(57)【要約】【課題】  従来とレゾネータの総容量が同じであっても従来よりも大きな消音効果を得ることができるヘルムホルツレゾネータの提供。【解決手段】体積部２０と共鳴管部３０を備えるヘルムホルツレゾネータであって、体積部２０の容量Ｖ１と共鳴管部３０の容量Ｖ２との和である総容量Ｖに対する体積部２０の容量Ｖ１の比率（Ｖ１／Ｖ）を、消音効果が極大または略極大となるように設定したヘルムホルツレゾネータ１０。消音効果が極大または略極大となるように設定された比率（Ｖ１／Ｖ）は、レゾネータ１０によって消音させたい周波数が２００Ｈｚのとき０．８５以上０．９５以下である。【選択図】        図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
体積部と共鳴管部を備えるヘルムホルツレゾネータであって、
前記体積部の容量Ｖ１と前記共鳴管部の容量Ｖ２との和である総容量Ｖに対する前記体積部の容量Ｖ１の比率（Ｖ１／Ｖ）を、消音効果が極大または略極大となるように設定したヘルムホルツレゾネータ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、車両の吸気ダクト等に設けられるヘルムホルツレゾネータに関する。
【背景技術】
【０００２】
ヘルムホルツレゾネータは、車両の吸気ダクト等と連通し、その形状により狙いの周波数の消音効果を得ることができるものである。ヘルムホルツレゾネータの消音周波数ｆは次の計算式による。
ｆ＝［ｃ／２π］[Ｓ／｛Ｖ１（Ｌ＋１．６ａ）｝]1/2
ただし、音速ｃ、共鳴管部の断面積Ｓ、共鳴管部の断面の半径ａ、共鳴管部の長さＬ、体積部の容積Ｖ１、である。
ヘルムホルツレゾネータの消音効果は、一般的に、総容量（Ｖ１＋ＳＬ）に影響され、総容量（Ｖ１＋ＳＬ）が大きい方が消音効果も大きくなる。そのため、従来のヘルムホルツレゾネータでは、大きな（狙いの）消音効果を得るために総容量（Ｖ１＋ＳＬ）を増やして対応していた。
【０００３】
しかし、従来のヘルムホルツレゾネータには、次の問題点がある。
ヘルムホルツレゾネータは、車両の限られたスペース内に配置されるため、総容量（Ｖ１＋ＳＬ）を増やして対応することにはレゾネータの車両搭載スペース上限界がある。
【特許文献１】特開２０００−３２０３１９号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
本発明の目的は、従来とレゾネータの総容量が同じであっても従来よりも大きな消音効果を得ることができるヘルムホルツレゾネータを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
上記目的を達成する本発明はつぎの通りである。
（１）  体積部と共鳴管部を備えるヘルムホルツレゾネータであって、
前記体積部の容量Ｖ１と前記共鳴管部の容量Ｖ２との和である総容量Ｖに対する前記体積部の容量Ｖ１の比率（Ｖ１／Ｖ）を、消音効果が極大または略極大となるように設定したヘルムホルツレゾネータ。
【発明の効果】
【０００６】
上記（１）のヘルムホルツレゾネータによれば、体積部の容量Ｖ１と共鳴管部の容量Ｖ２との和である総容量Ｖに対する体積部の容量Ｖ１の比率（Ｖ１／Ｖ）を、消音効果が極大または略極大となるように設定したため、該比率（Ｖ１／Ｖ）を考慮せずに設定された同じ総容量Ｖのレゾネータに比べて大きな消音効果を得ることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００７】
以下に、本発明実施例のヘルムホルツレゾネータ（ヘルムホルツタイプのレゾネータ）（以下、単にレゾネータともいう）１０を、説明する。
レゾネータ１０は、たとえば、車両のエンジンルーム内に配置され車両の図示略の吸気ダクトから分岐し吸気ダクトに連通する、吸気音を消音するために設けられるレゾネータである。
【０００８】
レゾネータ１０は、たとえば樹脂製であり、図１に示すように、体積部２０と、共鳴管部３０と、を備える。
体積部２０は、共鳴管部３０を通して少なくとも一箇所で吸気ダクトと連通している。
共鳴管部３０は、体積部２０および吸気ダクトと一体に形成されていてもよく、別体に形成されていてもよい。共鳴管部３０は、全体が体積部２０外にあってもよく、少なくとも一部が体積部２０内に入り込んでいてもよい。共鳴管部３０は、直線状に延びて設けられていてもよく、途中部位で屈曲または湾曲していてもよい。また、共鳴管部３０は、蛇腹等を有していて、自由に形状を変化させることが可能とされていてもよい。
