(57)【要約】【課題】        有機溶媒でも良好な分散安定性を示すポリマーコート顔料及びその製造方法を提供する。【解決手段】    顔料（Ａ）表面に、非水溶媒に可溶な天然樹脂変性フェノール樹脂（Ｂ）と非水溶媒に可溶でありかつ重合後に不溶もしくは難溶になる少なくとも１種の重合性不飽和単量体（Ｃ）を重合させたポリマーを有するポリマーコート顔料、及び、顔料（Ａ）、非水溶媒及び該非水溶媒に可溶な天然樹脂変性フェノール樹脂（Ｂ）の存在下で、該非水溶媒に可溶でありかつ重合後に不溶もしくは難溶になる少なくとも１種の重合性不飽和単量体（Ｃ）を重合させるポリマーコート顔料の製造方法。【選択図】      なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
顔料（Ａ）表面に、非水溶媒に可溶な天然樹脂変性フェノール樹脂（Ｂ）と非水溶媒に可溶でありかつ重合後に不溶もしくは難溶になる少なくとも１種の重合性不飽和単量体（Ｃ）を重合させたポリマーを有することを特徴とするポリマーコート顔料。
【請求項２】
顔料（Ａ）、非水溶媒に可溶な天然樹脂変性フェノール樹脂（Ｂ）の存在下で、該非水溶媒に可溶でありかつ重合後に不溶もしくは難溶になる少なくとも１種の重合性不飽和単量体（Ｃ）を重合させて得る請求項１に記載のポリマーコート顔料。
【請求項３】
前記非水溶媒が脂肪族炭化水素系溶剤及び／又は脂環式炭化水素系溶剤を含む、請求項１または２に記載のポリマーコート顔料。
【請求項４】
顔料（Ａ）、非水溶媒及び該非水溶媒に可溶な天然樹脂変性フェノール樹脂（Ｂ）の存在下で、該非水溶媒に可溶でありかつ重合後に不溶もしくは難溶になる少なくとも１種の重合性不飽和単量体（Ｃ）を重合させることを特徴とするポリマーコート顔料の製造方法。
【請求項５】
前記非水溶媒が脂肪族炭化水素系溶剤及び／又は脂環式炭化水素系溶剤を含む、請求項４に記載のポリマーコート顔料の製造方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、顔料表面にポリマーを有するポリマーコート顔料に関する。
【背景技術】
【０００２】
顔料は一般に不溶性の色材であるため、塗料、印刷インキ、カラーフィルター等の製造やプラスチックの着色において、溶剤や樹脂等の媒体中に顔料粒子を均一に分散させる事が重要な課題になっている。
顔料の分散性は顔料粒子の表面の性質に大きく依存することから、様々な表面処理による分散性の向上が試みられている。これらの処理方法としては、ロジン処理やカチオン系界面活性剤、アニオン系界面活性剤、ノニオン系界面活性剤等の各種界面活性剤処理、顔料誘導体処理、ポリマー処理がある。
【０００３】
これらの処理方法のうち、顔料表面にポリマーをコートさせることで分散性の向上を図るポリマー処理法には、ｉｎ−ｓｉｔｕ重合法、相分離（コアセルベーション）法、液中乾燥法等がある。
その中で、ｉｎ−ｓｉｔｕ重合法は従来より行われている方法であり、特許文献１〜７に記載されている。これらの方法は全て水系条件下で行われている。例えば特許文献１および２に記載の方法では、顔料を界面活性剤や水溶性ポリマーを用いて水系媒体に安定分散後、単量体を重合することでポリマーコート顔料を得ている。また特許文献３および４に記載の方法では、重合性界面活性剤を使用してポリマーコート顔料を得ている。また特許文献５に記載の方法では、重合性官能基を有するアルキレンオキサイド鎖含有化合物を使用し、顔料を分散した系で単量体を重合しポリマーコート顔料を得ている。
しかし、いずれの方法も、顔料が水系媒体に安定に分散できる状態が必須であるため使用できる顔料が限定されてしまうことや、得られるポリマーコート顔料の分散安定性は、水系媒体でないと得られず、有機溶媒では分散安定性が得られないといった問題があった。
特許文献６に記載の方法は、顔料とモノマーとを混合後、分散安定剤を用いた懸濁重合によりポリマーコート顔料を得る方法であるが、該方法では微細なポリマーコート顔料は得られない。
