(57)【要約】【課題】  高世代数であっても簡便なプロセスで、効率的にフェニルアゾメチンデンドリマー（ＤＰＡ）類の合成を可能とし、末端置換基の変換も容易とする。【解決手段】  アミンとケトン化合物とのイミン結合形成によりコアアミン・イミン分子骨格を生成させ、順次にケトン化合物の反応によるダイバージェント法でのイミン結合形成によって所定世代数の樹状構造を形成する。  また、ダイバージェント法と従来のコンバージェント法とを組合わせる。【選択図】図２
2009029753.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
イミン結合を介しての樹状分子構造が構成されている次式（１）；
【化１】
2009029753.tif 000031
（式中のＲ1は芳香環または複素環を有する有機基を示し、Ｒ2は水素原子または置換基を示し、ｍおよびｎは、各々１以上の整数を示す。）
で表わされるフェニルアゾメチンデンドリマー（ＤＰＡ）類の合成方法であって、以下の工程を含むことを特徴とするフェニルアゾメチンデンドリマー（ＤＰＡ）類の合成方法。
＜１ａ＞次式（２）；
【化２】
2009029753.tif 000032
（式中のＲ1，ｍは前記のものを示す。）
で表わされるアミン化合物に対し、次式（３）；
【化３】
2009029753.tif 000033
（式中のＡ0は、保護基を有するアミノ基を示す。）
で表わされるケトン化合物を反応させて、次式（４）；
【化４】
2009029753.tif 000034
（式中のＲ1，Ａ0，ｍは前記のものを示す。）
で表わされるイミン化合物を生成させる。
＜１ｂ＞生成したイミン化合物の保護基を有するアミノ基Ａ0の保護基を脱離させた後に、あるいは脱離させることなく、前記式（３）の化合物によるイミン結合形成反応をｎ回行う。
＜１ｃ＞次いで生成した次式（５）；
【化５】
2009029753.tif 000035
（Ｒ1，Ａ0，ｍ，ｎは前記のものを示す。）
で表わされるイミン化合物の保護基を有するアミン基Ａ0を、前記置換基Ｒ2に変換反応させる。
【請求項２】
イミン結合を介しての樹状分子構造が構成されている次式（１）；
【化６】
2009029753.tif 000036
（式中のＲ1は芳香環または複素環を有する有機基を示し、Ｒ2は水素原子または置換基を示し、ｍおよびｎは各々１以上の整数を示す。）
で表わされるフェニルアゾメチンデンドリマー（ＤＰＡ）類の合成方法であって、以下の工程を含むことを特徴とするフェニルアゾメチンデンドリマー（ＤＰＡ）類の合成方法。
＜２ａ＞次式（２）；
【化７】
2009029753.tif 000037
（式中のＲ1，ｍは前記のものを示す。）
で表わされるアミン化合物に対し、次式（３）；
【化８】
2009029753.tif 000038
（式中のＡ0は、保護基を有するアミノ基を示す。）
で表わされるケトン化合物を反応させて、次式（４）；
【化９】
2009029753.tif 000039
（式中のＲ1，Ａ0，ｍは前記のものを示す。）
で表わされるイミン化合物を生成させる。
＜２ｂ＞生成したイミン化合物の保護基を有するアミノ基Ａ0の保護基を脱離させた後に、あるいは脱離させることなく、前記式（３）の化合物によるイミン結合形成反応をｋ回（ただし、ｋは整数を示し、０≦ｋ＜ｎ−１である）行う。
＜２ｃ＞次いで、生成した次式（６）；
【化１０】
2009029753.tif 000040
（Ｒ1，Ａ0，ｍ，ｋは前記のものを示す。）
で表わされるイミン化合物の保護基を有するアミノ基Ａ0の保護基を脱離させた後に、あるいは脱離させることなく、次式（７）；
【化１１】
2009029753.tif 000041
（式中のＢ0は保護基を有する置換基を示す。）
で表わされるケトン化合物と反応させて、次式（８）；
【化１２】
2009029753.tif 000042
（式中のＲ1，Ｂ0，ｍ，ｎは前記のものを示す。）
で表わされる化合物を生成させる。
＜２ｄ＞保護基を有する置換基Ｂ0の保護基を脱離させた後に、あるいは脱離させることなく、前記置換基Ｒ2に変換反応させる。
【請求項３】
