(57)【要約】【課題】熱い調理物を速やかに冷却する調理器を提供する。【解決手段】調理室の一部を区切る密閉手段２と、前記密閉手段２で区切られた空間を減圧状態にする減圧手段１２と、調理物の温度を検知する温度検知手段１５を備え、調理物の温度を基に調理物の沸騰が起こるような圧力に密閉手段で区切られた空間を減圧制御することで、調理物は蒸発潜熱により速やかに所望の温度に冷却される。【選択図】図１
2009121737.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
食品を収容する調理室と、前記調理室内の空間の一部を密閉状態にする着脱自在の密閉手段と、前記密閉手段で覆われた空間を大気圧よりも減圧する減圧手段を備えた調理器。
【請求項２】
食品を収容する調理室と、前記食品を加熱する加熱手段と、前記調理室内の空間の一部を密閉状態にする着脱自在の密閉手段と、前記密閉手段で覆われた空間を大気圧よりも減圧する減圧手段を備えた調理器。
【請求項３】
密閉手段で覆われた密閉空間内に蒸気を投入する蒸気発生手段を設けたことを特徴とする請求項１または２記載の調理器。
【請求項４】
食品の温度を検知する温度検知手段と、密閉空間内の圧力を検知する圧力検知手段と、前記温度検知手段が検出した温度で沸騰が起こる減圧レベルを算出する減圧レベル算出手段と、前記減圧レベル算出手段の制御信号によって前記減圧手段への通電量を制御する減圧制御手段を備えた請求項１〜３のいずれか１項記載の調理器。
【請求項５】
温度検知手段の検知温度が予め設定している基準温度値に到達した時点で密閉空間内を大気圧にもどすことを特徴とした請求項４記載の調理器。
【請求項６】
温度検知手段を一つ以上備え、減圧レベル算出手段は複数個の前記温度検知手段の検知した複数の温度値の内、最高温度値で沸騰が起こる減圧レベルを算出することを特徴とした請求項４または５記載の調理器。
【請求項７】
圧力検知手段の圧力値が予め設定した基準値に到達した時点で前記調理室内を大気圧にもどすことを特徴とした請求項４〜６のいずれか１項記載の調理器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、高温の食品を適温まで冷却する調理器、或は食品の加熱とともに加熱後に適温まで冷却する機能を備えた調理器に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、食品の調理を行うには、加熱はガスコンロ、ＩＨ調理器、電子レンジ、オーブンなど多種多様なものが使用されてきた。一方、冷却においては加熱後の食品をそのまま室温に放置あるいは、可能であれは流水に浸すなどの操作を行ってきた。さらに、冷たく冷却するには冷蔵庫で一定時間保冷していた。
【０００３】
特に、離乳食や介護食などでは調理直後はとても熱く、火傷しない程度の適温にする必要があり、別容器に少量取り分けるなどして食事前に室温で放置してさましていた。
【０００４】
しかしながら、調理直後の食品を室温で冷ましていては適温になるのに時間を要し、食事したい時に食べやすい温度状態ではなく、特に、待つことができない乳幼児のための離乳食では与えたい時にすぐに与えることができなかった。また、加熱調理後にさます時間も考慮して予め作っておくという方法もあるが、夏場などはさます間の放置中に雑菌が繁殖するという点で問題が生じた。
【０００５】
また、ポテトサラダなど調理途中に冷却操作が必要な場合、冷却に時間が割かれて出来上がるまでに時間を要した。また、すばやく冷却するために加熱調理後の熱い状態のまま冷蔵庫に収納すると、冷蔵庫内の温度が急激に上昇して保存している食品まで加温されるという事態を招いた。
【０００６】
