(57)【要約】【課題】新規なＡＧＥ形成阻害剤を提供すること。本発明のＡＧＥ形成阻害剤は、優れたＡＧＥ産生阻害作用を有し、糸球体疾患の予防及び／又は治療剤、特に糖尿病性腎症の予防及び／又は治療用の医薬として有用である。【解決手段】次の一般式（１）【化１】2009029750.tif 000025で表されるアリールプロパン誘導体、若しくはその溶媒和物を有効成分とするＡＧＥ形成阻害剤。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
次の一般式（１）
【化１】
2009029750.tif 000020
〔式中、Ｒａ１、 Ｒａ２、 Ｒａ３は、同一または異なって、水素原子、ハロゲン原子、アルキル、アルケニル、シクロアルキル、ヒドロキシ、ニトロ、ハロアルキル、アルキルチオ、シアノ、アルキルアミノ、ジアルキルアミノ、アルコキシ、フェニル、又はアルキルセレノを示し、
Ｒｂは、水素原子、シアノ、置換基を有してもよいアルキル、置換基を有してもよいシクロアルキル、又はＣ（＝Ｗ）−Ｒｄを示し、ここで、Ｒｄはアルキル、アルコキシ、アルキルチオ、又は置換基を有してもよいフェニルを示し、Ｗは酸素又はＣＨ２を示し、
Ｒｃは、水素原子又はハロゲン原子を示し、
Ｘは、ＣＲａ３又は窒素を示し、
Ｙは、水素原子、オキソ、ヒドロキシ、置換基を有してもよいアルコキシ、又は置換基を有してもよいアミノを示し、
Ｚは、結合又はＣＲｅ１Ｒｅ２−(ＣＨ２)ｍ−を示し、ここでＲｅ１、Ｒｅ２は同一または異なって、水素原子、アルキル、フェニル、又はヒドロキシを示す。
Ｚ，Ｒｂ及びＲｃは、ＺとＲｃの間の２個の炭素原子と共に環（２）
【化２】
2009029750.tif 000021
を形成してもよい。
ｍは０又は１の整数を示し、
ｎは０〜２の整数を示す。
実線と点線の二重線部分は単結合、又は二重結合を示す。
ただし、Ｙがオキソのとき、実線と点線の二重線部分は、式（３）
【化３】
2009029750.tif 000022
であり、Ｙが水素原子のとき、実線と点線の二重線部分は、式（４）
【化４】
2009029750.tif 000023
であり、Ｙがヒドロキシ、置換基を有してもよいアルコキシ、又は置換基を有してもよいアミノのとき、実線と点線の二重線部分は、式（５）又は式（６）
【化５】
2009029750.tif 000024
である。〕
で表されるアリールプロパン誘導体、若しくはその溶媒和物を有効成分とするＡＧＥ形成阻害剤。
【請求項２】
一般式（１）で表されるアリールプロパン誘導体が、
アンチ−２−クロロメチル−３−ヒドロキシ−３−（４−ニトロフェニル）プロパンチオ酸エチル、
シン−２−クロロメチル−３−ヒドロキシ−３−（４−ニトロフェニル）プロパンチオ酸エチル、
（Ｚ）−３−ヒドロキシ−２−ヨードメチレン−３−（４−ニトロフェニル）プロピオン酸メチル、
（Ｅ）−３−クロロメチレン−４−ヒドロキシ−４−（４−ニトロフェニル）ブタン−２−オン、
（Ｅ）−３−クロロメチル−４−（４−メチルフェニル）ブタン−３−エン−２−オン、
２−クロロメチレン−３−ヒドロキシ−３−（４−ニトロフェニル）プロピオン酸メチル、
（Ｅ）−３−クロロメチレン−４−ヒドロキシ−６−フェニルヘキサン−２−オン、
（Ｚ）−２−クロロメチレン−３−（４−クロロフェニル）−３−ヒドロキシプロピオン酸メチル、
（Ｅ）−３−クロロメチレン−４−ヒドロキシ−４−フェニルブタン−２−オン、
シン−３−クロロメチル−４−ヒドロキシ−４−（４−ニトロフェニル）ブタン−２−オン、
（Ｅ）−３−ブロモメチル−４−（４−クロロフェニル）ブタン−３−エン−２−オン
（Ｅ）−３−ブロモメチレン−４−ヒドロキシ−４−（４−ニトロフェニル）ブタン−２−オン、
３−ヒドロキシ−２−メチレン−３−（４−トリフルオロメチルフェニル）プロピオン酸イソプロピル、
３−（４−フルオロフェニル）−３−ヒドロキシ−２−メチレンプロピオノニトリル、
４−ヒドロキシ−４−（４−ニトロフェニル）−３−メチレンブタン−２−オン、
２−ヒドロキシ−２−メチル−３−メチレン−４−（２−メチルチオフェニル）−４−オキソブタン酸エチル、
３−（４−シアノフェニル）−３−ヒドロキシ−２−メチレンプロピオノニトリル、
３−ヒドロキシ−２−メチレン−３−（４−ニトロフェニル）プロピオン酸イソプロピル、
３−（４−クロロフェニル）−３−ヒドロキシ−２−メチレンプロピオノニトリル、
３−ヒドロキシ−３−メチル−２−メチレン−１−（２−メチルチオフェニル）ペンタン−１，４−ジオン、
２−（１−ヒドロキシシクロヘキシル）−１−（２−メチルチオフェニル）プロパン−２−エン−１−オン、
１，５−ビス（２−Ｎ，Ｎ−ジメチルアミノフェニル）−２−メチレンペンタン−１，５−ジオン、
２−メチレン−３−メチルオキシ−１−（２−メチルチオフェニル）−３−フェニルプロパン−１−オン、
２−メチレン−３，３−ジメチルオキシ−１−（２−メチルチオフェニル）プロパン−１−オン、
３−ヒドロキシ−２−メチレン−３−（３，４，５−トリメチルオキシフェニル）プロピオノニトリル、
３−ヒドロキシエチルオキシ−２−メチレン−１−（２−メチルチオフェニル）−３−フェニルプロパン−１−オン、
３−ヒドロキシ−２−メチレン−３−（４−ニトロフェニル）プロピオノニトリル、
２−メチレン−１−（２−メチルセレノフェニル）−３−フェニル−３−（４−トルエンスルホニルアミノ）プロパン−１−オン、
３−ヒドロキシ−２−メチレン−３−（４−ビフェニリル）プロピオノニトリル、
２−［１−（ヒドロキシ）−１−（４−ニトロフェニル）メチル］シクロペンタン−２−エン−１−オン、
２−メチレン−３−メチルオキシ−１−（２−メチルセレノフェニル）−３−フェニルプロパン−１−オン、
４−エチルオキシ−３−ヒドロキシ−３−メチル−２−メチレン−１−（２−メチルセレノフェニル）ペンタン−４−エン−１−オン、
