(57)【要約】【課題】  受信時のアンテナ利得を増大させることで、高品質な無線品質を得ることにより稼働率が高く、通信可能な距離を伸ばすことができるＴＤＤ通信システムを提供する。【解決手段】  時分割で１つのアンテナ３１を送信用と受信用に利用する無線局が、アンテナ３１を送信用と受信用に切り替える送受信切替スイッチ３３と、その切り替えタイミングを制御する送受信切替タイミング発生回路３４とを備え、アンテナ３１が、複数の素子から構成され、素子への給電経路の途中に設けた高周波スイッチ３が、上記切り替えタイミングによって、送信の場合はオフとなり、受信の場合はオンとなって、アンテナにおける利得を送信の場合に比べて受信の場合を大きくしたＴＤＤ通信システムである。【選択図】        図５
2009147678.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
時分割で１つのアンテナを送信用と受信用に利用する無線局を有するＴＤＤ通信システムであって、
前記無線局は、
前記アンテナを送信用と受信用に切り替える送受信切替スイッチと、
前記送受信切替スイッチの切り替えタイミングを制御する送受信切替タイミング発生回路とを備え、
前記アンテナが、複数の素子から構成され、
前記素子への給電経路の途中に高周波スイッチを設け、
前記高周波スイッチが、前記送受信切替タイミング発生回路による切り替えタイミングによって、送信の場合はオフとなり、受信の場合はオンとなって、前記アンテナにおける利得を送信の場合に比べて受信の場合を大きくすることを特徴とするＴＤＤ通信システム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ＴＤＤ（Time Division Duplex）通信システムに係り、特に、無線品質を向上させ、通信可能な距離を伸ばすことができるＴＤＤ通信システムに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来用いられている一般的なＴＤＤ通信システムについて図７を参照しながら説明する。図７は、従来のＴＤＤ通信システムの概略系統図である。
従来のＴＤＤ通信システムは、図７に示すように、送受信を行う無線局のＡ局とＢ局とを有し、各無線局が、増幅器１１と、変調装置１２と、周波数変換器１３と、増幅器１４と、出力端子１５と、入力端子２１と、増幅器２２と、周波数変換器２３と、復調装置２４と、増幅器２５と、アンテナ３１′と、アンテナ端子３２と、送受信切替スイッチ３３と、送受信切替タイミング発生回路３４と備えている。
【０００３】
無線局の各部を説明する。
増幅器１１は、送信信号を増幅し、変調装置１２は、増幅器１１で増幅された送信信号を変調し、周波数変換器１３は、変調装置１２で変調された信号を周波数変換し、増幅器１４は、周波数変換器１３で周波数変換された信号を増幅し、出力端子１５は、増幅器１４で増幅された信号をアンテナ端子３２に出力する。
【０００４】
入力端子２１は、アンテナ端子３２からの受信信号を入力し、増幅器２２は、入力端子２１から入力された受信信号を増幅し、周波数変換器２３は、増幅器２２で増幅された受信信号を周波数変換し、復調装置２４は、周波数変換器２３で周波数変換された信号を復調し、増幅器２５は、復調装置２４で復調された信号を増幅する。
【０００５】
アンテナ３１′は、他局からの電波を受信し、他局へ電波を送信し、アンテナ端子３２は、送受信切替スイッチ３３により送信時には出力端子１５に接続して受信時には入力端子２１に接続し、送受信切替スイッチ３３は、送受信切替タイミング発生回路３４の制御によって送受信の切替を行い、送受信切替タイミング発生回路３４は、送受信切替スイッチ３３の切替タイミングを制御する。
【０００６】
通常、アンテナの利得はＡ局とＢ局において異なっていても、送信時と受信時とでは同じである。すなわち、Ａ局、Ｂ局における送信時と受信時のアンテナ利得ＧＡTA，ＧＡRA，ＧＡTB，ＧＡRBは、
ＧＡTA＝ＧＡRA≡ＧＡA  …  （１）
ＧＡTB＝ＧＡRB≡ＧＡB  …  （２）
という関係がある。
【０００７】
例えば、Ａ局からＢ局に向かって送信する時のリンクバジェットを計算する際に、Ａ局の送信電力ＰＴAとＢ局の受信電力ＰＲBとの間では、距離や降雨などによる伝送路の全空間損失をＬABとすると、
