(57)【要約】【課題】カスケード接続された複数のディスク制御装置のいずれか１つにドライブ障害が生じた時の障害データの復旧処理を、下段のディスク制御装置との連携動作で行うこと。【解決手段】ディスク制御装置２２のディスク装置Ｄ２に障害が生じた場合、ドライバ系統が閉塞されても、ディスク制御装置２２からディスク制御装置２３へのデータのコピーは継続される。この間、ディスク装置Ｄ２の障害が復旧すると、図２に示すようなディスク装置Ｄ２のデータ復旧処理が実施される。即ち、ディスク装置Ｄ２に対して、ディスク制御装置２３から、ディスク装置Ｄ２の障害が除去されるまでの間に退避データとして受け付けていた全データのコピーが実施される。この間に前記コピーデータ領域に対して新たに生じた更新箇所は別途記憶され、この新たな更新データが、やはりディスク装置Ｄ２に書き込まれる。【選択図】図２
2009104343.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
データを書き込み中のディスク装置に障害が発生した時に、前記ディスク装置の書き込みデータの退避処理から復元処理までを行うカスケード接続されたディスク制御装置であって、
前記障害が発生したディスク装置及び当該ディスク装置に対応するキャッシュレジスタのドライバ系統を閉塞する閉塞手段と、
前記閉塞中に受け付けた書き込みデータは、前記カスケード接続における１段下位のディスク制御装置に引き渡し、前記１段下位のディスク制御装置が制御するディスク装置に退避データとして書き込ませる退避手段と、
前記障害が発生したディスク装置の復旧後に、前記退避していた書き込みデータを前記１段下位のディスク制御装置から引き戻して、前記復旧したディスク装置に書き込むデータ復元手段と、
前記ディスク装置が正常に動作している時には、前記カスケード接続における１段上位のディスク制御装置から受け付けた退避データを、前記１段下位のディスク装置が備える手段と同じ手段によって処理する退避データ処理手段と、
を備えたことを特徴とするディスク制御装置。
【請求項２】
前記退避データ処理手段は、前記データ復元手段の実行中に新たに受け付けた書き込みデータに、前記退避データを更新する更新箇所が含まれる時には、当該更新箇所を記憶すると共に、前記退避データの、前記１段上位のディスク制御装置への引渡し完了後に、前記更新箇所のデータについても、前記１段上位のディスク制御装置に引き渡すことを特徴とする請求項１記載のディスク制御装置。
【請求項３】
前記退避データ処理手段は、前記退避データ中の前記更新箇所の記憶範囲を、前記１段上位のディスク制御装置からの指示に基づいて決定することを特徴とする請求項２記載のディスク制御装置。
【請求項４】
データを書き込み中のディスク装置に障害が発生した時に、前記ディスク装置の書き込みデータの退避処理から復元処理までを行うカスケード接続されたディスク制御装置の障害復旧方法であって、
前記障害が発生したディスク装置及び当該ディスク装置に対応するキャッシュレジスタのドライバ系統を閉塞する閉塞ステップと、
前記閉塞中に受け付けた書き込みデータは、前記カスケード接続における１段下位のディスク制御装置に引き渡し、前記１段下位のディスク制御装置が制御するディスク装置に退避データとして書き込ませる退避ステップと、
前記障害が発生したディスク装置の復旧後に、前記退避していた書き込みデータを前記１段下位のディスク制御装置から引き戻して、前記復旧したディスク装置に書き込むデータ復元ステップと、
前記ディスク装置が正常に動作している時には、前記カスケード接続における１段上位のディスク制御装置から受け付けた退避データを、前記１段下位のディスク装置が備えるステップと同じステップによって処理する退避データ処理ステップと、
を備えたことを特徴とするディスク制御装置の障害復旧方法。
【請求項５】
前記退避データ処理ステップは、前記データ復元ステップの実行中に新たに受け付けた書き込みデータに、前記退避データを更新する更新箇所が含まれる時には、当該更新箇所を記憶すると共に、前記退避データの、前記１段上位のディスク制御装置への引渡し完了後に、前記更新箇所のデータについても、前記１段上位のディスク制御装置に引き渡すことを特徴とする請求項４記載のディスク制御装置の障害復旧方法。
【請求項６】
前記退避データ処理ステップは、前記退避データ中の前記更新箇所の記憶範囲を、前記１段上位のディスク制御装置からの指示に基づいて決定することを特徴とする請求項５記載のディスク制御装置の障害復旧方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明はディスク制御装置及びディスク制御装置の障害復旧方法に係り、特に、カスケード接続されたディスク制御装置において、ドライブ障害が発生した時点からの動的なデータ復元処理が可能なディスク制御装置及びディスク制御装置の障害復旧方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来のディスク制御装置は、記録媒体表面に部分的な障害が発生すると、即、アクセスが不可能となるアクセス障害となっていた。そこで、この点を解決するために、例えば、ディスク制御装置が使用できる予備の交替トラックを使用してユーザが指定した現用トラックの障害位置を検出し、この位置を現用トラックに登録すると共に、交替トラックから現用トラックへデータコピーするという、一連のインスペクト処理を含む障害復旧方法が提案されている（例えば、特許文献１参照。）。
【０００３】
また、ホストインターフェース部、ディスクインターフェース部、及びキャッシュメモリ部の間を結ぶデータ経路にスイッチ網を配し、また、この経路を選択指定する手段、経路変更手段を備え、さらに、キャッシュメモリ部に障害発生の有無を監視する障害監視機構を備えて、前記手段を使用して障害部位を回避するディスク制御装置が提案されている（例えば、特許文献２参照。）。
【０００４】