３−ヒドロキシエチルオキシ−２−メチレン−１−（２−メチルセレノフェニル）−３−フェニルプロパン−１−オン、
３−ヒドロキシ−２−メチレン−３−ピリジン−４−イルプロピオノニトリル、
３−（３，４−ジメトキシフェニル）−３−ヒドロキシ−２−メチレンプロピオノニトリル、
３−（４−クロロフェニル）−３−ヒドロキシ−２−メチレン−１−（２−メチルセレノフェニル）プロパン−１−オン、
２−ヒドロキシ−３−メチレン−４−（２−メチルセレノフェニル）−４−オキソ−２−フェニルブタン酸メチル、
２−［［１−（２−メチルセレノフェニル）プロパン−２−エン−１−オン−２−イル］（フェニル）メチルオキシエチルオキシ］（フェニル）メチル−１−（２−メチルセレノフェニル）プロパン−２−エン−１−オン、
１−（２−メチルチオフェニル）プロパン−２−エン−１−オン、
３−ヒドロキシ−２−メチレン−１−（２−メチルセレノフェニル）−３−（４−ニトロフェニル）プロパン−１−オン、
２−（１−ヒドロキシシクロヘキシル）−１−（２−メチルセレノフェニル）プロパン−２−エン−１−オン、及び
１−（２−メチルセレノフェニル）プロパン−２−エン−１−オン
からなる群から選ばれる化合物である請求項１記載のＡＧＥ形成阻害剤。
【請求項３】
請求項１又は請求項２記載のＡＧＥ形成阻害剤を有効成分とする糸球体疾患の予防及び／又は治療剤。
【請求項４】
請求項３記載の糸球体疾患が、糖尿病性腎症である予防及び／又は治療剤。
【請求項５】
（Ｚ）−３−ヒドロキシ−２−ヨードメチレン−３−（４−ニトロフェニル）プロピオン酸メチル、２−メチレン−１−（２−メチルセレノフェニル）−３−フェニル−３−（４−トルエンスルホニルアミノ）プロパン−１−オン、若しくは３−ヒドロキシ−２−メチレン−３−ピリジン−４−イルプロピオノニトリルからなる群から選ばれるアリールプロパン誘導体、若しくはその溶媒和物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は糸球体病変における不可逆的蛋白修飾による糖尿病性腎症の発症又は進展に対する予防及び／又は治療に有用な薬剤に関する。
【背景技術】
【０００２】
現在、本邦では糖尿病患者、糖尿病が疑われる患者及び糖尿病予備群が約２千万人存在するといわれている。糖尿病を起因とした合併症のうち、糖尿病性腎症の発症率は年々増加の推移をたどり、すでに慢性糸球体腎炎の発症率を上回り第一位となっている。
【０００３】
糖尿病性腎症が発症した場合における最大の問題点は、末期腎不全即ち透析への移行率が、非常に高いことにある。また、糖尿病性腎症による透析への移行は医療費高騰等の社会的に大きな問題となっている。そこで、糖尿病性腎症に関わる治療剤、又は予防を期待できる薬剤が強く望まれている。
【０００４】
糖尿病性腎症の成因には、（１）遺伝的素因をはじめとして、（２）糸球体血行動態変化、（３）グリケーションの亢進やカルボニル・酸化ストレスにより生じた糖化最終産物（Advanced Glycation End Products（以下、「ＡＧＥ」と称する））の蓄積、（４）Protein Kinase Ｃの活性化や、（５）ポリオール代謝の亢進など、様々な因子の関与が考えられている（非特許文献１、非特許文献２、非特許文献３、非特許文献４、非特許文献５）。
【０００５】
現在、糖尿病性腎症の治療現場では、糸球体血行動態の改善を主目的としたアンジオテンシン変換酵素阻害剤（以下、「ＡＣＥ阻害剤」と称する）やアンジオテンシンＩＩの１型受容体拮抗剤（以下、「ＡＲＢ」と称する）が汎用されており、基礎のみならず臨床的なｅｖｉｄｅｎｃｅが報告されている（非特許文献６、非特許文献７）。しかしながら、これらの多くは血圧降下剤として認可されており、糖尿病性腎症の治療剤としての認可はほとんどなされていない。単に、糖尿病性腎症の患者の多くは高血圧であることから、これらが汎用されているに過ぎない。なお、ＡＣＥ阻害剤のタナトリル錠（塩酸イミダプリル）は１型糖尿病性腎症の治療剤として初めて認可されたものの、糖尿病性腎症に対する治療又は予防的作用を有する薬剤はほとんどなく、新規な薬剤の登場が切望されている。
【０００６】
そこで次の糖尿病性腎症の治療剤として、ＡＧＥ形成阻害剤が注目を浴びている。ＡＧＥで修飾されたタンパクは腎循環動態、腎糸球体基底膜の濾過機構等、多数の腎機能に悪影響を及ぼし、また、ＡＧＥ自身がメサンギウム細胞等の腎構成細胞に多数存在するＡＧＥ関連受容体（例えば、Receptor for AGE：ＲＡＧＥ）に作用して、サイトカインや増殖因子等の障害因子を産生させることが報告されている（非特許文献８）。従って、ＡＧＥの形成を抑制することは、糖尿病性腎症の進展抑制に繋がると考えられる。
【０００７】
アミノグアニジンは、反応性カルボニル化合物（３−デオキシグルコソン、メチルグリオキサールなど）の捕捉作用、酸素ラジカル（特に、ヒドロキシラジカル）の捕捉作用及び金属キレート形成作用により、ＡＧＥの形成を阻害すると考えられており、ＡＧＥ阻害に基づく糖尿病性腎症の治療剤として、最初に本格的な研究がなされた化合物である。しかし、これはすでに臨床治験も終了したが、いまだ実用化には至っていない。（非特許文献９、非特許文献１０、非特許文献１１）。
【０００８】
また、その他のＡＧＥ形成阻害剤としてはアミノグアニジンの誘導体であるＯＰＢ−９１９５、ＬＲ−９０、ＡＬＴ−９４６、天然化合物及びその類縁体であるチアミン（ビタミンＢ１）、チアミンピロリン酸、ベンフォチアミンなど幾つかの化合物が知られている（非特許文献１２）が、いずれも実用化には至っていない。その一方で下記一般式（１）で示されるようなアリールプロパン構造を骨格として持つＡＧＥ形成阻害剤は知られていなかった。        
【０００９】
【非特許文献１】Cooper,ME.et al.;Lancet,352,213-219,1998.