ＰＲB＝ＰＴA＋ＧＡTA−ＬAB＋ＧＡRB  …  （３）
となる。
【０００８】
また、受信局であるＢ局においては、変調方式とＢＥＲ（Bit Error Rate）評価条件によって決まる所要ＣＮＲ（Carrier to Noise Ratio）：ＣＮB、帯域内熱雑音ＮＢB、受信機雑音指数ＮＦBにより、熱雑音以外の雑音量が不変で熱雑音が雑音の主体の場合に以下の関係がある。
ＰＲB≧ＮＢB＋ＮＦB＋ＣＮB  …  （４）
【０００９】
従って、（３）（４）の式より、以下の関係が導かれる。
ＬAB≦ＰＴA＋ＧＡTA＋ＧＡRB−（ＮＢB＋ＮＦB＋ＣＮB）  …  （５）
【００１０】
また、ＬABは以下のように書くこともできる。
ＬAB＝Ｌd＋Ｌi  …  （６）
上記（６）式で、Ｌdは伝搬距離のみにより減衰する成分、Ｌiは降雨などの伝送路上に存在するその他の減衰分を示す。
【００１１】
上記（５）式で、ＮＢBは占有帯域と温度、ＮＦBは受信機の増幅器の性能による固定劣化分である。ＣＮBは変調方式と受信側のＢＥＲの評価点の決め方によって設計値が決まるものである。ＰＴAとＧＡTAは送信機側の要因であり、設計ポリシーによりバランスを取って決定される。
【００１２】
上記（５）式から、全空間損失をＬABは、これら全ての影響を受けることが分かる。すなわち、（５）式の右辺の値を大きくすれば、通信距離を伸ばしたり、降雨減衰の影響を緩和したりできる。受信機の性能が既に限界である場合、送信機の送信電力を大きくするか、あるいは受信アンテナ利得を大きくすることによって（５）式の右辺の値を大きくすることが論理的に可能である。
【００１３】
尚、関連する先行技術として、特開２０００−２８６７７９号公報（特許文献１）がある。
特許文献１には、アダプティブアレイアンテナを備える基地局装置において、制御チャネルを送信する場合のみ、アンテナを切り替え、高いアンテナ利得を有するアンテナで制御チャネルの送信を行うことが示されている。
【００１４】
【特許文献１】特開２０００−２８６７７９号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１５】
しかしながら、上記従来のＴＤＤ通信システムでは、無線局においては、環境対応の観点から一般的に送信電力ＰＴAと送信アンテナ利得ＧＡTA（またはＥＩＲＰ：等価等放射電力）を大きくすることは好ましいとはいえないという問題点があった。
【００１６】
また、ＴＤＤ通信システムにおいては、同一のアンテナを単純に送受信切替により用いるため、図７において、ある時相ではＡ局からＢ局への送信であるが、別の時相ではＢ局からＡ局への送信であるため、受信側の性能要求の都合だけでアンテナ利得を大きく設計することは好ましくなく、従って、動作条件・性能のトレードオフが必要であるという問題点があった。
【００１７】
このように、従来のＴＤＤ通信システムでは、送信時と受信時のアンテナ利得が等しいため、通信距離に大きな制約があったり、降雨減衰などの影響が大きいという問題点があった。
【００１８】
尚、特許文献１では、通話チャネルにおいて時分割の送受信のタイミングで送信と受信におけるアンテナ利得を切り替えることについては記載がないものである。
【００１９】
本発明は上記実状に鑑みて為されたものであり、高品質な無線品質を得ることにより稼働率が高く、通信可能な距離を伸ばすことができるＴＤＤ通信システムを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００２０】
上記従来例の問題点を解決するための本発明は、時分割で１つのアンテナを送信用と受信用に利用する無線局を有するＴＤＤ通信システムであって、無線局は、アンテナを送信用と受信用に切り替える送受信切替スイッチと、送受信切替スイッチの切り替えタイミングを制御する送受信切替タイミング発生回路とを備え、アンテナが、複数の素子から構成され、素子への給電経路の途中に高周波スイッチを設け、高周波スイッチが、送受信切替タイミング発生回路による切り替えタイミングによって、送信の場合はオフとなり、受信の場合はオンとなって、アンテナにおける利得を送信の場合に比べて受信の場合を大きくすることを特徴とする。
【発明の効果】
【００２１】
