(57)【要約】【課題】DMEに対する耐性を有するゴム部材を提供する。【解決手段】ジメチルエーテルのガスまたは液体と接触する部位に使用されるゴム部材であって、エチレン含量が６０質量％以上であるエチレン−プロピレン系ゴムの架橋成形物からなることを特徴とする耐ジメチルエーテル性ゴム部材。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
ジメチルエーテルのガスまたは液体と接触する部位に使用されるゴム部材であって、エチレン含量が60質量％以上であるエチレン−プロピレン系ゴムの架橋成形物からなることを特徴とする耐ジメチルエーテル性ゴム部材。
【請求項２】
Ｏリング、ガスケット、パッキン、オイルシール、ダイヤフラム、ホースまたはゴム栓であることを特徴とする請求項１記載の耐ジメチルエーテル性ゴム部材。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ジメチルエーテル（以下、「DME」と略す）を製造・貯蔵・輸送・供給・使
用する段階で、気体または液体のDMEと接触する装置・機器に使用されるゴム部材、並び
にDMEをLPGの代替燃料として使用する装置に使用され、DME用として使用可能なゴム部材
に関する。
【背景技術】
【０００２】
ゴムＯリングのように、合成ゴムを主材料とし、これに架橋剤・架橋助剤・充填材等のゴム薬品を配合して金型等によって加圧加熱成型したゴム系シール材は、適度の柔軟性を有し、接合面とのなじみが良く、シール性が優れているために、各種産業の装置・機器に幅広く使用されている。
【０００３】
このうち、LPG業界においては、一次基地・二次基地・充填所等の供給設備や外航船、
沿岸船、タンクローリ等の輸送設備において、配管の接続部分やバルブ等の機器にゴム系シール材、特にLPGに対する耐薬品性の良いＮＢＲやフッ素ゴムが多く使われている（例
えば、非特許文献1参照）。
【０００４】
ここで、LPGはプロパンとブタンを主成分とし、運搬・保管が容易なことから民生用の
エネルギーとして、全国の総世帯の約55％、2,500万世帯で使用されており、運輸用とし
てもほぼすべてのタクシーで燃料として使用されている。また、産業用としても鉄鋼を始めとする工業用や電力用、石油化学原料等幅広く利用されており、国民生活ならびに産業経済においてなくてはならないエネルギーとなっている。
【０００５】
ところが、このLPGは供給の約8割を輸入に依存し、かつ輸入の約8割を中東に依存して
いる上に、近年、中国・インド等のアジア諸国において所得水準の上昇に伴い、分散型燃料としてのLPGの需要が急増しつつあり、需給の逼迫による価格の高値安定が恒常化しつ
つあるという問題が発生している。
【０００６】
このような情勢を受けて、新たなエネルギー源を見つけようという動きが活発になっており、LPG代替燃料としてLNGやGTLが注目されているが、LNGやGTLは他の代替燃料、特にDMEと比べて、プラントの建設費用が高いという問題がある。
【０００７】
その他の代替燃料の中で、DMEはCH3OCH3という化学構造を有し、通常は天然ガス・随伴ガス・石炭等をガス化して得られる合成ガス（CO2、H2）を原料としてDME合成によって得られ、燃やした時に煤塵・SOxが発生せず、NOxも少ないというクリーンな特徴を有することから、発電用・ボイラー用・家庭用・自動車用等の燃料としての利用が検討されている。しかも、このDMEは蒸気圧のような物理的性状がLPGに似ていることから、LPGのインフ
ラを活用することが可能と考えられており、近年ではLPGの代替燃料としてDMEを利用しようとする動きが高まってきている。
【０００８】
【非特許文献１】「DME検討会」報告書、平成８年８月８日発行、資源エネルギー庁 資源・燃料部 石油流通課、財団法人エルピーガス振興センター 日本LPガス協会、ｐ．５〜ｐ．６
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
ところが、DMEは化学的にはエーテルに分類され、パラフィン系炭化水素であるプロパ
ンやブタンからなるLPGとは化学的性質がまったく異なり、プラスチックやゴム等の有機
化合物に対して、ガス透過性が高く、膨潤や溶解させやすいという特徴を有している。上記のように、LPGの貯蔵タンクや配管にはシール材としてNBRやフッ素ゴムが使用されているが、これらのゴム材料はDMEに対する耐性が低く、比較的容易に侵蝕される。
【００１０】
具体的には、本発明者らの実験によると、DMEとの接触によりNBRやフッ素ゴムは著しく膨潤し、DMEの透過性がLPGに比べて10倍以上となってしまい、シール材としての機能を十分果たせない恐れがあることが判明した。
【００１１】
このように、DMEがLPGの代替燃料として有力な候補として注目されているなかで、LPG
のインフラをそのまま使用できるようにするためには、DMEに対する耐性（耐DME性）が高いゴム材料の開発が急務となっている。そこで、本発明は、DMEに対する耐性を有するゴ
ム部材を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
