(57)【要約】【課題】野外において比較的遠くからでも騒音源を容易にかつ正確に特定することのできるシステム（騒音源特定装置）を提供する。【解決手段】騒音源と思われる対象物（壁面Ｗ）にレーザ投光器１によりレーザビームを投射する。これにより形成される輝点Ｇ，Ｇ，…をレーザビームの投射方向とは異なる方向から高速度カメラ３により所定時間に亘って撮影する。撮像データをＰＣ５に取り込んで輝点Ｇ，Ｇ，…のそれぞれの振動状態を表す時系列の振動データを生成し、ＰＯＤによって１次、２次、…の各振動モードとその寄与率とを特定する。各振動モード毎の固有振動数をＦＦＴ処理によって求める。振動モード、寄与率及び固有振動数をそれぞれディスプレー６に表示する。【選択図】    図１
2009278519.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
対象物上に複数の輝点が所定配列で形成されるように光ビームを投射する投光手段と、
前記複数の輝点を前記光ビームの投射方向とは異なる方向から所定時間に亘って撮影する撮像手段と、
前記撮像手段により撮影された輝点の撮像データから、該輝点のそれぞれの振動状態を表す時系列の振動データを生成する振動データ生成手段と、
前記振動データに基づき固有直交関数展開によって、前記対象物の少なくとも１次、２次及び３次の振動モード及びそれぞれの寄与率を特定する振動モード特定手段と、
前記特定した振動モード毎の固有振動数をＦＦＴ処理によって求めるＦＦＴ手段と、
前記振動モード、寄与率及び固有振動数をそれぞれ表示する表示手段と、
を備えることを特徴とする騒音源の特定装置。
【請求項２】
撮像手段は、１秒間に１００以上の画像を撮影可能な高速度カメラからなり、
振動データ生成手段は、
前記撮像手段による撮像データの１画像を取得する毎に、１／１００秒以下の時間間隔で複数の輝点のそれぞれの位置を逐次検出する輝点位置検出部と、
前記輝点位置の変化から対象物の振動による変形状態を逐次計算する振動状態演算部と、を備える
ことを特徴とする請求項１の騒音源特定装置。
【請求項３】
投光手段は、対象物に向かってレーザビームを投射し、
撮像手段は、望遠光学系を介して対象物を撮影する
ことを特徴とする請求項１又は２のいずれかの騒音源特定装置。
【請求項４】
表示手段は、対象物の変形状態を誇張して、その振動モードをグラフィック表示することを特徴とする請求項１〜３のいずれか１つの騒音源特定装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、例えば低周波騒音などの音源を特定するための装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、環境問題の一つとして低周波騒音によって引き起こされる体調不良の問題が認識されつつある。低周波騒音は一般的な騒音と同じく、例えば車両の走行やこれに伴う橋梁の振動、或いは河川の流れによっても発生し、また、工場や大型店舗の周辺では回転機器の振動が原因となることもある。低周波騒音は明瞭には聞き取れないことも多く、住民は原因がよく分からないまま不眠や頭痛、イライラ感などの不調を訴えることになる。
【０００３】
これに対し従来より、低周波音圧レベル計などを用いて騒音源を特定しようとする試みがなされている。すなわち、騒音源と目される構造物の壁などにマイクロホンを向けて、計測した放射音の音圧レベルが或る程度以上、大きければ、その壁が騒音源であると特定するのである。
【０００４】
また、特許文献１には、工場のように騒音源となり得る機器が多数、存在する場合に、マイクロホンによる計測結果から騒音源を探索するためのシステムが記載されており、同文献の段落０００２、０００３などには、一般に低周波音の指向性が低いことを考慮して、計測結果から騒音の到来する方向を推定するための様々な手法が開示されている。
【特許文献１】特開２００６−３２４８９５号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、前記のように騒音源を探索し特定するために、それと思われる対象物からの放射音をマイクロホンによって計測するときには、周囲の音の影響（暗騒音）を考慮して通常、その１〜２ｍくらいまでに近づかなくてはならず、面倒である。