本発明によれば、無線局が、アンテナを送信用と受信用に切り替える送受信切替スイッチと、送受信切替スイッチの切り替えタイミングを制御する送受信切替タイミング発生回路とを備え、アンテナが、複数の素子から構成され、素子への給電経路の途中に高周波スイッチを設け、高周波スイッチが、送受信切替タイミング発生回路による切り替えタイミングによって、送信の場合はオフとなり、受信の場合はオンとなって、アンテナにおける利得を送信の場合に比べて受信の場合を大きくしたＴＤＤ通信システムとしているので、受信時のアンテナ利得を増大させることで、高品質な無線品質を得ることにより稼働率が高く、通信可能か距離を伸ばすことができる効果がある。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２２】
本発明の実施の形態について図面を参照しながら説明する。
［発明の概要］
本発明の実施の形態に係るＴＤＤ通信システムは、時分割で１つのアンテナを送信用と受信用に利用する無線局が、アンテナを送信用と受信用に切り替える送受信切替スイッチと、送受信切替スイッチの切り替えタイミングを制御する送受信切替タイミング発生回路とを備え、アンテナが、複数の素子から構成され、素子への給電経路の途中に高周波スイッチを設け、高周波スイッチが、送受信切替タイミング発生回路による切り替えタイミングによって、送信の場合はオフとなり、受信の場合はオンとなって、アンテナにおける利得を送信の場合に比べて受信の場合を大きくしたＴＤＤ通信システムとしているので、受信時のアンテナ利得を増大させることで、高品質な無線品質を得ることにより稼働率が高く、通信可能か距離を伸ばすことができる効果がある。
【００２３】
［本システムの概要：図１］
本発明の実施の形態に係るＴＤＤ通信システムについて図１を参照しながら説明する。図１は、本発明の実施の形態に係るＴＤＤ通信システムの概略系統図である。
本発明の実施の形態に係るＴＤＤ通信システム（本システム）は、図１に示すように、送受信を行う無線局のＡ局とＢ局とを有し、各無線局が、増幅器１１と、変調装置１２と、周波数変換器１３と、増幅器１４と、出力端子１５と、入力端子２１と、増幅器２２と、周波数変換器２３と、復調装置２４と、増幅器２５と、アンテナ３１と、アンテナ端子３２と、送受信切替スイッチ３３と、送受信切替タイミング発生回路３４と備えている。
【００２４】
［無線局の各部］
本発明の実施の形態に係る無線局の各部を説明する。
増幅器１１は、送信信号を増幅し、変調装置１２は、増幅器１１で増幅された送信信号を変調し、周波数変換器１３は、変調装置１２で変調された信号を周波数変換し、増幅器１４は、周波数変換器１３で周波数変換された信号を増幅し、出力端子１５は、増幅器１４で増幅された信号をアンテナ端子３２に出力する。
【００２５】
入力端子２１は、アンテナ端子３２からの受信信号を入力し、増幅器２２は、入力端子２１から入力された受信信号を増幅し、周波数変換器２３は、増幅器２２で増幅された受信信号を周波数変換し、復調装置２４は、周波数変換器２３で周波数変換された信号を復調し、増幅器２５は、復調装置２４で復調された信号を増幅する。
【００２６】
アンテナ３１は、他局からの電波を受信し、他局へ電波を送信し、アンテナ端子３２は、送受信切替スイッチ３３により送信時には出力端子１５に接続して受信時には入力端子２１に接続し、送受信切替スイッチ３３は、送受信切替タイミング発生回路３４の制御によって送受信の切替を行い、送受信切替タイミング発生回路３４は、送受信切替スイッチ３３の切替タイミングを制御する。
【００２７】
ここで、アンテナ３１は、発明の実施の形態における特徴部分であり、以下の第１〜３の実施の形態で説明するような特性を有するものである。
【００２８】
［第１の実施の形態］
第１の実施の形態に係るＴＤＤ通信システムでは、送信時の条件は従来方式とは変えず、受信時のアンテナ利得＝送信時のアンテナ利得＋利得差分となるアンテナを用いて受信時の利得のみを従来方式よりも増加させるようにしたものである。
【００２９】
すなわち、図７と同様に、Ａ局からＢ局へ送信する際には送信時より受信時のアンテナ利得がΔＧＡBだけ大きく、Ｂ局からＡ局へ送信する際には送信時より受信時のアンテナ利得がΔＧＡAだけ大きいので、以下の点が異なる。
ＧＡTA＋ΔＧＡA＝ＧＡRA  …  （１）′
ＧＡTB＋ΔＧＡB＝ＧＡRB  …  （２）′
【００３０】
これにより、従来技術で説明した（５）式は、第１の実施の形態では、以下の（５）′のように書き直すことができる。
