(57)【要約】【課題】シフトチェンジ装置が重量増や大型化すること無く、シフトピースのシフト移動のストローク量が後進段用の方が前進段用より長くなる手動変速機のシフトチェンジ装置を提供する。【解決手段】手動変速機のシフトチェンジ機構は、そのシフトアーム９が、当該シフトアーム９の回動中心Ｏから径方向外方にのびる単一のアーム部を有し、当該アーム部に、前進シフトピースＳＰＦに係合するセレクト位置でのシフトアーム９の回動で当該前進シフトピースＳＰＦに力を伝達する前進段用の当接部と、当該前進段用の当接部よりシフトアーム９の回動中心Ｏから離れた部分に、後進シフトピースＳＰＲに係合するセレクト位置でのシフトアーム９の回動で当該後進シフトピースＳＰＲに力を伝達する後進段用の当接部とが形成される。【選択図】図５
2009299809.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
前進段用のシフトフォークと、後進段用のシフトフォークと、前記前進段用のシフトフォークに連結された前進段用のシフトピースと、前記後進段用のシフトフォークに連結された後進段用のシフトピースと、変速操作部材のセレクト操作に連動してこれらシフトピースに選択的に係合するシフトアームとを備え、前記シフトアームが選択的に係合した前記シフトピースに対応する前記シフトフォークを前記変速操作部材のシフト操作に連動した前記シフトアームの回動で中立位置から変位させて変速を行う手動変速機のシフトチェンジ装置において、
前記シフトアームは、当該シフトアームの回動中心から径方向外方にのびる単一のアーム部を有し、当該アーム部に、前記前進段用のシフトピースに係合するセレクト位置での前記シフトアームの回動で当該前進段用のシフトピースに力を伝達する前進段用の当接部と、当該前進段用の当接部より前記シフトアームの回動中心から離れた部分に位置させて、前記後進段用のシフトピースに係合するセレクト位置での前記シフトアームの回動で当該後進段用のシフトピースに力を伝達する後進段用の当接部とが形成されることを特徴とする手動変速機のシフトチェンジ装置。
【請求項２】
前記シフトアームのアーム部が曲率半径の異なる複数の円弧面を組み合わせて構成された複数円弧状に形成され、
前記前進段用の当接部が前記円弧面の１の円弧面であり、前記後進段用の当接部が前記１の円弧面と異なる前記円弧面の他の円弧面であることを特徴とする請求項１記載の手動変速機のシフトチェンジ装置。
【請求項３】
前記前進段用のシフトピースには、前記後進段用の当接部に対する逃げ部が形成され、前記後進段用のシフトピースは、前記後進段用の当接部のみが当接するように、前記前進段用の当接部に対応する部分が切り欠かれていることを特徴とする請求項１又は２記載の手動変速機のシフトチェンジ装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、手動変速機のシフトチェンジ装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
手動変速機のシフトチェンジ装置は、前進段用のシフトフォークと、後進段用のシフトフォークと、前進段用のシフトフォークに連結された前進段用のシフトピースと、後進段用のシフトフォークに連結された後進段用のシフトピースと、チェンジレバーのセレクト操作に連動してこれらシフトピースに選択的に係合するシフトアームとを備えており、シフトアームが選択的に係合したシフトピースに対応するシフトフォークをチェンジレバーのシフト操作に連動したシフトアームの回動で中立位置から変位させて変速を行う。
【０００３】
６速手動変速機を例に取ると、前進段用の１−２速用シフトフォーク、３−４速用シフトフォーク、５−６速用シフトフォークと、後進段用のシフトフォークがそれぞれ独立して設置されており、運転者がある変速段へシフトしたい時には、まずセレクト操作により作動させるシフトフォークを選択し、その後シフト操作により選択したシフトフォークをシフトしたい段にシフトさせる。
【０００４】
