(57)【要約】【課題】使用者が足踏み運動を行う運動装置において、運動強度を容易に変更する。【解決手段】運動装置１は、互いに隣接して設けられた左右一対の踏み板（左踏み板４、右踏み板５）と、床上に載置される設置ベース板２と、この設置ベース板２上に軸心を上下方向に向けて設けられた旋回支軸と、この旋回支軸を中心として左右方向に旋回自在に設けられた可動ベース板３と、下方が設置ベース板２に取付けられた立設パネル６と、その立設パネル６の上方に設けられたハンドル７とを含む。右グリップ９を回転させるとロックが解除されてハンドル７の前傾の度合が変更でき、運動強度を変更することができる。【選択図】図１
2009285143.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
互いに隣接して設けられた左右の踏み板と、前記左右の踏み板を上下に揺動させる揺動機構と、前記揺動機構を駆動する電動モータとを有するステップ運動機構を備え、
前記ステップ運動機構の前方で且つ前記左右踏み板の先端側から立設した部材の上部には、使用者の両手により把持可能で且つ前傾自在なハンドルが備えられていることを特徴とする足踏み運動装置。
【請求項２】
互いに隣接して設けられた左右の踏み板と、前記左右の踏み板を上下に揺動させる揺動機構と、前記左右の踏み板を隣接状態のままで左右方向に往復旋回させる旋回機構と、前記揺動機構及び前記旋回機構を駆動する電動モータとを有するステップ運動機構を備え、
前記ステップ運動機構の前方で且つ前記左右踏み板の先端側から立設した部材の上部には、使用者の両手により把持可能で且つ前傾自在なハンドルが備えられていることを特徴とする足踏み運動装置。
【請求項３】
前記ハンドルには、予め定められた複数の前傾角度で当該ハンドルを固定可能なロック機構と、前記ロック機構を解除するリリース機構とが備えられていることを特徴とする請求項１又は２に記載の足踏み運動装置。
【請求項４】
前記ハンドルには、前記ロックが解除されたときに当該ハンドルを非前傾側に付勢する復帰機構が備えられていることを特徴とする請求項３に記載の運動装置。
【請求項５】
前記ハンドルの前傾の程度によって、運動モードを切換える切換機構を有することを特徴とする請求項１〜４のいずれかに記載の足踏み運動装置。
【請求項６】
前記立設した部材には、前記ステップ運動機構の動きを停止させる非常停止手段が備えられていることを特徴とする請求項１〜５のいずれかに記載の足踏み運動装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、足踏み運動を行う運動装置や、足踏み運動と腰ヒネリ運動とを同時に行なえるようにした運動装置に関するものであり、特に、運動量や運動姿勢を容易に変更できる運動装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、屋内で手軽に運動ができるようにするため、足踏み運動に用いる運動装置又は腰ヒネリ運動に用いる運動装置等が種々開発されている。このなかには足踏み運動と腰ヒネリ運動とを同時に行なえるようにした運動装置がある。このように足踏み運動と腰ヒネリ運動とを同時に行なえるようにした運動装置は、使用者が足踏み運動をする力を利用して、使用者が乗る左右一対の踏み板を一緒に、左右方向へと往復旋回させ、これによって腰ヒネリ運動になるようにしてある。
このような運動装置において、運動装置は、お年寄り、ダイエットを目的とした女性が使用するには、その運動量があまりにも大きいことに鑑み、電動モータを具備させ、踏み板を踏込む脚力を電動モータが補う運動装置が、特開２００７−１６７６２５号公報（特許文献１）に開示されている。
【特許文献１】特開２００７−１６７６２５号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
ところで、このような運動装置は、目的（ダイエット、運動不足解消、健康維持等）を異にする使用者が使用することがある。すなわち、この運動装置を使用して得たい運動強度（例えば、ＭＥＴＳ値）は、人により異なることを示す。さらに、同じ人でも、体調等により、運動強度を変えたいとの要望があることは容易に推測できる。
