(57)【要約】【課題】筒内噴射式火花点火内燃機関の制御装置において、点火プラグの点火ギャップが比較的小さいときにおける混合気の着火性の向上と点火ギャップが大きいときにおける要求電圧の低減とを両立させることの可能な技術を提供する。【解決手段】内燃機関の燃焼室内に設けられ吸気行程における吸気行程噴射及び圧縮行程における圧縮行程噴射を実行可能な筒内燃料噴射弁と点火プラグと、を備える筒内噴射式火花点火内燃機関の制御装置において、吸気行程噴射に係る燃料噴射量に対する圧縮行程噴射に係る燃料噴射量の比である圧縮噴射比を、点火プラグにおける点火ギャップの経時的な変化に応じて制御する圧縮噴射比制御手段を備えることを特徴とする。【選択図】図５
2009091937.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
内燃機関の燃焼室内に設けられ吸気行程における吸気行程噴射及び圧縮行程における圧縮行程噴射を実行可能な筒内燃料噴射弁と点火プラグと、を備える筒内噴射式火花点火内燃機関の制御装置において、
前記吸気行程噴射に係る燃料噴射量に対する前記圧縮行程噴射に係る燃料噴射量の比である圧縮噴射比を、前記点火プラグにおける点火ギャップの経時的な変化に応じて制御する圧縮噴射比制御手段を備えることを特徴とする筒内噴射式火花点火内燃機関の制御装置。
【請求項２】
前記圧縮噴射比制御手段は、前記点火ギャップが所定の第１閾値以下である場合において該点火ギャップが小さいほど前記圧縮噴射比を大きくすることを特徴とする請求項１に記載の筒内噴射式火花点火内燃機関の制御装置。
【請求項３】
前記圧縮噴射比制御手段は、前記点火ギャップが所定の第２閾値以上である場合において該点火ギャップが大きいほど前記圧縮噴射比を大きくすることを特徴とする請求項１又は２に記載の筒内噴射式火花点火内燃機関の制御装置。
【請求項４】
過給圧を可変とする過給機と、
前記圧縮噴射比の増大に起因する機関トルクの低下量が略零になるように前記過給圧を増加させる過給圧増加制御を実施する過給圧制御手段と、
を更に備えることを特徴とする請求項１〜３の何れか１項に記載の筒内噴射式火花点火内燃機関の制御装置。
【請求項５】
前記点火ギャップに基づいて前記点火プラグの要求電圧の目標電圧低下量を設定する目標電圧低下量設定手段と、
前記圧縮噴射比の増大に起因する前記要求電圧の低下量から前記過給圧増加制御に起因する該要求電圧の上昇量を減じた総電圧低下量が前記目標電圧低下量設定手段により設定される前記目標電圧低下量と略等しくなるように、前記圧縮噴射比制御手段が制御する前記圧縮噴射比の目標圧縮噴射比を決定する目標圧縮噴射比決定手段と、
を更に備えることを特徴とする請求項４に記載の筒内噴射式火花点火内燃機関の制御装置。
【請求項６】
前記点火ギャップの初期値である初期ギャップは、前記点火ギャップが該初期ギャップに対して前記点火プラグの耐久性を保証する所定の基準値だけ増大したときにおける前記目標電圧低下量が、前記総電圧低下量の最大値である限界電圧低下量以下となるように決定されることを特徴とする請求項５に記載の筒内噴射式火花点火内燃機関の制御装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、筒内噴射式火花点火内燃機関の制御装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、内燃機関の燃焼室内に直接燃料を噴射する筒内噴射式火花点火内燃機関が知られている（例えば、特許文献１、２を参照）。筒内噴射式火花点火内燃機関は吸気弁の開閉タイミングに関係なく自由なタイミングで燃料噴射を行うことができるので、吸気行程にて燃料を噴射する吸気行程噴射と圧縮行程にて燃料を噴射する圧縮行程噴射との噴射割合を内燃機関の運転状態に応じて変更することができる。
【０００３】
例えば、圧縮行程噴射によって点火プラグ近傍に局所的かつ相対的に燃料リッチの状態にして（すなわち点火プラグ周囲に燃料を偏在させ）、筒内全体の空燃比を理論空燃比よりもリーンとした燃焼を可能とする。また、吸気行程噴射によって燃料を筒内に均一に分散させた状態で点火するとともに、噴射された燃料によって吸入空気を冷却することによって吸入空気の充填効率を上昇させ、機関出力の向上に寄与することが可能となる。
【０００４】
ところで、点火プラグによる放電（火花放電）は、該点火プラグの電極間（中心電極と接地電極との間）に電圧を印加することによって電極間の絶縁を破壊し、電極間にスパーク（火花）を生じさせながら該電極間を通電させている。一方、点火プラグの電極は放電時の衝撃や筒内温度の上昇によって酸化されることで摩耗していく。すなわち、内燃機関の稼働時間や車両の走行距離の増大とともに点火プラグの電極の摩耗が進行することで点火ギャップ（点火プラグの電極間の距離）が経時的に増大する。
【０００５】
点火プラグにおける電極の摩耗によって点火ギャップが大きく（広く）なると、混合気への点火時において点火プラグの電極間に電圧を印加する点火用電源への要求電圧（以下、単に、「要求電圧」ともいう）が高くなり、要求電圧が過度に高くなると飛火ミスが生じる可能性が高くなる。これに対し、従来では点火プラグの初期値（点火プラグの新品時における点火ギャップ）である初期ギャップを予め小さく（狭く）設定することで、要求電圧が印加電圧に対して相対的に大きくなる時期（以下、「耐用限界時期」ともいう）を遅らせていた。
【特許文献１】特開２００１−２４８４８２号公報
【特許文献２】特開平１１−１２５１３１号公報
【特許文献３】特開平９−１１２３２１号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかしながら、点火ギャップが過度に小さい場合にはスパーク（火花）自体は低い電圧でも発生し易くなる（つまり、要求電圧は低くなる）ものの、スパークの発生領域が狭すぎることで火炎核（火種）を大きく成長させることが困難となる。従って、初期ギャップを予め小さく設定することで耐用限界時期を先延ばしにすることの背反として、点火プラグの電極の摩耗量が少ない場合（点火ギャップが小さい場合）において混合気の着火性が悪化する場合があった。
