(57)【要約】【課題】色相が良好で重金属を含有しないヘテロ環化合物、および該ヘテロ環化合物を含む着色組成物を提供する。【解決手段】着色組成物中に、媒体と、４３０〜７００ｎｍの範囲に極大吸収波長を有する下記一般式（１）で表されるヘテロ環化合物とを含ませる。2009242300.tif 000023（式中、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４、Ａ１、およびＡ２はそれぞれ独立して水素原子または１価の置換基を表す。但し、Ｒ３とＲ４が互いに結合して環を形成することはない。Ｘ１およびＸ２はそれぞれ独立してヘテロ原子を表す）【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
媒体と、４３０〜７００ｎｍの範囲に極大吸収波長を有する下記一般式（１）で表される化合物と、を含む着色組成物。
【化１】
2009242300.tif 000019
（式中、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４、Ａ１、およびＡ２は、それぞれ独立して水素原子または１価の置換基を表す。但し、Ｒ３とＲ４が互いに結合して環を形成することはない。Ｘ１およびＸ２は、それぞれ独立してヘテロ原子を表す）
【請求項２】
前記一般式（１）におけるＸ１およびＸ２は、いずれも硫黄原子であることを特徴とする請求項１に記載の着色組成物。
【請求項３】
前記一般式（１）におけるＲ３およびＲ４の少なくとも一方は、シアノ基であることを特徴とする請求項１または請求項２に記載の着色組成物。
【請求項４】
前記一般式（１）におけるＲ３およびＲ４の少なくとも一方は、下記一般式（ａ）で表される部分構造を有することを特徴とする請求項１〜請求項３のいずれか１項に記載の着色組成物。
【化２】
2009242300.tif 000020
（一般式（a）において、ＲａおよびＲｂは、それぞれ独立してσｐ値が０．２以上の置換基を表し、Ｒｃは水素原子または１価の置換基を表す）
【請求項５】
前記一般式（１）で表される化合物は、前記媒体中に分散されていることを特徴とする請求項１〜請求項４のいずれか１項に記載の着色分散組成物。
【請求項６】
分散剤を、さらに含むことを特徴とする請求項１〜請求項５のいずれか１項に記載の着色組成物。
【請求項７】
４３０〜７００ｎｍの範囲に極大吸収波長を有する下記一般式（１）で表されるヘテロ環化合物。
【化３】
2009242300.tif 000021
（式中、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４、Ａ１、およびＡ２は、それぞれ独立して水素原子または１価の置換基を表す。但し、Ｒ３とＲ４が互いに結合して環を形成することはない。Ｘ１およびＸ２は、それぞれ独立してヘテロ原子を表す）
【請求項８】
前記一般式（１）におけるＲ３およびＲ４の少なくとも一方は、下記一般式（ａ）で表される部分構造を有することを特徴とする請求項７に記載のヘテロ環化合物。
【化４】
2009242300.tif 000022
（一般式（a）において、ＲａおよびＲｂは、それぞれ独立してσｐ値が０．２以上の置換基を表し、Ｒｃは水素原子または１価の置換基を表す）
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、可視域に極大吸収波長を有するヘテロ環化合物および該化合物を含む着色組成物に関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、画像記録材料としては、特にカラー画像を形成するための材料が主流であり、具体的には、インクジェット方式の記録材料、感熱転写方式の記録材料、電子写真方式の記録材料、転写式ハロゲン化銀感光材料、印刷インキ、記録ペン等が盛んに利用されている。また、撮影機器ではＣＣＤなどの撮像素子において、ディスプレーではＬＣＤやＰＤＰにおいてカラー画像を記録・再現するためにカラーフィルターが使用されている。これらのカラー画像記録材料やカラーフィルターでは、フルカラー画像を表示あるいは記録する為に、いわゆる加法混色法や減法混色法の３原色の色素（染料や顔料）が使用されているが、好ましい色再現域を実現できる吸収特性を有し、且つさまざまな使用条件、環境条件に耐えうる堅牢な色素がないのが実情であり、改善が強く望まれている。
【０００３】
上記の各用途で使用する染料や顔料には、共通して次のような性質を具備している必要がある。即ち、色再現性上好ましい吸収特性を有すること、使用される環境条件下における堅牢性、例えば耐光性、耐熱性、オゾンなどの酸化性ガスに対する耐性が良好であること、等が挙げられる。加えて、色素が顔料の場合にはさらに、水や有機溶剤に実質的に不溶であり耐薬品堅牢性が良好であること、および、粒子として使用しても分子分散状態における好ましい吸収特性を損なわないこと、等の性質をも具備している必要がある。上記要求特性は分子間相互作用の強弱でコントロールすることができるが、両者はトレードオフの関係となるため両立させるのが困難である。
また、顔料を使用するにあたっては、他にも、所望の透明性を発現させるために必要な
粒子径および粒子形を有すること、使用される環境条件下における堅牢性、例えば耐光性、耐熱性、オゾンなどの酸化性ガスに対する耐性、その他有機溶剤や亜硫酸ガスなどへの耐薬品堅牢性が良好であること、使用される媒体中において微小粒子まで分散し、かつ、その分散状態が安定であること、等の性質も必要となる。特に、良好なイエロー色相を有し、光、湿熱及び環境中の活性ガス、中でも着色力が高く、光に対して堅牢な顔料が強く望まれている。
【０００４】
すなわち、顔料に対する要求性能は色素分子としての性能を要求される染料に比べて、多岐にわたり、色素分子としての性能だけでなく、色素分子の集合体としての固体（微粒子分散物）としての上記要求性能を全て満足する必要がある。結果として、顔料として使用できる化合物群は染料に比べて極めて限定されたものとなっており、高性能な染料を顔料に誘導したとしても微粒子分散物としての要求性能を満足できるものは数少なく、容易に開発できるものではない。これは、カラーインデックスに登録されている顔料の数が染料の数の１／１０にも満たないことからも確認される。
【０００５】
アゾ顔料は色彩的特性である色相および着色力に優れているため、印刷インキ、インクジェット用インク、電子写真材料などに広く使用されている。これらのうち、最も典型的に使用されている黄色のアゾ顔料は、ジアリーリド顔料である。ジアリーリド顔料としては例えば、Ｃ．Ｉ．ピグメント・イエロー１２、同１３、同１７などが挙げられる。しかし、ジアリーリド顔料は堅牢性、とりわけ耐光性が非常に劣るため、印字物が光に曝されることによって顔料が分解して退色してしまい、印字物の長期間の保存に適さない。
【０００６】