さらに、複数のディスクから成るディスクアレイにおいて、いずれか１つのＨＤＤに障害が発生している状態で、データ復元が完了していないデータセットへの書き込みが行われる場合、この障害アレイに対するデータ書き込みは予備のＨＤＤの書き込み対象データセットに書き込むと共に、書き込み領域を特定する書き込み領域情報をテーブルに記憶しておいて、このテーブルを参照して、障害を発生させたＨＤＤの前データセットを復元する方法が提案されている。
【特許文献１】「特開平５−１８１６１７号公報」
【特許文献２】「特開２００４−２１３１２５号公報」
【特許文献３】「特開２００５−７８４３０号公報」
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、上記背景技術で述べた従来のディスク制御装置にあっては、カスケード接続されている場合、いずれかの装置でデバイスサスペンドが発生すると、当該装置に後続するディスク制御装置も、同じくサスペンド状態となってしまうという問題点を有していた。
一方で、サスペンドの原因が、ドライブ障害だけに留まっているなら、キャッシュや転送ポート等のデバイスは使用可能であり、よって、本発明の課題の１つは、これらの使用可能なデバイスを利用して障害復旧が行えるディスク制御装置を提供することであった。
なお、特許文献１の提案は、トラック単位のデータ障害復旧であり、また、トラック上の障害位置の検出まで行っているので、処理が煩雑である。
【０００６】
また、特許文献２の提案は、デバイス間の伝送路に設置されるスイッチ網が複雑であり、スイッチ網の無い従来の方法に比べてデータ伝送にオーバヘッドが生じる可能性がある。
さらに、特許文献３の提案は、１つのディスク制御装置がアレイ状に配された複数のディスクを制御する構成であり、本発明のように、カスケード接続された複数のディスク制御装置に適用される、ディスク制御装置間の連携動作によるデータ障害復旧とは、構成、手段とも異なるものである。
【０００７】
本発明は、上記従来の問題点に鑑みてなされたものであって、カスケード接続された複数のディスク制御装置のいずれか１つに障害が生じた時の障害データの復旧処理を、下段のディスク制御装置との連携動作で行うことができるディスク制御装置を提供することを目的としている。
本発明の他の目的は、カスケード接続された複数のディスク制御装置のいずれか１つに障害が生じた時の障害データの復旧処理を、下段のディスク制御装置との連携動作で行うことができるディスク制御装置の障害復旧方法を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
上記課題を解決するために、本発明に係るディスク制御装置は、データを書き込み中のディスク装置に障害が発生した時に、前記ディスク装置の書き込みデータの退避処理から復元処理までを行うカスケード接続されたディスク制御装置であって、前記障害が発生したディスク装置及び当該ディスク装置に対応するキャッシュレジスタのドライバ系統を閉塞する閉塞手段と、前記閉塞中に受け付けた書き込みデータは、前記カスケード接続における１段下位のディスク制御装置に引き渡し、前記１段下位のディスク制御装置が制御するディスク装置に退避データとして書き込ませる退避手段と、前記障害が発生したディスク装置の復旧後に、前記退避していた書き込みデータを前記１段下位のディスク制御装置から引き戻して、前記復旧したディスク装置に書き込むデータ復元手段と、前記ディスク装置が正常に動作している時には、前記カスケード接続における１段上位のディスク制御装置から受け付けた退避データを、前記１段下位のディスク装置が備える手段と同じ手段によって処理する退避データ処理手段と、を備えたことを特徴とするディスク制御装置を提供するものである。
ここで、前記ディスク制御装置において、前記退避データ処理手段は、前記データ復元手段の実行中に新たに受け付けた書き込みデータに、前記退避データを更新する更新箇所が含まれる時には、当該更新箇所を記憶すると共に、前記退避データの、前記１段上位のディスク制御装置への引渡し完了後に、前記更新箇所のデータについても、前記１段上位のディスク制御装置に引き渡すことを特徴とする。
また、前記ディスク制御装置において、前記退避データ処理手段は、前記退避データ中の前記更新箇所の記憶範囲を、前記１段上位のディスク制御装置からの指示に基づいて決定することを特徴とする。
【０００９】
また、本発明に係るディスク制御装置の障害復旧方法は、データを書き込み中のディスク装置に障害が発生した時に、前記ディスク装置の書き込みデータの退避処理から復元処理までを行うカスケード接続されたディスク制御装置の障害復旧方法であって、前記障害が発生したディスク装置及び当該ディスク装置に対応するキャッシュレジスタのドライバ系統を閉塞する閉塞ステップと、前記閉塞中に受け付けた書き込みデータは、前記カスケード接続における１段下位のディスク制御装置に引き渡し、前記１段下位のディスク制御装置が制御するディスク装置に退避データとして書き込ませる退避ステップと、前記障害が発生したディスク装置の復旧後に、前記退避していた書き込みデータを前記１段下位のディスク制御装置から引き戻して、前記復旧したディスク装置に書き込むデータ復元ステップと、前記ディスク装置が正常に動作している時には、前記カスケード接続における１段上位のディスク制御装置から受け付けた退避データを、前記１段下位のディスク装置が備えるステップと同じステップによって処理する退避データ処理ステップと、を備えたことを特徴とするディスク制御装置の障害復旧方法を提供するものである。
ここで、前記ディスク制御装置の障害復旧方法において、前記退避データ処理ステップは、前記データ復元ステップの実行中に新たに受け付けた書き込みデータに、前記退避データを更新する更新箇所が含まれる時には、当該更新箇所を記憶すると共に、前記退避データの、前記１段上位のディスク制御装置への引渡し完了後に、前記更新箇所のデータについても、前記１段上位のディスク制御装置に引き渡すことを特徴とすることを特徴とする。
また、前記ディスク制御装置の障害復旧方法において、前記退避データ処理ステップは、前記退避データ中の前記更新箇所の記憶範囲を、前記１段上位のディスク制御装置からの指示に基づいて決定することを特徴とする。
【発明の効果】
【００１０】