しかしながら、特許文献１に開示された運動装置は、運動量を大きく変更することに着目したものではない。すなわち、使用者が「通常モードの５割り増しの運動量」の運動を行いたいと思ってもその要望をかなえることはできない。また、消費カロリーに着目すれば、より多くのカロリーを消費するためには、この運動装置による長時間の運動を行う必要がある。
【０００４】
そこで、本発明は、上記問題点に鑑み、使用者が足踏み運動が行える運動装置や、足踏み運動と腰ヒネリ運動とを同時に行なえる運動装置であって、運動強度を容易に変更可能な運動装置を提供することを目的とする。
なお、運動強度の指標であるＭＥＴＳに関しては、インターネット（http://shoku365.com/mets/、等）にその情報が開示されている。
要約すれば、ＭＥＴＳ（metabolic equivalents）は、トレーニング等の身体運動時の代謝量が、安静時（１ＭＥＴＳ）の何倍に相当するのかを示す尺度であって「運動強度」を示す指標である。例えば、運動別にエネルギー消費量をＭＥＴＳで表わすと、ウォーキングのＭＥＴＳは約３〜４、自転車での軽いサイクリングのＭＥＴＳは約５程度になる。
【０００５】
ＭＥＴＳから消費エネルギー（消費カロリー）への換算は容易である。具体的には、体重（ｋｇ）×ＭＥＴＳ×運動時間（時間）＝消費エネルギー（ｋｃａｌ）となる（なお、１．０５の係数を乗算することもある）。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上述の目的を達成するため、本発明においては以下の技術的手段を講じた。
本発明の足踏み運動装置は、互いに隣接して設けられた左右の踏み板と、前記左右の踏み板を上下に揺動させる揺動機構と、前記揺動機構を駆動する電動モータとを有するステップ運動機構を備え、前記ステップ運動機構の前方で且つ前記左右踏み板の先端側から立設した部材の上部には、使用者の両手により把持可能で且つ前傾自在なハンドルが備えられていることを特徴とする。
また、本発明の足踏み運動装置は、互いに隣接して設けられた左右の踏み板と、前記左右の踏み板を上下に揺動させる揺動機構と、前記左右の踏み板を隣接状態のままで左右方向に往復旋回させる旋回機構と、前記揺動機構及び前記旋回機構を駆動する電動モータとを有するステップ運動機構を備え、前記ステップ運動機構の前方で且つ前記左右踏み板の先端側から立設した部材の上部には、使用者の両手により把持可能で且つ前傾自在なハンドルが備えられていることを特徴とする。
【０００７】
この構成により、足踏み運動を行う使用者や、足踏み運動と腰ヒネリ運動とを同時に行なう使用者は、両手でハンドルを把持する。このハンドルは、前傾自在なハンドルであるので、前傾させるほど運動強度が上昇するように設定できる。このため、ハンドルの角度を変更するだけという簡単な操作で運動強度を容易に変更することができる。その結果、様々な運動要求に容易に応えることができる。
また、前記ハンドルには、予め定められた複数の前傾角度で当該ハンドルを固定可能なロック機構と、前記ロック機構を解除するリリース機構とが備えられているとよい。
【０００８】
この構成により、ハンドルは複数の前傾角度でロックされて、リリース機構でロックが解除されたときのみハンドルの角度変更が可能になる。このため、運動時にはハンドルはロックされており不用意に動かないで安全であるとともに、他の前傾角度へ容易に変更することができる。
好ましくは、前記ハンドルには、前記ロックが解除されたときに当該ハンドルを非前傾側に付勢する復帰機構が備えられているとよい。
これにより、ロックが解除された場合には、ハンドルは非前傾側に自動的に移行するようになる。そのため、使用者がハンドルを握ったままの状態であったとしても、ハンドルとともに使用者が前方に倒れるおそれを回避できる。
【０００９】
さらに、前記ハンドルの前傾の程度によって、運動モードを切換える切換機構を有していていてもよい。
この機構により、ハンドルの前傾の度合に連動して運動モードを切り換えることができる。加えて、運動モードの変化に伴う適切な情報（ＭＥＴＳ値等）を表示することもできるようになる。