保護基を有する置換基Ｂ0は保護ヒドロキシル基であって、置換基Ｒ2は、ポリアルキレングリコール化反応によって形成された次式（９）
【化１３】
2009029753.tif 000043
（式中のＲ0は炭素鎖を、ｌは整数を示す。）
で表わされるものであることを特徴とする請求項２に記載のフェニルアゾメチンデンドリマー（ＤＰＡ）類の合成方法。
【請求項４】
イミン結合を介しての樹状分子構造が構成されている次式（１）；
【化１４】
2009029753.tif 000044
（式中のＲ1は芳香環または複素環を有する有機基を示し、Ｒ2は水素原子または置換基を示し、ｍおよびｎは、各々１以上の整数を示す。）
で表わされるフェニルアゾメチンデンドリマー（ＤＰＡ）類の合成方法であって、以下の工程を含むことを特徴とするフェニルアゾメチンデンドリマー（ＤＰＡ）類の合成方法。
＜３ａ＞次式（２）；
【化１５】
2009029753.tif 000045
（式中のＲ1，ｍは前記のものを示す。）
で表わされるアミン化合物に対し、次式（３）
【化１６】
2009029753.tif 000046
（式中のＡ0は、保護基を有するアミノ基を示す。）
で表わされるケトン化合物を反応させて、次式（４）；
【化１７】
2009029753.tif 000047
（式中のＲ1，Ａ0，ｍは前記のものを示す。）
で表わされるイミン化合物を生成させる。
＜３ｂ＞生成したイミン化合物の保護基を有するアミノ基Ａ0の保護基を脱離させた後に、あるいは脱離させることなく、前記式（３）の化合物によるイミン結合形成反応をｐ回（ただし、ｐは整数を示し、０≦ｐ＜ｎである）行う。
＜３ｃ＞次いで、生成した次式（１０）；
【化１８】
2009029753.tif 000048
（Ｒ1，Ａ0，ｍ，ｐは前記のものを示す。）
で表わされるイミン化合物の保護基を有するアミノ基Ａ0の保護基を脱離させた後に、あるいは脱離させることなく、次式（１１）；
【化１９】
2009029753.tif 000049
（Ｒ２は前記のものを示し、ｑは整数であって、１＜ｑ≦ｎ−ｐを示す。）
で表わされるケトン化合物と反応させる。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、フェニルアゾメチンデンドリマー（ＤＰＡ）類の新しい合成方法に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
フェニルアゾメチンデンドリマー（ＤＰＡ）やその誘導体は、光・電子機能や触媒能等の点において新しいナノ機能材料を実現するものとして注目されている。このように新しいナノ材料として注目を集めるフェニルアゾメチンデンドリマーは、これまでケトンとアミンの脱水反応を基本としたコンバージェント合成によって合成されてきた。たとえば、この出願の発明者によっても改善された方法が提案されている（特許文献１−２）。
【０００３】
特許文献１の方法では、たとえば図１に示したように、ケトン化合物（２）とアミノケトン化合物（１）とを反応させてイミン化合物を合成し、さらにアミノケトン化合物（１）を順次反応させて、所定世代数の樹状構成を形成し、得られたデンドロン、たとえば図中のデンドロンＧ４をジアミン化合物と反応させることで、フェニルアゾメチンデンドリマー（ＤＰＡ）に変換するようにしている。
【０００４】
また、特許文献２の方法では、デンドロン化合物をジアミンジフェニルメタン化合物と反応させた後に酸化反応を行ってデンドロン化合物に変換し、最終的にジアミン化合物と反応させることで所定世代数のデンドリマーを合成するようにしている。
【０００５】
しかしながら、このような従来のコンバージェント法による合成では、精密合成により単一分子量のデンドリマーの取得が可能であって、コアとなる最終段階でのジアミンの変更が比較的容易であるという長所を有するものの、発明者らによる改善工夫がなされていても、これまでの合成法にはさらなる改善が望まれてもいた。
【０００６】