以上説明したように、本発明のディスク制御装置によれば、カスケード接続された複数のディスク制御装置のいずれか１つに障害が生じた時に、障害データの復旧処理を、１段下位のディスク制御装置との連携動作で行うことができるので、従来のような上位装置（システム）での障害復旧処理は不要となり、障害復旧処理のために必要であった上位装置の処理負担を除去する効果がある。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１１】
以下、本発明のディスク制御装置及びディスク制御装置の障害復旧方法の最良の実施形態について、図面を参照して詳細に説明する。
【００１２】
図１は、本発明の実施形態に係るディスク制御装置を含む情報処理システムの全体構成を示す構成図である。
同図において、本実施形態に係るディスク制御装置は、ディスク制御装置２１，２２，２３である。
同図に示すように、ディスク制御装置２１，２２，２３は、ホストコンピュータ１とカスケード接続されている。ディスク制御装置２１は、その最初のディスク制御装置（マスタ制御装置）であり、マスタ制御装置である。ディスク制御装置２２，２３は、ディスク制御装置２１に後続するディスク制御装置（リモート制御装置）である。
ここで、ディスク制御装置２１はディスク装置Ｄ１、ディスク制御装置２２はディスク装置Ｄ２、ディスク制御装置２３はディスク装置Ｄ３を、それぞれ制御する。
【００１３】
図１では、ディスク制御装置２２が制御するディスク装置Ｄ２に障害が生じた状態を示している。この場合は、ディスク制御装置２２のキャッシュも転送ポートも未だ使用可能であるため、ディスク装置Ｄ２が記録すべきであった内容を次段のディスク制御装置２３のディスク装置Ｄ３へデータコピーすることが可能である。よって、本発明の１つの手段として、ディスク制御装置２２には、ディスク装置Ｄ２に障害が生じた場合、ディスク制御装置２２のドライバ系統を閉塞する（閉塞手段）と共に、ディスク制御装置２３へのデータコピーを継続するコピー継続手段（退避手段）が備えられる。なお、このようなコピー継続手段は、ディスク制御装置２２以外の他の装置が障害となった時にも、当該装置が備えるべき手段として必要であるので、前述のデータコピー継続手段は、ディスク制御装置２２のみならず、ディスク制御装置２１，２３にも備えられる。
【００１４】
図１では、ディスク制御装置２２からディスク制御装置２３に対してコピーデータをコピーするコピー処理動作中に、ディスク制御装置２２のディスク装置Ｄ２に障害が生じた場合を示しているので、この場合は、マスタ制御装置であるディスク制御装置２１から送出されたデータは、ディスク装置Ｄ２へ書き込まれることなく、退避データとして、そのままディスク制御装置２３に転送され、ディスク装置Ｄ３に書き込まれる。なお、このようなディスク制御装置２３における退避データの書き込み処理（退避データ処理手段）は、ディスク制御装置２３以外の他の装置が備えるべき手段でもあるので、退避データ処理手段は、ディスク制御装置２３のみならず、ディスク制御装置２１，２２にも備えられる。
【００１５】
即ち、ディスク制御装置２２のディスク装置Ｄ２にドライブ障害が生じた場合であっても、図１に示すように、ディスク制御装置２３のディスク装置Ｄ３へのデータコピー処理が継続されるが、この間、ディスク装置Ｄ２の障害が修理されたり、予備のディスク装置（以後、「ディスク装置Ｄ２」とする）と交換されたりすると、ディスク装置Ｄ２のデータ復旧処理が実施される。
なお、このようなディスク制御装置２１とディスク制御装置２３との連携によるデータ復旧処理（データ復元手段）は、ディスク制御装置２１とディスク制御装置２３との間のみならず、ペアをなす他の装置間にも備えられている手段である。
【００１６】
図２は、障害によりサスペンドしていたカスケード接続のディスク制御装置のディスク装置をデータ復旧させる復旧処理を説明する説明図である。
同図に示すように、ディスク装置Ｄ２の障害が除去されると、ディスク装置Ｄ２に対して、ディスク制御装置２３から、ディスク装置Ｄ２の障害が除去されるまでの全データのコピーが実施される。この間、ディスク装置Ｄ２は、ディスク制御装置２１からの新規データや更新分データの書き込みが可能となっており、既に、その一部のデータを受け付けているので、ディスク装置Ｄ２は、新規に受け付けを開始したデータの記憶装置上の格納ビット位置をディスク制御装置２３に通知する。
【００１７】
このディスク装置Ｄ２が新規に受け付けを開始した一部のデータは、ディスク制御装置２３も受け付けて、ディスク装置Ｄ３に新規に書き込んだり更新したりしているが、ディスク制御装置２２も既に受け付けを開始してディスク装置Ｄ２に書き込んでいるので、この分についてはディスク制御装置２３からディスク制御装置２２に送出する必要はない。そこで、ディスク制御装置２３は、前記通知された位置の手前のコピーデータだけを、前述のディスク制御装置２３にコピーさせるべき全データとしてディスク制御装置２２に対して送出する。なお、ディスク制御装置２３は、コピーデータとしてディスク制御装置２２に対して送出する前述の全データにおいて、当該送出中に新たに発生する更新処理については、ディスク制御装置２３のコントローラ（図示は省略）の内部領域に、対応する差分データを作成することにより、その更新箇所を把握する構成となっており、この差分データで把握された更新箇所のデータについても、差分コピーデータとして、追加的にディスク制御装置２２に対して送出する構成となっている。
【００１８】
図３は、本発明の実施形態に係るディスク制御装置２２の処理動作を示すフローチャート図である。
なお、この処理動作は、ディスク制御装置２２の図示しないコントローラによって実行されるものである。また、図３等では、ディスク制御装置２ｉ（ｉ＝１st，２nd，３rd）のことを「ｉＤＫＣ」と表現している。さらに、ディスク装置Ｄ２（図１，２）は、両隣のディスク装置Ｄ１，Ｄ３と、それぞれペアをなすものとし、よって、図３等では、「ペアのｖｏｌ」、若しくは「ペアボリューム」と表現している。
【００１９】
まず、ディスク制御装置２２内のペアボリュームが閉塞中か否かを検証し、ペアボリュームが閉塞中の場合はステップＳ２０６に移り、ペアボリュームが閉塞中でない場合はステップＳ２０２に進む（ステップＳ２０１）。