前進段用の各シフトフォークは、それぞれシフトピースと一体成形又は溶接等により固定されて連結されており、運転者のシフト操作によりシフトアームが所定角度回動することにより、前進段用のシフトピースと共に前進段用のシフトフォークは所定ストローク量だけシフト移動する。前進段用の各シフトフォークにはそれぞれシンクロナイザースリーブなどのギヤ列の噛合を選択的に切り換える同期機構が係合されており、同期機構をシフト作動させてシフトを完了する。
【０００５】
一方、後進段のシフト構造は、前進段同様に専用の同期機構を有する構造もあるが、専用の同期機構を有さずリバースギヤ自体がスライドして噛合する選択摺動式と呼ばれる構造のものが多い。その場合、シフトアームの作用は、前進段とは異なり、後進段用のシフトフォークを介しリバースギヤをスライドさせることとなる。選択摺動式の場合、リバースギヤが直接スライドしてギヤ列が噛合するため、後進段用のシフトフォークはリバースギヤをかなり長い距離にわたりストロークさせる必要がある。
【０００６】
チェンジレバーのシフトストローク量は、前進段と後進段とで異なるとシフトフィーリングに違和感が発生するという問題があるため、前進段及び後進段の全変速段で同じになるように設定される。
【０００７】
よって、前進段用の同期機構におけるシフト移動のストローク量に関して最適な設定を行うと、後進段用のシフトフォークとリバースギヤのストローク量の設定に無理が生じることもあり、後進段のシフト効率や寸法、形状のバラツキに対する性能変化が前進段に比較して大きくなり、さらに商品性低下をまねく場合がある。また、前進段、後進段ともに同じストローク量である場合、前進段用の同期機構におけるシフト移動のストローク量を設計変更して変化させた場合、後進段のストローク量も変化するので、設計自由度に乏しい。
【０００８】
そこで、特許文献１には、シフトピースのシフト移動のストローク量が前進段用と後進段用とで異なる手動変速機のシフト装置が開示されている。このシフト装置のシフトアームは、前進段用と後進段用の２つのアーム部（レバー部）がセレクト方向に離間されて設けられており、断面コの字状に形成されている。そして、後進段用のシフトピースと係合する後進段用のアーム部の長さが、前進段用のシフトピースと係合する前進段用のアーム部の長さよりも長くなるように設定されている。
【特許文献１】特開平１１−２８７３２４号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
しかしながら、特許文献１に開示された手動変速機のシフト装置においては、前進段用と後進段用と２つのアーム部をシフトアームが有しているため、シフトアームが大型化し、シフトチェンジ装置の重量が増すという問題がある。また、シフトアームのアーム部が前進段用と後進段用とでセレクト方向に離間しているので、シフトアームのアーム部と当接する前進段用と後進段用とのシフトピースをセレクト移動のストローク量と同じ距離だけ離間して配置できないため、前進段用と後進段用とのシフトピース間のセレクト方向の離間距離が大きくなり、シフトチェンジ装置が大型化するという問題がある。
【００１０】
本発明は、上記事情に鑑み、シフトチェンジ装置が重量増や大型化すること無く、シフトピースのシフト移動のストローク量が後進段用の方が前進段用より長くなる手動変速機のシフトチェンジ装置を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
本発明の手動変速機のシフトチェンジ装置は、前進段用のシフトフォークと、後進段用のシフトフォークと、前記前進段用のシフトフォークに連結された前進段用のシフトピースと、前記後進段用のシフトフォークに連結された後進段用のシフトピースと、変速操作部材のセレクト操作に連動してこれらシフトピースに選択的に係合するシフトアームとを備え、前記シフトアームが選択的に係合した前記シフトピースに対応する前記シフトフォークを前記変速操作部材のシフト操作に連動した前記シフトアームの回動で中立位置から変位させて変速を行う手動変速機のシフトチェンジ装置において、前記シフトアームは、当該シフトアームの回動中心から径方向外方にのびる単一のアーム部を有し、当該アーム部に、前記前進段用のシフトピースに係合するセレクト位置での前記シフトアームの回動で当該前進段用のシフトピースに力を伝達する前進段用の当接部と、当該前進段用の当接部より前記シフトアームの回動中心から離れた部分に位置させて、前記後進段用のシフトピースに係合するセレクト位置での前記シフトアームの回動で当該後進段用のシフトピースに力を伝達する後進段用の当接部とが形成されることを特徴とする。