【０００７】
また、初期ギャップを予め小さく設定することで耐用限界時期を先延ばすことはできてもそれには限度があり、点火ギャップが大きくなった場合に要求電圧自体を低減させる技術の提供が望まれているのが実情であった。
【０００８】
本発明は、上記実情に鑑みてなされたものであり、その目的とするところは、筒内噴射式火花点火内燃機関の制御装置において、点火プラグの点火ギャップが比較的小さいときにおける混合気の着火性の向上と点火ギャップが大きいときにおける要求電圧の低減とを両立させることの可能な技術を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
上記目的を達成するための本発明に係る筒内噴射式火花点火内燃機関の制御装置は、以下の手段を採用する。
すなわち、内燃機関の燃焼室内に設けられ吸気行程における吸気行程噴射及び圧縮行程における圧縮行程噴射を実行可能な筒内燃料噴射弁と点火プラグと、を備える筒内噴射式火花点火内燃機関の制御装置において、
前記吸気行程噴射に係る燃料噴射量に対する前記圧縮行程噴射に係る燃料噴射量の比である圧縮噴射比を、前記点火プラグにおける点火ギャップの経時的な変化に応じて制御する圧縮噴射比制御手段を備えることを特徴とする。
【００１０】
点火プラグの点火ギャップが比較的小さい領域においては混合気への着火性が悪化する可能性が高くなる。そこで本発明では、点火ギャップが比較的小さい領域においては圧縮噴射比を増大させることによって混合気の着火性を向上させる制御（以下、「着火性向上制御」ともいう）が行われる。
【００１１】
すなわち、着火性向上制御において圧縮噴射比を増大させると、点火プラグ近傍における混合気が局所的により燃料リッチとなる。これによれば、可燃性の燃料を点火プラグ近傍により多く偏在させることが可能となり、点火プラグ近傍の混合気を非常に着火され易い状態にすることができる。従って、本発明の着火性向上制御によれば、点火ギャップが小さいときにおいても混合気の着火性を確保することができる。
【００１２】
一方、点火プラグにおける電極の摩耗に伴う点火ギャップの増大によって、点火プラグの要求電圧は増大していく。従って、点火ギャップが比較的大きい領域においては要求電圧が過大になることでスパークの飛火ミスの生じる可能性が高くなる。そこで本発明では、点火ギャップが比較的大きい領域においては圧縮噴射比を増大させることによって要求電圧を低減する制御（以下、「要求電圧低減制御」ともいう）を行うこととした。
【００１３】
ここで、圧縮噴射比を増大させると上述のように点火プラグ近傍における混合気の局所的なリッチ度合いが高まる。点火プラグ近傍における混合気の空燃比（吸入空気と燃料の混合比）について着目すると、吸入空気を多く含む燃料リーンの混合気よりも通電しやすい液体燃料を多く含む燃料リッチの混合気を点火プラグ近傍により多く偏在させることができるので、点火時における放電を容易に生じさせることができる。従って、本発明においては要求電圧低減制御を行うことによって、点火ギャップが大きくなったときにおいても要求電圧を低減することができる。
【００１４】
また、本発明では、点火ギャップが小さいときにおける混合気の着火性を改善できるため、着火性を確保しつつ初期ギャップを従来に比べてより小さく設定することができるという作用効果を奏する。これにより、従来に比べて耐用限界時期の到来を延期することができる。また、点火ギャップが増大しても要求電圧自体を低減できるので、耐用限界時期の到来を更に延期することができる。
【００１５】
これにより、点火プラグの耐用年数や、点火プラグの交換が必要となるまでの車両の走行可能距離がより長くなるので、点火プラグの耐久性をより向上することができる。従って、ユーザーの満足度を向上させ、該点火プラグの商品価値を高めることができる。
【００１６】
尚、内燃機関の機関負荷に着目すると、低負荷運転時においては燃料噴射量がそもそも少ないので混合気の着火性が悪化し易くなる。従って、本発明における着火性向上制御は、特に内燃機関の低負荷運転時に実施するとより好適である。また、内燃機関の高負荷運転時においては筒内圧力が高くなるので、要求電圧が高くなり易くなる。点火プラグの電極間を絶縁している混合気の密度がより高くなるからである。従って、本発明における要求電圧低減制御は、特に内燃機関の高負荷運転時に実施するとより好適である。
【００１７】
また、本発明における圧縮噴射比制御手段は、点火ギャップが所定の第１閾値以下である場合において該点火ギャップが小さいほど圧縮噴射比を大きくしても良い。ここで第１閾値とは、点火ギャップがこの閾値以下の場合には点火時のスパークの発生領域が狭すぎて混合気の着火性が悪化すると判断される点火ギャップの上限値である。
【００１８】
ここで、点火ギャップが経時的に増大していくと混合気の着火性は改善されていく。そこで、本発明では、点火ギャップが所定の第１閾値以下である場合において該点火ギャップが小さいほど圧縮噴射比を大きくすることとした。言い換えると、点火ギャップが増大するに従って圧縮噴射比を小さくする。これによれば、経時的に変化する点火ギャップの大きさに応じて圧縮噴射比をより細やかに制御することができる。
【００１９】
また、点火ギャップが第１閾値より大きくなった以降は混合気の着火性が悪化する虞がないため、圧縮噴射比を略零としても良い。あるいは、内燃機関の運転状態（機関負荷、機関回転数）に適合する圧縮噴射比を基準圧縮噴射比と称すと、圧縮噴射比を基準圧縮噴射比に略一致させても良い。これにより、不必要に圧縮噴射比が増大することが抑制され、気筒内に燃料がより均一に分散した状態の混合気が形成される。その結果、混合気をより安定して燃焼させることができると共に燃料の未燃成分やスモークの排出量を低減することができる。
【００２０】