ステップＳ２０２では、差分コピー完了フラグ（差分のコピーが完了したことを示すフラグ）がオンであるか否かを検証し、前記フラグがオフの場合はステップＳ２０７に移り、前記フラグがオンの場合はステップＳ２０３に進む。
ステップＳ２０３では、差分コピー完了フラグをオフにし、次に、ディスク制御装置２１から受信した更新コピーデータをペアボリュームに格納するように指示する（ステップＳ２０４）。この後、ステップＳ２０５では、ペアボリュームに障害が発生したか否かを検証し、ペアボリュームに障害が発生した場合はステップＳ２１９にて当該ディスク制御装置２２に対する全てのコピーを停止させてからステップＳ２０６に進み、ペアボリュームに障害が発生していない場合はそのままステップＳ２０６に進む。ステップＳ２０６では、ディスク制御装置２１から受信した前記更新コピーデータをディスク制御装置２３に転送し、処理を終了する。
【００２０】
ステップＳ２０７では、全コピー完了フラグ（前述のデータ復旧のための全コピーが完了したことを示すフラグ）がオンであるか否か、若しくは差分コピー中であるか否かを検証し、全コピー完了フラグがオフで、かつ差分コピー中ではない場合はステップＳ２１４に移り、全コピー完了フラグがオンであるか、若しくは差分コピー中である場合はステップＳ２０８に進む。なお、差分コピー中か否かを示すフラグが設けられていて、このフラグが検証されるものとする。
ステップＳ２０８では、全コピー完了フラグがオンか否かを検証し、全コピー完了フラグがオンの場合はステップＳ２０９に進み、全コピー完了フラグがオフの場合はステップＳ２１１に移る。ステップＳ２０９では、全コピー完了フラグをオフにし、さらに、差分コピー中を示すフラグをオンにする。次に、ステップＳ２１０にて、ディスク制御装置２３に対して差分コピー開始を指示し、さらに、差分停止番号（更新範囲の最下位ビット位置＋１を示す番号）をディスク制御装置２３に通知し、ステップ２１１に進む（ステップＳ２１０）。ステップＳ２１１では、所定の長さのデータを処理単位として、差分コピーの処理を行う。次に、差分コピーの処理が完了したか否かを検証し、差分コピーの処理が完了した場合はステップＳ２１３に進み、差分コピーの処理が完了していない場合はステップＳ２０５に移る（ステップＳ２１２）。ステップＳ２１３では、差分コピー完了フラグをオンにし、さらに差分コピー実行中を示すフラグをオフにし、ステップＳ２０５に進む。
【００２１】
ステップＳ２１４では、全コピー実行中であるか、若しくはドライブ復旧後の初回の起動であるか否かを検証し、全コピー実行中であるか、若しくはドライブ復旧後の初回の起動である場合はステップＳ２１５に進み、全コピー実行中でなく、かつドライブ復旧後の初回の起動でもない場合はステップＳ２０４に移る。
ステップＳ２１５では、所定の長さのデータを処理単位として全コピー処理を行い、さらに、全コピー中であることを示すフラグをオンにする。次に、全コピーが完了したか否かを検証し、全コピーが完了した場合はステップＳ２１７に進み、全コピーが完了していない場合はステップＳ２０５に移る。ステップＳ２１７では、全コピー完了フラグをオンにし、さらに、全コピー実行中を示すフラグをオフにし、ステップＳ２１８にて、ディスク制御装置２３に対して全コピー開始を指示してステップＳ２０５に進む。
【００２２】
図４は、本発明の実施形態に係るディスク制御装置２３の処理動作を示すフローチャート図である。
まず、全コピー中か、若しくはディスク制御装置２２より全コピーが指示されたか否かを検証し、全コピー中か、若しくはディスク制御装置２２より全コピーが指示された場合はステップＳ３０２に進み、全コピー中ではなく、かつディスク制御装置２２より全コピーが指示されてもいない場合はステップＳ３１２に移る（ステップＳ３０１）。次に、ステップＳ３０２では、全コピー中であることを示すフラグをオフにし、次に、ステップＳ３０３にて、所定の長さを処理単位として全コピー処理を行う。この時、当然ながら、このコピー処理においてコピーデータの位置を指定するコピーポインタ（内部領域に設けられている）も更新する（ステップＳ３０４）。
【００２３】
次に、全コピーが完了したか否かを検証し、全コピーが完了した場合はステップＳ３０６に進み、全コピーが完了していない場合はステップＳ３０３に戻る（ステップＳ３０５）。ステップＳ３０６では、全コピー中を示すフラグをオフにし、次に、ステップＳ３０７にて、ディスク制御装置２２より差分停止番号を受領した後、ステップＳ３０８の更新コピー処理に移る。
ステップＳ３１２では、差分コピー中か、若しくはディスク制御装置２２より差分コピーが指示されたか否かを検証し、差分コピー中か、若しくはディスク制御装置２２より差分コピーが指示された場合はステップＳ３１３に進み、差分コピー中ではなく、かつディスク制御装置２２より差分コピーが指示されてもいない場合はステップＳ３０８の更新コピー処理に移る。
ステップＳ３１３では、差分コピー中であることを示すフラグをオフにする。次に、管理領域として設けた内部領域に差分ビットがオンとして示されているか否かを検証し、前記領域に差分ビットがオンとして示されている場合はステップＳ３１５に進み、前記領域に差分ビットがオンとして示されていない場合はステップＳ３０８の更新コピー処理に移る。ステップＳ３１５では、所定の処理単位に基づいて、差分コピーを行い、ステップＳ３１６にて、処理済であることを示すために当該差分ビットをオフにし、その後、ステップＳ３０８の更新コピー処理に移る。
【００２４】
以下、更新コピー処理の動作を説明する。
まず、ステップＳ３０８では、ステップＳ３０９からステップＳ３１０に至る以下の一連の処理ステップの実行を、単位処理数分だけ行う（つまりループさせる）ことを示す（プログラム言語上では宣言する）。ステップＳ３０９では、単位処理数分中の現在の更新データのシーケンス番号が差分停止番号より小であるか否かを検証し、現在の更新データのシーケンス番号が差分停止番号より小の場合はステップＳ３１７に移り、現在の更新データのシーケンス番号が差分停止番号より小でない場合はステップＳ３１０に進む。なお、この更新データのシーケンス番号とは、ディスク制御装置２１（マスタ）が発行するコピーデータの通し番号のことである。また、正常時の差分停止番号は零である。