【０００６】
特に野外であれば、騒音源と思われる対象物が前記したように橋梁や河川の流れであって、あまり近づくことができないことも多く、さらに風による影響も考慮すれば、そもそもマイクロホンによる計測は騒音源の特定に適したものではないとも考えられる。
【０００７】
斯かる点に鑑みて本発明の目的は、野外において比較的遠くからでも騒音源を容易にかつ正確に特定することのできるシステム（騒音源特定装置）を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
前記目的を達成すべく本発明では、騒音源と思われる対象物に光ビームを投射して、形成される輝点の撮像データからその振動状態を検出し、これを解析して表示することにより、その対象物の振動が騒音の原因であるかどうか容易に判定できるようにした。
【０００９】
具体的に請求項１の発明は、対象物上に複数の輝点が所定配列で形成されるように光ビームを投射する投光手段と、それら複数の輝点を前記光ビームの投射方向とは異なる方向から所定時間に亘って撮影する撮像手段と、そうして撮影された輝点の撮像データから、該輝点のそれぞれの振動状態を表す時系列の振動データを生成する振動データ生成手段と、この振動データに基づき固有直交関数展開によって対象物の少なくとも１次、２次及び３次の振動モード及びそれぞれの寄与率を特定する振動モード特定手段と、こうして特定した振動モード毎の固有振動数をＦＦＴ処理によって求めるＦＦＴ手段と、前記の振動モード、寄与率及び固有振動数をそれぞれ表示する表示手段と、を備えるものである。
【００１０】
前記の構成により、まず、騒音源と思われる対象物に向けて投光手段により光ビームが投射され、該対象物上に所定配列で複数の輝点が形成される。この輝点は、前記光ビームの投射方向とは異なる方向から撮像手段により所定時間に亘って撮影され、こうして得られた撮像データにおいては輝点の位置が対象物の振動によって変化するようになるから、その振動状態を表す時系列の振動データを生成することができる。
【００１１】
そうして生成された複数の輝点に係る振動データに基づき、公知の固有直交関数展開によって対象物の１次、２次、３次、…の振動モード及びそれぞれの寄与率が、振動モード特定手段により特定され、さらに、そうして特定された振動モード毎の固有振動数がＦＦＴ手段によって求められる。これら振動モード、寄与率及び固有振動数が表示手段によって表示されれば、この表示を見たユーザは対象物において支配的な振動の周波数特性を把握して、それが騒音源であるかどうか容易にかつ正確に判定することができる。
【００１２】
前記のように対象物上に形成する輝点の数は、その対象物の形状によっても異なるが、例えば矩形状の壁の振動状態について調べるのであれば、少なくとも６〜９個ぐらいの輝点を升目状に並べるのがよく、梁状の対象物であれば輝点の数は３〜４個くらいでもよい。対象物の形状が複雑で比較的寄与率の高い複数のモードが重なり合い、振動の様子が複雑になっている場合には、輝点の個数を多くした方がよく、その配列にも工夫が必要になる。
【００１３】
撮像データから輝点の位置を検出して振動データを生成する処理は、撮像後にまとめて実行しても短時間の計測であれば支障はない。しかし、対象物の振動が騒音の原因であるかどうか調べるためには、たとえ低周波の騒音であっても或る程度以上の高速撮影が求められ、例えば１秒間に１００以上の画像（フレーム）を撮影可能な高速度カメラが用いられる。そして、仮に１００〜１０００fpsのフレームレートで撮影するとすれば、個々の画像の解像度はあまり高くないとしても、撮像データ量は膨大なものになり、長時間撮影することは困難になる。
【００１４】
そこで、撮像手段として高速度カメラを用いる場合に振動データ生成手段においては、撮像中に実時間で輝点の位置を検出できる輝点位置検出部、具体的には前記撮像手段による撮像データの１画像を取得する毎に、１／１００秒以下の時間間隔で複数の輝点のそれぞれの位置を逐次検出する輝点位置検出部、を備えることが好ましい（請求項２）。
【００１５】