また、本発明における圧縮噴射比制御手段は、点火ギャップが所定の第２閾値以上である場合において該点火ギャップが大きいほど前記圧縮噴射比を大きくしても良い。ここで、第２閾値とは、点火ギャップがこの閾値以上の場合には、要求電圧が過度に上昇してしまい、点火時にスパークを発生させることが困難となると判断される点火ギャップの下限値である。
【００２１】
ここで、点火ギャップがより大きいほど要求電圧は高くなるため、本発明では、点火ギャップが第２閾値以上である場合において該点火ギャップが小さいほど圧縮噴射比を大きくすることとした。これによれば、経時的に変化する点火ギャップの大きさに応じて圧縮噴射比をより細やかに制御することができる。尚、点火ギャップが第２閾値よりも小さいときは要求電圧が過度に高くなることはないため、点火ギャップが第２閾値よりも小さいときは圧縮噴射比を略零、あるいは圧縮噴射比を基準圧縮噴射比に略一致させることで、混合気の安定燃焼を図るようにしても良い。
【００２２】
ここで、着火性向上制御または要求電圧低減制御が実施されると、内燃機関の燃焼変動が生じることによって機関トルクが低下する場合がある。そこで、本発明では、過給圧を可変とする過給機と、圧縮噴射比の増大に起因する機関トルクの低下量が略零になるように過給圧を増加させる過給圧増加制御を実施する過給圧制御手段と、を更に備えていても良い。
【００２３】
これによれば、圧縮噴射比制御手段により圧縮噴射比が増大される場合においても、内燃機関のトルク低下を好適に抑制することができる。すなわち、トルク低下を抑制しつつ、点火ギャップが比較的小さい領域においては混合気の着火性を改善し、点火ギャップが比較的大きい領域おいては点火プラグの要求電圧を低減することができる。
【００２４】
尚、圧縮噴射比の増大に伴うトルク低下は、燃料噴射量の多くなる内燃機関の高負荷運転時に起こりやすくなる。従って、本発明における過給圧増加制御は、トルク低下の生じる可能性の高くなる内燃機関の高負荷運転時において実施されると、その作用効果をより顕著に奏することができる。
【００２５】
ここで、過給圧増加制御の実施によってトルク低下を抑制する場合、過給圧の増加によって内燃機関の筒内圧力が増大する。その結果、点火プラグの電極間を絶縁する混合気の密度が高くなって、点火プラグの要求電圧が上昇する。従って、混合気の着火性を改善し、あるいは点火プラグの要求電圧を低下させるべく圧縮噴射比を増大させる際には、過給圧増加制御に起因する要求電圧の上昇分を加味して圧縮噴射比を制御すると好適である。
【００２６】
そこで、本発明においては、点火ギャップに基づいて点火プラグの要求電圧の目標電圧低下量を設定する目標電圧低下量設定手段と、圧縮噴射比の増大に起因する要求電圧の低下量（以下、「電圧低下量」ともいう）から過給圧増加制御に起因する該要求電圧の上昇量（以下、「電圧上昇量」ともいう）を減じた総電圧低下量が目標電圧低下量設定手段により設定される目標電圧低下量と略等しくなるように、圧縮噴射比制御手段が制御する圧縮噴射比の目標圧縮噴射比を決定する目標圧縮噴射比決定手段と、を更に備えていても良い。尚、目標電圧低下量とは、要求電圧を印加電圧まで低下させるために必要な要求電圧の低下量の目標値である。
【００２７】
本発明では過給圧増加制御に起因する要求電圧の上昇分を考慮して圧縮噴射比が決定されるので、過給圧増加制御によってトルク低下を抑制する背反として要求電圧の低下量が不足してしまうことを抑制できる。また、本発明は、点火ギャップが大きい場合や、筒内圧力の高くなる内燃機関の高負荷運転時等のように、要求電圧が高くなる場合に適用すると、本発明の作用効果をより顕著に奏することができる。
【００２８】
ここで、圧縮噴射比がより増大するほど上述した電圧低下量及び電圧上昇量は大きくなる。圧縮噴射比が増えるほど点火プラグ近傍における燃料リッチの度合いが高まり、また機関トルクの低下度合いが高くなるからである。しかしながら、圧縮噴射比の変化に対して、電圧低下量及び電圧上昇量が変化する傾きは一定ではない。
【００２９】
より詳しくは、圧縮噴射比が比較的小さい領域においては電圧上昇量の変化する傾きよりも電圧低下量の変化する傾きの方が大きくなり、圧縮噴射比がより大きい領域に移行する過程で両者の大小関係が逆転する。ここで、電圧低下量から電圧上昇量を減じた結果として得られる総電圧低下量を考える。圧縮噴射比が小さい領域においては該圧縮噴射比の増大と共に総電圧低下量も増大するが、次第に総電圧低下量が増大する傾きが緩慢となっていく。そして、圧縮噴射比が更に増大すると、総電圧低下量は最大値（以下、「限界電圧低下量」ともいう）に到達し、それ以降は圧縮噴射比が増大するに従って総電圧低下量が減少していく。
【００３０】
ところで、点火プラグの耐用期間中にわたり該点火プラグの機能性を確保するためには、耐用期間中に目標電圧低下量が限界電圧低下量を超えないようにすることが重要である。ここで、点火プラグにおける電極の摩耗が進行して点火ギャップが増大するほど目標電圧低下量が増大することに鑑みれば、点火プラグの耐用期間の終期における点火ギャップ（以下、「耐用終期ギャップ」ともいう）に対応した目標電圧低下量が限界電圧低下量以下であれば、耐用期間中において要求電圧が過度に高くなる虞がない。
【００３１】
そこで、本発明における初期ギャップは、点火ギャップが該初期ギャップに対して点火プラグの耐久性を保証する所定の基準値だけ増大したときにおける目標電圧低下量が、総
電圧低下量の最大値である限界電圧低下量以下となるように決定されると好適である。点火プラグの耐久性を保証する所定の基準値とは、耐用終期ギャップと初期ギャップとの差を意味しており、耐用期間中に保証される電極の摩耗量が大きいほど基準値は大きい値となる。
【００３２】
本発明によれば、目標電圧低下量が限界電圧低下量以下となる範囲で耐用終期ギャップが設定され、該耐用終期ギャップから上記基準値を差し引くことで初期ギャップが設定される。これによれば、耐用期間中に混合気の着火性の悪化及び要求電圧が過度に高くなることを抑制しつつ、耐用期間を可及的に長くすることが可能となる。