【００２５】
ステップＳ３１０では、現在の更新データを、そのままディスク制御装置２３のペアボリュームに格納する処理を行い、単位処理数分だけの処理が完了している場合は処理を終了する（ステップＳ３１１）。
ステップＳ３１７では、現在の更新データの位置が差分停止番号に等しいか否かを検証し、現在の更新データの位置が差分停止番号に等しい場合はステップＳ３１８に進み、現在の更新データの位置が差分停止番号に等しくない場合はステップＳ３１９に移る。ステップＳ３１８では、差分コピー中であることを示すフラグをオフにし、ステップＳ３１０に移る。また、ステップＳ３１９では、現在の更新データの位置がコピー済の範囲内か否かを検証し、現在の更新データの位置がコピー済の範囲内である場合はステップＳ３２０に進み、現在の更新データの位置がコピー済の範囲外である場合はステップＳ３１０に移る。ステップＳ３２０では、内部領域に設けられた当該差分ビットの記録をオンにし、ステップＳ３１０に移る。
【００２６】
なお、図３，４のフローチャート図は、生じ得る全てのケースを考慮しているものであるが、以下、ケース毎の処理の流れを含む構成図を新たに示し、これらの各ケースについて、図３，４のフローチャート図を基に、その処理の流れを説明する。
【００２７】
図５は、本発明の実施形態に係るディスク制御装置を含む情報処理システムにおいて、ディスク制御装置２２が正常動作している時のデータの流れを含む構成図である。
同図に示すとおり、ディスク制御装置２２が正常動作している時には、マスタであるディスク制御装置２１からディスク制御装置２２に送出された通常の更新データは、ディスク装置Ｄ２の記録内容を更新すると共に、そのままディスク制御装置２３に送出される。
【００２８】
図６は、本発明の実施形態に係るディスク制御装置２２の正常動作時の処理動作を示すフローチャート図である。
まず、ディスク制御装置２２内のペアボリュームが閉塞中か否かを検証すると、ペアボリュームが閉塞中でないのでステップＳ２０２に進む（ステップＳ２０１）。ステップＳ２０２では、差分コピー完了フラグがオンであるか否かを検証すると、前記フラグがオフであるのでステップＳ２０７に移る。ステップＳ２０７では、全コピー完了フラグがオフであるか、若しくは差分コピー中であるか否かを検証すると、全コピー完了フラグがオフで、かつ差分コピー中ではないのでステップＳ２１４に移る。ステップＳ２１４では、全コピー実行中であるか、若しくはドライブ復旧後の初回の起動であるかを検証すると、全コピー実行中でなく、かつドライブ復旧後の初回の起動でもないのでステップＳ２０４に移る。
【００２９】
ステップＳ２０４では、ディスク制御装置２１から受信した更新コピーデータをペアボリュームに格納するように指示する。この後、ステップＳ２０５にて、ペアボリュームに障害が発生したか否かを検証すると、ペアボリュームに障害が発生していないので、そのままステップＳ２０６に進む。ステップＳ２０６では、ディスク制御装置２１から受信した前記更新コピーデータをディスク制御装置２３に転送して処理を終了する。
【００３０】
図７は、本発明の実施形態に係るディスク制御装置を含む情報処理システムにおいて、ディスク制御装置２２のディスク装置Ｄ２に異常が発生した時のデータの流れを含む構成図である。
同図に示すとおり、ディスク制御装置２２のディスク装置に異常が発生した時には、ディスク制御装置２２及びそのドライバが閉塞され、マスタであるディスク制御装置２１からディスク制御装置２２に送出された通常の更新データは、ディスク装置Ｄ２の記録内容を更新させることなく、そのままディスク制御装置２３に送出される。
【００３１】
図８は、本発明の実施形態に係るディスク制御装置２２のディスク装置Ｄ２に異常が発生した直後のディスク制御装置２２の処理動作を示すフローチャート図である。
まず、ディスク制御装置２２内のペアボリュームが閉塞中か否かを検証すると、ペアボリュームが閉塞中であるので、ステップＳ２０６に移る（ステップＳ２０１）。ステップＳ２０６では、ディスク制御装置２１から受信した前記更新コピーデータをディスク制御装置２３にそのまま転送し、処理を終了する。
【００３２】
図９は、本発明の実施形態に係るディスク制御装置２２が正常動作している時、及びディスク制御装置２２のディスク装置Ｄ２に異常が発生した時の、ディスク制御装置２３の処理動作を示すフローチャート図である。
まず、全コピー中か、若しくはディスク制御装置２２より全コピーが指示されたか否かを検証すると、全コピー中ではなく、かつディスク制御装置２２より全コピーが指示されてもいないので、ステップＳ３１２に移る（ステップＳ３０１）。次に、ステップＳ３１２では、差分コピー中か、若しくはディスク制御装置２２より差分コピーが指示されたか否かを検証すると、差分コピー中ではなく、かつディスク制御装置２２より差分コピーが指示されてもいないので、ステップＳ３０８の更新コピー処理に移る。
【００３３】
以下、更新コピー処理における動作を説明する。
まず、ステップＳ３０８では、ステップＳ３０９からステップＳ３１０に至る以下の一連の処理ステップの実行を、単位処理数分だけ行う（つまりループさせる）ことを示す（プログラム言語上では宣言する）。ステップＳ３０９では、単位処理数分中の現在の更新データのシーケンス番号が差分停止番号より小であるか否かを検証すると、現在の更新データのシーケンス番号が差分停止番号より小でないので、ステップＳ３１０に進む。ステップＳ３１０では、現在の更新データを、そのままディスク制御装置２３のペアボリュームに格納する処理を行い、単位処理数分だけの処理が完了している場合は処理を終了する（ステップＳ３１１）。
【００３４】
図１０は、本発明の実施形態に係るディスク制御装置を含む情報処理システムにおいて、ディスク制御装置２２のデータ回復を行うための全コピー処理動作時のデータの流れを含む構成図である。