一方、縮合多環系顔料は一般に光堅牢性や耐熱性に優れているため、樹脂の着色、カラーフィルター、インクジェット用インクなどに用いられている。代表的なものとしてフタロシアニン顔料（例えばＣ．Ｉ．ピグメント・ブルー１５：３、Ｃ．Ｉ．ピグメント・グリーン７など）、キナクリドン顔料（例えばＣ．Ｉ．ピグメント・バイオレット１９、Ｃ．Ｉ．ピグメント・レッド１２２など）、ジケトピロロピロール顔料（例えばＣ．Ｉ．ピグメント・レッド２５４など）、アントラキノン顔料（例えばＣ．Ｉ．ピグメント・レッド１７７など）が挙げられる。しかし、縮合多環系顔料に鮮明な黄色の発色を示す顔料は少なく、例えばイソインドリン顔料やキノフタロン顔料は着色力や分散性に劣っていたり、安全性に懸念のあるハロゲンの含有率が高かったりするという欠点がある。
【０００７】
イエロー、マゼンタ、シアンの３色、またはさらにブラックを加えた４色による減色混合法を用いてフルカラーを表現する場合、イエロー用の顔料として堅牢性の劣る顔料を用いると、時間の経過とともに印字物のグレーバランスが変化してしまい、また、色彩的特性に劣る顔料を用いると、印刷時の色再現性が低下してしまう。したがって、高い色再現性を長期間維持する印字物を得るために、色彩的特性及び堅牢性の両立した黄色顔料及び顔料分散物が望まれている。
【０００８】
紫外線吸収剤として本発明における一般式（１）に類似した構造を有する化合物が知られている（例えば、特許文献１参照）。また、電子材料として発明における一般式（１）に類似した構造を有する化合物が知られている（例えば、非特許文献１参照）。
【特許文献１】特公昭４９−１１１５５号公報
【特許文献２】Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  Ｌｅｔｔｅｒｓ ２００４年、１１９０ページ
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
しかしながら、特許文献１に記載の化合物は可視領域に吸収を有する化合物ではなく、着色性を意図した化合物ではなかった。また非特許文献１に記載の化合物は、電子材料を用途とするものであり、溶液吸収における極大吸収波長が記載されてはいるが、着色化合物としての利用が意図された化合物ではなかった
本発明は、色相が良好で重金属を含有しないヘテロ環化合物、および該ヘテロ環化合物を含む着色組成物を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
本発明者らはヘテロ環化合物を詳細に評価・検討する中で、特定の構造のヘテロ環化合物が可視域に特徴的な吸収を有することを見出し、本発明を完成するに至った。
本発明の課題は以下の方法によって達成される。
【００１１】
＜１＞  媒体と、４３０〜７００ｎｍの範囲に極大吸収波長を有する下記一般式（１）で表される化合物と、を含む着色組成物。
【００１２】
【化１】
2009242300.tif 000002
【００１３】
（式中、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４、Ａ１、およびＡ２は、それぞれ独立して水素原子または１価の置換基を表す。但し、Ｒ３とＲ４が互いに結合して環を形成することはない。Ｘ１およびＸ２は、それぞれ独立してヘテロ原子を表す）
【００１４】
＜２＞  前記一般式（１）におけるＸ１およびＸ２は、いずれも硫黄原子であることを特徴とする前記＜１＞に記載の着色組成物。
＜３＞  前記一般式（１）におけるＲ３およびＲ４の少なくとも一方は、シアノ基であることを特徴とする前記＜１＞または＜２＞に記載の着色組成物。
＜４＞  前記一般式（１）におけるＲ３およびＲ４の少なくとも一方は、下記一般式（ａ）で表される部分構造を有することを特徴とする前記＜１＞〜＜３＞のいずれか１項に記載の着色組成物。
【００１５】
【化２】
2009242300.tif 000003
【００１６】
（一般式（a）において、ＲａおよびＲｂは、それぞれ独立してσｐ値が０．２以上の置換基を表し、Ｒｃは水素原子または１価の置換基を表す）
【００１７】
＜５＞  前記一般式（１）で表される化合物は、前記媒体中に分散されていることを特徴とする前記＜１＞〜＜４＞のいずれか１項に記載の着色分散組成物。
＜６＞  分散剤を、さらに含むことを特徴とする前記＜１＞〜＜５＞のいずれか１項に記載の着色組成物。
＜７＞  ４３０〜７００ｎｍの範囲に極大吸収波長を有する下記一般式（１）で表されるヘテロ環化合物。
【００１８】
【化３】
2009242300.tif 000004
【００１９】
（式中、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４、Ａ１、およびＡ２は、それぞれ独立して水素原子または１価の置換基を表す。但し、Ｒ３とＲ４が互いに結合して環を形成することはない。Ｘ１およびＸ２は、それぞれ独立してヘテロ原子を表す）
【００２０】
＜８＞  前記一般式（１）におけるＲ３およびＲ４の少なくとも一方は、下記一般式（ａ）で表される部分構造を有することを特徴とする前記＜７＞に記載のヘテロ環化合物。
【００２１】
【化４】
2009242300.tif 000005
【００２２】
（一般式（a）において、ＲａおよびＲｂは、それぞれ独立してσｐ値が０．２以上の置換基を表し、Ｒｃは水素原子または１価の置換基を表す）
【発明の効果】
【００２３】
本発明によれば、色相が良好で重金属を含有しないヘテロ環化合物、および該ヘテロ環化合物を含む着色組成物を提供することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２４】
本発明の着色組成物は、媒体の少なくとも１種と、４３０〜７００ｎｍの範囲に極大吸収波長を有する下記一般式（１）で表される化合物（以下、「ヘテロ環化合物」ということがある）の少なくとも１種とを含むことを特徴とする。下記一般式（１）で表されるヘテロ環化合物を含むことで、色相が良好で重金属を含有しない着色組成物を構成することができる。
【００２５】
【化５】
2009242300.tif 000006
【００２６】
一般式（１）中、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４、Ａ１、およびＡ２は、それぞれ独立して水素原子または１価の置換基を表す。但し、Ｒ３とＲ４が互いに結合して環を形成することはない。またＸ１およびＸ２は、それぞれ独立してヘテロ原子を表す。
以下、本発明における一般式（１）で表されるヘテロ環化合物について説明する。
【００２７】
本発明のヘテロ環化合物は、一般式（１）で表される化合物のうち、極大吸収波長が４３０〜７００ｎｍの範囲にあることを特徴とする。本発明において一般式（１）で表されるヘテロ環化合物の極大吸収波長は、４３０〜６００ｎｍの範囲にあることがより好ましく、４４０〜５００ｎｍの範囲にあることがさらに好ましく、４５０〜４８０ｎｍの範囲にあることが特に好ましい。極大吸収波長が前記範囲内であることにより、イエロー領域の良好な色相を有する色材となり得る。