それと言うのも、これまでのコンバージェント合成では、副生成物の存在により目的とするデンドロンが各段階において単離が必ずしも容易ではなく、そのような副生成物の生成を防ぐために、過剰の原料デンドロンを用いなければならないからである。そのため、結果として、たとえば１グラムの第４世代デンドリマーを合成するために、たとえば、原料となるベンゾフェノンを２５８グラム使用しなければならない計算となる。つまり、従来の方法では、高世代のデンドリマーであるほどその精製は煩雑となって、取得効率の向上が難しくなるという問題点があった。このような事情から、より効率的なフェニルアゾメチンデンドリマーの合成は、新しいナノ材料の効率的な提供を考える上で欠かせない。
【０００７】
また、従来のコンバージェント合成法の場合には、樹状構成の末端置換の変更が必ずしも容易でないという問題点がある。たとえば、末端基として親水基を導入して水溶性のデンドリマーを合成すること等も容易ではなかった。
【特許文献１】特開２００３−２２１４４１号公報
【特許文献２】特開２００４−３３１８５０号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
本発明は、以上のとおりの背景から、従来の問題点を解消し、高世代数のデンドリマーであってもその精製が比較的簡便でその取得は効率的でもあり、しかも末端置換の変更も容易な新しいデンドリマーの合成方法を提供することを課題としている。そして、末端置換基の変更によって、従来困難であった水溶性のフェニルアゾメチンデンドリマー類をも実現する。
【０００９】
また、さらには、従来のコンバージェント法の特徴であるコアアミン部の変更が容易で、精密合成が可能とされるとの長所をも生かした上記の方法を提供することを課題としてもいる。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
本発明の合成方法は、上記の課題を解決するものとして以下のことを特徴としている。
【００１１】
第１：イミン結合を介しての樹状分子構造が構成されている次式（１）；
【００１２】
【化１】
2009029753.tif 000003
（式中のＲ1は芳香環または複素環を有する有機基を示し、Ｒ2は水素原子または置換基を示し、ｍおよびｎは、各々１以上の整数を示す。）
で表わされるフェニルアゾメチンデンドリマー（ＤＰＡ）類の合成方法であって、以下の工程を含むことを特徴とするフェニルアゾメチンデンドリマー（ＤＰＡ）類の合成方法。
【００１３】
＜１ａ＞次式（２）；
【００１４】
【化２】
2009029753.tif 000004
（式中のＲ1，ｍは前記のものを示す。）
で表わされるアミン化合物に対し、次式（３）；
【００１５】
【化３】
2009029753.tif 000005
（式中のＡ0は、保護基を有するアミノ基を示す。）
で表わされるケトン化合物を反応させて、次式（４）；
【００１６】
【化４】
2009029753.tif 000006
（式中のＲ1，Ａ0，ｍは前記のものを示す。）
で表わされるイミン化合物を生成させる。
【００１７】
＜１ｂ＞生成したイミン化合物の保護基を有するアミノ基Ａ0の保護基を脱離させた後に、あるいは脱離させることなく、前記式（３）の化合物によるイミン結合形成反応をｎ回行う。
【００１８】
＜１ｃ＞次いで生成した次式（５）；
【００１９】
【化５】
2009029753.tif 000007
（Ｒ1，Ａ0，ｍ，ｎは前記のものを示す。）
で表わされるイミン化合物の保護基を有するアミン基Ａ0を、前記置換基Ｒ2に変換反応させる。
【００２０】
第２：イミン結合を介しての樹状分子構造が構成されている次式（１）；
【００２１】
【化６】
2009029753.tif 000008
（式中のＲ1は芳香環または複素環を有する有機基を示し、Ｒ2は水素原子または置換基を示し、ｍおよびｎは各々１以上の整数を示す。）
で表わされるフェニルアゾメチンデンドリマー（ＤＰＡ）類の合成方法であって、以下の工程を含むことを特徴とする。
【００２２】
＜２ａ＞次式（２）；
【００２３】
【化７】
2009029753.tif 000009
（式中のＲ1，ｍは前記のものを示す。）
で表わされるアミン化合物に対し、次式（３）；
【００２４】
【化８】
2009029753.tif 000010
（式中のＡ0は、保護基を有するアミノ基を示す。）
で表わされるケトン化合物を反応させて、次式（４）；
【００２５】
【化９】
2009029753.tif 000011