ＬAB≦ＰＴA＋ＧＡTA＋ＧＡRB−（ＮＢB＋ＮＦB＋ＣＮB）
＝ＰＴA＋ＧＡA＋ＧＡB＋ΔＧＡB−（ＮＢB＋ＮＦB＋ＣＮB）  …  （５）′
従って、受信局であるＢ局における送受信のアンテナ利得差分ΔＧＡB分だけ、許容しうる全空間損失ＬABが増やせることになる。
【００３１】
従来技術で説明した（６）式は、一般的によく知られる自由空間伝搬の式でＬABを表す形に書き換えることができる。
ＬAB＝Ｌd＋Ｌi
＝２０・log10（４πｆｄAB／ｃ）＋Ｌi  …  （７）
【００３２】
ここで、πは円周率、ｆは使用する電波の周波数、ｃは光速、ｄABは局間の距離である。説明を簡単にするために、距離以外の損失要因がない状態を仮定すると、（７）式においてＬi＝０として、
ＬAB＝Ｌd＋Ｌi
＝２０・log10（４πｆｄAB／ｃ）  …  （７）′
従って、例えば、（５）′式において、ΔＧＡBを＋６ｄBとすれば、局間の距離を２倍にすることができる。
【００３３】
次の例として、空間損失が距離と降雨によるものである場合を考える。
説明を簡単にするために、降雨による減衰は局間距離ｄABと基準降雨強度Ｒと周波数ｆと稼働率ｐの関数Ｌrainであると仮定する。尚、降雨減衰の詳細は、「電波法関連審査基準」財団法人電気通信振興協会、２００６年発行（参考文献）、に記載されている。
【００３４】
上記（７）式は、以下のように表すことができる。
ＬAB＝Ｌd＋Ｌi
＝２０・log10（４πｆｄAB／ｃ）＋Ｌrain（ｄAB，Ｒ，ｆ，ｐ）  …  （７）
使用する周波数ｆは固定で考えて差し支えないので、ＬABは局間距離ｄAB、降雨強度Ｒ、稼働率ｐの関数である。
また、上記参考文献から、ＬABはｄAB、Ｒ、ｐに関して単調増加である。
【００３５】
上記（５）′式から、一般にＬABは少しでも小さくしたいので、ｄAB、Ｒ、ｐはトレードオフの関係にある。
上述の例と同様に、例えば、（５）′式において、ΔＧＡBを＋６ｄＢとした時、局間距離ｄABを増やすのではなく、降雨強度Ｒあるいは稼働率ｐを増やすという選択も可能である。
【００３６】
［第２の実施の形態］
第２の実施の形態に係るＴＤＤ通信システムでは、送受信の切替信号と高周波用のスイッチを用いて受信利得と送信利得を切り替える単一構造のアンテナを用いるもので、特に多素子で構成されるアンテナにおいて素子への給電経路の途中に高周波スイッチを設けて、該高周波スイッチをアンテナに接続するＴＤＤ無線機の送受信切替信号により駆動して、受信時に構成されるアンテナ素子数を増加させることにより受信時のアンテナ利得を増加させるものである。
【００３７】
アンテナの利得を増加させることは、指向性を鋭くすることと同義である。従って、受信時のアンテナ利得を増加させることは、マルチパス信号に対する感度を低下させる効果があることが一般に知られている。
【００３８】
［第３の実施の形態］
第３の実施の形態に係るＴＤＤ通信システムでは、第２の実施の形態に係るＴＤＤ通信システムにおいて、受信時に接続するアンテナ素子の組み合わせを複数選択可能とすることにより受信時の利得を可変とするものである。
【００３９】
つまり、第２の実施の形態に係るＴＤＤ通信システムのアンテナに新たな高周波スイッチを設けて無線機からの制御信号により増加させるアンテナ素子の数を選択することができるようにすることで受信時の利得を可変とするものである。
無線設備を設置後の運用中に発生するようになったマルチパスや干渉信号の影響を、受信時のアンテナ指向性を鋭くすることによって無線機が自律的に緩和することが可能となる。
【００４０】
［実施例］
［第１の実施例：図２，図３］
第１の実施の形態についての具体例を第１の実施例として説明する。
第１の実施例について図２，図３を参照しながら説明する。図２は、年間稼働率を変数とした場合の特性改善を示す図である。図２では、縦軸が通信可能距離（ｋｍ）、横軸が年間稼働率（％）を示している。図３は、降雨強度を変数とした場合の特性改善を示す図である。図３では、縦軸が通信可能距離（ｋｍ）、横軸が降雨強度（ｍｍ／分）を示している。
【００４１】
図２において、年間稼働率を変数とし、降雨強度を１．６６ｍｍ／分（参考文献における東京都の０．００７５％１分間降雨量）とした場合に、本実施の形態によりΔＧＡBを＋６ｄＢとした時の特性改善の例を示す。図２で上側の曲線が本実施例の６４ＱＡＭの特性を示し、下側の曲線が従来の６４ＱＡＭの特性を示している。