また、特許文献７に記載の方法は、親水性の有機溶剤および水の共存媒体中、予めシランカップリング剤で表面を覆った顔料の存在下で単量体を重合してポリマーコート顔料を得る方法である。しかしシランカップリング剤となじみにくい有機顔料には適用できない。
【０００４】
溶媒として水を使用しないｉｎ−ｓｉｔｕ重合法としては、例えば特許文献８〜１３に記載されている。これらはいずれも、誘電率１．５〜２０および表面張力１５〜６０ｍＮ／ｍの非水溶媒中でｉｎ−ｓｉｔｕ重合法を行っている。しかし該文献に記載の方法はいずれも、表面処理された顔料を使用し、特定の分散安定剤で顔料を安定に分散させる事が必須条件であるため、汎用的ではない。
【特許文献１】特開２００４−１８９９２８号公報
【特許文献２】特開２００４−１８９９２９号公報
【特許文献３】特開２００５−０９７５１７号公報
【特許文献４】特開平１０−３１６９０９号公報
【特許文献５】特開２００４−１５５８１８号公報
【特許文献６】特開平１３−７２８８７号公報
【特許文献７】特開２００５−１２０３６５号公報
【特許文献８】特開２００４−２５０１号公報
【特許文献９】特開２００４−１８７３６号公報
【特許文献１０】特開２００４−３５５９２号公報
【特許文献１１】特開２００４−０８３６６０号公報、
【特許文献１２】特開２００４−１０７５２３号公報、
【特許文献１３】特開２００４−１０７５２４号公報
【０００５】
このように、ｉｎ−ｓｉｔｕ重合法は様々な手法がなされているが、汎用の顔料に適用でき、更に、有機溶媒でも良好な分散安定性を示すポリマーコート顔料を得る手法は未だ得られていないのが現状である。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
本発明の課題は、有機溶媒でも良好な分散安定性を示すポリマーコート顔料及びその製造方法を提供するものである。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明者は、前記課題を解決するために鋭意検討した結果、顔料表面に、特定の天然樹脂変性フェノール樹脂と特定のポリマーを有するポリマーコート顔料が、良好な顔料分散性を示す事を見出し、本発明を完成するに至った。
【０００８】
本発明のポリマーコート顔料は、顔料、非水溶媒、非水溶媒に可溶な天然樹脂変性フェノール樹脂の存在下で、該非水溶媒に可溶でありかつ重合後に不溶もしくは難溶になる少なくとも１種の重合性不飽和単量体を重合させる、いわゆるｉｎ−ｓｉｔｕ重合により得ることができる。
従来、ｉｎ−ｓｉｔｕ重合法は顔料が分散安定剤に微細かつ安定に分散された重合の場を必要とすると考えられていたが、本発明では前記天然樹脂変性フェノール樹脂で顔料の表面が濡らされる事により、形成される顔料と非水溶媒に可溶な天然樹脂変性フェノール樹脂の界面が重合の場になると考えられ、顔料が分散安定剤に微細かつ安定に分散された場は必須ではないため、微細に分散された状態を形成するための顔料の表面処理等は必ずしも必要ではなく、広範囲の種類の顔料に適用できるものである。
【０００９】
即ち、本発明は、顔料（Ａ）表面に、非水溶媒に可溶な天然樹脂変性フェノール樹脂（Ｂ）と非水溶媒に可溶でありかつ重合後に不溶もしくは難溶になる少なくとも１種の重合性不飽和単量体（Ｃ）を重合することにより得られるポリマーを有するポリマーコート顔料を提供するものである。
【００１０】
また、本発明は、顔料（Ａ）、非水溶媒、及び該非水溶媒に可溶な天然樹脂変性フェノール樹脂（Ｂ）の存在下で、該非水溶媒に可溶でありかつ重合後に不溶もしくは難溶になる少なくとも１種の重合性不飽和単量体（Ｃ）を重合させるポリマーコート顔料の製造方法を提供するものである。
【発明の効果】
【００１１】