以上のような課題に対して、調理後の食品を自動的に冷ますことができる調理器が提案されている。そのひとつとして、調理室内に外気を送風するファン装置を設け、所定の調理が選択されたとき加熱調理の終了後、前記ファン装置を運転して調理室内の食品を冷却する調理制御手段を設けた電子レンジがある。この電子レンジは加熱調理後のファン装置の運転により調理室内は送風され、加熱調理後の食品が冷却される。しかしながら、ファン装置によって調理室内に送風される空気は常温であるため、食品を充分さますのにやや長い時間を要していた(例えば、特許文献１)。
【０００７】
また、上記従来例よりもさらに早く冷却するために、オーブンレンジの調理室内を減圧状態にして調理後の食品の水分蒸発を促して、その際の蒸発潜熱で食品自体の温度を下げて冷ますというものが提案されている(例えば、特許文献２)。
【特許文献１】特開平３−１６８５３２号公報
【特許文献２】特開２００７−２３６１５８号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
しかしながら、調理直後の調理室内は食品を温めた時に生じる蒸気により高温空気で占められており、調理室に外気を送風しても食品が冷却されるよりも調理室内の高温空気がまず冷却されてからでないと食品の冷却にまでは及ばず、食品自体が冷却されるのに時間を要していた。また、オーブンレンジなどの調理室内を減圧する方法は、調理室は完全な密閉状態ではないので、減圧のための設備で大掛かりになるという課題があった。
【０００９】
本発明は、前記従来の課題を解決するもので、調理室内の空間の一部を減圧する構成と
し、減圧されるに従い変化する調理室内の食品の温度を検出しながら、減圧のレベルを可変し、調理物からの蒸発を促すことで生じる蒸発潜熱を利用して調理物自体をすばやく冷却する調理器を提供することを目的としている。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
上記従来の課題を解決するために、本発明の調理器は、食品を収容する調理室と、前記調理室内の空間の一部を密閉状態にする着脱自在の密閉手段と、前記密閉手段で覆われた密閉空間を大気圧よりも減圧する減圧手段を備えた構成としてあり、食品の水分蒸発が起こる蒸気圧に到達するように前記減圧手段を制御することで、食品から蒸発潜熱が生じ、調理室の雰囲気温度に係わらず食品自体を冷却することができる。また、調理室内の一部を密閉状態にすることで減圧のための大型ポンプや調理室全体を耐圧密閉構造にするような大掛かりな設備が不要となる。
【発明の効果】
【００１１】
本発明の調理器は、食品温度が沸点となる蒸気圧まで減圧することによって、食品から水分蒸発が起こり、その際生じる蒸発潜熱を利用して食品自体をすみやかに冷却することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１２】
第１の発明は、食品を収容する調理室と、前記調理室内の空間の一部を密閉状態にする着脱自在の密閉手段と、前記密閉手段で覆われた空間を大気圧よりも減圧する減圧手段を備えた構成としてあり、減圧する空間が少なくすみ、減圧するための大型ポンプや調理室の耐圧性と密閉性のための大掛かりな設備が不要となり、簡易な構成で減圧状態にすることができる。
【００１３】
第２の発明は、食品を収容する調理室と、前記食品を加熱する加熱手段と、前記調理室内の空間の一部を密閉状態にする着脱自在の密閉手段と、前記密閉手段で覆われた空間を大気圧よりも減圧する減圧手段を備えた構成としてあり、食品を加熱調理した後、そのまま簡易な構成で減圧状態にすることができて高温の食品を適温まで冷却することができる。
【００１４】
第３の発明は、前記密閉手段で覆われた密閉空間内に蒸気を投入する蒸気発生手段を設けることで、蒸気が拡散せずに効率的に食品近傍を満たすことができるとともに減圧状態で蒸気による加熱を行うことができる。
【００１５】