こうすれば、撮像データをすべて保存する必要はなく、前記輝点位置のデータを保存するか、或いはその輝点位置の変化から計算した振動データのみを保存し、長時間撮影することが可能になる。実時間で輝点の位置を検出する方法としては、高速実時間輝点検出回路を実装したハードウェアを用いれば１／１０００秒以下で検出可能であり、例えば１フレームあたり１０２４×１０２４画素の画像を１０００fpsのフレームレートで撮影した撮像データであっても実時間で処理できる。
【００１６】
そうして空間及び時間の両方について高い解像度が得られれば、比較的遠距離から撮影したデータに基づいて輝点の微小な変位を正確に検出することが可能になり、振動状態の検出の精度が高くなって、これに基づいて行われる騒音源の特定の精度も高くなる。
【００１７】
また、本発明では、対象物に近づいて光ビームを投射する必要はなく、それに近づいて撮影する必要もなく、設置の自由度が高い（請求項３）。好ましいのは、投光手段によって対象物に向かいレーザビームを投射するとともに、それを適切に選択された望遠光学系を介して撮像手段により撮影することであり、投光手段及び撮像手段をそれぞれ無理なく配置しながら、輝点の変位を正確に検出する上で有利になる。
【００１８】
さらに、好ましいのは、そうして求めた対象物の振動モードを、その変形状態を誇張したグラフィックによって表示することであり（請求項４）、この表示を見たユーザは、対象物において支配的な振動モードを直観的に理解することができ、騒音を低減するための補強などの対策を容易に行うことができるようになる。
【発明の効果】
【００１９】
以上のように、本発明に係る騒音源特定装置によると、騒音源と思われる対象物に光ビームを投射して複数の輝点を形成し、この輝点の撮像データから対象物の振動状態を検出して解析することで、比較的遠距離であっても対象物における支配的な振動モードやその固有振動数などをユーザに表示することができ、この表示を見たユーザは、対象物の振動が騒音の原因であるかどうか容易に判定することができる。よって、例えば橋梁などが騒音源であるかどうか比較的離れた場所からでも判定することができ、周囲の音や風による影響も受けないから、野外での騒音源の特定にも好適である。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２０】
以下、本発明の実施形態を図面に基づいて説明する。尚、以下の好ましい実施形態の説明は、本質的に例示に過ぎず、本発明、その適用物或いはその用途を制限することを意図するものではない。
【００２１】
（システムの構成）
図１には、本発明の実施形態に係る騒音源の特定システム（騒音源特定装置）の一例を示す。このシステムは、騒音源と思われる構造物の壁面Ｗ（対象物）にレーザビームを投射し、そこに複数の輝点Ｇ，Ｇ，…を形成するレーザ投光器１（投光手段）と、それら複数の輝点Ｇ，Ｇ，…を所定時間に亘って撮影する撮像装置２と、を備えている。この撮像装置２は、輝点Ｇ，Ｇ，…を前記レーザビームの投射方向とは異なる方向から撮影するように設置され、望遠レンズなどを介して高速度カメラ３（撮像手段）により撮影した画像に、実時間で画像処理を行う画像処理ボード４が装備されている。
【００２２】
レーザ投光器１は、図示しない半導体レーザ装置から発振されるレーザ光を分光して、レンズなどの光学系を介して投射するものであり、図の例では矩形状の壁面Ｗ上に升目状に９個の輝点が配列されるように、９本のビームを投射する。一方、高速度カメラ３は、詳細は図示しないが、一例として１０２４×１０２４画素で階調数が１０bitのＣＭＯＳイメージャを備えており、ＬＶＤＳシリアル通信により撮像データを１０００fps（１秒間に１０００フレーム）で連続的に出力可能なものである。
【００２３】
また、画像処理ボード４にはＦＰＧＡチップが実装されており、ＣＭＯＳイメージャからの読み出しやパーソナルコンピュータ５（以下、ＰＣと略称）との通信を行う他に、ユーザの実装した画像処理を実時間で行うようになっている。具体的には、ＣＭＯＳイメージャからの撮像データにノイズの除去、シェーディング補正などの前処理を行った後に、高速ラベリング処理を施して各輝点Ｇ，Ｇ，…毎のモーメントデータをＰＣ５側に転送する。
【００２４】
このデータを受けてＰＣ５は、メモリに格納されているトラッキング・プログラムを呼び出して実行し、前記モーメントデータの１画像（フレーム）毎に輝点Ｇ，Ｇ，…のそれぞれの重心位置を検出して、これを追跡する。