【００１２】
本発明の手動変速機のシフトチェンジ装置によれば、シフトアームは当該シフトアームの回動中心から径方向外方にのびる単一のアーム部を有し、当該アーム部には前進段用の当接部と後進段用の当接部とが形成されており、後進段用の当接部は前進段用の当接部よりシフトアームの回動中心から離れた部分に位置している。そのため、チェンジレバー等の変速操作部材のシフト操作によるシフト量が前進段用と後進段用とで同じであり、変速操作部材のシフト操作に応じて回動するシフトアームの回動角度が前進段用と後進段用とで同じであっても、シフトピースのシフト移動のストローク量が後進段用の方が前進段用よりも長くなる。これに伴い、シフトフォークがシフトピースに固定的に接続されている場合、シフトフォークのシフト移動のストローク量も後進段用の方が前進段用よりも長くなる。よって、前進段用と後進段用のシフトフォークのシフト移動のストローク量をそれぞれ独立に設定できるので、構造の異なる前進段、後進段それぞれに最適なストローク量の設定や、構造設定が可能となる。これにより、前進段に対してストローク量を最適化して設定しても、後進段における性能を犠牲にすることが無く、変速操作部材の操作フィーリング等の性能が向上する。特に、前進段が同期機構を用いて確定され、後進段が移動選択摺動式により確定される場合、それぞれに適したストローク量を設定することが可能となる。
【００１３】
さらに、シフトアームの単一のアーム部の形状を工夫することによって、シフトピースに力を伝達する当接部を前進段用と後進段用とで異ならせている。よって、特許文献１に開示された手動変速機のシフト装置のようにシフトアームのアーム部を前進段用と後進段用に２つ設ける必要が無いため、シフトアームは従来通常のシフトアームと同等の構造となるので、シフトチェンジ装置が重量増や大型化するという問題が無い。
【００１４】
また、本発明の手動変速機のシフトチェンジ装置において、前記シフトアームのアーム部が曲率半径の異なる複数の円弧面を組み合わせて構成された複数円弧状に形成され、前記前進段用の当接部が前記円弧面の１の円弧面であり、前記後進段用の当接部が前記１の円弧面と異なる前記円弧面の他の円弧面であることが好ましい。
【００１５】
この場合、変速操作部材のシフト操作に応じてシフトアームが回動するときに、シフトアームのアーム部と当接してシフト移動するシフトピースの動きが滑らかになると共に、後進段用及び後進段用の当接部を独立して設けることが容易となる。
【００１６】
また、本発明の手動変速機のシフトチェンジ装置において、前記前進段用のシフトピースには、前記後進段用の当接部に対する逃げ部が形成され、前記後進段用のシフトピースは、前記後進段用の当接部のみが当接するように、前記前進段用の当接部に対応する部分が切り欠かれていることが好ましい。
【００１７】
この場合、前進段用及び後進段用のシフトピースを小型軽量化することが可能となる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１８】
本発明の一実施形態に係る手動変速機のシフトチェンジ装置について説明する。
【００１９】
図１を参照して、この手動変速機は、変速機ケース１内に互いに平行に軸支された入力軸２と出力軸３とを備えている。入力軸２は、クラッチ４を介して図外のエンジンに連結され、出力軸３は、車両の左右の駆動輪に動力を伝達する出力端の差動装置５にファイナルドライブギヤ５ａとファイナルドリブンギヤ５ｂとを介して連結されている。なお、クラッチ４は公知のものであり、その詳細な説明は省略する。
【００２０】
入力軸２と出力軸３との間には、前進段として、クラッチ４側から順に、１速段Ｇ１、２速段Ｇ２、３速段Ｇ３、４速段Ｇ４、５速段Ｇ５及び６速段Ｇ６が配置され、また、１速段Ｇ１と２速段Ｇ２との中間に位置させて後進段ＧＲが配置されており、前進６段後進１段の変速が行われる。