本発明者らは、上記のような課題を解決すべく検討を重ねたところ、エチレン−プロピレン系ゴムの中に耐DME性が良好なものがあることを見出し、本発明を完成するに至った
。
【００１３】
即ち、上記目的を達成するために、本発明の耐DME性ゴム部材は、エチレン含量が60質
量％以上であるエチレン−プロピレン系ゴムの架橋成形物からなることを特徴とする。
【００１４】
また、本発明の耐DME性ゴム部材は、Ｏリング、ガスケット、パッキン、オイルシール
、ダイヤフラムとして使用される。
【発明の効果】
【００１５】
本発明の耐DME性ゴム部材は、DMEと接触する装置・機器のＯリング、ガスケット、パッキン、オイルシール、ダイヤフラム、ホース、ゴム栓等に好適に使用できる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１６】
以下、本発明に関して詳細に説明する。
【００１７】
本発明の耐DME性ゴム部材は、エチレン含量が60質量％以上、好ましくは65〜80質量％
であるエチレン−プロピレン系ゴムをベースゴムとし、それを所定形状に成形し、架橋したものである。このベースゴムは、エチレン含量が60質量％以上であればよく、エチレンとプロピレンとの２成分からなるコポリマー（一般的にEPMと略す）であってもよく、エ
チレンとプロピレンとの共重合体に第３成分として二重結合を持つ不飽和化合物を導入したもの（一般的にEPDMと略す）であってもよい。第３成分としてはエチリデンノルボルネン（ENB）やジシクロペンタジエン（DCP）等が挙げられるが、これらに限定されない。
【００１８】
上記ベースゴムを架橋するには、従来からエチレン系ゴムの架橋に使用される架橋剤を使用できる。硫黄架橋系でも、過酸化物架橋系でもよく、更に加硫促進剤、共架橋剤等を併用してもよい。また、それぞれの添加量も、上記のベースゴムの組成（エチレン含量や第３成分）、ゴム部材の使用部位に要求される物性や特性等に応じて適宜設定すればよい。
【００１９】
本発明の耐DME性ゴム部材は、上記のベースゴムをそのまま使用して所定形状に成形し
てゴム部材とすることができるが、各種特性を向上させるために添加剤や充填材等を配合して組成物とし、これを成形してゴム部材とすることもできる。配合される添加剤や充填材には特に制限はなく、一般的なゴム組成物に用いられるカーボンブラックやホワイトカ
ーボン等の充填材、老化防止剤、プロセスオイル、可塑剤等を挙げることができる。これらの配合量、種類、組み合わせ等は、目的とするゴム部材に要求される物性や特性に合わせて適宜選択される。
【００２０】
本発明の耐DME性ゴム部材を得るには、通常のゴム製品の製造方法が適用でき、ベ−ス
ゴム、あるいはベースゴムに添加剤や充填材を添加したゴム組成物をオープンロール、加圧ニーダー、バンバリーミキサー等に投入して混練を行い、金型による熱プレス成形、押出成形、ブロー成型、トランスファー成型、射出成型等の方法によって所望の形状に成形することができる。
【００２１】
成形条件は、特に制限されるものではないが、100〜200℃で、1〜30分間加熱加圧する
ことが好ましい。100℃未満では硬化時間が長くなってしまうため工業的生産性に劣り、200℃を越えるとスコーチ発生や加硫戻りの危険性がある。より望ましくは140〜180℃であり、その場合の硬化時間は、架橋反応が完了する時間を適宣選択すればよい。
【００２２】
また、特にシール材とする場合には、そのシール性質を向上させるために、上記の一次架橋の後、100〜200℃で1〜24時間程度熱処理して二次架橋をすることが望ましい。100℃未満では二次架橋の効果が少なく、200℃を越えると成形品が熱分解するおそれがあるた
め好ましくない。製品の形状を損なわず、可塑剤等の配合剤が揮発しない条件が適当である。
【実施例】
【００２３】
以下、実施例と比較例により、本発明を具体的に説明するが、本発明は下記の実施例に限定されるものではない。
【００２４】
（実施例１）
エチレン含量が70質量％であるEPDM（住友化学製「エスプレン514F」）に過酸化物架橋剤を添加してオープンロールにて混練して組成物とし、これを金型に充填し、170℃で10
分間架橋成形を行ってゴムシートを得た。二次架橋は150℃で２時間行った。
【００２５】
（実施例２）
エチレン含量が61質量％のEPDM（JSR製「EP21」）を用いた以外は、実施例１と同様に
してゴムシートを得た。
【００２６】
（比較例１）
エチレン含量が59質量％のEPDM（三井化学製「X-4010」）を用いた以外は、実施例１と同様にしてゴムシートを得た。
【００２７】
（比較例２）
エチレン含量が52質量％のEPDM（住友化学製「エスプレン501A」）を用いた以外は、実施例１と同様にしてゴムシートを得た。
【００２８】
そして、各ゴムシートから試験片を切り出し、オートクレーブ中でDMEに23℃で48時間
浸漬し、オートクレーブから取り出した直後の体積変化率を測定した。試験の結果を表１に示す。
【００２９】
【表１】
2009091490.tif 000002
【００３０】
表1から判るように、本発明に係る実施例のゴムシートは、比較例のゴムシートに比べ
てDME浸漬後の体積変化率が小さく、耐DME性に優れている。