【００２８】
本発明において規定される極大吸収波長は、当業者が容易に測定することができる。測定方法に関しては、例えば日本化学会編”第４版実験化学講座 ７ 分光II”（丸善、１９９２年）１８０〜１８６ページなどに記載されている。具体的には、適当な溶媒に試料を溶解し、石英製またはガラス製のセルを用いて、試料用と対照用の２つのセルを使用して分光光度計によって測定される。用いる溶媒は、試料の溶解性に加えて、測定波長領域に吸収を持たないこと、溶質分子（試料）との相互作用が小さいこと、揮発性があまり著しくないこと等が要求される。上記条件を満たす溶媒であれば、任意のものを選択することができる。本発明においては、Ｎ，Ｎ−ジメチルアセトアミド（ＤＭＡｃ）を溶媒に用いて測定をおこなう。
【００２９】
本発明における化合物の極大吸収波長としては、ＤＭＡｃを溶媒として、濃度約５×１０−５ｍｏｌ・ｄｍ−３の溶液を調製し、光路長１０ｍｍの石英セルを使用して測定した値を使用する。
【００３０】
なお、各種溶剤に難溶で溶液吸収スペクトルが測定できない場合には、測定に影響を与えない任意の媒体（例えば硫酸バリウムなど）と混合して相対拡散反射率を測定し、Ｋｕｂｅｌｋａ−Ｍｕｎｋ式で算出した拡散反射スペクトルの極小反射波長のことを極大吸収波長として取り扱うこととする。拡散反射スペクトルの測定方法およびＫｕｂｅｌｋａ−Ｍｕｎｋ式に関しては、例えば日本化学会編”第４版実験化学講座 ７ 分光Ｉ”（丸善、１９９１年）２３０〜２３８ページなどに記載されている。
本発明における化合物の拡散反射スペクトルは、硫酸バリウムに対して１質量％となるように混合して測定・算出した値を使用する。
【００３１】
本発明において、一般式（１）で表される化合物の極大吸収波長は、一般式（１）で表される化合物における置換基を適宜選択して組合せることで、所望の範囲とすることができる。尚、本発明における好ましい置換基の組合せについては後述する。
【００３２】
一般式（１）におけるＲ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４、Ａ１、およびＡ２は、それぞれ独立して水素原子または１価の置換基を表す。
Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４、Ａ１、およびＡ２における１価の置換基（以下、「本発明における置換基」ということがある）としては例えば、ハロゲン原子（例えばフッ素原子、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子）、炭素数１〜２０（好ましくは１〜１０）の直鎖又は分岐のアルキル基（例えばメチル、エチル）、炭素数６〜２０（好ましくは６〜１０）のアリール基（例えばフェニル、ナフチル）、シアノ基、カルボキシル基、炭素数１〜２０（好ましくは１〜１０）のアルコキシカルボニル基（例えばメトキシカルボニル）、炭素数６〜２０（好ましくは６〜１０）のアリールオキシカルボニル基（例えばフェノキシカルボニル）、炭素数１〜２０（好ましくは１〜１０）の置換又は無置換のカルバモイル基（例えばカルバモイル、Ｎ−フェニルカルバモイル、Ｎ，Ｎ−ジメチルカルバモイル）、炭素数１〜２０（好ましくは１〜１０）のアルキルカルボニル基（例えばアセチル）、炭素数６〜２０（好ましくは６〜１０）のアリールカルボニル基（例えばベンゾイル）、ニトロ基、炭素数０〜２０（好ましくは０〜１０）の置換または無置換のアミノ基（例えばアミノ、ジメチルアミノ、アニリノ）、炭素数１〜２０（好ましくは１〜１０）のアシルアミノ基（例えばアセトアミド）、炭素数２〜２０（好ましくは２〜１０）のアルコキシカルボニルアミノ基（例えばエトキシカルボニルアミノ）、炭素数０〜２０（好ましくは０〜１０）のスルホンアミド基（例えばメタンスルホンアミド）、炭素数２〜２０（好ましくは２〜１０）のイミド基（例えばスクシンイミド、フタルイミド）、炭素数１〜２０（好ましくは１〜１０）のイミノ基（例えばベンジリデンアミノ）、ヒドロキシ基、炭素数１〜２０（好ましくは１〜１０）のアルコキシ基（例えばメトキシ）、炭素数６〜２０（好ましくは６〜１０）のアリールオキシ基（例えばフェノキシ）、炭素数１〜２０（好ましくは１〜１０）のアシルオキシ基（例えばアセトキシ）、炭素数１〜２０（好ましくは１〜１０）のアルキルスルホニルオキシ基（例えばメタンスルホニルオキシ）、炭素数６〜２０（好ましくは６〜１０）のアリールスルホニルオキシ基（例えばベンゼンスルホニルオキシ）、スルホ基、炭素数０〜２０（好ましくは０〜１０）の置換または無置換のスルファモイル基（例えばスルファモイル、Ｎ−フェニルスルファモイル）、炭素数１〜２０（好ましくは１〜１０）のアルキルチオ基（例えばメチルチオ）、炭素数６〜２０（好ましくは６〜１０）のアリールチオ基（例えばフェニルチオ）、炭素数１〜２０（好ましくは１〜１０）のアルキルスルホニル基（例えばメタンスルホニル）、炭素数６〜２０（好ましくは６〜１０）のアリールスルホニル基（例えばベンゼンスルホニル）、４〜７員環（好ましくは５〜６員環）のヘテロ環基（例えばピリジル、モルホリノ）などを挙げることができる。
【００３３】
また、前記置換基は更に置換されていても良く、置換基が複数ある場合は、同じでも異なっても良い。
さらに本発明においては、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４、Ａ１、およびＡ２で表される置換基同士が互いに結合して環を形成しても良いが、Ｒ３とＲ４が互いに結合して環を形成する場合は除かれる。
【００３４】
アルコキシ基の場合におけるアルキル基としては、炭素数１〜２０のアルキル基が好ましく、例えば、メチル基、エチル基、プロピル基、ヘキシル基、オクチル基などが挙げられる。アルキル基上の任意の位置に１価の置換基を有していてもよい。１価の置換基としては上述した１価の置換基の例が挙げられる。また任意の置換基が結合することで環を形成してもよい。アルコキシ基の場合におけるアルキル基として好ましくは、炭素数１〜１０のアルキル基である。より好ましくは炭素数１〜８のアルキル基である。特に好ましくは炭素数１〜５のアルキル基である。
【００３５】
アリールオキシ基の場合におけるアリール基としては、炭素数６〜２０のアリール基が好ましく、例えば、フェニル基、ナフチル基などが挙げられる。アリール基上の任意の位置に１価の置換基を有していてもよい。１価の置換基としては上述した１価の置換基の例が挙げられる。また任意の置換基が結合することで環を形成してもよい。アリールオキシ基の場合におけるアリール基として好ましくは、炭素数６〜１４のアリール基である。より好ましくは炭素数６〜１０のアリール基である。特に好ましくはフェニル基である。
【００３６】