本発明のポリマーコート顔料は有機溶媒でも良好な分散安定性を示すので、塗料、プラスチック、印刷インキ、ゴム、レザー、捺染、カラーフィルター、ジェットインキ、熱転写インキなどの有機溶剤を溶媒としたときの色材として非常に有用である。
また、本発明のポリマーコート顔料の製造方法は、未処理顔料、処理顔料、有機無機問わず、汎用の顔料に適用することが可能である。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１２】
（顔料（Ａ））
本発明で使用する顔料（Ａ）は、公知慣用の有機顔料あるいは無機顔料の中から選ばれる少なくとも一種の顔料である。また、本発明は未処理顔料、処理顔料のいずれでも適用することができる。
【００１３】
有機顔料としては、例えば、ペリレン・ペリノン系化合物顔料、キナクリドン系化合物顔料、フタロシアニン系化合物顔料、アントラキノン系化合物顔料、フタロン系化合物顔料、ジオキサジン系化合物顔料、イソインドリノン系化合物顔料、メチン・アゾメチン系化合物顔料、ジケトピロロピロール系化合物顔料、不溶性アゾ系化合物顔料、縮合アゾ系化合物顔料等が挙げられる。有機顔料の具体例を挙げると、例えば次の通りである。
ペリレン・ペリノン系化合物顔料としては、例えばＣ．Ｉ．ＰｉｇｍｅｎｔＶｉｏｌｅｔ  ２９、Ｃ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ  Ｒｅｄ  １２３、同１４９、同１７８、同１７９、Ｃ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ  Ｂｌａｃｋ  ３１、同３２、Ｃ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ  Ｏｒａｎｇｅ  ４３等の顔料が挙げられる。
キナクリドン系化合物顔料としては、例えばＣ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ  Ｖｉｏｌｅｔ  １９、同４２、Ｃ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ  Ｒｅｄ  １２２、同２０２、同２０６、同２０７、同２０９、Ｃ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ  Ｏｒａｎｇｅ  ４８、同４９等の顔料が挙げられる。
フタロシアニン系化合物顔料としては、例えばＣ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ  Ｂｌｕｅ  １５、１５：１、１５：２、１５：３、１５：４、１５：６、１６、Ｃ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ  Ｇｒｅｅｎ  ７、同３６等の顔料が挙げられる。
アントラキノン系化合物顔料としては、例えばＣ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ  Ｂｌｕｅ  ６０、Ｃ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ  Ｙｅｌｌｏｗ  ２４、同１０８、Ｃ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ  Ｒｅｄ  １６８、同１７７、Ｃ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ  Ｏｒａｎｇｅ  ４０等の顔料が挙げられる。
フタロン系化合物顔料としては、例えば、Ｃ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ  Ｙｅｌｌｏｗ  １３８等の顔料が挙げられる。
ジオキサジン系化合物顔料としては、例えばＣ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ  Ｖｉｏｌｅｔ  ２３、同３７等の顔料が挙げられる。