同図に示すように、ディスク制御装置２２のドライバが閉塞された後、ディスク装置Ｄ２の障害が除去されると、ディスク制御装置２２に退避されていた全コピーデータは、ディスク制御装置２２に送出されて、前記データ、即ち、ディスク装置Ｄ２が本来格納すべきであったデータがディスク装置Ｄ２に書き込まれる。なお、この間、引き続き、キャッシュのドライバは閉塞する。即ち、キャッシュについては、データ復元を行わない。
【００３５】
図１１は、本発明の実施形態に係るディスク制御装置２２のディスク装置Ｄ２のデータを復元するための全コピー処理時の処理動作を示すフローチャート図である。
まず、ディスク制御装置２２内のペアボリュームが閉塞中か否かを検証すると、このペアボリュームは閉塞中ではないので、ステップＳ２０２に進む（ステップＳ２０１）。ステップＳ２０２では、差分コピー完了フラグがオンであるか否かを検証すると、このフラグがオフであるので、ステップＳ２０７に移る。ステップＳ２０７では、全コピー完了フラグがオンであるか否か、若しくは差分コピー中であるか否かを検証すると、全コピー完了フラグがオフで、かつ差分コピー中であのので、ステップＳ２１４に移る。
【００３６】
ステップＳ２１４では、全コピー実行中であるか、若しくはドライブ復旧後の初回の起動であるか否かを検証すると、全コピー実行中であるか、若しくはドライブ復旧後の初回の起動であるので、ステップＳ２１５に進む。ステップＳ２１５では、所定の長さのデータを処理単位として全コピー処理を行い、さらに、全コピー中であることを示すフラグをオンにする。次に、全コピーが完了したか否かを検証し、全コピーが完了した場合はステップＳ２１７に進み、全コピーが完了していない場合はステップＳ２０５に移る。ステップＳ２１７では、全コピー完了フラグをオンにし、さらに、全コピー実行中を示すフラグをオフにし、ステップＳ２１８にて、ディスク制御装置２３に対して全コピー開始を指示してステップＳ２０５に進む（このルートは、全コピー完了時の初回のみに通過するルートである）。ステップＳ２０５では、ペアボリュームに障害が発生したか否かを検証すると、ペアボリュームに障害が発生している場合であるので、ステップＳ２１９にて当該ディスク制御装置２２に対する全てのコピーを停止させ、次に、ステップＳ２０６にて、ディスク制御装置２１から受信した前記更新コピーデータをディスク制御装置２３に転送し、処理を終了する。
【００３７】
図１２は、本発明の実施形態に係るディスク制御装置を含む情報処理システムにおいて、ディスク制御装置２２のデータ回復を行うためのディスク制御装置２３の全コピー処理時の動作を示すフローチャート図である。
まず、全コピー中か、若しくはディスク制御装置２２より全コピーが指示されたか否かを検証すると、全コピー中か、若しくはディスク制御装置２２より全コピーが指示された場合であるので、ステップＳ３０２に進む。ステップＳ３０２では、全コピー中であることを示すフラグをオフにし、次に、ステップＳ３０３にて、所定の長さを処理単位として全コピー処理を行う。この時、当然ながら、このコピー処理においてコピーデータの位置を指定するコピーポインタ（内部領域に設けられている）も更新する（ステップＳ３０４）。
【００３８】
次に、全コピーが完了したか否かを検証し、全コピーが完了した場合はステップＳ３０６に進み、全コピーが完了していない場合はステップＳ３０３に戻る（ステップＳ３０５）。ステップＳ３０６では、全コピー中を示すフラグをオフにし、次に、ステップＳ３０７にて、ディスク制御装置２２より差分停止番号を受領した後、ステップＳ３０８の更新コピー処理に移る。
【００３９】
以下、更新コピー処理における動作を説明する。
まず、ステップＳ３０８では、ステップＳ３０９からステップＳ３１０に至る以下の一連の処理ステップの実行を、単位処理数分だけ行う（つまりループさせる）ことを示す（プログラム言語上では宣言する）。ステップＳ３０９では、単位処理数分中の現在の更新データのシーケンス番号が差分停止番号より小であるか否かを検証すると、現在の更新データのシーケンス番号が差分停止番号より小でないので、ステップＳ３１０に進む。ステップＳ３１０では、現在の更新データを、そのままディスク制御装置２３のペアボリュームに格納する処理を行い、単位処理数分だけの処理が完了している場合は処理を終了する（ステップＳ３１１）。
【００４０】
図１３は、本発明の実施形態に係るディスク制御装置を含む情報処理システムにおいて、ディスク制御装置２２のデータ回復を行うための全コピー処理後の差分コピー処理時のデータの流れを示す構成図である。
同図に示すように、ディスク制御装置２２のドライバが閉塞された後、ディスク装置Ｄ２の障害が除去され、ディスク制御装置２２に退避されていた全コピーデータが、ディスク制御装置２２に送出されて、前記データ、即ち、ディスク装置Ｄ２が本来格納すべきであったデータがディスク装置Ｄ２に書き込まれると、さらに、この間に、この全コピーデータに生じた更新データがディスク制御装置２２に送出されてディスク装置Ｄ２に書き込まれる。なお、この間、引き続き、キャッシュのドライバは閉塞する。即ち、キャッシュについては、データ復元を行わない。
【００４１】
図１４は、本発明の実施形態に係るディスク制御装置のディスク制御装置２２のデータ回復を行うための全コピー処理後の差分コピー処理時の、ディスク制御装置２２の動作を示すフローチャート図である。
まず、ディスク制御装置２２内のペアボリュームが閉塞中か否かを検証すると、ペアボリュームは既に閉塞中ではないので、ステップＳ２０２に進む（ステップＳ２０１）。ステップＳ２０２では、差分コピー完了フラグ（差分のコピーが完了したことを示すフラグ）がオンであるか否かを検証すると、前記フラグは未だオフであるので、ステップＳ２０７に移る。
【００４２】
ステップＳ２０７では、全コピー完了フラグがオンであるか否か、若しくは差分コピー中であるか否かを検証すると、全コピー完了フラグがオンであるか否か、若しくは差分コピー中であるので、ステップＳ２０８に進む。ステップＳ２０８では、全コピー完了フラグがオンか否かを検証し、全コピー完了フラグがオンの場合はステップＳ２０９に進み、全コピー完了フラグがオフの場合はステップＳ２１１に移る。ステップＳ２０９では、全コピー完了フラグをオフにし、さらに、差分コピー中を示すフラグをオンにする。次に、ステップＳ２１０にて、ディスク制御装置２３に対して差分コピー開始を指示し、さらに、差分停止番号をディスク制御装置２３に通知し、ステップ２１１に進む（ステップＳ２１０）。