例として用いた無線機は、２５ＧＨｚ帯の特定小電力無線設備で、６４ＱＡＭで空間伝送速度１５０Ｍｂｐｓで動作する。
【００４２】
また、図３において、降雨強度を変数とし、年間稼働率を９９．９９９％とした場合の同様な特性改善の例を示す。
降雨強度は、地域によって定められた基準の数値があり、年間稼働率は、ユーザが用途によって定めるものである。
【００４３】
既に述べているように、局間距離ｄAB、降雨強度Ｒ、稼働率ｐは相互にトレードオフの関係にある。
用途とユーザのサービスレベルの要求によって、これらの条件を決定していくことになるが、第１の実施例によりトレードオフのための余地をΔＧＡB広げられているので、より幅広い要求に応えることが可能になる。
【００４４】
尚、図２，図３では、６４ＱＡＭの例を示したが、実際に運用されている無線機は変調方式を選択可能である場合が多い。第１の実施例では、アンテナの受信利得を増加させるので適応変調などにより動的に変調方式が変わっても、それぞれの変調方式の通信において同様に改善効果がある。
【００４５】
次に、更に重要な改善点を示す。
ここまでの論議で述べてきたように、受信アンテナ利得をΔＧＡB増加することにより、性能改善が得られるということは、本実施の形態を用いれば、従来方式と同じサービス条件を実現するためには、ΔＧＡBだけ送信パワーを落とすということと等価である。
【００４６】
ミリ波などの周波数の高い無線では、無線機の増幅器の効率は低いので、送信出力を下げることは増幅器の消費電力を大きく下げる効果がある。
【００４７】
例えば、増幅器の効率が１％で２ｍＷの出力ならば、消費電力は２００ｍＷであるが、ΔＧＡBを＋６ｄＢとすれば、送信出力は０．５ｍＷ、消費電力は５０ｍＷとすることができる。
【００４８】
［第２の実施例：図４］
次に、第２の実施の形態についての具体例を第２の実施例として説明する。
第２の実施例のＴＤＤ通信システムについて図４を参照しながら説明する。図４は、第２の実施例におけるＴＤＤ通信システムの概略系統図である。
図４に示した第２の実施例では、コリニアアンテナの段数を送受信で切り替える。送受信の切替はＴＤＤ無線機の送受信切替信号を利用し、受信時にスイッチＳＷ３がオンして接続段数を増加させる。
尚、第２の実施例では、送信時に５段、受信時に１３段としているが、段数は用途により任意である。
【００４９】
［第２の実施例の応用例：図５］
第２の実施例の応用例について図５を参照しながら説明する。図５は、第２の実施例における応用例のＴＤＤ通信システムの概略系統図である。
図５の実施例は、平面型アレイアンテナの給電パターンを送受信で切り替える。送受信の切替は、ＴＤＤ無線機の送受信切替信号を利用する。
【００５０】
当該実施例では、送信時に２４素子、受信時に６０素子のアレイアンテナを構成する。図５に示すスイッチは全て同時にＴＤＤ無線機の送受信切替信号によって制御されて受信時にオンとなり、６０素子のアレイアンテナを構成する。図中の整合パターンは一つの例であり、アンテナ素子数もこの例に限るものではない。
【００５１】
［第３の実施例：図６］
次に、第３の実施の形態についての具体例を第３の実施例として説明する。
第３の実施例のＴＤＤ通信システムについて図６を参照しながら説明する。図６は、第３の実施例におけるＴＤＤ通信システムの概略系統図である。
第３の実施例は、図５の実施例の平面アレイアンテナに更にスイッチを設けている。
【００５２】
スイッチ群Ｓ１のみをオンとすると２４素子から４０素子へ構成が変わり、スイッチ群Ｓ１とスイッチ群Ｓ２を同時にオンすると２４素子から６０素子に構成が変わる。
スイッチ群Ｓ１，Ｓ２の制御は、送受信の切替信号とＳ１／Ｓ２選択信号の組み合わせで極めて簡単に行うことができる。
【００５３】
図６の整合パターンは、一例であり、アンテナ素子数、及び増加させる素子数と選択信号の組み合わせもこの例に限るものではない。すなわち、もっと多くの受信利得が選択できるように構成してもよい。
【００５４】
図６の実施例仕組みを図４にも同様に適用でき、スイッチを増設することにより、例えば、５段コリニアアンテナを９段に切り替えたり、１３段に切り替えたりする選択が可能になる。この場合の段数の選択や切り替える利得の数も適用する対象により任意である。