【００２５】
また、ＰＣ５には、そうして検出した輝点Ｇ，Ｇ，…の位置の変化からそれぞれの振動状態を演算する振動演算プログラムと、この振動状態、即ち輝点Ｇ，Ｇ，…の振動データに基づいて、固有直交関数展開（Proper Orthogonal Decomposition：ＰＯＤ）により壁面Ｗの振動モードや寄与率を求めるＰＯＤ処理プログラムと、こうして特定した振動モード毎の固有振動数をＦＦＴ処理によって求めるＦＦＴ処理プログラムと、がそれぞれメモリに格納されている。
【００２６】
換言すれば、この実施形態では画像処理ボード４及びＰＣ５によって、高速度カメラ３による輝点Ｇ，Ｇ，…の撮像データからその振動状態を表す時系列の振動データを生成する振動データ生成手段と、この振動データに基づいて壁面Ｗの振動モードや寄与率、固有振動数を求める振動モード特定手段及びＦＦＴ手段が構成されている。
【００２７】
そうして求められた壁面Ｗの振動モード、寄与率及び固有振動数は、ＰＣ５のディスプレー６（表示手段）に表示される。寄与率や固有振動数は数値で表示されるが、振動モードについては図６に一例を示すように誇張してグラフィック表示されて、ユーザが振動モードを直観的に理解しやすくなっている。
【００２８】
（システムの動作）
次に、この実施形態のシステムの動作を図２のフローチャートに基づいて説明する。例えば、野外でユーザが前記図１のように三脚などを用いてレーザ投光器１と撮像装置２とをそれぞれ設置した後に、レーザ投光器１を作動させて（ステップＳ１）、騒音源と思われる構造物の壁面Ｗにレーザビームを投射する。これにより壁面Ｗ上に複数の輝点Ｇ，Ｇ，…が形成されれば、撮像装置２を作動させて撮影を開始する（ステップＳ２）。これにより高速度カメラ３のＣＭＯＳイメージャから高速で読み出される撮像データには逐次、画像処理ボード４にてラベリング処理が施され（ステップＳ３）、データ量が大幅に圧縮されてＰＣ５に転送される。
【００２９】
そうして転送されてくるデータを受けてＰＣ５は、輝点Ｇ，Ｇ，…それぞれの重心位置を計算し、これを用いて前後のフレーム間における輝点Ｇ，Ｇ，…の追跡（トラッキング）処理を行う（ステップＳ４）。尚、ラベリング及びトラッキング処理の実際については種々の手法が公知であり、詳しい説明は省略するが、一例としては以下の非特許文献１に記載のものを用いればよい。
【００３０】
非特許文献１：藤原 健介, 山本 健吉, 石井 抱: 全画面処理型高速メガピクセルビジョンシステムによる実時間ラベリング処理,第７回計測自動制御学会システムインテグレーション部門講演会(SI2006)(札幌, 2006.12.14)/ 論文集, 1M3-5,pp.412-413。
【００３１】
斯くして、ラベリング処理によりデータ量を大幅に圧縮した上でトラッキング処理を行えば、撮像中に実時間で輝点Ｇ，Ｇ，…の重心位置を検出することができる。すなわち、例えば１フレームあたり１０２４×１０２４画素の画像を１０００fpsのフレームレートで撮影すると、撮像データ量は膨大なものになってしまうが、前記のように実時間で輝点Ｇ，Ｇ，…の重心位置を検出できるのであれば、撮像データを全てメモリに記憶する必要はなく、輝点Ｇ，Ｇ，…の位置データのみを記憶すればよい。
【００３２】
そうして輝点Ｇ，Ｇ，…のそれぞれの重心位置を微小時間間隔（１〜１０ミリ秒）で検出し、ステップＳ５にてメモリに記憶した後に、ステップＳ６において撮影開始から所定時間が経過したかどうか判定する。この判定がＮＯであれば前記ステップＳ３に戻って、ラベリング、トラッキングなどの処理を繰り返す一方、所定時間が経過すれば（判定がＹＥＳ）ステップＳ７に進み、その所定時間に亘る輝点Ｇ，Ｇ，…の変位のデータから時系列の振動データを生成する。
【００３３】
−振動状態の演算及び解析−
ステップＳ７では、前記輝点Ｇ，Ｇ，…のそれぞれの変位のデータから例えば壁面Ｗの垂直方向の振動状態を演算して、時系列の振動データを生成する。すなわち、一例として図３に模式的に示すように、レーザビームＬが壁面Ｗに向かって右側から角度α傾斜して投射される一方、高速度カメラ３は壁面Ｗを、その正面から左側に角度βだけ傾斜した向きから撮影している場合に、画像における輝点Ｇの左右方向の変位ｘに基づいて壁面Ｗの垂直方向変位ｄを、  ｄ ＝ ｘ×{cosα／sin(α+β)}  として算出することができる。