【００３３】
なお、本発明における課題を解決するための手段は、可能な限り組み合わせて採用することができる。
【発明の効果】
【００３４】
本発明にあっては、筒内噴射式火花点火内燃機関の制御装置において、点火プラグの点火ギャップが比較的小さいときにおける混合気の着火性の向上と点火ギャップが大きいときにおける要求電圧の低減とを両立させることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００３５】
以下に図面を参照して、この発明を実施するための最良の形態を例示的に詳しく説明する。尚、本実施の形態に記載されている構成要素の寸法、材質、形状、その相対配置等は、特に特定的な記載がない限りは、発明の技術的範囲をそれらのみに限定する趣旨のものではない。
【実施例１】
【００３６】
ここでは、本発明を車両駆動用のガソリンエンジンに適用した場合を例に挙げて説明する。図１は、本実施例における内燃機関１とその吸排気系の概略構成を示す図である。
【００３７】
内燃機関１は、車両駆動用のガソリンエンジンである。内燃機関１は、気筒２を有しており、気筒２内にはピストン４が摺動自在に設けられている。気筒２内上部の燃焼室５には、吸気ポート６と排気ポート７とが開口している。
【００３８】
吸気ポート６および排気ポート７の燃焼室５への開口部は、それぞれ吸気弁８および排気弁９によって開閉される。また、燃焼室５には、該燃焼室５内に燃料を直接噴射する筒内燃料噴射弁１０と、該筒内燃料噴射弁１０により噴射された燃料に点火するための点火プラグ１１が設けられている。
【００３９】
吸気ポート６および排気ポート７は、それぞれ吸気通路１２および排気通路１３に接続されている。吸気通路１２の途中には、過給機としての可変容量型ターボチャージャ（以下、単に「ターボチャージャ」という）１７のコンプレッサハウジング１７ａが設置されており、一方、排気通路１３の途中には、ターボチャージャ１７のタービンハウジング１７ｂが設置されている。本実施例においてはターボチャージャ１７が本発明における過給機に相当する。
【００４０】
コンプレッサハウジング１７ａおよびタービンハウジング１７ｂの内部にはそれぞれコンプレッサホイール１７ｃおよびタービンホイール１７ｄが設けられている。ターボチャージャ１７では、タービンハウジング１７ｂ内に流入した排気によってタービンホイール１７ｄが回転され、このタービンホイール１７ｄの回転に伴ってコンプレッサホイール１７ｃが回転することによって、コンプレッサハウジング１７ａ内に流入した吸気（空気）が過給される。
【００４１】
また、タービンハウジング１７ｂ内におけるタービンホイール１７ｄの周囲には複数のノズルベーン（図示省略）が該タービンハウジング１７ｂ内で回動自在に設けられている。そして、ノズルベーンを閉じ側へ回動させると隣接するノズルベーン間の流路が狭くなり過給圧が増加する。また、ノズルベーンを開き側へ回動させると隣接するノズルベーン間の流路が広がって過給圧が減少する。
【００４２】
また、コンプレッサハウジング１７ａより下流側の吸気通路１２には、ターボチャージャ１７による過給圧に対応した電気信号を出力する圧力センサ１５が設けられている。さらに、内燃機関１には、アクセル開度に対応した電気信号を出力するアクセル開度センサ１６、および、ピストン４の往復運動と連動して回転するクランクシャフトの回転角を検出するクランクポジションセンサ１８が設けられている。
【００４３】
以上述べたように構成された内燃機関１には、この内燃機関１を制御するためのＥＣＵ２０が併設されている。このＥＣＵ２０は、内燃機関１の運転条件や運転者の要求に応じて内燃機関１の運転状態を制御するユニットである。ＥＣＵ２０には、圧力センサ１５、アクセル開度センサ１６、クランクポジションセンサ１８等の各種センサが電気配線を介して接続されており、これらの出力信号がＥＣＵ２０に入力される。そして、ＥＣＵ２０は、アクセル開度センサ１６の出力値から内燃機関１の機関負荷ＴＱを検出し、クランクポジションセンサ１８の出力値から内燃機関１の機関回転数ＮＥを検出する。
【００４４】
また、ＥＣＵ２０には、筒内燃料噴射弁１０が電気的に接続されており、筒内燃料噴射弁１０による燃料噴射時期及び燃料噴射量がＥＣＵ２０によって制御される。具体的には、ＥＣＵ２０によって、内燃機関１の吸気行程における燃料噴射である吸気行程噴射と圧縮行程における燃料噴射である圧縮行程噴射における各々の燃料噴射量を制御して吸気行程噴射に係る燃料噴射量（以下、「吸気行程噴射量」という）Ｑｆｉに対する圧縮行程噴射に係る燃料噴射量（以下、「圧縮行程噴射量」という）Ｑｆｃの比（以下、「圧縮噴射比」という）Ｒｑが制御される。
【００４５】
また、ＥＣＵ２０には、点火プラグ１１が該点火プラグ１１に電圧を印加する点火用電源１９を介して電気的に接続されており、ＥＣＵ２０からの指令信号に基づいて点火用電源１９から点火プラグ１１の電極間に電圧が印加されることで混合気が燃焼する。
【００４６】
また、上記ターボチャージャ１７はＥＣＵ２０と電気的に接続されており、ノズルベーンの開き量（以下、「ＶＮ開度」という）がＥＣＵ２０によって制御されることで、タービンホイール１７ｄに吹き付けられる排気の流速、量等が調節され、吸入空気量、過給圧等が調節される。
【００４７】
次に、本実施例における点火プラグ１１の概略構成について図２に基づいて説明する。点火プラグ１１は、中心電極２１、接地電極２２を備えて構成されている。このように構成された点火プラグ１１では、中心電極２１に点火用電源１９からの電圧が印加されると、中心電極２１と接地電極２２との間（以下、「点火ギャップ」という）に放電によるスパーク（火花）が発生し、燃焼室５内で着火された混合気は火炎伝播により燃焼する。
【００４８】
次に、点火プラグの点火要求電圧Ｖｒについて説明する。ここで、点火要求電圧Ｖｒとは、混合気への点火時に中心電極２１〜接地電極２２間にスパークを発生させるために必要な点火用電源１９に要求される電圧である。本実施例においては点火要求電圧Ｖｒが本発明における要求電圧に相当する。