（式中のＲ1，Ａ0，ｍは前記のものを示す。）
で表わされるイミン化合物を生成させる。
【００２６】
＜２ｂ＞生成したイミン化合物の保護基を有するアミノ基Ａ0の保護基を脱離させた後に、あるいは脱離させることなく、前記式（３）の化合物によるイミン結合形成反応をｋ回（ただし、ｋは整数を示し、０≦ｋ＜ｎ−１である）行う。
【００２７】
＜２ｃ＞次いで、生成した次式（６）；
【００２８】
【化１０】
2009029753.tif 000012
（Ｒ1，Ａ0，ｍ，ｋは前記のものを示す。）
で表わされるイミン化合物の保護基を有するアミノ基Ａ0の保護基を脱離させた後に、あるいは脱離させることなく、次式（７）；
【００２９】
【化１１】
2009029753.tif 000013
（式中のＢ0は保護基を有する置換基を示す。）
で表わされるケトン化合物と反応させて、次式（８）；
【００３０】
【化１２】
2009029753.tif 000014
（式中のＲ1，Ｂ0，ｍ，ｎは前記のものを示す。）
で表わされる化合物を生成させる。
【００３１】
＜２ｄ＞保護基を有する置換基Ｂ0の保護基を脱離させた後に、あるいは脱離させることなく、前記置換基Ｒ2に変換反応させる。
【００３２】
第３：上記第２の方法において、保護基を有する置換基Ｂ0は保護ヒドロキシル基であって、置換基Ｒ2は、ポリアルキレングリコール化変換反応によって形成された次式（９）
【００３３】
【化１３】
2009029753.tif 000015
（式中のＲ0は炭素鎖を、ｌは整数を示す。）
で表わされるものであることを特徴とする。
【００３４】
第４：イミン結合を介しての樹状分子構造が構成されている次式（１）；
【００３５】
【化１４】
2009029753.tif 000016
（式中のＲ1は芳香環または複素環を有する有機基を示し、Ｒ2は水素原子または置換基を示し、ｍおよびｎは、各々１以上の整数を示す。）
で表わされるフェニルアゾメチンデンドリマー（ＤＰＡ）類の合成方法であって、以下の工程を含むことを特徴とする。
【００３６】
＜３ａ＞次式（２）；
【００３７】
【化１５】
2009029753.tif 000017
（式中のＲ1，ｍは前記のものを示す。）
で表わされるアミン化合物に対し、次式（３）
【００３８】
【化１６】
2009029753.tif 000018
（式中のＡ0は、保護基を有するアミノ基を示す。）
で表わされるケトン化合物を反応させて、次式（４）；
【００３９】
【化１７】
2009029753.tif 000019
（式中のＲ1，Ａ0，ｍは前記のものを示す。）
で表わされるイミン化合物を生成させる。
【００４０】
＜３ｂ＞生成したイミン化合物の保護基を有するアミノ基Ａ0の保護基を脱離させた後に、あるいは脱離させることなく、前記式（３）の化合物によるイミン結合形成反応をｐ回（ただし、ｐは整数を示し、０≦ｐ＜ｎである）行う。
【００４１】
＜３ｃ＞次いで、生成した次式（１０）；
【００４２】
【化１８】
2009029753.tif 000020
（Ｒ1，Ａ0，ｍ，ｐは前記のものを示す。）
で表わされるイミン化合物の保護基を有するアミノ基Ａ0の保護基を脱離させた後に、あるいは脱離させることなく、次式（１１）；
【００４３】
【化１９】
2009029753.tif 000021
（Ｒ2は前記のものを示し、ｑは整数であって、
１＜ｑ≦ｎ−ｐを示す。）
で表わされるケトン化合物と反応させる。
【発明の効果】
【００４４】
上記第１の発明によれば、従来のコンバージョン法による合成の問題点を解消し、高世代数のデンドリマーであってもその精製がステップの削減等によってより簡便、かつ効率的なものとなる。
【００４５】
また、第２の発明によれば、末端置換基の変更が容易となり、たとえば第３の発明のように水溶性のアゾメチンデンドリマー（ＤＰＡ）類の合成も容易となる。
【００４６】
そして、第４の発明によれば、従来のコンバージェント法との組合わせにより、コンバージェント法の長所をも生かしたデンドリマー合成が可能となる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００４７】