ステップＳ２１１では、所定の長さのデータを処理単位として、差分コピーの処理を行う。次に、差分コピーの処理が完了したか否かを検証し、差分コピーの処理が完了した場合はステップＳ２１３に進み、差分コピーの処理が完了していない場合はステップＳ２０５に移る（ステップＳ２１２）。ステップＳ２１３では、差分コピー完了フラグをオンにし、さらに差分コピー実行中を示すフラグをオフにし、ステップＳ２０５に進む。ステップＳ２０５では、ペアボリュームに障害が発生したか否かを検証すると、既に障害が除去されて、ペアボリュームには障害が発生していないので、そのままステップＳ２０６に進む。ステップＳ２０６では、ディスク制御装置２１から受信した前記更新コピーデータをディスク制御装置２３に転送し、処理を終了する。
【００４３】
図１５は、本発明の実施形態に係るディスク制御装置のディスク制御装置２２のデータ回復を行うための全コピー処理後の差分コピー処理時の、ディスク制御装置２３の動作を示すフローチャート図である。
まず、全コピー中か、若しくはディスク制御装置２２より全コピーが指示されたか否かを検証すると、全コピー中ではなく、かつディスク制御装置２２より全コピーが指示された場合ではないので、ステップＳ３１２に進む。ステップＳ３１２では、差分コピー中か、若しくはディスク制御装置２２より差分コピーが指示されたか否かを検証すると、差分コピー中か、若しくはディスク制御装置２２より差分コピーが指示された場合であるので、ステップＳ３１３に進む。
【００４４】
ステップＳ３１３では、差分コピー中であることを示すフラグをオフにする。次に、管理領域として設けた内部領域に差分ビットがオンとして示されているか否かを検証し、前記領域に差分ビットがオンとして示されている場合はステップＳ３１５に進み、前記領域に差分ビットがオンとして示されていない場合はステップＳ３０８の更新コピー処理に移る。ステップＳ３１５では、所定の処理単位に基づいて、差分コピーを行い、ステップＳ３１６にて、処理済であることを示すために当該差分ビットをオフにし、その後、ステップＳ３０８の更新コピー処理に移る。
【００４５】
以下、更新コピー処理における動作を説明する。
まず、ステップＳ３０８では、ステップＳ３０９からステップＳ３１０に至る以下の一連の処理ステップの実行を、単位処理数分だけ行う（つまりループさせる）ことを示す（プログラム言語上では宣言する）。ステップＳ３０９では、単位処理数分中の現在の更新データのシーケンス番号が差分停止番号より小であるか否かを検証すると、現在の更新データのシーケンス番号が差分停止番号より小であるので、ステップＳ３１７に移る。ステップＳ３１７では、現在の更新データの位置が差分停止番号に等しいか否かを検証し、現在の更新データの位置が差分停止番号に等しい場合はステップＳ３１８に進み、現在の更新データの位置が差分停止番号に等しくない場合はステップＳ３１９に移る。ステップＳ３１８では、差分コピー中であることを示すフラグをオフにし、ステップＳ３１０に移る。また、ステップＳ３１９では、現在の更新データの位置がコピー済の範囲内か否かを検証し、現在の更新データの位置がコピー済の範囲内である場合はステップＳ３２０に進み、現在の更新データの位置がコピー済の範囲外である場合はステップＳ３１０に移る。ステップＳ３２０では、内部領域に設けられた当該差分ビットの記録をオンにし、ステップＳ３１０に移る。ステップＳ３１０では、現在の更新データを、そのままディスク制御装置２３のペアボリュームに格納する処理を行い、単位処理数分だけの処理が完了している場合は処理を終了する（ステップＳ３１１）。
【００４６】
図１６は、本発明の実施形態に係るディスク制御装置を含む情報処理システムにおいて、全コピー処理及び差分コピー処理完了後のデータの流れを示す構成図である。
同図に示すように、この場合はコピーポインタは全範囲コピー済の位置を示しており、また、前記内部領域の差分ビットは全て帰零されている。さらに、キャッシュのドライバの閉塞は解除されており、この状態で、マスタであるディスク制御装置２１からの新規のコピーデータの入力を開始し、ディスク装置Ｄ２への格納やキャッシュへの置数を再開する。
【００４７】
図１７は、全コピー処理及び差分コピー処理完了後の更新コピーデータ処理再開時におけるディスク制御装置２２の動作を示すフローチャート図である。
まず、ディスク制御装置２２内のペアボリュームが閉塞中か否かを検証すると、前記ペアボリュームは既に復旧し、閉塞中でないので、ステップＳ２０２に進む（ステップＳ２０１）。ステップＳ２０２では、差分コピー完了フラグがオンであるか否かを検証し、前記フラグがオフの場合はステップＳ２０７に移り、前記フラグがオンの場合はステップＳ２０３に進む。
【００４８】
ステップＳ２０３では、差分コピー完了フラグをオフにし、次に、ステップＳ２０４にて、ディスク制御装置２１から受信した更新コピーデータをペアボリュームに格納するように指示する。この後、ステップＳ２０５では、ペアボリュームに障害が発生したか否かを検証すると、前記ペアボリュームには障害が発生していないので、そのままステップＳ２０６に進む。ステップＳ２０６では、ディスク制御装置２１から受信した前記更新コピーデータをディスク制御装置２３に転送し、処理を終了する。
【００４９】
ステップＳ２０７では、全コピー完了フラグがオンであるか否か、若しくは差分コピー中であるか否かを検証すると、全コピー完了フラグがオンではなく、かつ差分コピー中でもないので、ステップＳ２１４に移る。ステップＳ２１４では、全コピー実行中であるか、若しくはドライブ復旧後の初回の起動であるか否かを検証すると、全コピー実行中でなく、かつドライブ復旧後の初回の起動でもないので、ステップＳ２０４に移る。
【００５０】
図１８は、全コピー処理及び差分コピー処理完了後の更新コピーデータ処理再開時におけるディスク制御装置２３の動作を示すフローチャート図である。