【００４９】
ここで、点火プラグの点火要求電圧Ｖｒは点火ギャップＧｐが大きいほど高くなる。中
心電極２１、接地電極２２（以下、これらを総称して単に「電極」という）は放電時の衝撃や筒内温度の上昇によって酸化されることで摩耗していくため、点火ギャップＧｐは経時的に増大していく。そして、点火要求電圧Ｖｒが点火用電源１９の印加電圧に対して相対的に高くなると、飛火ミスが生じる可能性が高くなる。
【００５０】
一方、点火ギャップＧｐが小さい場合にはスパーク（火花）自体は低い電圧でも発生し易くなる（つまり、点火要求電圧Ｖｒは低くなる）ものの、スパークの発生領域が狭すぎることで火炎核（火種）を良好に成長させることが困難となる。従って、点火プラグ１１の電極の摩耗量が少なく点火ギャップＧｐが小さい場合には混合気の着火性が悪化する虞がある。
【００５１】
そこで、実施例１に係る内燃機関１では、点火ギャップＧｐの経時的な変化に応じて、点火ギャップＧｐが小さいときには混合気の着火性を向上させる着火性向上制御を行い、点火ギャップＧｐが大きくなったときには点火要求電圧Ｖｒを低減する要求電圧低減制御を行うこととした。具体的には、点火ギャップＧｐに応じて圧縮噴射比Ｒｑが制御される。
【００５２】
図３は、本実施例の着火性向上制御における点火ギャップＧｐと圧縮噴射比Ｒｑとの関係を示す図である。ここで、横軸には点火ギャップＧｐを示し、縦軸には圧縮噴射比Ｒｑを示す。また、縦軸の基準圧縮噴射比Ｒｑｂとは、内燃機関１の運転状態（機関負荷ＴＱ、機関回転数ＮＥ）に適合する圧縮噴射比であり、該内燃機関１の運転状態毎に予め実験的に求めておく。
【００５３】
本実施例では、図示のように、点火ギャップＧｐが第１基準ギャップＧｐｂ１以下の場合に圧縮噴射比Ｒｑを基準圧縮噴射比Ｒｑｂに比べて増大させ、点火ギャップＧｐが第１基準ギャップＧｐｂ１よりも大きいときには圧縮噴射比Ｒｑを基準圧縮噴射比Ｒｑｂに一致させる。ここで、第１基準ギャップＧｐｂ１とは、点火ギャップＧｐがこの値以下の場合には点火時のスパークの発生領域が狭すぎて混合気の着火性が悪化すると判断される点火ギャップＧｐの上限値である。本実施例においては第１基準ギャップＧｐｂ１が本発明における所定の第１閾値に相当する。
【００５４】
圧縮噴射比Ｒｑを増大させると、点火プラグ１１近傍における混合気の局所的なリッチ度合いをより高めることができる。つまり、可燃性を有する燃料を点火プラグ１１近傍により多く偏在させることによって、特に点火プラグ１１近傍に着火されやすい状態の混合気を形成し、混合気の着火性を向上させることができる。
【００５５】
また、点火ギャップＧｐが増大するに従ってスパークの発生領域も拡大されるため、混合気の着火性は次第に改善されていく。つまり、点火ギャップＧｐの増大と共に要求される圧縮噴射比Ｒｑの基準圧縮噴射比Ｒｑｂに対する増加量は減少していく。そこで本実施例に係る着火性向上制御では、点火ギャップＧｐが増大するに従って圧縮噴射比Ｒｑ（詳しくは、圧縮噴射比Ｒｑの基準圧縮噴射比Ｒｑｂに対する増加量）を小さくしていくことで、経時的に変化する点火ギャップＧｐに応じて圧縮噴射比Ｒｑを精度良く制御することとした。
【００５６】
また、点火ギャップＧｐが第１基準ギャップＧｐｂ１より大きくなった以降は混合気の着火性が過度に悪化する虞が無いため、圧縮噴射比Ｒｑは基準圧縮噴射比Ｒｑｂに維持される。これにより、不必要に圧縮噴射比Ｒｑが増大することが抑制され、混合気の安定燃焼が図られると共に内燃機関１から排出される燃料の未燃成分やスモークの排出量が低減される。
【００５７】
次に、本実施例の要求電圧低減制御について説明する。図４は、本実施例の要求電圧低減制御における点火ギャップＧｐと圧縮噴射比Ｒｑとの関係を示す図である。ここで、横軸には点火ギャップＧｐを示し、縦軸には圧縮噴射比Ｒｑを示す。
【００５８】
本実施例では、図示のように、点火ギャップＧｐが第２基準ギャップＧｐｂ２以上である場合に圧縮噴射比Ｒｑを基準圧縮噴射比Ｒｑｂに比べて増大させ、点火ギャップＧｐが第２基準ギャップＧｐｂ２よりも小さいときには圧縮噴射比Ｒｑを基準圧縮噴射比Ｒｑｂに一致させる。
【００５９】
第２基準ギャップＧｐｂ２とは、点火ギャップがこの値以上の場合には、点火要求電圧Ｖｒが過度に上昇してしまい、点火時にスパークを発生させることが困難となると判断される点火ギャップＧｐの下限値である。本実施例においては第２基準ギャップＧｐｂ２が本発明における所定の第２閾値に相当する。
【００６０】
本実施例における要求電圧低減制御では、点火プラグ１１近傍における混合気の空燃比（吸入空気と燃料の混合比）について着目した。圧縮噴射比Ｒｑを増大させると、点火プラグ１１近傍における混合気の局所的なリッチ度合いをより高めることができる。つまり、吸入空気を多く含む燃料リーンの混合気よりも通電しやすい液体燃料を多く含む燃料リッチの混合気を点火プラグ１１近傍に偏在させることによって、点火プラグ１１の点火時における放電が起こりやすくすることによって点火要求電圧Ｖｒを低下させることができる。
【００６１】
また、点火ギャップＧｐがより大きいほど点火要求電圧Ｖｒが高くなるため、該点火要求電圧Ｖｒをより低下させる必要がある。本実施例における要求電圧低減制御では、点火ギャップＧｐが増大するに従って圧縮噴射比Ｒｑ（詳しくは、圧縮噴射比Ｒｑの基準圧縮噴射比Ｒｑｂに対する増加量）をより大きくしていくことで、経時的に変化する点火ギャップＧｐに応じて圧縮噴射比Ｒｑを精度良く制御することとした。
【００６２】
一方、点火ギャップＧｐが第２基準ギャップＧｐｂ２よりも小さい場合には、点火要求電圧Ｖｒが過度に高くなる虞がないため、圧縮噴射比Ｒｑは基準圧縮噴射比Ｒｑｂに維持される。これにより、不必要に圧縮噴射比Ｒｑが増大することが抑制され、混合気の安定燃焼が図られると共に内燃機関１から排出される燃料の未燃成分やスモークの排出量が低減される。
【００６３】