アシルオキシ基の場合におけるアシル基としては、炭素数１〜２０のアシル基が好ましく、例えば、アセチル基、プロピオニル基、ブタノイル基、ヘキサノイル基、オクタノイル基、ベンゾイル基、ナフトイル基などが挙げられる。アシル基上の任意の位置に１価の置換基を有していてもよい。１価の置換基としては上述した１価の置換基の例が挙げられる。また任意の置換基が結合することで環を形成してもよい。アシルオキシ基の場合におけるアシル基として好ましくは、炭素数１〜１０のアシル基である。より好ましくは炭素数１〜８のアシル基である。特に好ましくは炭素数１〜５のアシル基である。
【００３７】
アルコキシカルボニルオキシ基の場合におけるアルキル基としては、炭素数１〜２０のアルキル基が好ましく、例えば、メチル基、エチル基、プロピル基、ヘキシル基、オクチル基などが挙げられる。アルキル基上の任意の位置に１価の置換基を有していてもよい。１価の置換基としては上述した１価の置換基の例が挙げられる。また任意の置換基が結合することで環を形成してもよい。アルコキシカルボニルオキシ基の場合におけるアルキル基として好ましくは、炭素数１〜１０のアルキル基である。より好ましくは炭素数１〜８のアルキル基である。特に好ましくは炭素数１〜５のアルキル基である。
【００３８】
アリールオキシカルボニルオキシ基の場合におけるアリール基としては、炭素数６〜２０のアリール基が好ましく、例えば、フェニル基、ナフチル基などが挙げられる。アリール基上の任意の位置に１価の置換基を有していてもよい。１価の置換基としては上述した１価の置換基の例が挙げられる。また任意の置換基が結合することで環を形成してもよい。アリールオキシカルボニルオキシ基の場合におけるアリール基として好ましくは、炭素数６〜１４のアリール基である。より好ましくは炭素数６〜１０のアリール基である。特に好ましくはフェニル基である。
【００３９】
アシルアミノ基の場合におけるアシル基としては、炭素数１〜２０のアシル基が好ましく、例えば、アセチル基、プロピオニル基、ブタノイル基、ヘキサノイル基、オクタノイル基、ベンゾイル基、ナフトイル基などが挙げられる。アシル基上の任意の位置に１価の置換基を有していてもよい。１価の置換基としては上述した１価の置換基の例が挙げられる。また任意の置換基が結合することで環を形成してもよい。アシルアミノ基の場合におけるアシル基として好ましくは、炭素数１〜１０のアシル基である。より好ましくは炭素数１〜８のアシル基である。特に好ましくは炭素数１〜５のアシル基である。
【００４０】
カルバモイルオキシ基の場合における窒素原子上の置換基としては、水素原子、炭素数１〜２０のアルキル基、炭素数６〜２０のアリール基が好ましい。例えば、水素原子、メチル基、エチル基、プロピル基、ヘキシル基、オクチル基、フェニル基、ナフチル基などが挙げられる。アルキル基上およびアリール基上の任意の位置に１価の置換基を有していてもよい。１価の置換基としては上述した１価の置換基の例が挙げられる。カルバモイルオキシ基の場合におけるアルキル基およびアリール基として好ましくは、炭素数１〜１０のアルキル基および炭素数６〜１４のアリール基である。より好ましくは炭素数１〜５のアルキル基および炭素数６〜１０のアリール基である。
【００４１】
カルバモイルアミノ基の場合における窒素原子上の置換基としては、水素原子、炭素数１〜２０のアルキル基、炭素数６〜２０のアリール基が好ましい。例えば、水素原子、メチル基、エチル基、プロピル基、ヘキシル基、オクチル基、フェニル基、ナフチル基などが挙げられる。アルキル基上およびアリール基上の任意の位置に１価の置換基を有していてもよい。１価の置換基としては上述した１価の置換基の例が挙げられる。カルバモイルアミノ基の場合におけるアルキル基およびアリール基として好ましくは、炭素数１〜１０のアルキル基および炭素数６〜１４のアリール基である。より好ましくは炭素数１〜５のアルキル基および炭素数６〜１０のアリール基である。
【００４２】
本発明においては、Ｒ３及びＲ４のうち少なくとも１つは、ハメットの置換基定数σｐ値が０．２以上の置換基であることが好ましい。これにより吸収波長を本発明で規定する範囲により容易に調節することができ、色相を良好にすることができる。
ハメットの置換基定数σ値について説明する。ハメット則は、ベンゼン誘導体の反応又は平衡に及ぼす置換基の影響を定量的に論ずるために１９３５年Ｌ．Ｐ．Ｈａｍｍｅｔｔにより提唱された経験則であり、今日広くその妥当性が認められている。ハメット則に適用される置換基定数にはσｐ値とσｍ値があり、これらの値は多くの一般的な成書に見出すことができる。例えば、Ｊ．Ａ．Ｄｅａｎ編、「Ｌａｎｇｅ’ｓ  Ｈａｎｄｂｏｏｋ  ｏｆ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ」第１２版，１９７９年（ＭｃＧｒａｗ−Ｈｉｌｌ）や「化学の領域」増刊，１２２号，９６〜１０３頁，１９７９年（南光堂）、Ｃｈｅｍ．Ｒｅｖ．，１９９１年，９１巻，１６５〜１９５ページなどに詳しい。
ハメットの置換基定数σｐ値が０．２以上の置換基とは、電子求引性基であることを意味している。本発明において、σｐ値として好ましくは０．２５以上であり、より好ましくは０．３以上であり、特に好ましくは０．３５以上である。
【００４３】
ハメットの置換基定数σｐ値が０．２以上の置換基の例としては、シアノ基（０．６６）、カルボキシル基（−ＣＯＯＨ：０．４５）、アルコキシカルボニル基（例えば、−ＣＯＯＭｅ：０．４５）、アリールオキシカルボニル基（例えば、−ＣＯＯＰｈ：０．４４）、カルバモイル基（−ＣＯＮＨ２：０．３６）、アルキルカルボニル基（例えば、−ＣＯＭｅ：０．５０）、アリールカルボニル基（例えば、−ＣＯＰｈ：０．４３）、アルキルスルホニル基（例えば、−ＳＯ２Ｍｅ：０．７２）、およびアリールスルホニル基（例えば、−ＳＯ２Ｐｈ：０．６８）などが挙げられる。本明細書において、Ｍｅはメチル基を、Ｐｈはフェニル基を表す。なお、括弧内の値は代表的な置換基のσｐ値をＣｈｅｍ．Ｒｅｖ．，１９９１年，９１巻，１６５〜１９５ページから抜粋したものである。
【００４４】
本発明においてＲ３及びＲ４のうち少なくとも一方は、吸収波長のより長波長化と、色相を良好にする観点から、−ＣＮ、−ＣＯＯＲ８、−ＣＯＮＲ９Ｒ１０、−ＣＯＲ１１又は−ＳＯ２Ｒ１２であることがより好ましい（ここで、Ｒ８、Ｒ９、Ｒ１０、Ｒ１１及びＲ１２はそれぞれ水素原子または１価の置換基を表す。）。より好ましくは−ＣＮ、−ＣＯＯＲ８、−ＣＯＲ１１又は−ＳＯ２Ｒ１２である。さらに好ましくは−ＣＮ又は−ＣＯＯＲ８である。特に好ましくは−ＣＮであって、Ｒ３およびＲ４の一方のみが−ＣＮである場合が殊更好ましい。
【００４５】
本発明において一般式（１）におけるＲ３およびＲ４の少なくとも一方は、下記一般式（ａ）で表される部分構造を有していることが好ましい。かかる部分構造を有することにより吸収波長の大幅な長波化が、より容易に可能となり、一般式（１）で表される化合物を、本発明の特徴とする４３０〜７００ｎｍの可視域に極大吸収波長を有する化合物とすることができる。