【非特許文献２】槙野博史；糖尿病性腎症 発症・進展機序と治療：８０−１２１，１９９９年；診断と治療社
【非特許文献３】Bohlender, J.et al.; Am. J. Physiol. Renal Physiol., 89, F645-F659, 2005
【非特許文献４】D, Jay.et al.; Free Radical Biology & Medicine, 40, 183-192, 2006
【非特許文献５】Vinik, A.; Expert Opin. Investig. Drugs, 14(12), 1547-1559, 2005
【非特許文献６】Masakuni,N.et al.; Jpn. J. Pharmacol., 85: 416-422, 2001
【非特許文献７】Rossing, K.et al.; Diabetes Care., 28(9): 2106-2112, 2005
【非特許文献８】Locatelli, F. et  al.; Nephrol. Dial. Transplant., 18(9): 1716-25, 2003
【非特許文献９】Price,DL.et al.; J. Biol. Chem., 276, 8967-48972, 2001
【非特許文献１０】Abdel-Rahman, E.et al.; Expert Opin. Investig. Drugs., 11(4): 565-574,2002
【非特許文献１１】Mark E.et al.; Current Diabetes Reports., 4: 441-446, 2004
【非特許文献１２】今泉勉  ほか；ＡＧＥｓ研究の最前線：２０９−２１７，２００４年；メディカルレビュー社
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１０】
本発明は、新規なＡＧＥ形成阻害剤を提供することにある。ＡＧＥ形成阻害剤は糸球体病変における不可逆的蛋白修飾による糖尿病性腎症の発症及び進展に対する予防又は治療に有用である。また、原疾患が糖尿病性腎症と診断されていない患者であっても、慢性糸球体腎炎や高血圧性腎症などの糸球体疾患により透析移行している患者の多くは血漿中のＡＧＥが著しく増加しているという周知の事実から、ＡＧＥ形成阻害剤は糖尿病性腎症のみならず、慢性糸球体腎炎や高血圧性腎症なども含めた糸球体疾患に対する予防又は治療に有用である。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
上記実情に鑑み、本発明者らは、ＡＧＥ形成阻害作用を持つ化合物を探索した結果、下記一般式（１）で表される化合物が、ＡＧＥの一種であるペントシジンを指標にしたｉｎ  ｖｉｔｒｏ系での阻害試験において、アミノグアニジンと比較して、強いＡＧＥ形成阻害作用を有することを見出し、また、下記一般式（１）で表される化合物がｉｎ  ｖｉｖｏ系において、尿中排泄アルブミン量、尿中８−ｈｙｄｒｏｘｙ−２’−ｄｅｏｘｙｇｕａｎｏｓｉｎｅ（以下、「８−ＨＯｄＧ」と称する）排泄量、及び過ヨウ素酸シッフ染色陽性領域（以下、「ＰＡＳ陽性領域」と称する）が減少することを見出し、本発明を完成するに至った。
【００１２】
即ち、本発明は、
（Ｉ）下記一般式（１）
【００１３】
【化１】
2009029750.tif 000002
【００１４】
〔式中、Ｒａ１、 Ｒａ２、 Ｒａ３は、同一または異なって、水素原子、ハロゲン原子、アルキル、アルケニル、シクロアルキル、ヒドロキシ、ニトロ、ハロアルキル、アルキルチオ、シアノ、アルキルアミノ、ジアルキルアミノ、アルコキシ、フェニル、又はアルキルセレノを示し、
Ｒｂは、水素原子、シアノ、置換基を有してもよいアルキル、置換基を有してもよいシクロアルキル、又はＣ（＝Ｗ）−Ｒｄを示し、ここで、Ｒｄはアルキル、アルコキシ、アルキルチオ、又は置換基を有してもよいフェニルを示し、Ｗは酸素又はＣＨ２を示し、
Ｒｃは、水素原子又はハロゲン原子を示し、
Ｘは、ＣＲａ３又は窒素を示し、
Ｙは、水素原子、オキソ、ヒドロキシ、置換基を有してもよいアルコキシ、又は置換基を有してもよいアミノを示し、
Ｚは、結合又はＣＲｅ１Ｒｅ２−(ＣＨ２)ｍ−を示し、ここでＲｅ１、Ｒｅ２は同一または異なって、水素、アルキル、フェニル、又はヒドロキシを示す。
Ｚ，Ｒｂ及びＲｃは、ＺとＲｃの間の２個の炭素原子と共に環（２）
【００１５】
【化２】
2009029750.tif 000003
【００１６】
を形成してもよい。
ｍは０又は１の整数を示し、
ｎは０〜２の整数を示す。
実線と点線の二重線部分は単結合、又は二重結合を示す。
ただし、Ｙがオキソのとき、実線と点線の二重線部分は、式（３）
【００１７】
【化３】
2009029750.tif 000004
【００１８】
であり、Ｙが水素のとき、実線と点線の二重線部分は、式（４）
【００１９】
【化４】
2009029750.tif 000005
【００２０】
であり、Ｙがヒドロキシ、置換基を有してもよいアルコキシ、又は置換基を有してもよいアミノのとき、実線と点線の二重線部分は、式（５）又は式（６）
【００２１】
【化５】
2009029750.tif 000006
【００２２】
である。〕
で表される化合物、又はその溶媒和物を有効成分とするＡＧＥ形成阻害剤を提供するものである。
【００２３】
（ＩＩ）また、本発明は、一般式（１）で示されるアリールプロパン誘導体が、
アンチ−２−クロロメチル−３−ヒドロキシ−３−（４−ニトロフェニル）プロパンチオ酸エチル、
シン−２−クロロメチル−３−ヒドロキシ−３−（４−ニトロフェニル）プロパンチオ酸エチル、
（Ｚ）−３−ヒドロキシ−２−ヨードメチレン−３−（４−ニトロフェニル）プロピオン酸メチル、
（Ｅ）−３−クロロメチレン−４−ヒドロキシ−４−（４−ニトロフェニル）ブタン−２−オン、
（Ｅ）−３−クロロメチル−４−（４−メチルフェニル）ブタン−３−エン−２−オン、
２−クロロメチレン−３−ヒドロキシ−３−（４−ニトロフェニル）プロピオン酸メチル、
（Ｅ）−３−クロロメチレン−４−ヒドロキシ−６−フェニルヘキサン−２−オン、
（Ｚ）−２−クロロメチレン−３−（４−クロロフェニル）−３−ヒドロキシプロピオン酸メチル、
（Ｅ）−３−クロロメチレン−４−ヒドロキシ−４−フェニルブタン−２−オン、
シン−３−クロロメチル−４−ヒドロキシ−４−（４−ニトロフェニル）ブタン−２−オン、
（Ｅ）−３−ブロモメチル−４−（４−クロロフェニル）ブタン−３−エン−２−オン、
（Ｅ）−３−ブロモメチレン−４−ヒドロキシ−４−（４−ニトロフェニル）ブタン−２−オン、
３−ヒドロキシ−２−メチレン−３−（４−トリフルオロメチルフェニル）プロピオン酸イソプロピル、
３−（４−フルオロフェニル）−３−ヒドロキシ−２−メチレンプロピオノニトリル、
４−ヒドロキシ−４−（４−ニトロフェニル）−３−メチレンブタン−２−オン、
２−ヒドロキシ−２−メチル−３−メチレン−４−（２−メチルチオフェニル）−４−オキソブタン酸エチル、
３−（４−シアノフェニル）−３−ヒドロキシ−２−メチレンプロピオノニトリル、