【００２１】
１速乃至６速の各変速段Ｇ１〜Ｇ６は、入力軸２側のドライブギヤＧ１ａ〜Ｇ６ａと、これらドライブギヤＧ１ａ〜Ｇ６ａに噛合する出力軸３側のドリブンギヤＧ１ｂ〜Ｇ６ｂとで構成されている。１速段Ｇ１及び２速段Ｇ２では、ドライブギヤＧ１ａ，Ｇ２ａが入力軸２に一体で、ドリブンギヤＧ１ｂ，Ｇ２ｂが出力軸３に回転自在に支持されている。そして、出力軸３上に両ドリブンギヤＧ１ｂ，Ｇ２ｂ間に位置させて１−２速同期機構Ｃ１２を配置し、この同期機構Ｃ１２に設けたシフトスリーブＣａ１２をこれに係合する１−２速シフトフォークＦ１２の動作で図示の中立位置から１速ドリブンギヤＧ１ｂ側に変位させたとき、１速ドリブンギヤＧ１ｂが１−２速同期機構Ｃ１２を介して出力軸３に連結されて、１速段Ｇ１が確立され、シフトスリーブＣａ１２を２速ドリブンギヤＧ２ｂ側に変位させたとき、２速ドリブンギヤＧ２ｂが１−２速同期機構Ｃ１２を介して出力軸３に連結されて、２速段Ｇ２が確立される。
【００２２】
３速段Ｇ３及び４速段Ｇ４では、ドリブンギヤＧ３ｂ，Ｇ４ｂを出力軸３に固定し、ドライブギヤＧ３ａ，Ｇ４ａを入力軸２に回転自在に支持させている。そして、入力軸２上に両ドライブギヤＧ３ａ，Ｇ４ａ間に位置させて３−４速同期機構Ｃ３４を配置し、この同期機構Ｃ３４に設けたシフトスリーブＣａ３４をこれに係合する３−４速シフトフォークＦ３４の動作で図示の中立位置から３速ドライブギヤＧ３ａ側に変位させたとき、３速ドライブギヤＧ３ａが３−４速同期機構Ｃ３４を介して入力軸２に連結されて、３速段Ｇ３が確立され、シフトスリーブＣａ３４を４速ドライブギヤＧ４ａ側に変位させたとき、４速ドライブギヤＧ４ａが３−４速同期機構Ｃ３４を介して入力軸２に連結されて、４速段Ｇ４が確立される。
【００２３】
また、５速段Ｇ５及び６速段Ｇ６では、ドリブンギヤＧ５ｂ，Ｇ６ｂを出力軸３に固定し、ドライブギヤＧ５ａ，Ｇ６ａを入力軸２に回転自在に支持させている。そして、入力軸２上に両ドライブギヤＧ５ａ，Ｇ６ａ間に位置させて５−６速同期機構Ｃ５６を配置し、この同期機構Ｃ５６に設けたシフトスリーブＣａ５６をこれに係合する５−６速シフトフォークＦ５６の動作で図示の中立位置から５速ドライブギヤＧ５ａ側に変位させたとき、５速ドライブギヤＧ５ａが５−６速同期機構Ｃ５６を介して入力軸２に連結されて、５速段Ｇ５が確立され、シフトスリーブＣａ５６を６速ドライブギヤＧ６ａ側に変位させたとき、６速ドライブギヤＧ６ａが５−６速同期機構Ｃ５６を介して入力軸２に連結されて、６速段Ｇ６が確立される。
【００２４】
後進段ＧＲは、１速と２速のドライブギヤＧ１ａ，Ｇ２ａ間に位置する入力軸２に一体のリバースドライブギヤＧＲａと、１−２速同期機構Ｃ１２のシフトスリーブＣａ１２に一体のリバースドリブンギヤＧＲｂと、入力軸２及び出力軸３に平行に配置したリバースアイドル軸６に回転及び軸方向に移動自在に支持させたリバースアイドルギヤＧＲｃとで構成されている。そして、リバースアイドルギヤＧＲｃをこれに係合する後進シフトフォークＦＲの動作で図１の仮想線で示す位置に変位させたとき、リバースアイドルギヤＧＲｃがリバースドライブギヤＧＲａとリバースドリブンギヤＧＲｂとに同時に噛合し、後進段ＧＲが確立される。
【００２５】
入力軸２と出力軸３は、ほぼ横並びに配置され、リバースアイドル軸６は入力軸２のほぼ下方に配置されている。また、入力軸２と出力軸３の中間部上方には、変速操作部材であるチェンジレバー７（図２参照）に連動するシフトセレクトシャフト８が配置されている。
【００２６】