ここで、図５は、本実施例における制御ルーチンを示すフローチャートである。本ルーチンは、ＥＣＵ２０のＲＯＭに記憶されたプログラムであり、内燃機関１の稼働時には所定期間毎に実行されるルーチンである。本実施例においては本ルーチンを実行するＥＣＵ２０が本発明における圧縮噴射比制御手段に相当する。尚、本実施例では、上述した第２基準ギャップＧｐｂ２は第１基準ギャップＧｐｂ１よりも大きい値であることを前提に説明する。
【００６４】
本ルーチンが実行されると、まずステップＳ１０１では内燃機関１の運転状態が検出される。具体的には、アクセル開度センサ１６及びクランクポジションセンサ１８の出力信号に基づいて機関負荷ＴＱ、機関回転数ＮＥが検出される。そして、続くステップＳ１０２では、内燃機関１の運転状態に基づき、該内燃機関１に要求される燃料噴射量Ｑｆ及び、基準圧縮噴射比Ｒｑｂが算出される。
【００６５】
ステップＳ１０３では、現在の点火ギャップＧｐが推定される。具体的には、内燃機関１の運転履歴（例えば、内燃機関１の総稼働時間、走行距離等）に基づいて点火プラグ１１における電極の摩耗量を推定し、該摩耗量と初期ギャップＧｐｓとに基づいて現在の点
火ギャップＧｐを推定する。尚、初期ギャップＧｐｓとは点火プラグ１１の新品時における点火ギャップＧｐの大きさである。
【００６６】
ステップＳ１０４では、点火ギャップＧｐが第１基準ギャップＧｐｂ１以下の値であるか（ａ判定）、点火ギャップＧｐが第２基準ギャップＧｐｂ２以上の値であるか（ｂ判定）、点火ギャップＧｐが第１基準ギャップより大きく且つ第２基準ギャップＧｐｂ２より小さい値であるか（ｃ判定）、が判定される。
【００６７】
ここで、ａ判定（Ｇｐ≦Ｇｐｂ１）がなされた場合には、混合気の着火性を向上させる必要があると判断され、ステップＳ１０５に進む。また、ｂ判定（Ｇｐ≧Ｇｐｂ２）がなされた場合には、点火要求電圧Ｖｒを低下させる必要があると判断され、ステップＳ１０６に進む。また、ｃ判定（Ｇｐｂ１＜Ｇｐ＜Ｇｐｂ２）がなされた場合には、混合気の着火性を向上させる必要がなく且つ点火要求電圧Ｖｒを低下させる必要がないと判断され、ステップＳ１０７に進む。
【００６８】
ステップＳ１０５では、上述した着火性向上制御が実行される。すなわち、図３に示したマップに、ステップＳ１０２で算出した基準圧縮噴射比Ｒｑｂ及びステップＳ１０３で推定した点火ギャップＧｐを代入し、圧縮噴射比Ｒｑを求める。そして、この圧縮噴射比ＲｑとステップＳ１０２において算出した燃料噴射量Ｑｆとに基づいて吸気行程噴射量Ｑｆｉ及び圧縮行程噴射量Ｑｆｃを算出し、燃料噴射制御が行われる。そして、本ステップの処理が終了すると、本ルーチンを一旦終了する。
【００６９】
また、ステップＳ１０６では、上述した要求電圧低減制御が実行される。すなわち、図４に示したマップに、ステップＳ１０２で算出した基準圧縮噴射比Ｒｑｂ及びステップＳ１０３で推定した点火ギャップＧｐを代入し、圧縮噴射比Ｒｑを求める。そして、この圧縮噴射比ＲｑとステップＳ１０２において算出した燃料噴射量Ｑｆとに基づいて吸気行程噴射量Ｑｆｉ及び圧縮行程噴射量Ｑｆｃを算出し、燃料噴射制御が行われる。そして、本ステップの処理が終了すると、本ルーチンを一旦終了する。
【００７０】
また、ステップＳ１０７では通常燃料噴射制御が実行される。すなわち、ステップＳ１０２で算出した燃料噴射量Ｑｆ及び基準圧縮噴射比Ｒｑに基づいて燃料噴射制御が行われる。すなわち、本ステップでは、混合気の着火性を向上させるため、或いは点火要求電圧Ｖｒを低下させるための圧縮噴射比Ｒｑの増加制御は行われない。そして、本ステップの処理が終了すると、本ルーチンを一旦終了する。
【００７１】
以上のように、本実施例によれば、点火ギャップＧｐが小さいときには着火性向上制御を実行することで混合気の着火性を向上させることができる。また、これによって、混合気の着火性を確保しつつ初期ギャップＧｐｓを従来に比べてより小さく設定することができる。その結果、点火ギャップＧｐの増大によって点火要求電圧Ｖｒが過度に高くなる時期を従来よりも更に延期できる。
【００７２】
また、たとえ点火ギャップＧｐが増大して点火要求電圧Ｖｒが高くなっても、本実施例における要求電圧低減制御を実行することによって、点火要求電圧Ｖｒを好適に低減することができる。これにより、点火プラグの耐久性をより向上できる。これにより、点火プラグの耐用年数を更に延長させ、点火プラグの交換が必要となるまでの車両の走行可能距離をより増大させることができる。従って、点火プラグ１１を使用するユーザーの満足度を向上させ、該点火プラグ１１の商品価値を更に高めることができる。
【００７３】
なお、本実施例における着火性向上制御又は要求電圧低減制御を実施する際の内燃機関１の機関負荷ＴＱに着目すると、内燃機関１の低負荷運転時においては燃料噴射量Ｑｆが
そもそも少ないので混合気の着火性がより悪化し易くなる。また、内燃機関１の高負荷運転時においては筒内圧力がより高くなるので、点火要求電圧Ｖｒがより高くなり易い。そこで、着火性向上制御を内燃機関１の低負荷運転時においてのみに実行し、要求電圧低減制御を内燃機関１の高負荷運転時においてのみに実行しても良い。
【００７４】
また、図３において着火性向上制御を実施する際の点火ギャップＧｐと圧縮噴射比Ｒｑとの関係を例示したが、圧縮噴射比Ｒｑを制御する際における内燃機関１の機関負荷ＴＱが低いほど、圧縮噴射比Ｒｑがより大きくなるように制御しても良い。この場合には、燃料噴射量Ｑｆが少なくなることで混合気の着火性の悪化がより顕著になるからである。また、点火ギャップＧｐに応じて圧縮噴射比Ｒｑを制御する際に、圧縮噴射比Ｒｑの上限値を予め設定していても良い。
【００７５】
また、図４において要求電圧低減制御を実施する際の点火ギャップＧｐと圧縮噴射比Ｒｑとの関係を例示したが、圧縮噴射比Ｒｑを制御する際における内燃機関１の機関負荷ＴＱ或いは過給圧が高いほど、圧縮噴射比Ｒｑがより大きくなるように制御しても良い。この場合には、筒内圧力が高くなることで点火要求電圧Ｖｒの上昇がより顕著になるからである。また上記同様に、点火ギャップＧｐに応じて圧縮噴射比Ｒｑを制御する際に、圧縮噴射比Ｒｑの上限値を予め設定していても良い。