３−ヒドロキシ−２−メチレン−３−（４−ニトロフェニル）プロピオン酸イソプロピル、
３−（４−クロロフェニル）−３−ヒドロキシ−２−メチレンプロピオノニトリル、
３−ヒドロキシ−３−メチル−２−メチレン−１−（２−メチルチオフェニル）ペンタン−１，４−ジオン、
２−（１−ヒドロキシシクロヘキシル）−１−（２−メチルチオフェニル）プロパン−２−エン−１−オン、
１，５−ビス（２−Ｎ，Ｎ−ジメチルアミノフェニル）−２−メチレンペンタン−１，５−ジオン、
２−メチレン−３−メチルオキシ−１−（２−メチルチオフェニル）−３−フェニルプロパン−１−オン、
２−メチレン−３，３−ジメチルオキシ−１−（２−メチルチオフェニル）プロパン−１−オン、
３−ヒドロキシ−２−メチレン−３−（３，４，５−トリメチルオキシフェニル）プロピオノニトリル、
３−ヒドロキシエチルオキシ−２−メチレン−１−（２−メチルチオフェニル）−３−フェニルプロパン−１−オン、
３−ヒドロキシ−２−メチレン−３−（４−ニトロフェニル）プロピオノニトリル、
２−メチレン−１−（２−メチルセレノフェニル）−３−フェニル−３−（４−トルエンスルホニルアミノ）プロパン−１−オン、
３−ヒドロキシ−２−メチレン−３−（４−ビフェニリル）プロピオノニトリル、
２−［１−（ヒドロキシ）−１−（４−ニトロフェニル）メチル］シクロペンタン−２−エン−１−オン、
２−メチレン−３−メチルオキシ−１−（２−メチルセレノフェニル）−３−フェニルプロパン−１−オン、
４−エチルオキシ−３−ヒドロキシ−３−メチル−２−メチレン−１−（２−メチルセレノフェニル）ペンタン−４−エン−１−オン、
３−ヒドロキシエチルオキシ−２−メチレン−１−（２−メチルセレノフェニル）−３−フェニルプロパン−１−オン、
３−ヒドロキシ−２−メチレン−３−ピリジン−４−イルプロピオノニトリル、
３−（３，４−ジメトキシフェニル）−３−ヒドロキシ−２−メチレンプロピオノニトリル、
３−（４−クロロフェニル）−３−ヒドロキシ−２−メチレン−１−（２−メチルセレノフェニル）プロパン−１−オン、
２−ヒドロキシ−３−メチレン−４−（２−メチルセレノフェニル）−４−オキソ−２−フェニルブタン酸メチル、
２−［［１−（２−メチルセレノフェニル）プロパン−２−エン−１−オン−２−イル］（フェニル）メチルオキシエチルオキシ］（フェニル）メチル−１−（２−メチルセレノフェニル）プロパン−２−エン−１−オン、
１−（２−メチルチオフェニル）プロパン−２−エン−１−オン、
３−ヒドロキシ−２−メチレン−１−（２−メチルセレノフェニル）−３−（４−ニトロフェニル）プロパン−１−オン、
２−（１−ヒドロキシシクロヘキシル）−１−（２−メチルセレノフェニル）プロパン−２−エン−１−オン、及び
１−（２−メチルセレノフェニル）プロパン−２−エン−１−オン
からなる群から選ばれる化合物である、上記（Ｉ）記載のＡＧＥ形成阻害剤を提供するものである。
【００２４】
（ＩＩＩ）また、本発明は、上記（Ｉ）又は（ＩＩ）記載のＡＧＥ形成阻害剤を有効成分とする糸球体疾患の予防又は治療剤を提供するものである。
【００２５】
（ＩＶ）さらに、本発明は、（Ｉ）又は（ＩＩ）記載のＡＧＥ形成阻害剤を有効成分とする糖尿病性腎症の予防又は治療剤を提供するものである。
【発明の効果】
【００２６】
後記実施例に記載するとおり、血液透析患者の血漿を用い、アミノグアニジン又は各被検薬物を添加した評価において、各被検薬物は、アミノグアニジンと比べ、優れたＡＧＥ形成阻害活性を示した。即ち、血液透析患者の血漿を用い、３７℃、７日間、アミノグアニジン又は各被検薬物を添加した系において認められた主要なＡＧＥの一種であるペントシジンの生成に対して、各被検薬物の添加は、いずれもアミノグアニジン添加に比べ、強いペントシジン生成抑制作用を示した。また、糖尿病モデル動物を用い、被検薬物を投与した評価において、被検薬物は疾患の緩和をもたらした。即ち、糖尿病モデル動物ＫＫＡｙマウスを用い、一日二回、１２週間投与し、尿中排泄アルブミン量及び尿中排泄８−ＯＨｄＧ量、ＰＡＳ陽性領域を測定したところ、対照群に比べその値が減少し、疾患の緩和が認められた。従って、本発明の一般式（１）で表される化合物、若しくはその塩又はそれらの溶媒和物は、後記試験例に示すように、優れたＡＧＥ形成阻害作用を有し、糸球体疾患の予防及び／又は治療剤、特に糖尿病性腎症の予防及び／又は治療剤として有用である。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２７】
本発明において、アルキル、アルキルチオ、ジアルキルアミノ、アルコキシ、アルキルセレノ、アルキルスルホニルにおける「アルキル」部分とは、炭素数１〜６の直鎖又は分岐鎖の飽和炭化水素基を示す。即ち、「アルキル」とは、具体的には、メチル、エチル、ｎ−プロピル、イソプロピル、ｎ−ブチル、イソブチル、ｓｅｃ−ブチル、ｔ−ブチル、ｎ−ペンチル、ｎ−ヘキシル等が挙げられる。
【００２８】
本発明において、置換基を有してもよいアルケニルにおける、「アルケニル」部分とは、炭素数２〜６の直鎖又は分岐鎖の不飽和炭化水素基を示す。すなわち、「アルケニル」とは、具体的には、エチニル、プロパン−１−エン−１−イル、プロパン−２−エン−１−イル、ブタン−１−エン−１−イル、ブタン−３−エン−１−イル、１−メチルプロパン−２−エン−１−イル、ペンタン−１−エン−１−イル、ペンタン−４−エン−１−イル、ヘキサン−１−エン−１−イル、ヘキサン−５−エン−１−イル等が挙げられる。
【００２９】
本発明において、シクロアルキル、置換基を有してもよいシクロアルキルにおける「シクロアルキル」とは、炭素数３〜６の環状の飽和炭化水素基を示す。即ち、「シクロアルキル」とは、具体的には、シクロプロピル、シクロブチル、シクロペンチル、シクロヘキシル、シクロプロピルメチル、シクロプロピルエチル、シクロプロピルプロピル、シクロブチルメチル、シクロブチルエチル、シクロペンチルメチル等が挙げられる。
【００３０】
本発明において、ハロゲン、ハロアルキルにおける、「ハロゲン」とは、ハロゲン原子を示す。すなわち、「ハロゲン」とは、具体的には、フッ素原子、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子が挙げられる。
【００３１】
本発明において、ハロアルキル、ハロアルキルスルホニルにおける「ハロアルキル」部分とは、前記ハロゲンが１〜５個置換した、炭素数１〜６の直鎖又は分岐鎖の飽和炭化水素基を示す。即ち、「ハロアルキル」とは、具体的には、モノフルオロメチル、トリフルオロメチル、モノクロロメチル、モノブロモメチル、モノヨードメチル、２，２，２−トリフルオロエチル、１，１，２，２，２−ペンタフルオロエチル、２−クロロエチル、２−ブロモエチル、３，３，３−トリフルオロ−ｎ−プロピル、３−クロロ−ｎ−プロピル、３−ブロモ−ｎ−プロピル、４，４，４−トリフルオロ−ｎ−ブチル、４−クロロ−ｎ−ブチル、４−ブロモ−ｎ−ブチル、５，５，５−トリフルオロ−ｎ−ペンチル、５−クロロ−ｎ−ペンチル、５−ブロモ−ｎ−ペンチル、６，６，６−トリフルオロ−ｎ−ヘキシル、６−クロロ−ｎ−ヘキシル、６−ブロモ−ｎ−ヘキシル等が挙げられる。