上記第１の本発明の合成方法においては、アゾメチンデンドリマー（ＤＰＡ）骨格のコア部分を形成する式（２）で表わされるアミン化合物をまず最初の反応段階で用いることを特徴としている。本発明の合成方法は、従来の「コンバージェント(Convergent)法」に対して、「ダイバージェント(Dyvergent) 法」と呼ぶことができる。
【００４８】
合成反応のステップとしては、前記のように、以下の工程を含むことになる。
【００４９】
＜１ａ＞前記式（２）のアミン化合物を、式（３）のケトン化合物と反応させる。
【００５０】
ここでの式（２）のアミン化合物においては、Ｒ1は芳香環または複素環を有する有機基である。たとえば、次式
【００５１】
【化２０】
2009029753.tif 000022
（式中のＡｒは、ベンゼン環、ナフタレン環等の芳香環を、Ｈｅｔは、ピリジン環、ピロール環、チオフェン環、ポルフィリン環等の複素環を、Ｒ3、Ｒ4は、鎖状、環状の炭化水素基あるいはＯ、Ｓ、Ｎ等の異種原子を介在させている炭素鎖であることを示す。）
で表わされるものである。もちろんＲ1は、置換基を有していてもよい。係数ｍは１以上の整数である。たとえば１〜４の数である。
【００５２】
式（３）のケトン化合物においては、Ａ0は保護基を有するアミノ基、すなわち保護アミノ基である。この場合の保護基としては従来よりペプチド合成法等において用いられている各種のものであってよいが、なかでもアミド基が好適なものの一つとして考慮される。
【００５３】
保護基については、式（２）（３）の化合物によるイミン結合形成反応に耐えることができ、しかも形成されたイミン結合を壊さずに脱保護できることが望まれる。どのような保護基を用いるかは、反応溶媒、反応条件等を考慮することができる。たとえばアミド基を保護基とする場合には、保護基を有するアミノ基Ａ0としては、
Ｈ3Ｃ−ＣＯ−ＮＨ−
ＣｌＨ2−ＣＯ−ＮＨ−
Ｃｌ3Ｃ−ＣＯ−ＮＨ−
Ｆ3Ｃ−ＣＯ−ＮＨ−
の順に脱離しやすい傾向がある。この傾向を考慮して、反応溶媒との組合わせを選択することができる。
【００５４】
＜１ｂ＞反応により生成された式（４）のイミン化合物に対しては、次いで、所定の世代数のデンドリマー構造とするために、保護基を有するアミノ基Ａ0の保護基を脱離させた後に、あるいは反応中に脱離可能な場合には、あらかじめ脱離させることなく、式（３）で表わされるケトン化合物を反応させるイミン結合形成反応をｎ回行う。これによって式（５）の樹状分子構造のデンドリマー化合物を生成させる。
【００５５】
＜１ｃ＞そして最終的に、末端の保護基を有するアミノ基Ａ0を所定の置換基Ｒ2に変換して、前記の式（１）で表わされるフェニルアゾメチンデンドリマー（ＤＰＡ）類を合成する。
【００５６】
ここで置換基Ｒ2としては、保護基を脱離させた後のアミノ基−ＮＨ2をはじめ、たとえばアミノ基から誘導されるアミド基、カーバメート基、尿素基、ヒドラジノ基、ヒドラゾン基、あるいは炭化水素置換アミン基、ヒドロキシアルキルアミノ基、ペプチド基等の各種のものであってよい。ただ、末端アミノ基の変換による置換基Ｒ2への誘導が必ずしも容易でない場合がある。そこで、本発明では、ダイバージェント法の変法として、最終のイミン結合形成反応において、末端置換反応が容易な官能基を有するケトン化合物を反応させることも有効である。
【００５７】
すなわち、第２の本発明方法のように、まず、
＜２ｂ＞式（３）のケトン化合物を用いたイミン結合形成反応をｋ回、つまりＯ≦ｋ＜ｎ−１の関係にあるｋ回行う。
【００５８】
＜２ｃ＞次いで、式（７）で表わされる前記Ａ0の保護アミノ基以外の保護置換基Ｂ0を有するケトン化合物を用いて式（８）のデンドリマーを合成し、さらに、
＜２ｄ＞保護置換基Ｂ0をＲ2に変換する。
【００５９】
ここで、保護置換基Ｂ0は、前記Ａ0の保護アミノ基よりもＲ2置換基に変換しやすいものとする。
【００６０】
以上の第２の発明の方法は、たとえば水溶性デンドリマーを合成するのに有用である。後述の実施例に示したように、たとえばベンゾイル保護ヒドロキシル基（−Ｏ−Ｂｚ）デンドリマーを生成させ、ポリエチレングリコール（ＰＥＧ）等を用いてポリアルキレングリコール化反応を行うことができる。
【００６１】