さらに、この運動装置は、前記立設した部材には、前記ステップ運動機構の動きを停止させる非常停止手段が備えられている構成としてもよい。
【００１０】
この発明の構成により、前傾の度合が変わると使用者の姿勢も変化するが、その姿勢によらず使用者は非常停止ボタンを容易且つ確実に操作できる。
【発明の効果】
【００１１】
本発明によると、使用者が足踏み運動と腰ヒネリ運動とを同時に行なえる足踏み運動装置において、ハンドルの角度を変更するだけという簡単な操作で、運動強度を容易に変更することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１２】
以下、本発明の実施形態を、図を基に説明する。
なお、以下の説明では、同一の部品には同一の符号を付してある。それらの名称及び機能も同じである。したがって、それらについての詳細な説明は繰返さない。さらに、以下においては、同一人による出願である特許文献１と重複する部分について、その説明を繰返さない。
図１〜図６を参照して、本実施形態に係る運動装置１の全体構成について説明する。
以下の説明においては、図２の紙面上での左右方向を前後方向（紙面右側が前方向）、図２の紙面上での上下方向を上下方向（紙面上側が上方向）、図２の紙面上での表裏方向を左右方向（紙面表側が右方向）と記載する。これは、図１のような使用者の向きを基準とした前後方向・上下方向・左右方向と一致する。
【００１３】
図１、図３及び図４が、本実施形態に係る運動装置１の斜視図であって、図２、図５及び図６が、運動装置１の側面図である。さらに、図１及び図２が基本姿勢（最高位置）、図３が中間姿勢（中間位置）、図４〜図６が前傾姿勢（最低位置）を示す。
図１〜図６に示すように、この運動装置１はステップ運動機構１０を有していて、このステップ運動機構１０に使用者が立った状態で、ハンドル７の前傾の度合を変更して、使用者がハンドル７の左右端に設けられたグリップ（左グリップ８及び右グリップ９）を握って、使用されるものである。ハンドル７は、ステップ運動機構１０の前方で且つ左右踏み板４，５の先端側から立設した部材（立設パネル６）の上部に設けられている。
【００１４】
図１に示すように、運動装置１は互いに隣接して設けられた左右一対の踏み板（左踏み板４、右踏み板５）を有している。左踏み板４、右踏み板５のそれぞれにおいて、前後側には位置合わせリブ４１が突設されていて、使用者が踏み板４，５から足を不意外すことを踏み外すことを防ぐと共に、足の位置あわせを容易にしている。
ステップ運動機構１０の全体は、樹脂又は金属等によって形成されたケーシングによって覆われている。
このステップ運動機構１０は、揺動機構と旋回機構とを有している。また、運動装置１は電動モータを有しており、この電動モータによって揺動機構及び旋回機構が同時に駆動されるようになっている。
【００１５】
旋回機構は、床上に載置される設置ベース板（固定ベース板）２と、この設置ベース板２上に軸心を上下方向に向けて設けられた旋回支軸（図示しない）と、この旋回支軸を中心として左右方向に旋回自在に設けられた可動ベース板３とを有している。設置ベース板２の前部かつ幅方向中央に旋回支軸は設けられ、この旋回支軸は、可動ベース板３の前部かつ幅方向中央を通るようになっている。
この可動ベース板３上に、左踏み板４及び右踏み板５、揺動機構、電動モータが設けられており、その結果、可動ベース板３が旋回支軸を中心に矢示Ａ１〜Ａ２方向に左右に交互に旋回することで、左踏み板４及び右踏み板５も互いに隣接状態を保持したまま、一緒に設置ベース板２の上方にて旋回動作をすることになる。
【００１６】
設置ベース板２及び可動ベース板３はいずれも板状である。これらの設置ベース板２と可動ベース板３との上下間には、車輪、コロ、ボール等を転動自在に保持したガイド機構が設けられている。このガイド機構により、可動ベース板３は、設置ベース板２との上下方向の間隔を一定に保持されたまま安定して左右に旋回動作するようになっている。