【００３２】
本発明において、「アルキルチオ」とは、前記アルキル基が硫黄原子に結合した基を示す。すなわち、「アルキルチオ」とは、具体的には、メチルチオ、エチルチオ、ｎ−プロピルチオ、イソプロピルチオ、ｎ−ブチルチオ、イソブチルチオ、ｓｅｃ−ブチルチオ、ｔ−ブチルチオ、ｎ−ペンチルチオ、ｎ−ヘキシルチオ等の炭素数１〜６のアルキルチオが挙げられる。
【００３３】
本発明において、「アルキルアミノ」とは、前記アルキル基が窒素原子に１個結合した基を示す。すなわち、「アルキルアミノ」とは、具体的には、メチルアミノ、エチルアミノ、ｎ−プロピルアミノ、イソプロピルアミノ、ｎ−ブチルアミノ、イソブチルアミノ、ｓｅｃ−ブチルアミノ、ｔ−ブチルアミノ、ｎ−ペンチルアミノ、ｎ−ヘキシルアミノ等の炭素数１〜６のアルキルアミノが挙げられる。
【００３４】
本発明において、「ジアルキルアミノ」とは、前記アルキル基が同一又は異なって窒素原子に２個結合した基を示す。すなわち、「ジアルキルアミノ」とは、具体的には、ジメチルアミノ、メチルエチルアミノ、ジエチルアミノ、メチル−ｎ−プロピルアミノ、エチル−ｎ−プロピルアミノ、ジ−ｎ−プロピルアミノ、メチルイソプロピルアミノ、エチルイソプロピルアミノ、ジイソプロピルアミノ、ジ−ｎ−ブチルアミノ、ジ−ｎ−ペンチルアミノ、ジ−ｎ−ヘキシルアミノ等の炭素数２〜１２のジアルキルアミノが挙げられる。
【００３５】
本発明において、「アルコキシ」とは、前記アルキル基が酸素原子に結合した基を示す。すなわち、「アルコキシ」とは、具体的には、メトキシ、エトキシ、ｎ−プロポキシ、イソプロポキシ、ｎ−ブトキシ、イソブトキシ、ｓｅｃ−ブトキシ、ｔ−ブトキシ、ｎ−ペンチルオキシ、ｎ−ヘキシルオキシ等の炭素数１〜６のアルコキシが挙げられる。
【００３６】
本発明において、「アルキルセレノ」とは，前記アルキル基がセレン原子に結合した基を示す。すなわち、「アルキルセレノ」とは、具体的には、メチルセレノ、エチルセレノ、ｎ−プロピルセレノ、イソプロピルセレノ、ｎ−ブチルセレノ、イソブチルセレノ、ｓｅｃ−ブチルセレノ、ｔ−ブチルセレノ、ｎ−ペンチルセレノ、ｎ−ヘキシルセレノ等の炭素数１〜６のアルキルセレノが挙げられる。
【００３７】
本発明の置換基を有してもよいアルキル、置換基を有してもよいシクロアルキル、置換基を有してもよいフェニル、置換基を有してもよいアルコキシ、置換基を有してもよいアミノにおける「置換基」としては、前記ハロゲン、アルキル、アルケニル、シクロアルキル、ヒドロキシ、ニトロ、ハロアルキル、アルキルチオ、シアノ、アルキルアミノ、ジアルキルアミノ、アルコキシ、フェニル、アルキルセレノに加え、アルキルスルホニル、ハロアルキルスルホニル、置換基を有してもよいベンゼンスルホニル、次式（７）：
【００３８】
【化６】
2009029750.tif 000007
【００３９】
が挙げられる。
【００４０】
一般式（１）中、Ｒａ１、Ｒａ２、Ｒａ３の「アルキル」としては、メチルが好ましい。
【００４１】
一般式（１）中、Ｒａ１、Ｒａ２、Ｒａ３の「ハロゲン」としては、フッ素、塩素が好ましい。
【００４２】
一般式（１）中、Ｒａ１、Ｒａ２、Ｒａ３の「ハロアルキル」としては、トリフルオロメチルが好ましい。
【００４３】
一般式（１）中、Ｒａ１、Ｒａ２、Ｒａ３の「アルキルチオ」としては、メチルチオが好ましい。
【００４４】
一般式（１）中、Ｒａ１、Ｒａ２、Ｒａ３の「ジアルキルアミノ」としては、ジメチルアミノが好ましい。
【００４５】
一般式（１）中、Ｒａ１、Ｒａ２、Ｒａ３の「アルコキシ」としては、メトキシが好ましい。
【００４６】
一般式（１）中、Ｒａ１、Ｒａ２、Ｒａ３の「アルキルセレノ」としては、メチルセレノが好ましい。
【００４７】
一般式（１）中、Ｒｂの置換基を有してもよいアルキルの「アルキル」としては、メチルが好ましい。「置換基」としてはアルコキシが好ましく、メトキシがより好ましい。「置換基を有してもよいアルキル」としては、ジメトキシメチルが特に好ましい。
【００４８】
一般式（１）中、Ｒｂの置換基を有してもよいシクロアルキルの「シクロアルキル」としては、シクロヘキシルが好ましい。「置換基」としては、ヒドロキシが好ましい。「置換基を有してもよいシクロアルキル」としては、１−ヒドロキシシクロヘキシルが特に好ましい。
【００４９】
一般式（１）中、Ｒｃの「ハロゲン」としては、塩素、臭素、ヨウ素が好ましい。
【００５０】
一般式（１）中、Ｒｄの「アルキル」としては、メチルが好ましい。
【００５１】
一般式（１）中、Ｒｄの「アルコキシ」としては、メトキシ、エトキシ、イソプロポキシが好ましい。
【００５２】
一般式（１）中、Ｒｄの「アルキルチオ」としては、エチルチオが好ましい。
【００５３】
一般式（１）中、Ｒｄの置換基を有してもよいフェニルの「置換基」としては、ジアルキルアミノ（特にジメチルアミノ）、アルキルチオ（特にメチルアミノ）、アルキルセレノ（特にメチルセレノ）が好ましい。
【００５４】
一般式（１）中、Ｒｅ１、Ｒｅ２の「アルキル」としては、メチルが好ましい。
【００５５】
一般式（１）中、Ｙの置換基を有してもよいアルコキシの「アルコキシ」としては、メトキシ、エトキシが好ましい。「置換基」としては、ヒドロキシ、次式（７）：
【００５６】
【化７】
2009029750.tif 000008
【００５７】
が好ましい。
【００５８】
一般式（１）中、Ｙの置換基を有してもよいアミノの「置換基」としては、置換基（メチル等のアルキル）を有してもよいベンゼンスルホニルが好ましい。
【００５９】
特に好ましい様態として、Ｒｃが「ハロゲン」であり、Ｚが結合である組み合わせを挙げることができる。
【００６０】
本発明の一般式（１）好ましい例としては、
アンチ−２−クロロメチル−３−ヒドロキシ−３−（４−ニトロフェニル）プロパンチオ酸エチル、
シン−２−クロロメチル−３−ヒドロキシ−３−（４−ニトロフェニル）プロパンチオ酸エチル、
（Ｚ）−３−ヒドロキシ−２−ヨードメチレン−３−（４−ニトロフェニル）プロピオン酸メチル、
（Ｅ）−３−クロロメチレン−４−ヒドロキシ−４−（４−ニトロフェニル）ブタン−２−オン、
（Ｅ）−３−クロロメチル−４−（４−メチルフェニル）ブタン−３−エン−２−オン、
２−クロロメチレン−３−ヒドロキシ−３−（４−ニトロフェニル）プロピオン酸メチル、
（Ｅ）−３−クロロメチレン−４−ヒドロキシ−６−フェニルヘキサン−２−オン、
（Ｚ）−２−クロロメチレン−３−（４−クロロフェニル）−３−ヒドロキシプロピオン酸メチル、
（Ｅ）−３−クロロメチレン−４−ヒドロキシ−４−フェニルブタン−２−オン、
シン−３−クロロメチル−４−ヒドロキシ−４−（４−ニトロフェニル）ブタン−２−オン、
（Ｅ）−３−ブロモメチル−４−（４−クロロフェニル）ブタン−３−エン−２−オン、
（Ｅ）−３−ブロモメチレン−４−ヒドロキシ−４−（４−ニトロフェニル）ブタン−２−オン、