【００３４】
続いてステップＳ８において、前記輝点Ｇ，Ｇ，…のそれぞれの時系列の振動データをＰＯＤ処理及びＦＦＴ処理する。ＰＯＤは公知の解析手法で、例えば日本風工学学会誌第６５号の第３３〜４１頁に論文「固有直交関数展開のランダム変動場への応用のすすめ」として記載されているように、「因子分解の確率関数的表現であるKarhunen-Loeve展開の一種であり、多変量解析の分野で主成分分析と呼ばれている手法と同じ」ものである。
【００３５】
すなわち、前記の論文にも記載されているようにＰＯＤは、ランダムな変動場の状態を表現するのに最も効率のよい座標系（基準座標系）を見出し、この基準座標系に変動場のデータを投影、即ち座標変換することで、複雑な変動場の特性を効率よく解析しようとするものであって、具体的には図４に模式的に示すように、まず、データの分散が最も大きくなる方向（１次の固有ベクトル）の座標軸を１次の基準座標軸とし、次に、この１次の基準座標軸に直交する座標軸の中で分散の最も大きくなるものを２次の基準座標軸とし、…というように順次、座標軸を決めてゆく。
【００３６】
そうして決定する基準座標系に投影したデータの「読み」が基準座標であり、各座標軸毎の分散の大きさが固有値と呼ばれる。例えば１次の基準座標軸の分散が１次の固有値である。そして、元の変動場におけるデータの分散に対する前記１次の固有値（即ち、１次の基準座標軸の分散）の比率が、１次モードの寄与率と呼ばれる。寄与率が大きいほど、そのモードの影響が強いということである。
【００３７】
そのように統計的手法によって決定される基準座標の意味合いは一義的に論ずることはできないが、この実施形態のように対象物の振動状態を解析する場合には各基準座標軸、即ち固有ベクトルが対象物の固有振動モードと高い相関を持つことは知られており、対象物に固有の振動特性を解析する上で有効な手段と考えられる。
【００３８】
より具体的に、この実施形態のような壁面Ｗを模擬する矩形状の金属製パネルを用いて実験すると、図５のような振動データが得られる。このデータは、前記図１のように９個の輝点Ｇ，Ｇ，…をパネル上に形成するとともに、そのパネルの中心部分に打撃を加えて、自由振動するパネルの垂直方向について輝点Ｇ，Ｇ，…の変位を算出したものである。そして、前記のような振動データをＰＯＤ処理して、図６に模式的に示すように１次、２次及び３次の振動モードをそれぞれ特定するとともに、こうして３つの振動モードに分解した（即ち１次、２次、３次の各々の基準座標軸に投影した）振動データにそれぞれ周知のＦＦＴ処理を施し、図７のようなパワースペクトルを得て、各次数毎の固有振動数を特定する。
【００３９】
図の例では、(a)の１次モードの固有振動数は２０．５Ｈｚであり、その寄与率は約８７％である。また、(b)の２次モードの固有振動数は２７．８Ｈｚであり、その寄与率は約９％である。両者を合わせると寄与率は９６％になり、これらの振動が支配的であることが分かる。
【００４０】
そうして求めた壁面Ｗの振動モード、寄与率及び固有振動数をそれぞれＰＣ５のディスプレー６に表示する（ステップＳ９）。この表示は、各次の振動モードの寄与率や固有振動数については数値で、また、振動モード自体は、図６のように壁面Ｗの変形状態を誇張したグラフィックで表示するものであり、これを見たユーザは、壁面Ｗのどこの振幅が大きいかなど、振動による壁面Ｗの立体的な変形状態を直観的に理解することができる。
【００４１】
前記フローのステップＳ３〜Ｓ７は、高速度カメラ３による撮像データから輝点Ｇ，Ｇ，…のそれぞれの振動状態を表す時系列の振動データを生成する振動データ生成手段に対応している。特にステップＳ４のトラッキング処理は、撮像データの１フレーム毎に複数の輝点Ｇ，Ｇ，…のそれぞれの重心位置を逐次検出する輝点位置検出部に対応しており、ステップＳ７は、前記輝点Ｇ，Ｇ，…の重心位置の変化からその振動状態を演算する振動状態演算部に対応している。
【００４２】
また、ステップＳ８は、振動データをＰＯＤ処理して、壁面Ｗの少なくとも１次、２次及び３次の振動モード及びそれぞれの寄与率を特定する振動モード特定手段と、こうして特定した振動モード毎の固有振動数をＦＦＴ処理によって求めるＦＦＴ手段と、に対応している。