イソインドリノン系化合物顔料としては、例えばＣ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ  Ｙｅｌｌｏｗ  １０９、同１１０、同１７３、Ｃ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ  Ｏｒａｎｇｅ  ６１等の顔料が挙げられる。
メチン・アゾメチン系化合物顔料としては、例えばＣ．Ｉ．ＰｉｇｍｅｎｔＹｅｌｌｏｗ  １３９、同１８５、Ｃ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ  Ｏｒａｎｇｅ  ６６、Ｃ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ  Ｂｒｏｗｎ  ３８等の顔料が挙げられる。
ジケトピロロピロール系化合物顔料としては、例えばＣ．Ｉ．ＰｉｇｍｅｎｔＲｅｄ  ２５４、同２５５等の顔料がある。
不溶性アゾ系化合物顔料としては、例えば  Ｃ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ  Ｙｅｌｌｏｗ  １、同３、同１２、同１３、同１４、同１７、同５５、同７３、同７４、同８１、同８３、同９７、同１３０、同１５１、同１５２、同１５４、同１５６、同１６５、同１６６、同１６７、同１７０、同１７１、同１７２、同１７４、同１７５、同１７６、同１８０、同１８１、同１８８、Ｃ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ  Ｏｒａｎｇｅ  １６、同３６、同６０、Ｃ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ  Ｒｅｄ５、同２２、同３１、同１１２、同１４６、同１５０、同１７１、同１７５、同１７６、同１８３、同１８５、同２０８、同２１３、Ｃ．Ｉ．ＰｉｇｍｅｎｔＶｉｏｌｅｔ  ４３、同４４、Ｃ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ  Ｂｌｕｅ  ２５、同２６等の顔料が挙げられる。
縮合アゾ系化合物顔料としては、例えば  Ｃ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ  Ｙｅｌｌｏｗ  ９３、同９４、同９５、同１２８、同１６６、Ｃ．Ｉ．ＰｉｇｍｅｎｔＯｒａｎｇｅ  ３１Ｃ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ  Ｒｅｄ  １４４、同１６６、同２１４、同２２０、同２２１、同２４２、同２４８、同２６２、Ｃ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ  Ｂｒｏｗｎ  ４１、同４２等の顔料がある。
【００１４】
無機顔料としては、例えば、酸化チタン、硫化亜鉛、鉛白、亜鉛華、リトボン、アンチモンホワイト、塩基性硫酸鉛、塩基性ケイ酸鉛、硫酸バリウム、炭酸カルシウム、石膏、シリカ、カーボンブラック、鉄黒、コバルトバイオレット、バーミリオン、モリブデンオレンジ、鉛丹、ベンガラ、黄鉛、カドミウムイエロー、ジンククロメート、イエローオーカー、酸化クロム、群青、紺青、コバルトブルー等が挙げられる。
【００１５】
本発明においては特に有機顔料であると、本発明の効果をより発揮することができ好ましく、前記キナクリドン系化合物顔料、前記フタロシアニン系化合物顔料、前記不溶性アゾ系化合物顔料、前記縮合アゾ系化合物顔料を使用することが特に好ましい。
【００１６】
（非水溶媒）