３−ヒドロキシ−２−メチレン−３−（４−トリフルオロメチルフェニル）プロピオン酸イソプロピル、
３−（４−フルオロフェニル）−３−ヒドロキシ−２−メチレンプロピオノニトリル、
４−ヒドロキシ−４−（４−ニトロフェニル）−３−メチレンブタン−２−オン、
２−ヒドロキシ−２−メチル−３−メチレン−４−（２−メチルチオフェニル）−４−オキソブタン酸エチル、
３−（４−シアノフェニル）−３−ヒドロキシ−２−メチレンプロピオノニトリル、
３−ヒドロキシ−２−メチレン−３−（４−ニトロフェニル）プロピオン酸イソプロピル、
３−（４−クロロフェニル）−３−ヒドロキシ−２−メチレンプロピオノニトリル、
３−ヒドロキシ−３−メチル−２−メチレン−１−（２−メチルチオフェニル）ペンタン−１，４−ジオン、
２−（１−ヒドロキシシクロヘキシル）−１−（２−メチルチオフェニル）プロパン−２−エン−１−オン、
１，５−ビス（２−Ｎ，Ｎ−ジメチルアミノフェニル）−２−メチレンペンタン−１，５−ジオン、
２−メチレン−３−メチルオキシ−１−（２−メチルチオフェニル）−３−フェニルプロパン−１−オン、
２−メチレン−３，３−ジメチルオキシ−１−（２−メチルチオフェニル）プロパン−１−オン、
３−ヒドロキシ−２−メチレン−３−（３，４，５−トリメチルオキシフェニル）プロピオノニトリル、
３−ヒドロキシエチルオキシ−２−メチレン−１−（２−メチルチオフェニル）−３−フェニルプロパン−１−オン、
３−ヒドロキシ−２−メチレン−３−（４−ニトロフェニル）プロピオノニトリル、
２−メチレン−１−（２−メチルセレノフェニル）−３−フェニル−３−（４−トルエンスルホニルアミノ）プロパン−１−オン、
３−ヒドロキシ−２−メチレン−３−（４−ビフェニリル）プロピオノニトリル、
２−［１−（ヒドロキシ）−１−（４−ニトロフェニル）メチル］シクロペンタン−２−エン−１−オン、
２−メチレン−３−メチルオキシ−１−（２−メチルセレノフェニル）−３−フェニルプロパン−１−オン、
４−エチルオキシ−３−ヒドロキシ−３−メチル−２−メチレン−１−（２−メチルセレノフェニル）ペンタン−４−エン−１−オン、
３−ヒドロキシエチルオキシ−２−メチレン−１−（２−メチルセレノフェニル）−３−フェニルプロパン−１−オン、
３−ヒドロキシ−２−メチレン−３−ピリジン−４−イルプロピオノニトリル、
３−（３，４−ジメトキシフェニル）−３−ヒドロキシ−２−メチレンプロピオノニトリル、
３−（４−クロロフェニル）−３−ヒドロキシ−２−メチレン−１−（２−メチルセレノフェニル）プロパン−１−オン、
２−ヒドロキシ−３−メチレン−４−（２−メチルセレノフェニル）−４−オキソ−２−フェニルブタン酸メチル、
２−［［１−（２−メチルセレノフェニル）プロパン−２−エン−１−オン−２−イル］（フェニル）メチルオキシエチルオキシ］（フェニル）メチル−１−（２−メチルセレノフェニル）プロパン−２−エン−１−オン、
１−（２−メチルチオフェニル）プロパン−２−エン−１−オン、
３−ヒドロキシ−２−メチレン−１−（２−メチルセレノフェニル）−３−（４−ニトロフェニル）プロパン−１−オン、
２−（１−ヒドロキシシクロヘキシル）−１−（２−メチルセレノフェニル）プロパン−２−エン−１−オン、
１−（２−メチルセレノフェニル）プロパン−２−エン−１−オンが挙げられる。
【００６１】
一般式（１）で表される化合物の溶媒和物としては、水和物等が挙げられる。
【００６２】
本発明の一般式（１）で表される化合物は、繊維原料や天然物の合成に利用されている森田−ベイリス−ヒルマン反応（K.Morita, Bull. Chem. Soc. Jpn., 41, 2815(1968)、 Baylis, GR2155113公報(1972)）として知られているアルケンとアルデヒドの付加反応を利用して製造することができる。
【００６３】
【化８】
2009029750.tif 000009
【００６４】
本反応は、トリシクロヘキシルホスフィン等のホスフィン類、ジメチルスルフィド等のスルフィド類、１，３−プロパンジアミン、ジアザビシクロ［２，２，２］オクタン（ＤＡＢＣＯ）、ピロコリン、キヌクリジン等の鎖状又は環状アミン類、トリフルオロボレート  ジエチルエーテレート等のルイス酸等の触媒存在下に進行し、アルケン（Ｉ）とアルデヒド類（II）から化合物（III）を生成する。マイクロウェーブ照射や加圧下で反応を行うことにより反応時間を短縮することができる。反応温度は０〜１００℃、反応時間は数時間〜数日である。使用する溶媒には特に制限はないが、溶媒としてはジクロロメタン、クロロホルム、トルエン、ジエチルエーテル、テトラヒドロフラン、１，４−ジオキサン、ジイソプロピルエーテル、ジメトキシエタン、ヘキサン、酢酸エチル、メチル−ｔｅｒｔ−ブチルエーテル、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド、アセトニトリル等の有機溶媒、水若しくはこれらの混合溶媒を単独又は組み合わせて使用することができる。
【００６５】
１）本発明の一般式（１）において、Ｙがオキソである化合物（IIIＡ）は、前記の方法又は公知文献記載の方法（Eur. J. Org. Chem., 2003, 4852, Tetrahedron, 57, 2001, 8455, Eur. J. Org. Chem., 2003, 4852, Chem. Eur. J., 2003, 9,  7, 1496, Pest Manag Sci., 2006, 62, 288等に記載の方法）に従い製造することができる。原料のアルデヒド誘導体（IIＡ）、及びエノン誘導体（ＩＡ）は市販品を用いることもできるが、公知の方法（Eur. J. Org. Chem., 2003, 4852等に記載の方法）に従い製造したものを使用することができる。また、Ｒｃがハロゲンである化合物は、ルイス酸としてテトラクロロチタン、テトラブロモチタン、テトラヨードチタン等のハロゲン化金属を用い、一般式（IIIＡ）で表される化合物を製造することができる。
【００６６】
【化９】
2009029750.tif 000010
【００６７】
〔図中、Ｒａ１、Ｒａ２、Ｒｂ、Ｒｃ、Ｘ、及びｎは前記と同じものを示し、Ｒｇは水素原子、アルキル又はフェニルを示す。〕
【００６８】
２）一般式（１）において、Ｙがヒドロキシであり、Ｒｂがシアノである化合物（IIIＢ）は、前記の方法又は公知文献記載の方法（Eur. J. Org. Chem., 2003, 4852, Tetrahedron, 57, 2001, 8455, Eur. J. Org. Chem., 2003, 4852, Chem. Eur. J., 2003, 9, 7, 1496, Pest Manag Sci., 2006, 62, 288等に記載の方法）に従い製造することができる。アルデヒド誘導体（IIＢ）、アクリロニトリル誘導体（ＩＢ）は市販品を用いることができる。
【００６９】
【化１０】
2009029750.tif 000011
【００７０】