【００４３】
（作用・効果）
したがって、この実施形態に係る騒音源の特定システムによると、騒音源と思われる壁面Ｗなどの対象物にレーザビームを投射して、そこに複数の輝点Ｇ，Ｇ，…を形成するとともに、これら複数の輝点Ｇ，Ｇ，…を所定時間に亘って高速度カメラ３により撮影し、この撮像データに基づいて検出した対象物の振動状態を解析することで、当該対象物の振動モードや固有振動数などをユーザに分かりやすく表示することができる。
【００４４】
具体的にはＰＯＤ解析によって、どのような形状の対象物であってもその振動による立体的で複雑な変形状態を検出することができ、そこにおいて支配的な振動モードや寄与率、固有振動数など、騒音源の特定に寄与する重要な情報がユーザに表示される。これを見たユーザは、例えば橋梁などが騒音源であるかどうか、比較的離れた場所からでも周囲の音や風による影響を受けることなく、容易に且つ正確に判定することができ、野外での騒音源の特定にも好適である。
【００４５】
特に、この実施形態のように対象物の変形状態を誇張したグラフィックによって表示すれば、ユーザは対象物の振動による立体的な変形状態を直観的に理解することができ、例えば振幅の大きな部分を効果的に補強して、騒音を低減する対策も容易に行える。
【００４６】
また、この実施形態のシステムでは対象物に対して真正面から光ビームを投射する必要はなく、それを真正面から撮影する必要もない。上述した例のようにレーザ投光器１を対象物（壁面Ｗ）に向かって左右いずれか一側に設置し、撮像装置２を反対側に設置すれば、観測地の地形などに応じてそれぞれ無理のない配置としながら、高い検出精度を得ることができる。
【００４７】
さらに、この実施形態のシステムでは、１００〜１０００fpsで撮像データを出力する高速度カメラを用い、かつ１フレームあたりの画素数も十分に多くして時間及び空間の両方について高い解像度を得ているから、比較的遠距離から撮影したデータに基づいて輝点Ｇ，Ｇ，…の微小な変位を正確に検出することができ、振動状態の検出の精度が高くなって、これに基づく騒音源の特定精度も十分に高くなる。
【００４８】
尚、本発明に係る騒音源の特定装置は、前記実施形態のように野外での作業のみならず、例えば工場内など、屋内での騒音源の特定にも使用できることは言うまでもない。特に屋内で使用する場合は、レーザビームに限らず、対象物表面に或る程度のコントラストの輝点Ｇ，Ｇ，…を形成できるものなら投光手段はなんでもよい。
【００４９】
また、前記実施形態のように対象物に対し斜めに投光し、斜めから撮影する必要もなく、作業場所の制約によっては正面から投光或いは撮影するようにしてもよい。
【産業上の利用可能性】
【００５０】
以上、説明したように、本発明に係る騒音源の特定装置は、野外において比較的遠くからでも騒音源を容易にかつ正確に特定することができ、産業上の利用性は高い。
【図面の簡単な説明】
【００５１】
【図１】実施形態に係る騒音源の特定システムの概略構成を示す斜視図である。
【図２】システムの動作を示すフローチャート図である。
【図３】輝点の変位に基づいて壁面の垂直方向変位を算出する説明図である。
【図４】ＰＯＤの概念図である。
【図５】実際に求めた振動データの一例を示す図である。
【図６】壁面の振動状態を誇張して示すグラフィックの一例である。
【図７】ＰＯＤによる３つの振動モード毎のパワースペクトルの一例を示す図である。
【符号の説明】
【００５２】
１      レーザ投光器（投光手段）
２      撮像装置
３      高速度カメラ（撮像手段）
４      画像処理ボード（振動データ生成手段）
５      パーソナルコンピュータ（ＰＣ：振動データ生成手段、振動モード特定手段、          ＦＦＴ手段）
６      ディスプレー（表示手段）
Ｗ      壁面（対象物）
【図１】
2009278519.tif 000003
【図２】
2009278519.tif 000004
【図３】
2009278519.tif 000005
【図４】
2009278519.tif 000006
【図５】
2009278519.tif 000007
【図７】
2009278519.tif 000008
【図６】
2009278519.tif 000009