本発明で使用する非水溶媒は、脂肪族および／または脂環式炭化水素系溶剤を必須とする有機溶剤である。脂肪族および／または脂環式炭化水素系溶剤としては、例えば、ｎ−ヘキサン、ｎ−ヘプタン、シェルケミカルズ社製品の「ロウス」もしくは「ミネラルスプリットＥＣ」、エクソンモービルケミカル社製品の「アイソパーＣ」、「アイソパーＥ」、「アイソパーＧ」、「アイソパーＨ」、「アイソパーＬ」、「アイソパーＭ」、「ナフサ３号」、「ナフサ５号」もしくは「ナフサ６号」、出光石油化学株式会社製品の「ソルベント７号」、「ＩＰソルベント１０１６」、「ＩＰソルベント１６２０」、「ＩＰソルベント２０２８」もしくは「ＩＰソルベント２８３５」、株式会社ジャパンエナジー製品の「ホワイトゾール」、丸善石油化学株式会社製品の「マルカゾール８」、新日本石油株式会社製品の「ＡＦソルベント４号」、「ＡＦソルベント５号」、「ＡＦソルベント６号」および「ＡＦソルベント７号」等が挙げられる。
【００１７】
また、本発明の効果を損なわない範囲において、他の有機溶剤を混合して使用してもよい。このような有機溶剤としては、具体的には例えば、丸善石油株式会社製品の「スワゾール１００ないしは１５０」、トルエンもしくはキシレンの等の芳香族炭化水素系溶剤類；酢酸メチル、酢酸エチル、酢酸−ｎ−ブチルもしくは酢酸アミルの等のエステル類；アセトン、メチルエチルケトン、メチルイソブチルケトン、メチルアミルケトンもしくはシクロヘキサノンの等のケトン類；またはメタノール、エタノール、ｎ−プロパノール、ｉ−プロパノールもしくはｎ−ブタノールの等のアルコール類が挙げられる。
混合して使用する際には、前記脂肪族および／または脂環式炭化水素系溶剤の使用量を、５０質量％以上とすることが好ましく、より好ましくは６０質量％以上である。
【００１８】
（非水溶媒に可溶な天然樹脂変性フェノール樹脂（Ｂ））
本発明で使用する非水溶媒に可溶な天然樹脂変性フェノール樹脂（Ｂ）は、天然樹脂類、フェノールとホルムアルデヒドの縮合物、多価アルコール類を必須成分とした反応物である。
【００１９】
前記天然樹脂としては、例えば、ダンマル、ウッドロジン、ガムロジン、トール油ロジン、コーパルガム、バルザム、サンダラック、ヤッカガム、シードラック、精製セラック、脱色セラック、白色セラック等が挙げられるが、中でも、ウッドレジン、ガムロジン、トール油ロジン等のロジン類の使用が好ましい。
【００２０】
前記フェノールとホルムアルデヒドの縮合物としては、特に限定はなく、フェノール類とホルムアルデヒドをナトリウム、カリウム、カルシウム、マグネシウム、亜鉛等の金属の水酸化物、酸化物、有機酸塩やアンモニア水溶液および有機アミン化合物等のアルカリ触媒の存在下で反応させて得られる縮合物や、ノボラック型フェノール樹脂のレゾール化物等が挙げられる。
【００２１】
前記フェノール類としては、例えば、フェノール、クレゾール、アミルフェノール、ｐ−ターシャリーブチルフェノール、ｐ−オクチルフェノール、ｐ−ノニルフェノール、ｐ− ドデシルフェノール、ビスフェノールＡ などが挙げられ、中でもｐ−ターシャリーブチルフェノール、ｐ−オクチルフェノール、ｐ−ノニルフェノール、ｐ−ドデシルフェノール等のパラ位に炭素原子数４〜１２の置換基を持つアルキルフェノールが好ましい。
ホルムアルデヒドとしては、ホルマリン、パラホルムアルデヒドなどが挙げられる。
【００２２】
前記多価アルコールとしては、例えば、グリセリン、ジグリセリン、トリメチロールエタン、トリメチロールプロパン、エチレングリコール、ジエチレングリコール、トリエチレングリコール、プロピレングリコール、ネオペンチルグリコール、トリメチロールプロパン、ペンタエリスリトール、ジペンタエリスリトール、ソルビトールなどが挙げられ、なかでもグリセリン、ペンタエリスリトールが好ましい。
【００２３】
天然樹脂変性フェノール樹脂（Ｂ）を合成する際のその他の反応成分として、動植物油、動植物油脂肪酸および石油樹脂等を使用してよく、動植物油として、ヤシ油、パーム油、ナタネ油、大豆油、水添大豆油、アマニ油、キリ油、牛脂、魚油等が挙げられ、動植物油脂肪酸として、カプロン酸、カプリル酸、カブミン酸、イソオクタン酸、イソノナン酸、ラウリン酸、ミリスチン酸、パルミチン酸、パルミトオレイン酸、ステアリン酸、イソステアリン酸、オレイン酸、リノール酸、リノレイン酸、エレオステアリン酸、アラキジン酸、アラキドン酸、ベヘン酸、エルカ酸等が挙げられる。