揺動機構は、左踏み板４及び右踏み板５を、それぞれ位相を１８０度ずらして（一方が上昇するとき他方は下降するという位相のずれ）、左踏み板４は矢示Ｂ１方向及び矢示Ｂ２方向の上下揺動、右踏み板５は矢示Ｃ１方向及び矢示Ｃ２方向の上下揺動を行なう。
【００１７】
この揺動機構と旋回機構とにより、左踏み板４が下降するとき（矢示Ｂ１方向）可動ベース板３は右旋回（矢示Ａ２方向）を行ない、これと同時に右踏み板５は上昇する（矢示Ｃ２方向）ようになる。右踏み板５が下降するとき（矢示Ｃ１方向）可動ベース板３は左旋回（矢示Ａ１方向）を行ない、これと同時に左踏み板４は上昇する（矢示Ｂ２方向）ようになる。
左踏み板４及び右踏み板５に立った使用者は、踏み板の上下揺動（矢示Ｂ１〜Ｂ２方向及び矢示Ｃ１〜Ｃ２方向）に合わせ、電動モータによる補助を受けながら、足踏み運動と腰ヒネリ運動とを行なう。このため、下半身の筋肉のみならず、腕、肩、胸、背中及び腹の筋肉等を鍛えられるようになる。しかも、呼吸動作の活性化、鍛錬、消費エネルギーの増大等、運動装置として一層好適な使用が可能になる。
【００１８】
なお、図１に示すように、この運動装置１には、矢示Ａ１〜Ａ２方向の旋回する時の巻込みを防止する保護カバー２１が設置ベース板２に設けられている。さらに、この運動装置１には、左右の踏み板が上下動する時の踏み板周縁部３１への巻込みを防止するために、左踏み板４、右踏み板５の周縁部近傍（特に後ろ側）は梨地加工されており、人の肌との密着性が悪いようにしている。
本実施の形態に係る運動装置１の特徴は、図１及び図２に示す基本姿勢、図３に示す中間姿勢、図４〜図６に示す前傾姿勢に、切換え可能なことである。
【００１９】
図１〜図６に示すように、ハンドル７を、基本姿勢、中間姿勢、前傾姿勢に設定可能である。このハンドル７は、その下方が設置ベース板２に取付けられた立設パネル６の上方に設けられている。
ハンドル７の両端には、使用者が左手で握る左グリップ８及び使用者が右手で握る右グリップ９が、それぞれ設けられている。なお、立設パネル６の上端面には、使用者が操作容易かつ認知容易なような形態の操作パネル６１が設けられている。さらに、立設パネル６の使用者側（操作パネル６１の下方）には、使用者が容易に操作できるように、非常停止ボタン６２が設けられている。非常停止ボタン６２を押すといかなる時でもステップ運動機構１０の動きが停止する。
【００２０】
図２に示す基本姿勢から、図５に示す前傾姿勢にしたがって、運動強度が大きくなる。すなわち、運動強度は、基本姿勢の方が小さく、前傾姿勢の方が大きい。言うなれば、基本姿勢はウォーキング時の姿勢に似ており、運動量は約３〜４ＭＥＴＳ程度である。前傾姿勢になると、自転車に乗った際の姿勢における足踏み運動と腰ヒネリ運動に近くなり、運動量はウォーキング時の２０〜３０％増となる。これは、足踏み運動と腰ヒネリ運動とを前傾姿勢で行なうと、下半身の筋肉のみならず、腕、肩、胸、背中及び腹の筋肉にかかる負荷が大きくなるので、消費エネルギーが増大することにもよると考えられる。
【００２１】
図６には、より運動量の大きな姿勢を開示している。ハンドル７を最も前傾させ（水平状態とし）この姿勢をとることで、ウォーキング時の３０〜５０％増となる。
図７及び図８を参照して、ハンドル７の構成について説明する。図７は前傾姿勢の位置（最低位置）の状態であるハンドル７近傍の外観を示す斜視図であって、図８はその内部を示す斜視図である。
ハンドル７は、左グリップ８及び右グリップ９を連結する連結部７Ａと、連結部７Ａと立設パネル６とをＺ軸を回転中心として連結するステー７Ｂとから構成される。少なくともいずれか一方のグリップ（本実施形態においては右グリップ９）を矢示Ｘ方向に回転させると、ハンドル７のロックが解除されて、Ｚ軸を回転中心としてハンドル７を矢示Ｙ方向に起き上がらせることができる（リリース機構７９）。なお、図８及び図９は前傾姿勢（最低位置）を示しているので、これ以上は前傾しないのでハンドル７は矢示Ｙ方向にしか移行しない。
【００２２】
右グリップ９は矢示Ｘ方向へ力を付与することをやめると、右グリップ９は矢示Ｘ方向とは逆方向に回転して元の位置に戻るように構成されている。このため、使用者が右グリップ９を握って矢示Ｘ方向へ力を付与する動作をやめると、ワイヤ９０が引っ張られることも解除される。