まず、全コピー中か、若しくはディスク制御装置２２より全コピーが指示されたか否かを検証すると、全コピー中ではなく、かつディスク制御装置２２より全コピーが指示されてもいないので、ステップＳ３１２に移る（ステップＳ３０１）。ステップＳ３１２では、差分コピー中か、若しくはディスク制御装置２２より差分コピーが指示されたか否かを検証すると、差分コピー中ではなく、かつディスク制御装置２２より差分コピーが指示されてもいないので、ステップＳ３０８の更新コピー処理に移る。
【００５１】
以下、更新コピー処理における動作を説明する。
まず、ステップＳ３０８では、ステップＳ３０９からステップＳ３１０に至る以下の一連の処理ステップの実行を、単位処理数分だけ行う（つまりループさせる）ことを示す（プログラム言語上では宣言する）。ステップＳ３０９では、単位処理数分中の現在の更新データのシーケンス番号が差分停止番号より小であるか否かを検証すると、現在の更新データのシーケンス番号が差分停止番号より小でないので、ステップＳ３１０に進む。ステップＳ３１０では、現在の更新データを、そのままディスク制御装置２３のペアボリュームに格納する処理を行い、単位処理数分だけの処理が完了している場合は処理を終了する（ステップＳ３１１）。
【００５２】
なお、本発明に係るディスク制御装置の各構成要素の処理の少なくとも一部をコンピュータ制御により実行するものとし、かつ、上記処理を、図３，４のフローチャートで示した手順によりコンピュータに実行せしめるプログラムは、半導体メモリを始め、ＣＤ−ＲＯＭや磁気テープなどのコンピュータ読み取り可能な記録媒体に格納して配付してもよい。そして、少なくともマイクロコンピュータ，パーソナルコンピュータ，汎用コンピュータを範疇に含むコンピュータが、上記の記録媒体から上記プログラムを読み出して、実行するものとしてもよい。
【図面の簡単な説明】
【００５３】
【図１】本発明の実施形態に係るディスク制御装置を含む情報処理システムの全体構成を示す構成図である。
【図２】障害によりサスペンドしていたカスケード接続のディスク制御装置のディスク装置をデータ復旧させる復旧処理を説明する説明図である。
【図３】本発明の実施形態に係るディスク制御装置２２の処理動作を示すフローチャート図である。
【図４】本発明の実施形態に係るディスク制御装置２３の処理動作を示すフローチャート図である。
【図５】本発明の実施形態に係るディスク制御装置を含む情報処理システムにおいて、ディスク制御装置２２が正常動作している時のデータの流れを含む構成図である。
【図６】本発明の実施形態に係るディスク制御装置２２の正常動作時の処理動作を示すフローチャート図である。
【図７】本発明の実施形態に係るディスク制御装置を含む情報処理システムにおいて、ディスク制御装置２２のディスク装置Ｄ２に異常が発生した時のデータの流れを含む構成図である。
【図８】本発明の実施形態に係るディスク制御装置２２のディスク装置Ｄ２に異常が発生した直後のディスク制御装置２２の処理動作を示すフローチャート図である。
【図９】本発明の実施形態に係るディスク制御装置２２が正常動作している時、及びディスク制御装置２２のディスク装置Ｄ２に異常が発生した時の、ディスク制御装置２３の処理動作を示すフローチャート図である。
【図１０】本発明の実施形態に係るディスク制御装置を含む情報処理システムにおいて、ディスク制御装置２２のデータ回復を行うための全コピー処理動作時のデータの流れを含む構成図である。
【図１１】本発明の実施形態に係るディスク制御装置２２のディスク装置Ｄ２のデータを復元するための全コピー処理時の処理動作を示すフローチャート図である。
【図１２】本発明の実施形態に係るディスク制御装置を含む情報処理システムにおいて、ディスク制御装置２２のデータ回復を行うための全コピー処理時の動作を示すフローチャート図である。
【図１３】本発明の実施形態に係るディスク制御装置を含む情報処理システムにおいて、ディスク制御装置２２のデータ回復を行うための全コピー処理後の差分コピー処理時のデータの流れを示す構成図である。
【図１４】本発明の実施形態に係るディスク制御装置のディスク制御装置２２のデータ回復を行うための全コピー処理後の差分コピー処理時の、ディスク制御装置２２の動作を示すフローチャート図である。
【図１５】本発明の実施形態に係るディスク制御装置のディスク制御装置２２のデータ回復を行うための全コピー処理後の差分コピー処理時の、ディスク制御装置２３の動作を示すフローチャート図である。
【図１６】本発明の実施形態に係るディスク制御装置を含む情報処理システムにおいて、全コピー処理及び差分コピー処理完了後のデータの流れを示す構成図である。
【図１７】全コピー処理及び差分コピー処理完了後の更新コピーデータ処理再開時におけるディスク制御装置２２の動作を示すフローチャート図である。
【図１８】全コピー処理及び差分コピー処理完了後の更新コピーデータ処理再開時におけるディスク制御装置２３の動作を示すフローチャート図である。
【符号の説明】
【００５４】
１  ホストコンピュータ
２１，２１，２３  ディスク制御装置
Ｄ１，Ｄ２，Ｄ３  ディスク装置（ボリューム）
【図１】
2009104343.tif 000003
【図２】
2009104343.tif 000004
【図３】
2009104343.tif 000005
【図４】
2009104343.tif 000006
【図５】
2009104343.tif 000007
【図６】
2009104343.tif 000008
【図７】
2009104343.tif 000009
【図８】
2009104343.tif 000010
【図９】
2009104343.tif 000011
【図１０】
2009104343.tif 000012
【図１１】
2009104343.tif 000013
【図１２】
2009104343.tif 000014
【図１３】
2009104343.tif 000015
【図１４】
2009104343.tif 000016
【図１５】
2009104343.tif 000017
【図１６】
2009104343.tif 000018
【図１７】
2009104343.tif 000019
【図１８】
2009104343.tif 000020