図２を参照して、チェンジレバー７は、図中にＸで示す方向のセレクト操作と、セレクト操作方向に直交する図中にＹで示す方向のシフト操作とを行い得られるように構成されている。セレクト操作方向には、１−２速用のセレクト位置Ｐ１、３−４速用のセレクト位置Ｐ２、５−６速用セレクト位置Ｐ３及び後進段用のセレクト位置Ｐ４が一列に並んでいる。そして、１−２速用のセレクト位置Ｐ１でのシフト操作により、１速段Ｇ１を確立する１速位置Ｄ１と２速段Ｇ２を確立する２速位置Ｄ２との何れかにチェンジレバー７を動かすことができ、３−４速用のセレクト位置Ｐ２でのシフト操作により、３速段Ｇ３を確立する３速位置Ｄ３と４速段Ｇ４を確立する４速位置Ｄ４との何れかにチェンジレバー７を動かすことができ、５−６速用のセレクト位置Ｐ３でのシフト操作により、５速段Ｇ５を確立する５速位置Ｄ５と６速段Ｇ６を確立する６速位置Ｄ６との何れかににチェンジレバー７を動かすことができ、後進段用のセレクト位置Ｐ４でのシフト操作により、後進段ＧＲを確立する後進位置Ｒにチェンジレバー７を動かすことができる。
【００２７】
シフトセレクトシャフト８は、その軸線が入力軸２及び出力軸３の軸線方向と直交するように配置されており、図示省略したコントロールケーブル等の連動機構を介して、チェンジレバー７のセレクト操作に連動して軸線方向に移動し、チェンジレバー７のシフト操作に連動して回転する。
【００２８】
シフトセレクトシャフト８には、シフトフォークＦ１２，Ｆ３４，Ｆ５６，ＦＲを軸線方向に選択的に変位させるシフトアーム９が固定されている。シフトアーム９は、チェンジレバー７のセレクト操作に連動してシフトセレクトシャフト８の軸線方向に移動（セレクト動作）し、チェンジレバー７のシフト操作に連動してシフトセレクトシャフト８の軸線回りに回動（シフト動作）する。そして、シフトアーム９は、セレクト動作によりチェンジレバー７の各セレクト位置に対応する１−２速用のセレクト位置Ｐ１、３−４速用のセレクト位置Ｐ２、５−６速用のセレクト位置Ｐ３及び後進段用のセレクト位置Ｐ４に軸方向変位し、１−２速用のセレクト位置Ｐ１でのシフト動作で１速位置Ｄ１と２速位置Ｄ２との何れかに回動変位し、３−４速用のセレクト位置Ｐ２でのシフト動作で３速位置Ｄ３と４速位置Ｄ４との何れかに回動変位し、５−６速用のセレクト位置Ｐ３でのシフト動作で５速位置Ｄ５と６速位置Ｄ６との何れかに回動変位し、後進段用のセレクト位置Ｐ４でのシフト動作で後進位置Ｒに回動変位する。
【００２９】
図３及び図４を参照して、前進段用の各シフトフォークＦ１２，Ｆ３４，Ｆ５６（以下、合わせて、前進シフトフォークＦＦという。）及び後進シフトフォークＦＲには、それぞれ、シフトセレクトシャフト８の軸線方向に直交するように配置され軸方向に移動自在な１−２速シフトフォークシャフトＦＳ１２、３−４速シフトフォークシャフトＦＳ３４、５−６速シフトフォークシャフトＦＳ５６（以下、合わせて、前進シフトフォークシャフトＦＳＦという。）及び後進シフトフォークシャフトＦＳＲが固定されている。
【００３０】
前進シフトフォークシャフトＦＳＦ及び後進シフトフォークシャフトＦＳＲには、それぞれ、前進シフトピースＳＰＦ（１−２速シフトピースＳＰ１２、３−４速シフトピースＳＰ３４及び５−６速シフトピースＳＰ５６からなる。）及び後進シフトピースＳＰＲが固定されている。前進シフトフォークシャフトＦＳＦ及び後進シフトフォークシャフトＦＳＲは、それぞれ、シフトアーム９の回動軸であるシフトセレクトシャフト８と直交する方向に沿って前進段用のシフトピースＳＰＦ及び後進シフトピースＳＰＲが平行移動する際の案内軸となる。ここで、１−２速シフトフォークＦ１２用のシフトピースＳＰ１２はシフトアーム９の１−２速用のセレクト位置Ｐ１に対応する位置に配置され、３−４速シフトフォークＦ３４のシフトピースＳＰ３４はシフトアーム９の３−４速用のセレクト位置Ｐ２に対応する位置に配置され、５−６速シフトフォークＦ５６のシフトピースＳＰ５６はシフトアーム９の５−６速用のセレクト位置Ｐ３に対応する位置に配置され、後進シフトフォークＦＲのシフトピースＳＰＲはシフトアーム９の後進段用のセレクト位置Ｐ４に対応する位置に配置されている。また、各シフトピースＳＰＦ，ＳＰＲには、それぞれ、シフトアーム９が係合可能な係合溝ＳＰａＦ（係合溝ＳＰａ１２，ＳＰａ３４，ＳＰａ５６からなる。），ＳＰａＲが形成されている。なお、図３では、前進段用の各シフトフォークシャフトＦＳ１２，ＦＳ３４，ＦＳ５６等が紙面に垂直な方向に重なって配置されているため、合わせて前進シフトフォークシャフトＦＳＦ等として表されている。そして、後進シフトフォークシャフトＦＳＲも、前進シフトフォークシャフトＦＳＦ等と紙面に垂直な方向に重なって配置されているが、図４では、後進シフトフォークシャフトＦＳＲ等の後進段用のシフトチェンジ装置が単独で表されている。