【００７６】
また、図３及び図４においては、点火ギャップＧｐに応じて圧縮噴射比Ｒｑを連続的に変更しているがこれに限定される趣旨でない。例えば、点火ギャップＧｐに応じて圧縮噴射比Ｒｑを段階的に変更しても良いのは勿論である。
【実施例２】
【００７７】
次に、本発明の第２の実施例について説明する。本実施例における内燃機関１とその吸排気系は図１に示した構成と同等であり、その説明を省略する。ここで、上述した着火性向上制御及び要求電圧低減制御の実施に際して圧縮噴射比Ｒｑを基準圧縮噴射比Ｒｑｂに対して増加させると、点火プラグ１１近傍が過度に燃料リッチの状態となって燃焼変動が生じる場合がある。そして、この燃焼変動に起因して機関負荷ＴＱが低下する場合がある。そこで、本実施例では、点火ギャップＧｐに応じて圧縮噴射比Ｒｑを増加させる場合には、機関負荷の低下量ΔＴＱｄが零になるように過給圧を増加させる過給圧増加制御を実施して、機関負荷ＴＱの低下を抑制することとした。
【００７８】
図６は、本実施例の過給圧増加制御における圧縮噴射比Ｒｑの基準圧縮噴射比Ｒｑｂに対する増加量（以下、「圧縮噴射比増加量」という）ΔＲｑと目標過給圧増加量ΔＰｉｔとの関係を示すマップである。このマップは実験等によって予め求められＥＣＵ２０に記憶されている。ここで、圧縮噴射比増加量ΔＲｑが大きいほど点火プラグ１１近傍のリッチ度合いがより高まるため、機関負荷の低下量ΔＴＱｄが大きくなる。そこで、本実施例では、図示のように圧縮噴射比増加量ΔＲｑが大きいほど目標過給圧増加量ΔＰｉｔが大きい値として設定される。
【００７９】
そして、着火性向上制御又は要求電圧低減制御が実施される場合に、ＥＣＵ２０は圧縮噴射比増加量ΔＲｑを上記マップに代入して目標過給圧増加量ΔＰｉｔを導出すると共に、圧力センサ１５の出力値から現在の過給圧Ｐｉを検出する。そして、検出された過給圧Ｐｉが目標過給圧増加量ΔＰｉｔだけ増加するようにＶＮ開度を閉じ側に制御することで、過給圧増加制御が実施される。本実施例においては過給圧増加制御を実行するＥＣＵ２０が本発明における過給圧制御手段に相当する。
【００８０】
以上のように、本実施例に係る過給圧増加制御によれば、点火ギャップＧｐに応じて圧縮噴射比Ｒｑを増加させる際に機関負荷ＴＱが低下することを確実に抑制することができ
る。また、圧縮噴射比Ｒｑの増大に伴う機関負荷ＴＱの低下は、燃料噴射量Ｑｆの多くなる内燃機関１の高負荷運転時により生じやすくなる。従って、本実施例における過給圧増加制御は、内燃機関１の高負荷運転時において実施されると、その作用効果をより顕著に奏することができる。
【００８１】
次に、上述した過給圧増加制御の実施する場合の要求電圧低減制御について説明する。ここで、過給圧増加制御を実施すると、該過給圧増加制御を実施しない場合に比べて点火プラグ１１の電極間を絶縁する混合気の密度が更に高まるため、点火要求電圧Ｖｒが上昇することになる。従って、実施例１において説明した要求電圧低減制御を実施する際に過給圧増加制御を実施すると、点火要求電圧Ｖｒの低下量が不足する虞がある。
【００８２】
ここで、図７は、本実施例における要求電圧低減制御及び過給圧増加制御を実施するときの圧縮噴射比増加量ΔＲｑの増大に起因する点火要求電圧の低下量（以下、単に「電圧低下量」という）ΔＶｒｄ（Ｌ１にて図示）及び、過給圧増加制御に起因する点火要求電圧Ｖｒの上昇量（以下、単に「電圧上昇量」という）ΔＶｒｕを示す図である。
【００８３】
ここでの電圧低下量ΔＶｒｄ及び電圧上昇量ΔＶｒｕは、要求電圧低減制御を実施しないときの点火要求電圧Ｖｒの値である基準点火要求電圧Ｖｒｂを基準とした場合の低下量、上昇量を意味する。本実施例においては電圧低下量ΔＶｒｄが本発明における圧縮噴射比の増大に起因する要求電圧の低下量に相当し、電圧上昇量ΔＶｒｕが過給圧増加制御に起因する要求電圧の上昇量に相当する。
【００８４】
図示のように、電圧低下量ΔＶｒｄ及び電圧上昇量ΔＶｒｕは、共に圧縮噴射比増加量ΔＲｑが増大するほど大きくなるものの、電圧低下量ΔＶｒｄが変化する傾きと電圧上昇量ΔＶｒｕが変化する傾きとは一定ではなく、その傾きは圧縮噴射比増加量ΔＲｑに応じて変化する。すなわち、圧縮噴射比増加量ΔＲｑが比較的小さな領域においては電圧上昇量ΔＶｒｕが変化する傾きよりも電圧低下量ΔＶｒｄが変化する傾きの方が大きく、圧縮噴射比増加量ΔＲｑが比較的大きな領域に移行すると両者の関係が逆転する。
【００８５】
ここで、電圧上昇量ΔＶｒｕ（Ｌ２）を基準点火要求電圧Ｖｒｂに対して反転させＬ３にて図示すると、要求電圧低減制御において圧縮噴射比増加量ΔＲｑを増大させることによる点火要求電圧Ｖｒの実質的な低下量（以下、「総電圧低下量」）ΔＶｒｄａは、Ｌ１とＬ３との差、つまり電圧低下量ΔＶｒｄから電圧上昇量ΔＶｒｕを減じた値に等しくなる。
【００８６】
そこで、本実施例における要求電圧低減制御では、過給圧増加制御に起因する電圧上昇量ΔＶｒｕを考慮するとともに総電圧低下量ΔＶｒｄａに基づいて、圧縮噴射比増加量ΔＲｑを決定することとした。
【００８７】
ここで、図８は、本実施例における点火ギャップＧｐと目標電圧低下量ΔＶｒｄｔとの関係を示すマップである。また、図９は、本実施例における圧縮噴射比増加量ΔＲｑと総電圧低下量ΔＶｒｄａとの関係を示すマップである。これらのマップは実験等によって予め求められＥＣＵ２０に記憶されている。ここで、目標電圧低下量ΔＶｒｄｔは、要求電圧低減制御を実施する場合に設定される総電圧低下量ΔＶｒｄａの目標値である。目標電圧低下量ΔＶｒｄｔは基準点火要求電圧Ｖｒｂと印加電圧Ｖｃとの差に所定のマージンを加えて設定されても良い。
【００８８】
本実施例において、図８のマップを参照すると、目標電圧低下量ΔＶｒｄｔは、点火ギャップＧｐが第２基準ギャップＧｐｂ２よりも小さい場合には零に設定される。また、点火ギャップＧｐが第２基準ギャップＧｐｂ２以上である場合には、該点火ギャップＧｐが