石油樹脂として、シクロペンタジエン、ジシクロペンタジエンなどのジシクロペンタジエン（ＤＣＰＤ）系原料から得られるＤＣＰＤ系石油樹脂、ペンテン、シクロペンテン、ペンタジエン、イソプレンなどのＣ５系原料から得られるＣ５系石油樹脂、メチルブテン、インデン、メチルインデン、ビニルトルエン、スチレン、α−メチルスチレン、β−メチルスチレンなどのＣ９系原料から得られるＣ９系石油樹脂、ＤＣＰＤ系原料とＣ５系原料からなる共重合石油樹脂、ＤＣＰＤ系原料とＣ９系原料からなる共重合石油樹脂、Ｃ５系原料とＣ９系原料からなる共重合石油樹脂、ＤＣＰＤ系原料とＣ５系原料とＣ９系原料からなる共重合石油樹脂などが挙げられる。
【００２４】
天然樹脂変性フェノール樹脂（Ｂ）として、例えば、大日本インキ化学工業株式会社の「ベッカサイトＦ−５５０１」、「ベッカサイトＦ−５５０３」、「ベッカサイトＦ−７３０１」、「ベッカサイトＦ−７３０４」、「ベッカサイトＦ−１８０」等が挙げられる。
【００２５】
（非水溶媒に可溶でありかつ重合後に不溶もしくは難溶になる少なくとも１種の重合性不飽和単量体（Ｃ））
本発明で使用する、非水溶媒に可溶でありかつ重合後のポリマーが非水溶媒に不溶もしくは難溶になるような、少なくとも１種の重合性不飽和単量体（Ｃ）は、具体的には例えば、メチル（メタ）アクリレート、エチル（メタ）アクリレート、ｎ−プロピル（メタ）アクリレートもしくはｉ−プロピル（メタ）アクリレート、または（メタ）アクリロニトリル、スチレン、エチルビニルベンゼン、酢酸ビニル、塩化ビニル、塩化ビニリデン、フッ化ビニルもしくはフッ化ビニリデンのようなオレフィン類などの、いわゆる反応性極性基（官能基）をもたないビニル系モノマー類；（メタ）アクリルアミド、ジメチル（メタ）アクリルアミド、Ｎ−ｔ−ブチル（メタ）アクリルアミド、Ｎ−オクチル（メタ）アクリルアミド、ジアセトンアクリルアミド、ジメチルアミノプロピルアクリルアミドもしくはアルコキシ化Ｎ−メチロール化（メタ）アクリルアミド類などのアミド結合含有ビニル系モノマー類；ジアルキル〔（メタ）アクリロイロキシアルキル〕ホスフェート類もしくは（メタ）アクリロイロキシアルキルアシッドホスフェート類、またはジアルキル〔（メタ）アクリロイロキシアルキル〕ホスファイト類もしくは（メタ）アクリロイロキシアルキルアシッドホスファイト類；上記（メタ）アクリロイロキシアルキルアシッドホスフェート類ないしはアシッドホスファイト類のアルキレンオキシド付加物やグリシジル（メタ）アクリレートやメチルグリシジル（メタ）アクリレートなどエポキシ基含有ビニル系モノマーとリン酸または亜リン酸あるいはこれらの酸性エステル類とのエステル化合物をはじめ、３−クロロ−２−アシッドホスホキシプロピル（メタ）アクリレートなどのリン原子含有ビニル系モノマー類；２−ヒドロキシエチル（メタ）アクリレート、２−ヒドロキシプロピル（メタ）アクリレート、３−ヒドロキシプロピル（メタ）アクリレート、２−ヒドロキシブチル（メタ）アクリレート、３−ヒドロキシブチル（メタ）アクリレート、４−ヒドロキシブチル（メタ）アクリレート、３−クロロ−２−ヒドロキシプロピル（メタ）アクリレート、ジ−２−ヒドロキシエチルフマレートもしくはモノ−２−ヒドロキシエチルモノブチルフマレートまたは、ポリプロピレングリコールもしくは、ポリエチレングリコールモノ（メタ）アクリレート、あるいは「プラクセルＦＭ、ＦＡモノマー」（ダイセル化学株式会社製のカプロラクトン付加モノマー）の等の重合性不飽和カルボン酸のヒドロキシアルキルエステル類またはこれらとε−カプロラクトンとの付加物などをはじめ、（メタ）アクリル酸、クロトン酸、マレイン酸、フマル酸、イタコン酸もしくはシトラコン酸の等の不飽和モノ−ないしはジカルボン酸をはじめ、これらのジカルボン酸と１