本発明においては、Ｒ３およびＲ４の少なくとも一方が、下記一般式（ａ）で表される部分構造である態様であっても、２価の連結基を介して下記一般式（ａ）で表される部分構造を有する態様であってもよい。本発明においては、Ｒ３およびＲ４の少なくとも一方が、下記一般式（ａ）で表される部分構造であることが好ましく、Ｒ３およびＲ４のいずれかが、下記一般式（ａ）で表される部分構造であることが好ましい。これにより吸収波長を本発明で規定する範囲により容易に調節することができる。また、吸収波長をより長波長化でき、色相をより良好にすることができる。
以下、一般式（ａ）について説明する。
【００４６】
【化６】
2009242300.tif 000007
【００４７】
一般式（a）において、ＲａおよびＲｂは、それぞれ独立にσｐ値が０．２以上の置換基を表し、Ｒｃは水素原子または１価の置換基を表す。σｐ値については上述した。
本発明においてＲａおよびＲｂのうち少なくとも一方は、吸収波長の長波長化と色相良好化の観点から、−ＣＮ、−ＣＯＯＲ８、−ＣＯＮＲ９Ｒ１０、−ＣＯＲ１１又は−ＳＯ２Ｒ１２であることが好ましい（ここで、Ｒ８、Ｒ９、Ｒ１０、Ｒ１１及びＲ１２はそれぞれ水素原子または１価の置換基を表す）。より好ましくは−ＣＮ、−ＣＯＯＲ８、−ＣＯＲ１１又は−ＳＯ２Ｒ１２である。さらに好ましくは−ＣＮ又は−ＣＯＯＲ８である。特に好ましくは−ＣＮである。ＲａとＲｂの両方が−ＣＮである場合が殊更好ましい。
【００４８】
また、Ｒｃは水素原子または１価の置換基を表す。１価の置換基は、上述の「本発明における置換基」と同様であるが、一般式（ａ）で表される部分構造であってもよい。
本発明においてＲｃは、吸収波長の長波長化と色相良好化の観点から、アリール基またはヘテロアリール基であることが好ましく、アリール基であることがより好ましい。
【００４９】
本発明におけるＲ３およびＲ４としては、吸収波長を本発明で規定する範囲により容易に調節する観点、および吸収波長の長波長化と色相良好化の観点から、一方がシアノ基、アルコキシカルボニル基、アルキルカルボニル基またはアルキルスルホニル基であって、他方が上記一般式（ａ）で表される部分構造であることが好ましい。より好ましくは、一方がシアノ基、アルコキシカルボニル基、アルキルカルボニル基またはアルキルスルホニル基であって、他方が上記一般式（ａ）で表される部分構造であって、一般式（ａ）におけるＲａおよびＲｂが、シアノ基、アルコキシカルボニル基、アルキルカルボニル基またはアルキルスルホニル基であって、Ｒｃがアリール基またはヘテロアリール基である。さらに好ましくは、一方がシアノ基、またはアルコキシカルボニル基であって、他方が上記一般式（ａ）で表される部分構造であって、一般式（ａ）におけるＲａおよびＲｂが、シアノ基、またはアルコキシカルボニル基であって、Ｒｃがアリール基である。
【００５０】
Ｒ３とＲ４の組み合わせの好ましい具体例について下記表１〜表３に示すが、本発明はこれらに限定されない。なお、本明細書において、Ｅｔはエチル基を、Ｂｕはブチル基を表す。表中の波線は前記一般式（１）におけるヘテロ環への結合部位を示す。
【００５１】
【表１】
2009242300.tif 000008
【００５２】
【表２】
2009242300.tif 000009
【００５３】
【表３】
2009242300.tif 000010
【００５４】
一般式（１）におけるＲ１及びＲ２は、互いに独立して水素原子または１価の置換基を表す。１価の置換基としては、上述した「本発明における置換基」の例が挙げられる。
中でも、吸収波長の調節と色相の向上、着色組成物としての諸性能の調節および合成の簡便性の観点から、水素原子、ハロゲン原子、アルキル基、アリール基、シアノ基、カルボキシル基、アルコキシカルボニル基、アリールオキシカルボニル基、カルバモイル基、アルキルカルボニル基、アリールカルボニル基、ニトロ基、アミノ基、アシルアミノ基、スルホンアミド基、ヒドロキシ基、アルコキシ基、アリールオキシ基、アシルオキシ基、アルキルスルホニルオキシ基、アリールスルホニルオキシ基、スルホ基、アルキルチオ基、またはアリールチオ基が好ましい。より好ましくは水素原子、ハロゲン原子、アミノ基、アシルアミノ基、ヒドロキシ基、アルコキシ基、アリールオキシ基、アシルオキシ基、アルキルチオ基、またはアリールチオ基である。さらに好ましくは水素原子、アルコキシ基、アリールオキシ基、アシルオキシ基、アルコキシカルボニルオキシ基、アリールオキシカルボニルオキシ基、アシルアミノ基、カルバモイルオキシ基、またはカルバモイルアミノ基である。特に好ましくは水素原子、アルコキシ基、アリールオキシ基、アシルオキシ基である。殊更好ましくは水素原子、またはアルコキシ基である。
【００５５】
本発明においてＲ１及びＲ２はそれぞれ異なっていてもよいが、合成の簡便性の観点から、同じであることが好ましい。より好ましくはＲ１及びＲ２がいずれも水素原子またはアルコキシ基の場合である。
【００５６】
Ａ１及びＡ２は互いに独立して水素原子または１価の置換基を表す。１価の置換基としては、上述した「本発明における置換基」の例が挙げられる。
中でも、吸収波長の調節と色相の向上、着色物としての諸性能の調節および原料の入手性の観点から、水素原子、ハロゲン原子、アルキル基、アリール基、シアノ基、カルボキシル基、アルコキシカルボニル基、アリールオキシカルボニル基、カルバモイル基、アルキルカルボニル基、アリールカルボニル基、ニトロ基、アミノ基、アシルアミノ基、スルホンアミド基、ヒドロキシ基、アルコキシ基、アリールオキシ基、アシルオキシ基、アルキルスルホニルオキシ基、アリールスルホニルオキシ基、スルホ基、アルキルチオ基、アリールチオ基が好ましい。水素原子、ハロゲン原子、アルキル基、アリール基、カルボキシル基、アルコキシカルボニル基、アリールオキシカルボニル基、カルバモイル基、アルキルカルボニル基、アリールカルボニル基、アシルアミノ基、スルホンアミド基、ヒドロキシ基、アルコキシ基、アリールオキシ基、アシルオキシ基、アルキルチオ基、アリールチオ基がより好ましい。水素原子、ハロゲン原子、アルキル基、カルボキシル基、アルコキシカルボニル基、カルバモイル基、アルキルカルボニル基、アリールカルボニル基、がさらに好ましい。水素原子、ハロゲン原子、アルキル基、アルコキシカルボニル基、カルバモイル基が特に好ましい。水素原子、アルキル基が殊更に好ましい。
【００５７】
本発明においては、Ｒ１、Ｒ２、Ａ１、およびＡ２のうち任意の２つが互いに結合することで環を形成してもよい。形成する環は３〜８員環が好ましく、炭化水素環であってもヘテロ環であってもよく、芳香環および非芳香環のいずれであってもよい。但し、Ａ１とＡ２が結合してヘテロ原子を２個有する５員環を形成する場合を除く。Ｒ１、Ｒ２、Ａ１、およびＡ２のうち任意の２つが環を形成する場合、隣接するもの同士で結合して芳香環を形成する場合がより好ましく、Ａ１とＡ２が結合して芳香環を形成する場合がさらに好ましい。