大きいほど目標電圧低下量ΔＶｒｄｔが大きい値として設定される。ここで、本実施例においては目標電圧低下量ΔＶｒｄｔを設定するＥＣＵ２０が本発明における目標電圧低下量設定手段に相当する。
【００８９】
そして、ＥＣＵ２０は、図８のマップに基づいて設定された目標電圧低下量ΔＶｒｄｔを図９のマップに代入して、圧縮噴射比増加量の目標値ΔＲｑｔを求める。すなわち、総電圧低下量ΔＶｒｄａが目標電圧低下量ΔＶｒｄｔと等しくなるように、圧縮噴射比増加量の目標値ΔＲｑｔが決定される。そして、圧縮噴射比増加量の目標値ΔＲｑｔと既述した基準圧縮噴射比Ｒｑｂとに基づいて圧縮噴射比の目標値Ｒｑｔが決定される。本実施例においては圧縮噴射比の目標値Ｒｑｔが本発明における目標圧縮噴射比に相当し、図８及び図９のマップに基づいて圧縮噴射比の目標値Ｒｑｔを決定するＥＣＵ２０が目標圧縮噴射比決定手段に相当する。
【００９０】
本実施例における要求電圧低減制御によれば、過給圧増加制御に起因する電圧上昇量ΔＶｒｕを考慮して圧縮噴射比の目標値Ｒｑｔが決定されるので、過給圧増加制御によってトルク低下を抑制する背反として点火要求電圧Ｖｒの低下量が目標電圧低下量ΔＶｒｄｔに対して不足してしまうことを好適に抑制できる。
【００９１】
次に、本実施例における初期ギャップＧｐｓの設定について説明する。図７において説明したように、圧縮噴射比増加量ΔＲｑが比較的小さな領域では電圧上昇量ΔＶｒｕが変化する傾きよりも電圧低下量ΔＶｒｄが変化する傾きの方が大きいが、圧縮噴射比増加量ΔＲｑが大きくなると両者の関係が逆転する。従って図９に示したように、総電圧低下量ΔＶｒｄａには最大値（以下、これを「限界電圧低下量」という）ΔＶｒｄａｍａｘが存在し、総電圧低下量ΔＶｒｄａが限界電圧低下量ΔＶｒｄａｍａｘに到達した後は、次第に小さくなっていく。
【００９２】
一方、点火プラグ１１には一般に耐用期間（例えば、耐用年数）が設定され、点火プラグ１１の商品価値を高めるためには耐用期間をより長くすることが求められる。そして点火プラグ１１の耐用期間中にわたり該点火プラグ１１としての機能を確保するためには、耐用期間中に目標電圧低下量ΔＶｒｄｔが限界電圧低下量ΔＶｒｄａｍａｘを超えないようにすることが重要である。そこで、本実施例においては、耐用期間中に亘って目標電圧低下量ΔＶｒｄｔが限界電圧低下量ΔＶｒｄａｍａｘ以下に維持されるように点火プラグ１１の初期ギャップＧｐｓを設定することとした。
【００９３】
本実施例では、点火ギャップＧｐが大きくなるほど目標電圧低下量ΔＶｒｄｔが増大することに鑑み、目標電圧低下量ΔＶｒｄｔが限界電圧低下量ΔＶｒｄａｍａｘとなるときの点火ギャップＧｐを、点火プラグ１１の耐用期間の終期における点火ギャップ（以下、「耐用終期ギャップ」という）Ｇｐｅ（図９中に図示）として設定することとした。
【００９４】
また、耐用期間中に摩耗する電極の摩耗量を予め実験等によって求めておき、この摩耗量に応じた点火ギャップの増加量である保証ギャップ増加量ΔＧｐを求めておく。そして、本実施例においては、耐用終期ギャップＧｐｅから保証ギャップ増加量ΔＧｐを差し引くことによって初期ギャップＧｐｓを設定することとした。本実施例においては保証ギャップ増加量ΔＧｐが本発明における所定の基準値に相当する。
【００９５】
このように初期ギャップＧｐｓを設定することによって、点火プラグ１１の耐用期間中に亘り、目標電圧低下量ΔＶｒｄｔを限界電圧低下量ΔＶｒｄａｍａｘ以下に維持することができる。また、例えば点火プラグ１１の耐用年数を長く設定する場合には保証ギャップ増加量ΔＧｐが増大して初期ギャップＧｐｓが小さくなる。この場合においても、上述した着火性向上制御を実行することによって点火ギャップＧｐが初期ギャップＧｐｓにあ
るときでも混合気の着火性を向上できる。これによれば、点火プラグ１１の耐用期間中に混合気の着火性の悪化及び点火要求電圧Ｖｒが過度に高くなることを好適に抑制しつつ、耐用期間を可及的に長くすることが可能となる。
【図面の簡単な説明】
【００９６】
【図１】実施例１における内燃機関とその吸排気系の概略構成を示す図である。
【図２】実施例１における点火プラグの概略構成を示す図である。
【図３】実施例１の着火性向上制御における点火ギャップＧｐと圧縮噴射比Ｒｑとの関係を示す図である。
【図４】実施例１の要求電圧低減制御における点火ギャップＧｐと圧縮噴射比Ｒｑとの関係を示す図である。
【図５】実施例１における制御ルーチンを示すフローチャートである。
【図６】実施例２の過給圧増加制御における圧縮噴射比増加量ΔＲｑと目標過給圧増加量ΔＰｉｔとの関係を示すマップである。
【図７】実施例２における要求電圧低減制御及び過給圧増加制御を実施するときの電圧低下量ΔＶｒｄ及び電圧上昇量ΔＶｒｕを示す図である。
【図８】実施例２における点火ギャップＧｐと目標電圧低下量ΔＶｒｄｔとの関係を示すマップである。
【図９】実施例２における圧縮噴射比増加量ΔＲｑと総電圧低下量ΔＶｒｄａとの関係を示すマップである。
【符号の説明】
【００９７】
１・・・内燃機関
２・・・気筒
５・・・燃焼室
１０・・筒内燃料噴射弁
１１・・点火プラグ
１２・・吸気通路
１３・・排気通路
１５・・圧力センサ
１６・・アクセル開度センサ
１７・・ターボチャージャ
１８・・クランクポジションセンサ
１９・・点火用電源
２０・・ＥＣＵ
２１・・中心電極
２２・・接地電極
【図１】
2009091937.tif 000003
【図２】
2009091937.tif 000004
【図３】
2009091937.tif 000005
【図４】
2009091937.tif 000006
【図５】
2009091937.tif 000007
【図６】
2009091937.tif 000008
【図７】
2009091937.tif 000009
【図８】
2009091937.tif 000010
【図９】
2009091937.tif 000011