【００３１】
そして、シフトアーム９が１−２速用のセレクト位置Ｐ１に存するときは、１−２速シフトフォークＦ１２用のシフトピースＳＰ１２の係合溝ＳＰａ１２にシフトアーム９が係合して、シフトアーム９の１速位置Ｄ１又は２速位置Ｄ２へのシフト動作により１−２速シフトフォークＦ１２が中立位置から１−２速シフトフォークシャフトＦＳ１２の軸線方向に変位し、この変位による１−２速同期機構Ｃ１２のシフトスリーブＣａ１２の変位で上記のように１速段Ｇ１又は２速段Ｇ２が確立される。また、シフトアーム９が３−４速用のセレクト位置Ｐ２に存するときは、３−４速シフトフォークＦ３４用のシフトピースＳＰ３４の係合溝ＳＰａ３４にシフトアーム９が係合して、シフトアーム９の３速位置Ｄ３又は４速位置Ｄ４へのシフト動作により３−４速シフトフォークＦ３４が中立位置から３−４速シフトフォークシャフトＦＳ３４の軸線方向に変位し、この変位による３−４速同期機構Ｃ３４のシフトスリーブＣａ３４の変位で上記のように３速段Ｇ３又は４速段Ｇ４が確立される。また、シフトアームＦ５６が５−６速用のセレクト位置Ｐ３に存するときは、５−６速シフトフォークＦ５６用のシフトピースＳＰ５６の係合溝ＳＰａ５６にシフトアーム９が係合して、シフトアーム９の５速位置Ｄ５又は６速位置Ｄ６へのシフト動作により５−６速シフトフォークＦ５６が中立位置から５−６速シフトフォークシャフトＦＳ５６の軸線方向に変位し、この変位による５−６速同期機構Ｃ５６のシフトスリーブＣａ５６の変位で上記のように５速段Ｇ５又は６速段Ｇ６が確立される。また、シフトアーム９が後進段用のセレクト位置Ｐ４に存するときは、後進シフトフォークＦＲ用のシフトピースＳＰＲの係合溝ＳＰａＲにシフトアーム９が係合して、シフトアーム９の後進位置Ｒへのシフト動作により後進シフトフォークＦＲが中立位置から後進シフトフォークシャフトＦＳＲの軸線方向に変位して、リバースアイドルギヤＧＲｃがリバースアイドル軸６の軸線方向に変位し、この変位によるリバースアイドルギヤＧＲｃとリバースドライブギヤＧＲａとの噛合で上記のように後進段ＧＲが確立される。
【００３２】
なお、前進シフトフォークシャフトＦＳＦには、それぞれ３個のデテント溝ＦＳａＦが形成されている。前進シフトフォークシャフトＦＳＦは、デテント溝ＦＳａＦとデテント機構１０との協働により、シフトフォークＦＦを中立位置と各前進変速段を確立するシフト位置とに弾力的に係止されて位置決めされる。
【００３３】
また、後進シフトフォークシャフトＦＳＲには、２個のデテント溝ＦＳａＲが形成されている。後進シフトフォークシャフトＦＳＲは、デテント溝ＦＳａＲとデテント機構１１との協働により、シフトフォークＦＲを中立位置と後進段を確立するシフト位置とに弾力的に係止されて位置決めされる。
【００３４】
さらに、シフトアーム９にも、３個のデテント溝９ａが形成されている。シフトアーム９は、デテント溝９ａとデテント機構１２との協働により、中立の位置と該中立の位置から時計回り方向及び反時計回り方向にそれぞれ所定角度Ａだけ回動した位置とに弾力的に係止されて位置決めされる。
【００３５】
図５及び図６を参照して、シフトアーム９のアーム部は、シフトピースＳＰＲ，ＳＰＲの厚さと同程度の厚さを有する単一の平板状のものであり、異形カム形状に形成されている。このアーム部の異形カム形状は、シフトアーム９の回動中心Ｏから径方向外方にのびていて、その長手方向に対して対称であり、且つそれぞれ曲率半径の異なる複数の円弧面を組み合わせた複合円弧状となっている。具体的に、アーム部のプロファイルは、シフトアーム９の回動中心Ｏから距離ＬＦ離れた点を中心とした半径ｒＦの円の一部からなる円弧から構成されるアーム中間部９ｂと、回動中心Ｏから距離ＬＲ離れた点を中心とした半径ｒＲの円の一部からなる円弧から構成されるアーム先端部９ｃとを有している。アーム先端部９ｃの円弧の曲率半径ｒＲはアーム中間部９ｂの円弧の曲率半径ｒＦよりも小さい。