前記一般式（１）におけるＲ１、Ｒ２、Ａ１、およびＡ２の組み合わせの好ましい具体例について下記表４に示すが、本発明はこれらに限定されない。尚、表中の波線は前記一般式（１）におけるＸ１およびＸ２への結合部位を示す。
【００５８】
【表４】
2009242300.tif 000011
【００５９】
一般式（１）におけるＸ１およびＸ２は、それぞれ独立して置換基を有していてもよいヘテロ原子を表す。ヘテロ原子としては、例えば、ホウ素原子、窒素原子、酸素原子、ケイ素原子、リン原子、硫黄原子、セレン原子、テルル原子などが挙げられる。
本発明においては、光堅牢性の観点から、Ｘ１およびＸ２の少なくとも一方は、窒素原子、酸素原子、または硫黄原子であることが好ましく、より好ましくは窒素原子、硫黄原子であり、特に好ましくは硫黄原子である。
これらのヘテロ原子のうち、３つ以上の共有結合を形成し得るヘテロ原子（例えば、ホウ素原子、窒素原子、ケイ素原子、リン原子）は置換基を有していてもよい。この場合のヘテロ原子上の置換基は前記「本発明における置換基」の例と同様である。
本発明において、Ｘ１およびＸ２は異なっていてもよいが、同じである場合が好ましい。特に光堅牢性の観点から、より好ましくはＸ１およびＸ２はいずれも硫黄原子である。
【００６０】
Ｘ１とＸ２の組み合わせの好ましい具体例について下記表５に示すが、本発明はこれらに限定されない。なお、本明細書において、Ａｃはアセチル基を表す。表中の波線は前記一般式（１）におけるＲ３とＲ４が結合する炭素原子への結合部位を示す。
【００６１】
【表５】
2009242300.tif 000012
【００６２】
以下に、前記一般式（１）で表される化合物の具体例として例示化合物（１）〜（３０）を示すが、本発明はこれに限定されない。
【００６３】
【化７】
2009242300.tif 000013
【００６４】
【化８】
2009242300.tif 000014
【００６５】
【化９】
2009242300.tif 000015
【００６６】
本発明において一般式（１）で表される化合物としては、着色性と色相の観点から、Ｒ１およびＲ２が水素原子、炭素数１〜５のアルコキシ基、炭素数１〜５のアシルオキシ基であって、Ａ１およびＡ２が水素原子、ハロゲン原子、アルキル基、アルコキシカルボニル基、またはカルバモイル基であって、Ｘ１およびＸ２が置換基を有していてもよい窒素原子または硫黄原子であって、Ｒ４およびＲ５の少なくとも一方がシアノ基、アルコキシカルボニル基であることが好ましい。
また、Ｒ１およびＲ２が水素原子、炭素数１〜５のアルコキシ基、炭素数１〜５のアシルオキシ基であって、Ａ１およびＡ２が水素原子、ハロゲン原子、アルキル基、アルコキシカルボニル基、またはカルバモイル基であって、Ｘ１およびＸ２が置換基を有していてもよい窒素原子または硫黄原子であって、Ｒ４およびＲ５の少なくとも一方が上記一般式（ａ）で表される部分構造であることもまた好ましい。
より好ましくは、Ｒ１およびＲ２が水素原子、炭素数１〜５のアルコキシ基、炭素数１〜５のアシルオキシ基であって、Ａ１およびＡ２が水素原子、ハロゲン原子、アルキル基、アルコキシカルボニル基、またはカルバモイル基であって、Ｘ１およびＸ２が置換基を有していてもよい窒素原子または硫黄原子であって、Ｒ４およびＲ５の一方が、シアノ基、アルコキシカルボニル基、アルキルスルホニル基、アリールスルホニル基であって、Ｒ４およびＲ５の他方が、上記一般式（ａ）で表される部分構造である。
さらに好ましくは、Ｒ１およびＲ２が水素原子、炭素数１〜５のアルコキシ基、炭素数１〜５のアシルオキシ基であって、Ａ１およびＡ２が水素原子、ハロゲン原子、アルキル基、アルコキシカルボニル基、またはカルバモイル基であって、Ｘ１およびＸ２が硫黄原子であって、Ｒ４およびＲ５の一方が、シアノ基、であって、Ｒ４およびＲ５の他方が、上記一般式（ａ）で表される部分構造である。
【００６７】
本発明における一般式（１）で表される化合物は、構造とその置かれた環境によって互変異性体を取り得る。本明細書においては代表的な形の一つで記述しているが、本明細書の記述と異なる互変異性体も本発明の化合物に含まれる。
【００６８】
本発明の化合物は、構造とその置かれた環境によって、適切な対イオンを伴ってカチオンあるいはアニオンになり得る。本明細書においては代表的な対イオンとして対カチオンに水素イオンあるいは対アニオンに水酸化物イオンを用いて記述しているが、これら以外の対イオンを有する場合も本発明の化合物に含まれる。対イオンは１種類であってもよいし任意の比率からなる複数の種類からなってもよい。
【００６９】
本発明の化合物は、Ｒ１とＲ２、Ｒ３とＲ４、Ｘ１とＸ２あるいはＡ１とＡ２が異なる場合に、互いの位置が入れ替わることによって幾何異性体となり得る。本明細書においてこれらのうち１種の幾何異性体のみが記載されている場合であっても、その他の幾何異性体についても本発明の化合物に含まれる。また、合成あるいは精製の過程で幾何異性体混合物となっている場合でも、その代表的な構造のみが本明細書に記載される。幾何異性体混合物である場合には、その存在比率は任意の比率であってよい。
【００７０】
本発明の化合物は、同位元素（例えば、２Ｈ、３Ｈ、１３Ｃ、１５Ｎ、１７Ｏ、１８Ｏなど）を含有していてもよい。
【００７１】
本発明における一般式（１）で表される化合物は、公知の方法を適宜適用することにより製造することができる。例えば、特公昭４９−１１１５５号公報、Ｊｏｕｒｎａｌ  ｏｆ  ｔｈｅ  Ａｍｅｒｉｃａｎ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｓｏｃｉｅｔｙ  ２００５年、第１２７巻、８８３５ページに記載の方法を参考にして製造することができる。
【００７２】
＜着色組成物＞
本発明の着色組成物において、一般式（１）で表される化合物は、無色の化合物であっても有彩色の化合物であってもよいが、着色組成物の光堅牢性の観点から、一般式（１）であらわされる化合物が有彩色の化合物であることが好ましい。尚、本発明の着色組成物はさらに媒体に加えられる染料もしくは顔料によって着色することができる。
【００７３】
本発明の着色組成物において、一般式（１）で表される化合物は、取り扱い性の観点から、媒体に均一に溶解しているか、媒体中に分散されて含まれていることが好ましく、媒体との組み合わせの多様性の観点から、媒体中に分散されて含まれていることがより好ましい。ここで分散されて含まれているとは、一般式（１）で表される化合物が微粒子の状態をとって媒体中に浮遊もしくは懸濁している状態であることをいう。
【００７４】
上記の製造方法によって、上記一般式（１）で表される化合物は粗顔料として得られるが、本発明の着色分散組成物として用いる場合、後処理を行うことが望ましい。この後処理の方法としては、例えば、ソルベントソルトミリング、ソルトミリング、ドライミリング、ソルベントミリング、アシッドペースティング等の摩砕処理、溶媒加熱処理などによる顔料粒子制御工程、樹脂、界面活性剤および分散剤等による表面処理工程が挙げられる。