【０００９】
ここで、図２を説明する。
レゾネータ１０を吸気ダクトに設ける（付ける）際、レゾネータ１０によって消音させたい周波数ｆは決まっている。また、体積部２０の容量Ｖ１と共鳴管部３０の容量Ｖ２との和であるレゾネータ１０の総容量Ｖを固定すると、共鳴管部３０の断面積Ｓ、共鳴管部３０の長さＬ、体積部２０の容量Ｖ１の組み合わせで何種類ものレゾネータ１０ができる。なお、図４，５，６は、レゾネータ１０の総容量Ｖを固定した状態でＳ，Ｌ，Ｖ１の組み合わせを異ならせてできるレゾネータ１０の一例を示している。
レゾネータ１０によって消音させたい周波数ｆがたとえば２００Ｈｚ（その近傍であってもよい）の場合に、出願人がこれらのレゾネータのそれぞれの消音効果を確認し、体積部２０の容量Ｖ１と共鳴管部３０の容量Ｖ２との和である総容量Ｖに対する体積部の容量Ｖ１の比率（Ｖ１／Ｖ）で表したところ、図２に示すような表になることが判明した。
【００１０】
図２から以下のことが分かる。
（ａ）比率（Ｖ１／Ｖ）が０．９未満のとき、比率（Ｖ１／Ｖ）が大きくなるにつれて消音効果が大きくなる。
（ｂ）比率（Ｖ１／Ｖ）が０．９より大のとき、比率（Ｖ１／Ｖ）が大きくなるにつれて消音効果が小さくなる。
（ｃ）比率（Ｖ１／Ｖ）が０．９のとき、消音効果が極大となる。すなわち、比率０．９が最も効率的に消音効果を得ることができる比率（最適比率）であることが分かる。
（ｄ）比率（Ｖ１／Ｖ）が０．９のときの消音効果を１００％としたとき、比率（Ｖ１／Ｖ）が０．８５以上０．９５以下のとき９５％以上の消音効果が得られる。
【００１１】
したがって、レゾネータ１０の総容量Ｖが固定されている状態では、比率（Ｖ１／Ｖ）を消音効果が極大または略極大となるように設定することにより、他の比率時より大きな消音効果を得ることができることがわかる。
特に、レゾネータ１０によって消音させたい周波数ｆが２００Ｈｚ（その近傍であってもよい）の場合、比率（Ｖ１／Ｖ）を０．８５以上、０．９５以下に設定することにより、他の比率時より大きな消音効果を得ることができることがわかる。
【００１２】
次に、本発明実施例の作用を説明する。
本発明実施例では、体積部２０の容量Ｖ１と共鳴管部３０の容量Ｖ２との和である総容量Ｖに対する体積部２０の容量Ｖ１の比率（Ｖ１／Ｖ）を、消音効果が極大または略極大となるように設定したため、図３に示すように、該比率（Ｖ１／Ｖ）を考慮せずに設定された（他の比率時の）同じ総容量Ｖのレゾネータに比べて大きな消音効果を得ることができる。
また、レゾネータ１０によって消音させたい周波数ｆが２００Ｈｚ（その近傍であってもよい）の場合には比率（Ｖ１／Ｖ）を０．８５以上０．９５以下に設定することにより、比率（Ｖ１／Ｖ）がその他の比率である場合に比べて、大きな消音効果を得ることができる。
【００１３】
比率（Ｖ１／Ｖ）を考慮することにより効率的に消音効果を得ることができるため、一定の消音効果を得たい場合、比率（Ｖ１／Ｖ）を考慮していない場合に比べてレゾネータ１０の総容量Ｖを小さくすることができ、レゾネータ１０の搭載スペース上有利である。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
【図１】本発明実施例のヘルムホルツレゾネータの正面図である。
【図２】本発明実施例のヘルムホルツレゾネータの、レゾネータの総容量Ｖを固定した状態でＳ，Ｌ，Ｖ１の組み合わせを異ならせたときのそれぞれの消音効果を確認し、比率（Ｖ１／Ｖ）で表したときの表である。
【図３】レゾネータの総容量Ｖが固定されているときの、比率（Ｖ１／Ｖ）を最適比率（０．９）にしたときと、他の比率時とのレゾネータによる消音効果を示すグラフである。
【図４】レゾネータの総容量Ｖを固定した状態でＳ，Ｌ，Ｖ１の組み合わせを異ならせてできるレゾネータの一例の正面図である。
【図５】レゾネータの総容量Ｖを固定した状態でＳ，Ｌ，Ｖ１の組み合わせを異ならせてできるレゾネータの一例の正面図である。
【図６】レゾネータの総容量Ｖを固定した状態でＳ，Ｌ，Ｖ１の組み合わせを異ならせてできるレゾネータの一例の正面図である。
【符号の説明】
【００１５】
１０  ヘルムホルツレゾネータ
２０  体積部
３０  共鳴管部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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