第４の発明は、食品の温度を検知してその検知温度で沸騰が起こる減圧レベルになるように前記減圧手段への通電量を制御することにより、食品温度が１００℃以下に低下しても沸騰状態となり、その際に蒸発に伴い気化熱を奪われることで食品自体をすばやく冷却することができる。
【００１６】
第５の発明は、温度検知手段の検知温度が予め設定している基準温度値に到達した時点で前記調理室内を大気圧にもどすことにより、所望の適温にすることができる。
【００１７】
第６の発明は、温度検知手段を一つ以上備え、複数個の前記温度検知手段の検知した複数の温度値の内、最高温度値で沸騰が起こる減圧レベルを算出して前記減圧手段の通電量を制御することにより、食品の部位による温度むらの検出ができ、最高温度部位での激しい突沸を防止することができる。
【００１８】
第７の発明は、圧力検知手段の圧力値が予め設定した基準値に到達した時点で前記調理室内を大気圧にもどすことにより、調理室内の食品の水分が過度に蒸発することを防ぐこ
とができる。
【００１９】
以下、本発明の実施の形態について、図面を参照しながら説明する。なお、本実施の形態によって本発明が限定されるものではない。例えば、実施の形態１では加熱手段を有する調理器で説明していくが、これに限定されるものではなく、また、加熱手段もこの実施の形態１ではマイクロ波によるもので説明しているが、ヒータを用いたオーブン、グリル加熱やスチーム加熱を単独あるいは複合して行う調理器においても適応可能である。
【００２０】
（実施の形態１）
以下、本発明の第１の実施の形態について図１から図３を参照しながら説明する。図１は、本発明の第１の実施の形態を示す調理器の構成概略図を示すもので、図２は水の蒸気圧曲線図、図３は本発明の第１の実施の形態を示す調理器の調理室内の温度と圧力および減圧ポンプの通電量のグラフを示すものである。
【００２１】
図１において、調理室１には密閉手段２が装着されており、前記調理室１内の空間の一部分を密閉状態にする。前記密閉手段２が調理室壁面と接触する部分はシール部材３からなり、調理室壁面と密着して内部は密閉状態となる。また、前記密閉手段２はマイクロ波が透過するポリプロピレン、ポリカーボネートなどの耐熱性プラスチックからなる。あるいはパイレックス（登録商標）のような強化ガラス素材から構成してもよい。前記密閉手段２によって区切られた空間（密閉空間）の下面には蒸気発生口４が備えられ、前記蒸気発生口４の下部に蒸発槽５が配設されている。送水ポンプ６で水タンク７の水を汲み上げて前記蒸発槽５に滴下すると、前記蒸発槽５の底面の蒸気発生用ヒータ８で加熱され、瞬時に蒸気となって前記蒸気発生口４から蒸気が供給される。
【００２２】
なお、前記蒸気発生用ヒータ８は蒸発槽５内に投げ込みヒータのように装着してもよい。また、前記送水ポンプ６や水タンク７および蒸気発生のためのヒータは必ずしも密閉空間の下面に配設されなくともよく、蒸気通路介して密閉空間内に蒸気を送るようにしてもよい。
【００２３】
前記密閉手段２で覆われた空間におかれた調理物９の加熱はマグネトロン１０から発生するマイクロ波や蒸気発生によるスチームで行う。また、前記密閉手段２をパイレックス（登録商標）やテフロン（登録商標）などの耐熱性素材で構成すればヒータ１１による加熱も可能となる。前記密閉手段２で区切られた空間には減圧ポンプ（減圧手段）１２が連結しており、密閉空間を減圧状態する。密閉空間の圧力（減圧）状態は圧力検知器１３で検知される。また、調理室１にはリーク弁１４が備えられ、減圧された密閉空間の圧力を大気圧に開放する。
【００２４】
前記調理室１には赤外センサからなる温度検知手段１５が設けられており、密閉空間内や調理物の温度を検知する。前記温度検知手段１５は前記調理室１の外部に設け、前記調理室１の壁面にマイクロ波が漏れない大きさの孔を通して前記調理物９の温度を検知するような構成でもよい。減圧レベル算出手段１６は前記温度検知手段１５の検知信号をもとに前記密閉手段２で覆われた空間内の目標とする圧力値を算出し、その目標圧力値と前記圧力検知器１３の検出値をもとに減圧制御手段１７は減圧ポンプ１２の通電量を制御する。