これにより、シフトアーム９のアーム中間部９ｂは、前進シフトピースＳＰＦの係合溝ＳＰａＦの内壁面と係合して前進シフトピースＳＰＦを移動させる際の作用点（当接点）である前進作用点ＷＰＦの集合体からなる当接部を含むことになる。一方、シフトアーム９のアーム先端部９ｃは、後進シフトピースＳＰＲの係合溝ＳＰａＲの内壁面と係合して後進シフトピースＳＰＲを移動させる際の作用点である後進作用点ＷＰＲの集合体からなる当接部を含むことになる。このようにして、シフトアーム９のアーム部には、前進シフトピースＳＰＦに係合するセレクト位置Ｐ１〜Ｐ３でのシフトアーム９の回動で当該前進シフトピースＳＰＦに力を伝達する前進段用の当接部と、当該前進段用の当接部よりシフトアーム９の回動中心Ｏから離れた部分に、後進シフトピースＳＰＲに係合するセレクト位置Ｐ４でのシフトアーム９の回動で当該後進シフトピースＳＰＲに力を伝達する後進段用の当接部とが形成されている。
【００３６】
前進シフトピースＳＰＦは、シフトアーム９のアーム中間部９ｂと当接し、且つアーム先端部９ｃとの干渉を避けるに適した形状に形成されている。具体的には、前進シフトピースＳＰＦは、その回動中心Ｏ側の先端がシフトアーム９の回動中心Ｏから距離ＬＦ未満となるまでのびている。そして、前進シフトピースＳＰＦには、その開口部付近の内壁面間距離がアーム中間部９ｂの幅２ｒＦより僅少広く、且つその奥部（前進シフトフォークシャフトＦＳＦ側の部分）が回動中心Ｏから距離（ＬＲ＋ｌＲ）を超える略矩形字状の係合溝ＳＰａＦが形成されている。この係合溝ＳＰａＦは、その奥部が、シフトアーム９の後進段用の当接部に対する逃げ部、すなわちシフトアーム９の回動によるアーム先端部９ｃとの干渉を避ける逃げ部となっている。
【００３７】
一方、後進シフトピースＳＰＲは、シフトアーム９のアーム先端部９ｃと当接し、且つアーム中間部９ｂとの干渉を避けるに適した形状に形成されている。具体的には、後進シフトピースＳＰＲは、その回動中心Ｏ側の先端がシフトアーム９の回動中心Ｏから距離ＬＲ、あるいは距離ＬＲより僅かに近くなるまでしかのびていない。後進シフトピースＳＰＲの先端がこれ以上回動中心Ｏ側にのびない、すなわち後進シフトピースＳＰＲの先端が切り欠かれていることにより、シフトアーム９の前進段用の当接部に対する逃げ部、すなわちシフトアーム９のアーム中間部９ｂとの干渉を避ける逃げ部となっている。そして、後進シフトピースＳＰＲには、その開口部付近の内壁面間距離がアーム先端部９ｃの幅２ｒＲより僅少広く、且つその奥部（後進シフトフォークシャフトＦＳＲ側の部分）が回動中心Ｏから距離（ＬＲ＋ｌＲ）を超える略矩形字状の係合溝ＳＰａＲが形成されている。
【００３８】
なお、各前進シフトフォークシャフトＦＳＦ及び後進シフトフォークシャフトＦＳＲは、セレクト方向に同じ間隔を隔てて順次隣接するように設けられており、シフトアーム９の回動中心Ｏから前進シフトフォークシャフトＦＳＦ及び後進シフトフォークシャフトＦＳＲの長手方向の軸中心までの距離は等しく、すなわちＬＦ＋ｌＦ＝ＬＲ＋ｌＲとなっている。そのため、前進シフトピースＳＰＦとシフトアーム９との当接部であるアーム中間部９ｂの中心から前進シフトフォークシャフトＦＳＦの長手方向の軸中心までの距離ｌＦは、後進シフトピースＳＰＲとシフトアーム９との当接部であるアーム先端部９ｃの中心から後進シフトフォークシャフトＦＳＲの径中心までの距離ｌＲより長くなるように構成されている。
【００３９】
以上の構成において、チェンジレバー７でシフト操作を行った場合における、シフトアーム９とシフトピースＳＰＦ，ＳＰＲの動作について説明する。
【００４０】
図５を参照して、前進段のシフトを行うために、前進段のセレクト位置Ｐ１〜Ｐ３（図２参照）で、チェンジレバー７を所定のシフトストローク量だけシフト操作を行うと、シフトアーム９が中立位置から回動中心Ｏを中心にして所定角度Ａ回動する。これにより、シフトアーム９がそのアーム中間部９ｂの前進作用点ＷＰＦにて当接する前進シフトピースＳＰＦの係合溝ＳＰａＦの内壁面を押圧し、前進シフトピースＳＰＦがストローク量ＳＦ（約ＬＦtanＡ）だけシフト移動する。これに伴い、前進シフトフォークシャフトＦＳＦ（図３参照）もストローク量ＳＦだけシフト移動する。
【００４１】