そして、本発明では、第３の発明方法として、従来のコンバージェント法とダイバージェント法とを組合わせ、双方の長所を生かす方法も提供する。すなわち、次の反応工程を含むプロセスとする。
【００６２】
＜３ａ＞前記プロセス＜１ａ＞と同様にして、式（２）（３）のアミンとケトン化合物とを反応させて、デンドリマーのコア部として式（４）で表わされるイミン化合物を生成させる。
【００６３】
＜３ｂ＞式（３）のケトン化合物を用いてのイミン結合形成反応をｐ回行う。ここで、Ｏ≦ｐ＜ｎである。
【００６４】
＜３ｃ＞次いで生成した式（１０）のデンドリマー化合物を、あらかじめ従来のコンバージェント法により合成した末端置換基Ｒ2を有するデンドロン化合物と反応させる。
【００６５】
つまり、工程＜３ａ＞＜３ｂ＞をダイバージェント法による合成反応として行い、工程＜３ｃ＞においてコンバージェント法との組合わせとして行う。
【００６６】
そこで、以下に実施例を示し、これに沿ってさらに詳しく説明する。もちろん本発明は以下の例によって限定されることはない。
【実施例】
【００６７】
＜実施例１＞
次の反応式に従って、ダイバージェント法により第一世代（Ｇ１）デンドリマーを合成した。
【００６８】
【化２１】
2009029753.tif 000023
すなわち、ジアミノベンゾフェノン（3.00 g, 14.2 mmol）を室温、ＴＨＦ溶媒中、トリエチルアミン（3.11 g, 30.7 mmol）存在下に、トリクロロアセチルクロライド（5.10 g, 28.1 mmol）と１時間反応させる事によりジトリクロロアセトアミドベンゾフェノン（6.19 g, 12.3 mmol, 収率87 %, NMR: , MALDI-TOF MS: Calcd; ）を合成した。得られたジトリクロロアセトアミドベンゾフェノン（4 g, 7.95 mmol）とパラフェニレンジアミン（0.429 g, 2.02 mmol）をクロロベンゼン中125℃において、ＤＡＢＣＯ（ジアザビシクロジアミノオクタン, 5.36 g, 47.9 mmol）存在下、四塩化チタン（2.25 g, 11.9 mmol）による脱水縮合を行った後、ろ過、濃縮後、熱酢酸エチルで洗う事により末端アミドＧ１デンドリマー（3.61 g, 3.35 mmol, 収率84.4 %,）を得た。さらに末端アミドＧ１デンドリマー（0.72 g, 0.67mmol）をＫＯＨ（2.39 g, 42.7mmol）存在下、H2O/MeOH溶媒中（13mL, H2O : MeOH = 1:4）で加水分解を行う事により目的の末端アミンＧ１デンドリマー（0.30 g, 0.60 mmol, 収率90 %, 
【００６９】
【表１】
2009029753.tif 000024
）を得た。
＜実施例２＞
実施例１においてダイバージェント法で合成したＧ１デンドリマーを用いて、さらにダイバージェント法によって第４世代デンドリマーを合成した。
【００７０】
すなわち、実施例１と同様に、末端アミンＧ１デンドリマーとジトリクロロアセトアミドベンゾフェノンをクロロベンゼンあるいはジオキサン中、ＤＡＢＣＯ存在下、四塩化チタンによる脱水縮合を行い、末端アミド第２世代デンドリマーの合成を行った。得られた末端アミド第２世代デンドリマーを同様に、ＫＯＨ条件下、加水分解を行う事により末端アミン第２世代デンドリマーへと変換した。以下、脱水縮合反応と脱保護を繰り返す事により第３世代あるいは第４世代デンドリマーの合成を行った。
＜実施例３＞
実施例１においてダイバージェント法で合成したＧ１デンドリマーを用いて、既報のコンバージェント法により合成したＧ３デンドロンとの反応によって第４世代デンドリマーを合成した（図２）。すなわち、末端アミンＧ１デンドリマー（0.13 g, 0.26 mmol）と第３世代デンドロン（1.96 g, 1.56 mmol）をクロロベンゼン中、ＤＡＢＣＯ（1.40 g, 12.5 mmol）存在下125℃において、四塩化チタン（0.59 g, 3.12 mmol）による脱水縮合を行い、第４世代デンドリマーの合成を行った。なお、図２における質量分析のチャートは反応系のものであり、目的物の生成と原料以外の副生成物が見られない事を明らかとしている。
＜実施例４＞