【００５５】
スイッチ群Ｓ１，Ｓ２によるアンテナ利得の変更は、送受信の切替タイミングに同期して動的に行うことが可能であるので、無線設備を設置後の運用中に発生するようになったマルチパスや干渉信号の影響を、受信時のアンテナ指向性を鋭くすることによって無線機が自律的に緩和することが可能になる。
【００５６】
［応用例］
上記実施の形態では、受信におけるアンテナ利得を可変にできるようにしたが、送信におけるアンテナ利得をスイッチ群で可変にするようにしてもよい。
これにより、国又は地域によって定められた送信レベルに応じた利得にすることができ、輸出品として汎用性を持たせることができる効果がある。
【００５７】
［空間ダイバーシティとの違い］
本実施の形態に係る制御の仕組みは、空間ダイバーシティの一つの方式であるアンテナ切替式の受信ダイバーシティと類似しているが、以下の点がダイバーシティ方式と異なる。
アンテナ切替式の受信ダイバーシティの場合は、空間的な設置条件の異なる複数のアンテナを持っていて受信状態によって最適なアンテナを選択するが、第１，２の実施の形態では、単一のアンテナの利得を送信と受信とで切り替えるものである。
第３の実施の形態においても、単一のアンテナの受信利得を選択的に可変できるようにしているものであり、複数のアンテナを対象としていない。
【００５８】
［実施の形態の効果］
第１の実施の形態によれば、送信側の出力を上げることなく、システムの総合利得を上げられるため、以下の効果がある。
第１に、無線信号の受信レベルが増加し、従来と同じ通信速度と稼働率において通信可能な距離を従来よりも伸ばすことができる。
第２に、降雨などの減衰の影響が緩和されて、従来と同じ距離と通信速度でも稼働率を上げることが可能となり高信頼性のシステムを構築できる。
第３に、より少ない送信電力でも従来と同等の通信距離と品質が得られるので、従来のＴＤＤ通信システムと同じ通信品質レベルならばシステムの消費電力を低減できる。
【００５９】
また、第２の実施の形態によれは、単一のアンテナで送受信の利得が異なるシステムを構築できるため、コスト上昇を最小限に抑え、設置場所の制約が少ない通信システムを構築できる効果がある。
【００６０】
また、第３の実施の形態によれば、システムの設置状況に応じ、受信アンテナの利得を運用中に動的に変更できるため、設置後に発生したマルチパスや干渉の影響を低減できる効果がある。
【産業上の利用可能性】
【００６１】
本発明は、受信時のアンテナ利得を増大させることで、高品質な無線品質を得ることにより稼働率が高く、通信可能な距離を伸ばすことができるＴＤＤ通信システムに好適である。
【図面の簡単な説明】
【００６２】
【図１】本発明の実施の形態に係るＴＤＤ通信システムの概略系統図である。
【図２】年間稼働率を変数とした場合の特性改善を示す図である。
【図３】降雨強度を変数とした場合の特性改善を示す図である。
【図４】第２の実施例におけるＴＤＤ通信システムの概略系統図である。
【図５】第２の実施例における応用例のＴＤＤ通信システムの概略系統図である。
【図６】第３の実施例におけるＴＤＤ通信システムの概略系統図である。
【図７】従来のＴＤＤ通信システムの概略系統図である。
【符号の説明】
【００６３】
１…整合回路、  ２…アンテナエレメント、  ３…スイッチ（ＳＷ）、  １１…増幅器、  １２…変調装置、  １３…周波数変換器、  １４…増幅器、  １５…出力端子、  ２１…入力端子、  ２２…増幅器、  ２３…周波数変換器、  ２４…復調装置、  ２５…増幅器、  ３１，３１′…アンテナ、  ３２…アンテナ端子、  ３３…送受信切替スイッチ、  ３４…送受信切替タイミング発生回路
【図１】
2009147678.tif 000003
【図２】
2009147678.tif 000004
【図３】
2009147678.tif 000005
【図４】
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【図５】
2009147678.tif 000007
【図６】
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【図７】
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