一方、図６を参照して、後進段のシフトを行うために、後進段のセレクト位置Ｐ４（図２参照）で、チェンジレバー７を所定のシフトストローク量だけシフト操作を行うと、シフトアーム９が中立位置から回動中心Ｏを中心にして所定角度Ａ回動する。これにより、シフトアーム９がそのアーム先端部９ｃの後進作用点ＷＰＲにて当接する後進シフトピースＳＰＲの係合溝ＳＰａＲの内壁面を押圧し、後進シフトピースＳＰＲがストローク量ＳＲ（約ＬＲtanＡ）だけシフト移動する。これに伴い、後進シフトフォークシャフトＦＳＲ（図４参照）もストローク量ＳＲだけシフト移動する。そして、ストローク量ＳＲはストローク量ＳＦより長いので、後進シフトフォークＦＲのシフト量が前進シフトフォークＦＦのシフト量よりも大きくなる。
【００４２】
このように、シフトアーム９のアーム部の形状を、前進段用と後進段用との２つの当接部を有する複合円弧状とすることにより、前進段と後進段のシフト移動時の作用点を異なるものとしたので、前進段と後進段それぞれに最適なストローク量ＳＦ，ＳＲを設定できる。そのため、後進シフトフォークＦＲのストローク量ＳＲを前進シフトフォークＦＦのストローク量ＳＦとは独立に設定できるので、構造の異なる前進段、後進段それぞれの最適なストローク量ＳＦ，ＳＲの設定や、構造設定が可能となる。また、前進段に対してストローク量ＳＦを最適化して設定しても、後進段における性能を犠牲にすることが無く、チェンジレバー７のシフトフィーリング等の性能が向上する。また、シフトアーム９のアーム部が単一であるので、特許文献１に開示された手動変速機のシフト装置のように、シフトチェンジ装置が重量増や大型化することが無い。
【００４３】
なお、上記の本発明の一実施形態に係る手動変速機のシフトチェンジ装置においては、後進シフトピースＳＰＲに後進シフトフォークＦＲが固定的に連結されている場合について説明したが、これに限定されない。例えば、後進シフトピースＳＰＲに固定された作動部材等に後進シフトフォークシャフトＦＳＲがリンク結合されていてもよい。この場合、後進シフトピースＳＰＲのシフト移動のストローク量ＳＲが前進シフトピースＳＰＦのシフト移動のストローク量ＳＦより長いので、後進シフトフォークＦＲの後進シフトピースＳＰＲに対する増速比を抑制することが可能となる。これにより、後進シフトフォークＦＲと後進シフトピースＳＰＲとの間におけるリンク機構の部品精度のバラツキに伴う性能の変化を減少することが可能となる。さらに、増速比が抑制されることにより、後進段用のシフト荷重が抑制されて耐久性が増し、商品性が向上する。
【図面の簡単な説明】
【００４４】
【図１】本発明に係るシフトチェンジ装置を具備する手動変速機の一実施形態の切断断面図。
【図２】チェンジレバーの操作パターンを説明する図。
【図３】シフトチェンジ装置の前進段用部分を示す平面図。
【図４】シフトチェンジ装置の後進段用部分を示す平面図。
【図５】シフトチェンジ装置の前進段用部分の動作を説明する図。
【図６】シフトチェンジ装置の後進段用部分の動作を説明する図。
【符号の説明】
【００４５】
Ｃ１２，Ｃ３４，Ｃ５６…同期機構、Ｃａ１２，Ｃａ３４，Ｃａ５６…シフトスリーブ、ＦＦ（Ｆ１２，Ｆ３４，Ｆ５６）…前進シフトフォーク（前進段用のシフトフォーク）、ＦＲ…後進シフトフォーク（後進段用のシフトフォーク）、ＦＳＦ（ＦＳ１２，ＦＳ３４，ＦＳ５６）…前進シフトフォークシャフト、ＦＳＲ…後進シフトフォークシャフト、Ｇ１〜Ｇ６…前進変速段、ＧＲ…後進段、ＧＲｃ…リバースアイドルギヤ、Ｏ…シフトアームの回動中心、ＳＰＦ（ＳＰ１２，ＳＰ３４，ＳＰ５６）…前進シフトピース（前進段用のシフトピース）、ＳＰＲ…後進シフトピース（後進段用のシフトピース）、ＳＰａＦ（ＳＰａ１２，ＳＰａ３４，ＳＰａ５６），ＳＰａＲ…係合溝、７…チェンジレバー（変速操作部材）、８…シフトセレクトシャフト、９…シフトアーム、９ｂ…アーム中間部、９ｃ…アーム先端部。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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