〔図中、Ｒａ１、Ｒａ２、Ｒｃ、Ｘ、及びｎは前記と同じものを示す。〕
【００７１】
３）一般式（１）において、Ｙが置換基を有してもよいアミノである化合物（IIIＣ）は、前記の方法又は公知文献記載の方法（Eur. J. Org. Chem., 2003, 4852, Tetrahedron, 57, 2001, 8455, Eur. J. Org. Chem., 2003, 4852, Chem. Eur. J., 2003, 9, 7, 1496, Pest Manag Sci., 2006, 62, 288等に記載の方法）に従い製造することができる。ベンジリデン誘導体（IIＣ）は市販品を用いることもできるが、公知の方法により製造することができる。エノン誘導体（ＩＣ）は市販品を用いることもできるが、公知の方法（Eur. J. Org. Chem., 2003, 4852に等に記載の方法）に従い製造することができる。
【００７２】
【化１１】
2009029750.tif 000012
【００７３】
〔図中、Ｒａ１、Ｒａ２、Ｒｂ、Ｒｃ、Ｘ、及びＺは前記と同じものを示し、Ｒｈは置換基を有してもよいアルキル又は置換基を有してもよいフェニルを示す。〕
【００７４】
本発明の一般式（１）で表される化合物は、上記方法によって得られるが、さらに必要に応じて再結晶法、カラムクロマトグラフィー等の通常の精製手段を用いて精製することができる。また必要に応じて、常法によって前記した所望の溶媒和物にすることもできる。
【００７５】
また、一般式（１）で表される化合物は、水和物に代表される任意の溶媒和物を形成することができ、これらの溶媒和物も本発明に包含される。
【００７６】
さらに、一般式（１）で表される化合物に光学異性体や幾何異性体が存在する場合は、これらすべての異性体が本発明に包含される。
【００７７】
本発明の医薬組成物は、一般式（１）で表される化合物、又はそれらの溶媒和物を含有するものであって、単独で用いてよいが、通常は薬学的に許容される担体、添加物等を配合して使用される。医薬組成物の投与形態は、特に限定されず、治療目的に応じて適宜選択できる。斯かる剤形としては、例えば、散剤、顆粒剤、細粒剤、ドライシロップ剤、錠剤、カプセル剤、注射剤等を挙げることができる。
【００７８】
これらの製剤は、その剤形に応じて製剤学上使用される賦形剤、崩壊剤、結合剤、滑沢剤、希釈剤、緩衝剤、等張化剤、防腐剤、湿潤剤、乳化剤、分散剤、安定化剤、溶解補助剤等の医薬品添加物と適宜混合、希釈又は溶解し、常法に従い製造することができる。
【００７９】
例えば、散剤の場合は、必須成分のほかに、必要に応じて適当な賦形剤、滑沢剤等を加えよく混和して調製すればよい。錠剤の場合は、必要に応じて適当な賦形剤、崩壊剤、結合剤、滑沢剤等を加え、常法に従い打錠して調製すればよい。また錠剤は必要に応じてコーティングを施し、フィルムコート錠、糖衣錠等にすることができる。
【００８０】
また、注射剤の場合は、液剤（無菌水又は非水溶液）、乳剤及び懸濁剤の形態とすることができる。これらに用いられる非水担体、希釈剤、溶媒又はビヒクルとしては、例えばプロピレングリコール、ポリエチレングリコール、オリーブ油等の植物油、オレイン酸エチル等の注射可能な有機酸エステルが挙げられる。また、該組成物には防腐剤、湿潤剤、乳化剤、分散剤等の補助剤を適宜配合することができる。
【００８１】
本発明の一般式（１）で表される化合物の投与量は年齢、体重、症状、投与形態及び投与回数等によって異なるが、通常は成人に対して１日１〜１０００ｍｇを、１回又は数回に分けて経口投与又は非経口投与するのが好ましい。
【実施例】
【００８２】
以下、実施例により本発明をさらに詳細に説明する。本発明はこれらの実施例に限定されるものではない。
【００８３】
［実施例１］
（Ｚ）−３−ヒドロキシ−２−ヨードメチレン−３−（４−ニトロフェニル）プロピオン酸メチルの製造
４−ニトロベンズアルデヒド（７６０ｍｇ）、メチルプロピオレート（８４０ｍｇ）、ジメチルスルフィド（３０ｍｇ）の無水塩化メチレン溶液に氷冷下、テトラヨードチタン（２．８ｇ）をアルゴン雰囲気下、徐々に加えた。 室温で５日間攪拌し、飽和重曹水を加えた。反応液をろ過し、塩化メチレンで抽出、乾燥し、減圧下溶媒を留去した。残渣を薄層シリカゲルカラムクロマトグラフィーで精製し、（Ｅ）体（９１ｍｇ，５％）、及び（Ｚ）体（１７３ｍｇ，９．５％）を得た。
【００８４】
（Ｅ）体  １Ｈ−ＮＭＲ（４００  ＭＨｚ；ＣＤＣｌ３）δ：３．７４（３Ｈ，ｓ），４．２３（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝１１  Ｈｚ），５．９０（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝１１  Ｈｚ），７．６０（２Ｈ，ｄ，Ｊ＝８  Ｈｚ），８．２１（２Ｈ，ｄ，Ｊ＝８  Ｈｚ），８．２５（１Ｈ，ｓ）．
（Ｚ）体  １Ｈ−ＮＭＲ（４００  ＭＨｚ；ＣＤＣｌ３）δ：３．７１（１Ｈ，ｂｒ  ｓ），３．７７（３Ｈ，ｓ），５．６３（１Ｈ，ｓ），７．４７（１Ｈ，ｓ），７．５４（２Ｈ，ｄ，Ｊ＝８  Ｈｚ），８．２２（２Ｈ，ｄ，Ｊ＝８  Ｈｚ）．
【００８５】
［実施例２］
２−メチレン−１−（２−メチルセレノフェニル）−３−フェニル−３−（４−トルエンスルホニルアミノ）プロパン−１−オンの製造
Ｎ−ベンジリデン−４−トルエンスルホンアミド（３８０ｍｇ）、１−（２−メチルセレノフェニル）プロペノン（１１３ｍｇ）の無水アセトニトリル（１．６ｍＬ）溶液に、氷冷下トリフルオロボレート  ジエチルエーテレート（１２７μＬ）を滴下した。室温で２０時間攪拌し、飽和重曹水を加え、塩化メチレンで抽出、乾燥し、減圧下溶媒を留去した。残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィーで精製し、生成物（６８ｍｇ，９．５％）を得た。
【００８６】
淡黄色針状結晶（塩化メチレン／ヘキサン）、融点１５７℃、ＩＲ（ＫＢｒ；ｃｍ−１）３２７７，１６４４，１３２６，１１５９．
１Ｈ−ＮＭＲ（４００ＭＨｚ；ＣＤＣｌ３）δ：２．１９（３Ｈ，ｓ），２．３７（３Ｈ，ｓ），５．４８（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝８．３  Ｈｚ），５．５９（１Ｈ，ｓ），６．０２（１Ｈ，ｓ），６．０３（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝８．３  Ｈｚ），７．１１（１Ｈ，ｔ，Ｊ＝７．５  Ｈｚ），７．１５−７．２６（８Ｈ，ｍ），７．３４（１Ｈ，ｔ，Ｊ＝７．５  Ｈｚ），７．４１（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝７．５  Ｈｚ），７．７０（２Ｈ，ｄ，Ｊ＝８．３  Ｈｚ）．
ＭＳ（ＥＩ）ｍ／ｚ：４８５（Ｍ＋），９１（１００％）．Ａｎａｌ．Ｃａｌｃｄ．ｆｏｒＣ２４Ｈ２３ＮＯ３ＳＳｅ：Ｃ，５９．５０；Ｈ，４．７９；Ｎ，２．８９．Ｆｏｕｎｄ：Ｃ，５９．３５；Ｈ，４．８１；Ｎ，２．７３．