【００２５】
以上のように構成された調理器において、その動作を説明する。
【００２６】
この調理器では調理室１に調理物９を入れてマグネトロン１０からのマイクロ波によって加熱調理することができる。そしてこの加熱調理直後の前記調理物９、或は他の調理器で加熱調理した後の調理物９を前記調理室１に置いて前記密閉手段２を前記調理室１に取り付けてドア１８を閉めた後、温度設定ボタン（図示なし）で冷ましたい目標温度を設定
して冷却調理を開始する。
【００２７】
冷却調理開始とともに前記リーク弁１４が閉まり、前記温度検知手段１５で検知された前記調理物９の温度値が前記減圧レベル算出手段１６に送られる。送られた温度値において沸騰が起こる圧力（蒸気圧）が前記減圧レベル算出手段１６で算出される。この圧力の算出には図２の蒸気圧曲線に示した気圧と水の沸点の関係を利用する。図２において横軸は水の沸点を、縦軸は気圧を示している。大気圧（１００ｋＰａ）での水の沸点は１００℃であるが、気圧が低下すると沸点も大幅に低下していく。例えば、調理物の温度が９０℃であれば前記密閉手段によって区切られた密閉空間を７０ｋＰａまで減圧すると沸騰が起こる。このようにして前記調理物９の温度値から沸騰が起こる圧力が算出され、目標圧力値として前記減圧制御手段１７に送られる。また、前記圧力検知器１３で計測された密閉空間内の圧力値も前記減圧制御手段１７に送られ、目標圧力値との比較によって前記減圧ポンプ１２の通電量が決定される。決定された通電量に従って前記減圧ポンプ１２が作動し始める。前記密閉空間内が除々に減圧されると前記調理物９は沸騰しはじめる。その沸騰の際の蒸発潜熱によって調理物自体の温度が低下し始める。
【００２８】
例えば、図２の蒸気圧曲線を参照すると、調理物の温度が９０℃であることを検知して密閉空間内を７０ｋＰａまで減圧すれば沸騰がおこり、その際の蒸発潜熱で冷却効果が得られる。調理物が９０℃より低下し始めた時に７０ｋＰａのままでは次第に沸騰がおさまり、冷却効果が得られなくなる。さらに調理物を冷却するために沸騰を促すには、密閉空間内の圧力を下げなければならない。除々に５６ｋＰａまで減圧すると調理物温度が８０℃までは沸騰するので蒸発潜熱による冷却効果が得られる。調理物の温度低下に応じて沸騰、蒸発が起こるように密閉空間内の圧力を緩やかに低下させていく。
【００２９】
この時の減圧ポンプの制御の例を図３に示す。上段のグラフの左縦軸は温度で調理室の温度変化を実線で示している。右縦軸は圧力で調理室内の圧力変化を破線で示している。下段のグラフは減圧ポンプの通電量の変化を示し、前記密閉手段２で区切られた空間内の圧力が緩やかに低下するように、前記減圧ポンプ１２の通電量を段階的にあるいはオンオフ制御をしながら増加させる。あるいは、冷却調理開始時に前記リーク弁１４を完全に閉じずに、除々に閉じて調理室内の圧力を低下させてもよい。以上のような圧力制御は調理物の温度が冷却調理初期に設定した目標温度に到達する（低下する）まで継続される。そして前記減圧レベル算出手段１６に送られる温度値が予め設定された目標温度、最終冷却温度（例えば６０℃）に到達すると、前記減圧制御手段１７は前記減圧ポンプ１２への通電量を０にして前記リーク弁１４は開放される。密閉空間内は大気圧にもどり、調理物も冷ましたい所望の温度にまで冷却された状態となる。
【００３０】
以上のように、温度変化していく調理物の温度に基づいて調理室の一部の密閉された空間の圧力を緩やかに下げていき、調理物自体を沸騰させ、その時の蒸発潜熱を利用して調理物を熱い状態から素早く所望の温度に冷ますことができる。また、調理物の温度が沸点となるように圧力状態を径時的に変化させていくので、過度に減圧された状態でなく激しい沸騰による調理物の形状破壊なども防止できる。
【００３１】