次式に従いベンゾイル（Ｂｚ）エステル化デンドロンＧ２を合成した。
【００７１】
【化２２】
2009029753.tif 000025
すなわち、ジヒドロキシベンゾフェノン（14.0 mmol）とベンゾイルクロライド（29.0 mmol）をトリエチルアミン（31.0 mmol）存在下、室温においてTHF中で反応させ、ジベンゾイルエステルベンゾフェノン（12.6 mmol, 90 %, 
【００７２】
【表２】
2009029753.tif 000026
）を得た。得られたジベンゾイルエステルベンゾフェノン（4.73 mmol）とメチレンジアニリン（2.40 mmol）をクロロベンゼン中、ＤＡＢＣＯ（28.4 mmol）存在下125℃において、四塩化チタン（3.60 mmol）による脱水縮合を行い、末端エステルデンドロンＧ２前駆体（2.31 mmol, 96 %,
【００７３】
【表３】
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）を得た。末端エステルデンドロンＧ２前駆体（1.49 mmol）は過マンガン酸カリウム（9.5 mmol）、TBABr（4.65 mmol）を用いたジクロロエタン中での酸化反応により末端エステルデンドロンＧ２（1.30 mmol, 87 %, 
【００７４】
【表４】
2009029753.tif 000028
）へと変換した。
【００７５】
次いで、この末端エステルデンドロンＧ２を、次式に従って、実施例１に示した末端アミンデンドリマーＧ１と反応させ、末端ベンゾイルエステル基を加水分解し、末端ヒドロキシデンドリマーＧ３を合成した。
【００７６】
【化２３】
2009029753.tif 000029
すなわち、末端エステルデンドロンＧ２（0.39 mmol）と末端アミンデンドリマーＧ１（0.098 mmol）をクロロベンゼン中、ＤＡＢＣＯ（4.39 mmol）存在下125℃において、四塩化チタン（0.55 mmol）による脱水縮合を行い末端エステルデンドリマーＧ３（0.031 mmol, 収率32 %）を合成した。得られた末端エステルデンドリマーＧ３（0.029 mmol）をＫＯＨ（0.46 mmol）存在下、MeOH/THF中で加水分解を行い、末端ヒドロキシデンドリマーＧ３（84 %）へと変換した。
＜実施例５＞
実施例４において合成した末端ヒドロキシデンドリマーＧ３を、次式に従い、ドデカエチレングリコールモノパラトルエンスルホネイト（Tosyl-PEG12）と反応させた。
【００７７】
【化２４】
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得られた末端ヒドロキシデンドリマーＧ３（0.012 mmol）とドデカエチレングリコールモノパラトルエンスルホネイト（Tosyl-PEG12, 0.31 mmol）をK2CO3（0.34 mmol）存在下、DMF中で反応する事により末端PEG第３世代デンドリマー（56 %）を合成した。
【００７８】
図３は得られた末端PEG第３世代デンドリマーの全体図と水中に溶けた様子を示した図、図４はMASSデータを示した図である。図３にも示したように、この末端PEG第３世代デンドリマーは水溶性を示した。
【図面の簡単な説明】
【００７９】
【図１】従来のコンバージェント法におけるデンドロン合成のプロセスを例示した図である。
【図２】実施例３の反応プロセスと反応系のMALDI-TOF MASSデータを示した図である。
【図３】実施例５において得られた末端PEGデンドリマーの全体図と水中に溶けた様子を示した図である。
【図４】実施例５において得られた末端PEGデンドリマーのMASSデータを示した図である。
【図１】
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【図２】
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【図４】
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【図３】
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