【００７５】
本発明の一般式（１）で表される化合物は後処理として溶媒加熱処理を行うことが好ましい。溶媒加熱処理に使用される溶媒としては、例えば、水、トルエン、キシレン等の芳香族炭化水素系溶媒、クロロベンゼン、ｏ−ジクロロベンゼン等のハロゲン化炭化水素系溶媒、イソプロパノール、イソブタノール等のアルコール系溶媒、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド、Ｎ，Ｎ−ジメチルアセトアミド、Ｎ−メチル−２−ピロリドン等の極性非プロトン性有機溶媒、氷酢酸、ピリジン、またはこれらの混合物等が挙げられる。これらの後処理によって顔料の平均粒子径を０．０１μｍ〜１μｍに調整することが好ましい。
【００７６】
上記操作によって一般式（１）で表される化合物は規則的な結晶を与えるが、これは例えばＸ線回折図から認識することができる。「Ｘ線結晶学の基礎」（１９７３年、丸善）に述べられているように、シェラー（Ｓｃｈｅｒｒｅｒ）の式によればＸ線回折図のピークの全波高半値幅（以下、半値幅と呼ぶ）は、結晶粒の平均の大きさに反比例している。
本発明においては、一般式（１）で表される化合物を着色組成物とする前段階において、その固体のＸ線回折図における最大ピーク（高強度ピーク）の半値幅は０．４０°以下であることが好ましく、０．３０°以下であることがさらに好ましい。大きな結晶となることにより着色組成物の堅牢性が向上し、活性な表面が減少することで分散安定性が向上する。
なお、Ｘ線回折図における最大ピークが近接した複数のピークから成っているような場合には、他の適切な単一ピークから判断することができる。
【００７７】
本発明の着色組成物は、媒体の少なくとも１種を含むが、媒体は水性の媒体であっても非水性の媒体であってもよいが、取扱いの容易さ並びに環境に対する安全性の観点から、水性の媒体を含む水系の着色組成物であることが好ましい。
本発明の着色組成物において、顔料を分散する水性の媒体としては、水を主成分とし、所望により親水性有機溶剤少なくとも１種を添加した混合物を用いることができる。
【００７８】
前記親水性有機溶剤としては、例えば、メタノール、エタノール、プロパノール、イソプロパノール、ブタノール、イソブタノール、ｓｅｃ−ブタノール、ｔ−ブタノール、ペンタノール、ヘキサノール、シクロヘキサノール、ベンジルアルコール等のアルコール類；エチレングリコール、ジエチレングリコール、トリエチレングリコール、ポリエチレングリコール、プロピレングリコール、ジプロピレングリコール、ポリプロピレングリコール、ブチレングリコール、ヘキサンジオール、ペンタンジオール、グリセリン、ヘキサントリオール、チオジグリコール等の多価アルコール類；エチレングリコールモノメチルエーテル、エチレングリコールモノエチルエーテル、エチレングリコールものブチルエーテル、ジエチレングリコールモノメチルエーテル、ジエチレングリコールモノブチルエーテル、プロピレングリコールモノメチルエーテル、プロピレングリコールモノブチルエーテル、ジプロピレングリコールモノメチルエーテル、トリエチレングリコールモノメチルエーテル、エチレングリコールジアセテート、エチレングリコールモノメチルエーテルアセテートトリエチレングリコールモノエチルエーテル、エチレングリコールモノフェニルエーテル等のグリコール誘導体；エタノールアミン、ジエタノールアミン、トリエタノールアミン、Ｎ−メチルジエタノールアミン、Ｎ−エチルジエタノールアミン、モルホリン、Ｎ−エチルモルホリン、エチレンジアミン、ジエチレントリアミン、トリエチレンテトラミン、ポリエチレンイミン、テトラメチルプロピレンジアミン等のアミン類；ホルムアミド、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド、Ｎ，Ｎ−ジメチルアセトアミド、ジメチルスルホキシド、スルホラン、２−ピロリドン、Ｎ−メチル−２−ピロリドン、Ｎ−ビニル−２−ピロリドン、２−オキサゾリドン、１，３−ジメチル−２−イミダゾリジノン、アセトニトリル、アセトン等が挙げられる。
【００７９】
本発明における水系の着色組成物（顔料分散物）は、水性樹脂をさらに含んでいてもよい。水性樹脂としては、水に溶解する水溶解性の樹脂、水に分散する水分散性の樹脂、コロイダルディスパーション樹脂、またはそれらの混合物が挙げられる。水性樹脂として具体的には、アクリル系、スチレン−アクリル系、ポリエステル系、ポリアミド系、ポリウレタン系、フッ素系等の樹脂が挙げられる。
【００８０】
本発明の着色組成物は、さらに界面活性剤および分散剤の少なくとも１種を含んでいることが好ましい。界面活性剤、分散剤をさらに含むことで、一般式（１）で表される化合物の分散性および着色組成物を用いて形成した画像の品質を向上させることができる。
本発明の着色組成物においては、少なくとも分散剤をさらに含むことが好ましい。
【００８１】
本発明における分散剤としては、一般式（１）で表される化合物を媒体中に分散可能な化合物であれば特に制限はない。例えば、「顔料分散技術  表面処理と分散剤の使い方および分散性評価」（１９９９年技術情報協会編）等に記載の分散剤をを本発明においても好適に用いることができる。本発明においては、分散安定性の観点から、界面活性剤もしくは親水性高分子であることが好ましい。
分散剤の着色組成物中における含有率としては、一般式（１）で表される化合物を媒体中に分散可能であれば特に制限はない。例えば一般式（１）で表される化合物に対して０．１〜２００質量％とすることができ、分散安定性と着色組成物の品質管理の観点から、１〜１００質量％であることが好ましく、２〜５０質量％であることがより好ましい。
【００８２】
界面活性剤としては、アニオン性、ノニオン性、カチオン性、両イオン性の界面活性剤が挙げられ、いずれの界面活性剤を用いてもよいが、アニオン性、またはノニオン性の界面活性剤を用いるのが好ましい。
【００８３】
アニオン性界面活性剤としては、例えば、脂肪酸塩、アルキル硫酸エステル塩、アルキルベンゼンスルホン酸塩、アルキルナフタレンスルホン酸塩、ジアルキルスルホコハク酸塩、アルキルジアリールエーテルジスルホン酸塩、アルキルリン酸塩、ポリオキシエチレンアルキルエーテル硫酸塩、ポリオキシエチレンアルキルアリールエーテル硫酸塩、ナフタレンスルホン酸ホルマリン縮合物、ポリオキシエチレンアルキルリン酸エステル塩、グリセロールボレイト脂肪酸エステル、ポリオキシエチレングリセロール脂肪酸エステル等が挙げられる。
【００８４】
またノニオン性界面活性剤としては、例えば、ポリオキシエチレンアルキルエーテル、ポリオキシエチレンアルキルアリールエーテル、ポリオキシエチレンオキシプロピレンブロックコポリマー、ソルビタン脂肪酸エステル、ポリオキシエチレンソルビタン脂肪酸エステル、ポリオキシエチレンソルビトール脂肪酸エステル、グリセリン脂肪酸エステル、ポリオキシエチレン脂肪酸エステル、ポリオキシエチレンアルキルアミン、フッ素系界面活性剤、シリコン系界面活性剤等が挙げられる。