さらに、このロック機構７０の逆側（右グリップ９側）には、ロック機構７０によるロックが解除されたときにハンドル７を非前傾側に押し戻す復帰機構８０が設けられている。この復帰機構８０がなければ、ロック機構７０が解除された状態で、ハンドル７が前傾姿勢側に倒れてしまい、使用者が右グリップ９を握ったままの状態で前方に倒れるおそれがある。このため、復帰機構８０は、ロック機構７０によるロックが解除されているときに、Ｚ軸を回転中心としてハンドル７を基本姿勢側（使用者側）に付勢する力を付与する。
【００２３】
図９（Ａ）にロック機構７０の側方断面図を、図９（Ｂ）に上方外観図をそれぞれ示す。なお、以下に示す構成は一例であって、ハンドル７が所望の位置でロックでき、所定の動作でロックを解除できハンドル７の角度を変更できる構成であれば、以下に示す構成に特に限定されない。
ロック機構７０は、ボルト等の締結部材によりステー７Ｂが取り付けられる取付ステー７１と、立設パネル６に取り付けられる軸７３と、スプリング７２と、ワイヤ９０により矢示Ｆ方向に引っ張られる外側摺動部材７５と、外側摺動部材７５のキー７８と嵌合するキー溝７７を備えた内側摺動部材７４とから構成される。なお、軸７３の左側端部にはキー溝を備えこのキー溝により立設パネル６に軸７３が固設されている。このため、軸７３自体はＺ軸周りに回転するものではない。取付ステー７１がＺ軸周りに回転して、ハンドル７がＺ軸周りに回転する。
【００２４】
取付ステー７１は、内側に外側摺動部材７５及び内側摺動部材７４を収納する空間を備えた中空円筒７１Ａと、その中空円筒７１Ａの外周に設けられた、ボルト穴を有するフランジ７１Ｂとを備える。ワイヤ９０が矢示Ｆ方向に引っ張られると、スプリング７２の弾性力に抗して、取付ステー７１の中空円筒７１Ａの内面に沿って外側摺動部材７５が矢示Ｆ方向に移動する。
外側摺動部材７５は、略円筒形状であって、ワイヤ接合部７６と一体的に形成され、取付ステー７１の中空円筒７１Ａの内側に沿って（取付ステー７１とは別体に）図９（Ａ）の紙面の左右方向に移動するとともに、Ｚ軸を回転中心として取付ステー７１とともに回転する。外側摺動部材７５が紙面左側にあるとロック状態であって、紙面の右側にあるとロックが解除された状態である。
【００２５】
外側摺動部材７５は、内側摺動部材７４に設けられたキー溝７７に噛み合ってハンドル７の角度を位置決めするキー７８を備える。外側摺動部材７５は、キー７８とキー溝７７との位置が合致しているときにはキー７８がキー溝７７に噛み合うようにスプリング７２により矢示Ｆの逆方向に押し付けられている。
内側摺動部材７４は、略円筒形状であって軸７３と一体的に形成される。内側摺動部材７４にはキー溝７７が設けられている。ハンドル７の回転角度は、外側摺動部材７５のキー７８が噛み合う内側摺動部材７４のキー溝７７の位置により決定される。このキー溝７７は、ハンドル７の３つの姿勢（前傾姿勢、中間姿勢、基本姿勢）に対応する軸７３の回転角度の位置に設けられている。
【００２６】
図８及び図９に示すように、使用者が右グリップ９を矢示Ｘ方向に回すと、ワイヤ９０が矢示Ｆ方向に引っ張られる。ワイヤ接合部７６を介して、取付ステー７１の中空円筒７１Ａの内周に沿って外側摺動部材７５が矢示Ｆ方向に摺動して、キー７８が矢示Ｆ方向に移動する。外側摺動部材７５が矢示Ｆ方向に移動すると、外側摺動部材７５に設けられたキー７８が、内側摺動部材７４のキー溝７７から抜ける（リリース機構である右グリップ９及びワイヤ９０によりロックがリリースされる）。
この状態で使用者が少しハンドル７を動かして、右グリップ９を矢示Ｘ方向に回すことをやめると、外側摺動部材７５に矢示Ｆ方向と逆方向（キー７８がキー溝７７に挿入される方向）の力がスプリング７２により付与されるが、キー７８とキー溝７７との位置が合致していないので、ハンドル７はロックされていない。使用者がハンドル７を所望の位置に回転させて（ハンドル７を倒したり起こしたりして）、キー溝７７の位置までハンドル７が回転されると（キー７８がキー溝７７に挿入される位置までハンドル７が回転されると）、外側摺動部材７５が矢示Ｆ方向と逆方向にスプリング７２の弾性力により移動して、キー７８がキー溝７７に挿入されて、ハンドル７の角度が変更され、ハンドル７の位置が固定される。