なお、上記した例では調理後の前記調理物９を冷却する場合について述べたが、未加熱の前記調理物９を前記密閉手段内で加熱調理し、その後、自動的に適温の温かさに冷却することもできる。
【００３２】
また、上記構成の調理器における加熱としては以下のような使用方法も可能である。すなわち、前記調理室１内に密閉手段を取り付けて密閉空間内で未加熱の前記調理物９をスチーム調理することもできる。前記密閉手段２がない場合、スチームの発生量が少ないと、調理物にスチームが当たらずに調理室内を拡散して排気されてしまうが、前記密閉手段
２で前記調理室１内を小さく区切ることで、少量のスチームでも密閉空間内に充満して調理物に充分なスチームを供給できるという効果が得られる。スチーム加熱の後、続けて冷却調理を行って調理品を適温で仕上げることもできる。
【００３３】
また、密閉手段で区切った密閉空間内を減圧状態にしてその中で未加熱の調理物をスチーム加熱あるいはマイクロ波加熱で６０℃〜８０℃に保持することで、真空低温調理を行うこともできる。減圧空間では低酸素であるので調理物の栄養成分の酸化や褐色による変色も防止できる。
【００３４】
さらに、表面積が大きく温度むらがある調理品を冷却する場合には複数個の温度検知手段を備えて密閉空間の圧力制御を行うのが望ましい。一つの温度検知手段では温度むらのある調理物の高温部ではなく低温部のみを検知することが生じる。その低い温度値で沸騰が起こる圧力が算出されて前記密閉空間が減圧制御されると、高温部で突沸がおこり、大変危険であるとともに形状が激しく変形する。複数個の前記温度検知手段１５を備えれば、調理物の温度を広範囲にわたって検知でき、前記したような突沸を防止できる。そして、前記減圧レベル算出手段１６では、複数の温度検知手段で検知した温度の中で最高の温度値を基に沸騰が起こる圧力を算出して密閉空間を減圧する。構成上、前記温度検知手段１５を複数個備えることができない場合、赤外線センサなど用いて食品に対して１８０度回転駆動させて食品表面の広範囲の温度を検知するようにするとよい。
【００３５】
なお、調理品からの過度な蒸発、沸騰の防止や調理室壁面の耐圧に対応するための構成として、前記圧力検知手段１３の圧力値を予め設定しておき（例えば１０ｋＰａ）、その設定圧力値に到達すると、自動的に前記減圧ポンプ１２の通電量を０にして前記リーク弁１４を開放し、密閉空間内の圧力を開放して大気圧に戻す構成にして安全性を図るようにする。調理品からやむなく発生する水蒸気は、前記調理室１と前記減圧ポンプ１２を連結する接続管から分岐したトラップ部から排出することで減圧ポンプの劣化を防止できる。
【産業上の利用可能性】
【００３６】
以上のように、本発明にかかる調理器は、減圧する空間が調理室の一部分になることで減圧のための装置が大掛かりにならず、かつ食品の検知温度をもとに沸騰蒸発が起こるように密閉空間を減圧することによって、蒸発潜熱で調理物自体がすみやかに冷却される。よって、冷却調理や粗熱を冷ます機能を持った家庭用および業務用調理器として利用できる。
【図面の簡単な説明】
【００３７】
【図１】本発明の第１の実施の形態を示す調理器の構成概略図
【図２】水の蒸気圧曲線図
【図３】本発明の第１の実施の形態における食品の温度と調理室の圧力および減圧ポンプの通電量の関係を示す説明図
【符号の説明】
【００３８】
１  調理室
２  密閉手段
３  シール部材
４  蒸気発生口
５  蒸発槽
６  送水ポンプ
７  水タンク
８  蒸気発生用ヒータ
９  調理物
１０  マグネトロン（加熱手段）
１１  ヒータ（加熱手段）
１２  減圧ポンプ（減圧手段）
１３  圧力検知器（圧力検知手段）
１４  リーク弁
１５  温度検知手段
１６  減圧レベル算出手段
１７  減圧制御手段
１８  ドア
【図１】
2009121737.tif 000003
【図２】
2009121737.tif 000004
【図３】
2009121737.tif 000005