【００８５】
本発明における非水系の着色組成物は、前記一般式（１）で表される化合物を非水系ビヒクル（非水系の媒体）に分散してなるものである。非水系ビヒクルに使用される樹脂は、例えば、石油樹脂、カゼイン、セラック、ロジン変性マレイン酸樹脂、ロジン変性フェノール樹脂、ニトロセルロース、セルロースアセテートブチレート、環化ゴム、塩化ゴム、酸化ゴム、塩酸ゴム、フェノール樹脂、アルキド樹脂、ポリエステル樹脂、不飽和ポリエステル樹脂、アミノ樹脂、エポキシ樹脂、ビニル樹脂、塩化ビニル、塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体、アクリル樹脂、メタクリル樹脂、ポリウレタン樹脂、シリコン樹脂、フッ素樹脂、乾性油、合成乾性油、スチレン／マレイン酸樹脂、スチレン／アクリル樹脂、ポリアミド樹脂、ポリイミド樹脂、ベンゾグアナミン樹脂、メラミン樹脂、尿素樹脂塩素化ポリプロピレン、ブチラール樹脂、塩化ビニリデン樹脂等が挙げられる。非水系ビヒクルとして、光硬化性樹脂を用いてもよい。
【００８６】
また、非水系ビヒクルに使用される溶剤としては、例えば、トルエン、キシレン、メトキシベンゼン等の芳香族系溶剤；酢酸エチル、酢酸ブチル、プロピレングリコールモノメチルエーテルアセテート、プロピレングリコールモノエチルエーテルアセテート等の酢酸エステル系溶剤；エトキシエチルプロピオネート等のプロピオネート系溶剤；メタノール、エタノール等のアルコール系溶剤；ブチルセロソルブ、プロピレングリコールモノメチルエーテル、ジエチレングリコールエチルエーテル、ジエチレングリコールジメチルエーテル等のエーテル系溶剤；メチルエチルケトン、メチルイソブチルケトン、シクロヘキサノン等のケトン系溶剤；ヘキサン等の脂肪族炭化水素系溶剤；Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド、γ−ブチロラクタム、Ｎ−メチル−２−ピロリドン、アニリン、ピリジン等の窒素化合物系溶剤；γ−ブチロラクトン等のラクトン系溶剤；カルバミン酸メチルとカルバミン酸エチルの４８：５２の混合物のようなカルバミン酸エステル等が挙げられる。
【００８７】
本発明の着色組成物は、上記一般式（１）で表される化合物と、水系または非水系の媒体とを、分散装置を用いて分散することで得られる。使用できる分散装置としては、例えば、ボールミル、サンドミル、ビーズミル、ロールミル、ジェットミル、ペイントシェイカー、アトライター、超音波分散機、ディスパー等が挙げられる。
【００８８】
本発明の着色組成物において、一般式（１）で表される化合物が顔料として含まれる場合、顔料粒子の体積平均粒子径は１０ｎｍ以上２５０ｎｍ以下であることが好ましい。なお、顔料粒子の体積平均粒子径とは、顔料そのものの粒子径、又は色材に分散剤等の添加物が付着している場合には、添加物が付着した状態における粒子径をいう。
本発明における顔料粒子の体積平均粒子径は、ナノトラックＵＰＡ粒度分析計（ＵＰＡ−ＥＸ１５０；日機装社製）を用いて測定されたものである。顔料粒子の体積平均粒子径の測定は、顔料分散体３ｍｌを測定セルに入れ、所定の測定方法に従って行う。尚、測定時に入力するパラメーターとしては、粘度には顔料分散体の粘度を、分散粒子の密度には顔料の密度を用いる。
【００８９】
本発明における顔料粒子のより好ましい体積平均粒子径は、１０ｎｍ以上２５０ｎｍ以下であり、更に好ましくは３０ｎｍ以上２３０ｎｍ以下である。顔料分散物中の粒子の体積平均粒子径を１０ｎｍ以上とすることで、着色組成物の保存安定性が良好になる。一方、２５０ｎｍ以下とすることで、着色組成物の光学濃度を高くすることができる。
【００９０】
本発明の着色組成物に含まれる一般式（１）で表される化合物（顔料）の含有率は、１〜３５質量％の範囲であることが好ましく、２〜２５質量％の範囲であることがより好ましい。含有率を１％以上とすることで、着色組成物をインクとして単独で用いた場合にも十分な画像濃度を得ることができる。一方、含有率を３５質量％以下とすることで、顔料の分散安定性が低下することを抑制できる。
【００９１】
本発明の着色組成物の用途としては、画像、特にカラー画像を形成するための画像記録材料が挙げられる。具体的には、以下に詳述するインクジェット方式記録材料を始めとして、感熱記録材料、感圧記録材料、電子写真方式を用いる記録材料、転写式ハロゲン化銀感光材料、印刷インク、記録ペン等が挙げられる。好ましくはインクジェット方式記録材料、感熱記録材料、電子写真方式を用いる記録材料であり、更に好ましくはインクジェット方式記録材料である。
【００９２】
また本発明の着色組成物は、ＣＣＤなどの固体撮像素子やＬＣＤ、ＰＤＰ等のディスプレーで用いられるカラー画像を記録・再現するためのカラーフィルター、各種繊維の染色の為の染色液にも適用できる。
【００９３】
以下、本発明を実施例に基づき更に詳細に説明するが、本発明はこれらに限定されるものではない。
【実施例】
【００９４】
［実施例１］
（例示化合物（１）の調製）
ベンゾジチオール−２−チオン０．９２ｇとジメチル硫酸０．５３ｍｌを混合し、１２０℃で３時間反応させた。室温まで放冷した後、酢酸１０ｍｌ、下記合成中間体Ａ０．９７ｇおよびピリジン１ｍｌを加え、１００℃で４時間反応させた。生じた固体を濾別し、精製することで例示化合物（１）を０．６ｇ得た。
ＭＳ：ｍ／ｚ  ３６５(Ｍ＋Ｎａ＋)。
1H  NMR(CDCl3)  δ7.35-7.47(m,3H)，7.60-7.75(m,6H)。
λｍａｘ=４６５ｎｍ(ＤＭＡｃ)、ε＝３００００
【００９５】
【化１０】
2009242300.tif 000016
【００９６】
得られた例示化合物（１）０．５ｇをメタノール１０ｍｌと混合し、６０℃で１時間攪拌した。室温まで冷却して濾過することで黄色固体が得られた。この固体は、粉末Ｘ線回折図（ＣｕＫα線照射）において、以下の回折角２θにより特徴付けられる。
高強度：２２．４°（半値幅０．２４°）、中強度：９．１°、１３．５°、１７．２°、１７．５゜、２３．５°、２８．４゜。
【００９７】
［実施例２］
例示化合物（１）２ｍｇをＮ，Ｎ−ジメチルアセトアミド１００ｍｌに溶解し、分光光度計（島津製作所製ＵＶ−３１００）を用いて溶液吸収スペクトルを測定した。得られた溶液吸収スペクトルから極大吸収波長と半値幅を求めた。結果を表６に示す。
【００９８】
［比較例１］
下記比較化合物１を用いたこと以外は実施例２と同様にして、極大吸収波長と半値幅を求めた。結果を表６に示す。
【００９９】
【化１１】
2009242300.tif 000017
【０１００】
【表６】
2009242300.tif 000018
【０１０１】
表６からわかるように、本発明の化合物は可視域に極大吸収波長を有し、半値幅が広いことから４００〜５００ｎｍ領域を効果的に遮蔽できることがわかる。