【００２７】
図１０（Ａ）に復帰機構８０の側方断面図を、図１０（Ｂ）に上方外観図をそれぞれ示す。なお、以下に示す構成は一例であって、ハンドル７のロックが解除されたときに、使用者の動作を必要としないでハンドル７が非前傾側へ移行できる構成であれば、以下に示す構成に特に限定されない。
復帰機構８０は、ボルト等の締結部材によりステー７Ｂが取り付けられる取付ステー８１と、立設パネル６に取り付けられる軸８３と、矢示Ｙ方向にハンドル７を回転させるスプリング８２とから構成される。なお、軸８３の右側端部にはキー溝を備えこのキー溝により立設パネル６に軸８３が固設されている。このため、軸８３自体はＺ軸周りに回転するものではない。取付ステー８１がＺ軸周りに回転して、ハンドル７がＺ軸周りに回転する。
【００２８】
取付ステー８１は、内側にスプリング８２を収納する空間を備えた中空円筒８１Ａと、その中空円筒８１Ａの外周に設けられた、ボルト穴を有するフランジ８１Ｂとを備える。軸８３には、スプリング８２の端部が取り付けられる穴部８４が備えられている。さらに、スプリング８２の逆側の端部は、取付ステー８１に取り付けられている。
このスプリング８２は、ねじり弾性により付勢力を付与する。このため、軸８３は回転しない立設パネル６に取り付けられているので、スプリング８２の弾性力によりステー７Ｂが取り付けられるフランジ８１Ｂが紙面手前方向（図１０（Ｂ）の矢示Ｙ方向）に回転する。なお、矢示Ｙ方向とは基本姿勢の方向である。
【００２９】
図８、図９及び図１０に示すように、使用者が右グリップ９を矢示Ｘ方向に回すと、ワイヤ９０により外側摺動部材７５が矢示Ｆ方向に引っ張られ、外側摺動部材７５のキー７８が内側摺動部材７４のキー溝７７から抜けた状態になりロックが解除される。また、この状態で、使用者が右グリップ９を矢示Ｘ方向に回すことをやめると、キー溝７７の位置までハンドル７が回転されるまでは（スプリング７２により弾性力が付与されていても）、キー７８が内側摺動部材７４のキー溝７７から抜けた状態が続いてロックが解除された状態が続く。
【００３０】
このようなロックが解除されているときに、復帰機構８０のスプリング８２により、フランジ８１Ｂが紙面手前方向（図１０（Ｂ）の矢示Ｙ方向）に回転される。このため、復帰機構８０により、Ｚ軸を回転中心としてハンドル７を基本姿勢側（使用者側）に戻す力が付与される。すなわち、ロック機構７０によるロックが解除されていても、ハンドル７はＺ軸を回転中心として自由に姿勢を変更できるのではなく（特に、前傾姿勢側へハンドル７が倒れるのではなく）、Ｚ軸を回転中心としてハンドル７が基本姿勢側（使用者側）に戻される。このため、使用者が右グリップ９を握ったままの状態で前方に倒れるおそれを回避できる。
【００３１】
図１１を参照して、この運動装置１の制御ブロックについて説明する。
図１１に示すように、この運動装置１は、ＣＰＵ等の演算装置を含む制御部１００により制御される。
この運動装置１には、足踏み運動と腰ヒネリ運動とに対して補助する電動モータ１２１の回転数を検知する回転数検知センサ１１０と、ハンドル７の位置を検知する姿勢検知センサ１１１と、使用者が要求等を入力する操作部１１２と、メモリにより構成される記憶部１１３と、電動モータ１２１のドライバであるモータ制御部１２０と、表示部１２２とを含んで構成される。
【００３２】
回転数検知センサ１１０は、足踏み運動に連動したステップ運動機構１０の回転数（運動装置１における歩数）を検知するセンサであっても構わない。姿勢検知センサ１１１は、例えば近接マイクロスイッチを備えたセンサであって、ハンドル７の３つの位置を検知する（中間姿勢以外の２つの位置を検知するセンサであっても構わない）。
この姿勢検知センサ１１１により、ハンドル７の前傾の程度を自動で知ることができ、表示部１２２における運動強度の表示を変えたり、ステップ運動機構１０の回転数を変更したりするようにしてもよい（運動モードを切換える切換機構）。
【００３３】
操作部１１２及び表示部１２２は、操作パネル６１により実現されている。