【００８７】
［実施例３］
３−ヒドロキシ−２−メチレン−３−ピリジン−４−イルプロピオノニトリルの製造
４−ピリジンカルボキシアルデヒド（５３．５ｍｇ）、アクリロニトリル（１５９ｍｇ）、及びＤＡＢＣＯ（５．６ｍｇ）を無水塩化メチレン（２ｍＬ）に溶解し、室温で６０時間攪拌した。反応液を濃縮し、残渣を薄層シリカゲルカラムクロマトグラフィーで精製し、生成物（５６．１ｍｇ，７０％）を得た。
【００８８】
１Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３）δ：４．７３（１Ｈ，ｂｒ  ｓ），５．３４（１Ｈ，ｓ），６．０９（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝６  Ｈｚ），６．１８（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝１  Ｈｚ），７．３８（２Ｈ，ｄ，Ｊ＝６  Ｈｚ），８．５４（２Ｈ，ｄ，Ｊ＝６  Ｈｚ）．
ＭＳ  ｍ／ｚ：１６０（Ｍ＋）．
Ａｎａｌ．Ｃａｌｃｄ．ｆｏｒ  Ｃ９Ｈ８Ｎ２Ｏ：Ｃ，６７．７５；Ｈ，５．０４；Ｎ，７．５０．Ｆｏｕｎｄ：Ｃ，６７．８５；Ｈ，５．１６；Ｎ，１７．４４．
【００８９】
［実施例４］
血液透析患者の血漿を用いてのＡＧＥ形成阻害作用
血液透析患者の血漿中ＡＧＥ（指標：ペントシジン）の測定はＭｉｙａｔａらの報告に従って実施した（Miyata,T.et al:JAm Soc Nephrol,13,2478-2487,2002）。血液透析患者の血漿０．９ｍＬをアミノグアニジン又は各被検薬物の存在下（添加量は０．１ｍＬ）で、３７℃で７日間反応した。アミノグアニジン及び各被検薬物の最終濃度は５．０ｍＭとした。なお、アミノグアニジン又は各被検薬物はジメチルスルフォキシド（ＤＭＳＯ）に溶解して使用した。ＤＭＳＯの最終濃度は反応溶液１ｍＬ中、反応時における酸化反応に影響しない１０％とした。７日間の反応後に、アミノグアニジン又は各被検薬物を添加した血漿中のペントシジンの濃度を以下に示す方法で測定した。
【００９０】
反応溶液０．０５ｍＬに等量の１０％トリクロロ酢酸（以下、「ＴＣＡ」と称する）を加え、５０００×ｇ、５分間遠心した。上清を除去し、沈殿物を５％ＴＣＡ０．３ｍＬで洗い、その後凍結乾燥し乾燥させた。次いで、窒素条件下で１１０℃、１６時間６Ｎ塩酸０．１ｍＬ添加し、乾燥物を加水分解した。引き続き、５Ｎ水酸化ナトリウム０．１ｍＬと０．５Ｍリン酸緩衝液（ｐＨ７．４）０．２ｍＬを添加し中和した。中和溶液は、口径０．５μｍのフイルターを通し、リン酸緩衝液で希釈し、ペントシジン測定用サンプルを調整した。ペントシジン濃度の測定はＭｉｙａｔａらの方法に従って実施した。
【００９１】
表１に、各被検薬物によるペントシジン形成阻害強度を、アミノグアニジンによる形成阻害強度を１．０とした場合における相対値として表した（形成阻害強度はコントロール群を対照においた。コントロール群にはＤＭＳＯのみ添加した）。
相対値＝（被検薬物の形成阻害率）÷（アミノグアニジンの形成阻害率）  
【００９２】
アミノグアニジン及び各被検薬物の反応中における最終濃度は５．０ｍＭに固定した。
【００９３】
各被検薬物の相対値は、いずれもアミノグアニジンによるペントシジン形成阻害強度と同等以上であった。以上から、一般式（１）で表される本発明の化合物は、アミノグアニジンよりも強力なＡＧＥ形成阻害作用を有し、さらに強力な治療剤としての可能性が本実験結果より明らかとなった。
【００９４】
【表１】
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【００９５】
［実施例５］
ＫＫＡｙマウスを用いた糖尿病性腎症抑制作用の検討
雄性ＫＫＡｙマウス（日本チャールズリバー株式会社）を６週齢で入荷し、７週齢時にメタボリックケージ（商品名：ＭＥＴＡＢＯＬＩＣＡ、製造元：株式会社杉山元医理器社製）を用いて、１８時間の採尿を実施した。採取した尿より、尿中アルブミン濃度をＤＣ２０００システム（ミクロアルブミン・クレアチニンカートリッジ（バイエルメデイカル社製））を用いて測定し、尿中アルブミン排泄量（尿中アルブミン濃度×尿量）を指標にブロック化割付により群分けを行い、対照群（ｎ＝５）に対し薬物投与群（ｎ＝６）とした。なお、尿量は重量法によって算出した。すなわち、採尿開始前にあらかじめ測定しておいた採尿瓶（品名：ボトル３０ｍＬ、型：ＭＭ−０９、製造元：株式会社杉山元医理器社製）の重量と、採尿終了後の採尿瓶の重量との差から、１８時間あたりの尿量とした。薬物投与は８週齢時より開始し、１２週間の反復投与（１日２回（ｂｉｄ）、強制経口投与）を行った。投与期間中、２, ４, ６, ８,および１２週間後に投与前と同様の方法で１８時間の蓄尿を実施し、主要パラメータである尿中アルブミン排泄量を測定した。また、酸化ストレスマーカーとして尿中８−ＯＨｄＧ濃度を測定し、１８時間あたりの尿中８−ＯＨｄＧ排泄量（尿中８−ＯＨｄＧ濃度×尿量）を算出した。測定には投与開始前、投与後８および１２週の尿を使用した。８−ＯＨｄＧ濃度は、８−ＯＨｄＧ測定用ＥＬＩＳＡキット（Ｎｅｗ  ８−ＯＨｄＧ  Ｃｈｅｃｋ：日本老化制御研究所）を用いて、プレートリーダー（可視）ＭＳ−ＵＶ（ＬＡＢＳＹＳＴＥＭＳ，Ｈｅｌｓｉｎｋｉ）により測定を行った。１２週間の投与後、腎糸球体におけるＰＡＳ陽性領域を評価するために剖検を実施した。０．５％ペントバルビタール（東京化成工業株式会社製）を１０ｍＬ／ｋｇの割合で腹腔内投与し、麻酔後、開腹し腹部大動脈切開の後に腎臓を摘出した。摘出した腎臓を氷冷した生理食塩水で洗浄後、腎動静脈に平行に中央部約２ｍｍ程度を切り出し、１０％中性緩衝ホルマリン溶液に浸潤させ固定した。ホルマリン溶液中に固定した腎切片については、ＰＡＳ染色標本スライドを各個体について作製し（標本作製は株式会社イナリサーチに依頼）、スライド１枚に対して糸球体２０個の画像をランダムに取り込み、画像解析ソフト（Ｌｕｍｉｎａ  Ｖｉｓｉｏｎ）を用いて、ＰＡＳ陽性領域を糸球体面積（ボーマン嚢より内側領域）に対する面積率で算出した。なお、選択した糸球体は糸球体の形態が構築されているものに限定した。
【００９６】
図１に、被検薬物１１(表１中の試験化合物番号１１)によるＫＫＡｙモデルマウスに対する尿中排泄アルブミン量を表し、図２に、被検薬物１１によるＫＫＡｙモデルマウスに対する尿中排泄８−ＯＨｄＧ量を表し、図３に、被検薬物１１によるＫＫＡｙモデルマウスに対するＰＡＳ陽性領域の面積率を表した。
【図面の簡単な説明】
【００９７】
【図１】ＫＫＡｙモデルマウスに対する尿中排泄アルブミン量を表す図。
【図２】ＫＫＡｙモデルマウスに対する尿中排泄８−ＯＨｄＧ量を表す図。
【図３】ＫＫＡｙモデルマウスに対するＰＡＳ陽性領域の面積率を表す図。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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