モータ制御部１２０は、例えば、ＰＷＭによるトルクフィードバック制御を実行する。モータ制御部１２０は、電動モータ１２１の回転数を検知して、回転数が予め設定された回転以下の場合には、ＰＷＭ制御のパルスデューティー比を上昇させて、電動モータ１２１に印加される平滑電圧を上昇させて回転数を上昇させ、電動モータ１２１のトルクが上昇させる。なお、設定された速度に対してモータ電圧（ＰＷＭのデューティー）には、上限値が設定されており、上限以上電圧が電動モータ１２１に印加されることはない。
【００３４】
以上のようにして本実施の形態に係る足踏み運動装置１によると、使用者が足踏み運動と腰ヒネリ運動とを同時に行なえると共に、ハンドル７の角度を変更するだけという簡単な操作で、運動強度を容易に変更することができ、様々な運動要求に容易に応えることができる。
例えば、図２の如くハンドル７を基本姿勢とすることで、使用者に対し疑似的なウォーキング運動を付与可能で、その運動量は約３〜４ＭＥＴＳ程度である。図５の如くハンドル７を前傾姿勢とすることで、使用者に対し疑似的なサイクリング運動を付与可能で、その運動量は疑似的なウォーキング運動の２０〜３０％増しとなる。ハンドル７を中間姿勢とすることで、中程度の運動強度を付与できる。さらには、図６のように、ハンドル７を前傾姿勢とし、使用者をトライアスロン時の自転車スタイルの様にすることで、ウォーキング運動の３０〜５０％増しの運動量となる。
【００３５】
今回開示された実施形態はすべての点で例示であって制限的なものではないと考えられるべきである。本発明の範囲は上記した説明ではなくて特許請求の範囲によって示され、特許請求の範囲と均等の意味及び範囲内でのすべての変更が含まれることが意図される。
例えば、ステップ運動機構１０として、左右の踏み板４，５を上下に揺動させる揺動機構と、左右の踏み板４，５を隣接状態のままで左右方向に往復旋回させる旋回機構との両方を備えたものを例示したが、揺動機構のみを備えた「足踏みだけを行うもの」であってもよい。
【図面の簡単な説明】
【００３６】
【図１】本発明の実施形態に係る足踏み運動装置が基本姿勢であるときの全体斜視図である。
【図２】図１の使用態様を示した側面図である。
【図３】本発明の実施形態に係る足踏み運動装置が中間姿勢であるときの全体斜視図である。
【図４】本発明の実施形態に係る足踏み運動装置が前傾姿勢であるときの全体斜視図である。
【図５】図４の使用態様を示した側面図である。
【図６】図４の使用態様を示した側面図である。
【図７】ハンドル部を拡大した斜視図である。
【図８】ハンドル部の内部斜視図である。
【図９】ハンドル部に内蔵されたロック機構の断面図及び上面図である。
【図１０】ハンドル部に内蔵された復帰機構の断面図及び上面図である。
【図１１】本発明の実施形態に係る足踏み運動装置の制御ブロック図である。
【符号の説明】
【００３７】
１      運動装置
２      設置ベース板
３      可動ベース板
４      左踏み板
５      右踏み板
６      立設パネル
７      ハンドル
７Ａ    連結部
７Ｂ    ステー
８      左グリップ
９      右グリップ
１０    ステップ運動機構
２１    保護カバー
３１    板周縁部
６１    操作パネル
６２    非常停止ボタン
７０    ロック機構
７９    リリース機構
８０    復帰機構
９０    ワイヤ
１００  制御部
【図１】
2009285143.tif 000003
【図２】
2009285143.tif 000004
【図３】
2009285143.tif 000005
【図４】
2009285143.tif 000006
【図５】
2009285143.tif 000007
【図６】
2009285143.tif 000008
【図７】
2009285143.tif 000009
【図８】
2009285143.tif 000010
【図９】
2009285143.tif 000011
【図１０】
2009285143.tif 000012
【図１１】
2009285143.tif 000013