価のアルコールとのモノエステル類などの重合性不飽和カルボン酸類、または前記の重合性不飽和カルボン酸ヒドロキシアルキルエステル類とマレイン酸、コハク酸、フタル酸、ヘキサヒドロフタル酸、テトラヒドロフタル酸、ヘンゼントリカルボン酸、ベンゼンテトラカルボン酸、「ハイミック酸」、テトラクロルフタル酸もしくはドデシニルコハク酸の等のポリカルボン酸の無水物との付加物のような各種の不飽和カルボン酸類と「カージュラＥ」、やし���脂肪酸グリシジルエステルもしくはオクチル酸グリシジルエステルの等の１価のカルボン酸のモノグリシジルエステルまたはブチルグリシジルエーテル、エチレンオキシド、もしくはプロピレンオキシドの等のモノエポキシ化合物との付加物またはこれらとε−カプロラクトンとの付加物あるいはヒドロキシビニルエーテルのような水酸基含有重合性不飽和単量体類；ジメチルアミノエチル（メタ）アクリレート、ジエチルアミノエチル（メタ）アクリレートなどのジアルキルアミノアルキル（メタ）アクリレート類；グリシジル（メタ）アクリレート、（β−メチル）グルシジル（メタ）アクリレート、（メタ）アリルグルシジルエーテルもしくは重合性不飽和カルボン酸類またはモノ−２−（メタ）アクリロイルオキシモノエチルフタレートの等の水酸基含有ビニルモノマーと前記ポリカルボン酸無水物との等モル付加物の等の各種の不飽和カルボン酸に、「エピクロン２００」、「エピクロン４００」、「エピクロン４４１」、「エピクロン８５０」もしくは「エピクロン１０５０」（大日本インキ化学工業（株）製のエポキシ樹脂〕、または「エピコート８２８」、「エピコート１００１」もしくは「エピコート１００４」（ジャパンエポキシレジン株式会社製エポキシ樹脂）、「アラルダイト６０７１」もしくは「アラルダイト６０８４」（スイス国チバ・ガイギー社製のエポキシ樹脂）、さらには「チッソノックス２２１」〔チッソ株式会社製のエポキシ化合物〕、または「デナコールＥＸ−６１１」〔長瀬化成株式会社製のエポキシ化合物の等の、１分子中に少なくとも２個のエポキシ基を有する各種のポリエポキシ化合物を等モル比で付加反応させて得られるエポキシ基含有重合性化合物などのエポキシ基含有重合性不飽和単量体類；２−ヒドロキシエチル（メタ）アクリレート−ヘキサメチレンジイソシアネート等モル付加物や、イソシアネートエチル（メタ）アクリレートの等のイソシアネート基とビニル基とを有するモノマーなどのイソシアネート基含有α，β−エチレン性不飽和単量体類；ビニルエトキシシラン、α−メタクリロキシプロピルトリメトキシシラン、トリメチルシロキシエチル（メタ）アクリレート、「ＫＲ−２１５、Ｘ−２２−５００２」（信越化学工業株式会社製品）等のシリコン系モノマー類などのアルコキシシリル基含有重合性不飽和単量体類；そして、（メタ）アクリル酸、クロトン酸、マレイン酸、フマル酸、イタコン酸もしくはシトラコン酸の等の不飽和モノ−もしくはジカルボン酸をはじめ、これらのジカルボン酸と１価アルコールとのモノエステル類などのα，β−エチレン性不飽和カルボン酸類、または２−ヒドロキシエチル（メタ）アクリレート、２−ヒドロキシプロピル（メタ）アクリレート、３−ヒドロキシプロピル（メタ）アクリレート、２−ヒドロキシブチル（メタ）アクリレート、３−ヒドロキシブチル（メタ）アクリレート、４−ヒドロキシブチル（メタ）アクリレート、３−クロロ−２−ヒドロキシプロピル（メタ）アクリレート、ジ−２−ヒドロキシエチルフマレート、モノ−２−ヒドロキシエチル−モノブチルフマレートもしくはポリエチレングリコールモノ（メタ）アクリレートの等のα，β−不飽和カルボン酸ヒドロアルキルエステル類とマレイン���、コハク酸、フタル酸、ヘキサヒドロフタル酸、テトラヒドロフタル酸、ベンゼントリカルボン酸、ベンゼンテトラカルボン酸、「ハイミック酸」、テトラクロルフタル酸もしくはドデシニルコハク酸の等のポリカルボン酸の無水物との付加物などのカルボキシル基含有α，β−エチレン性不飽和単量体類などがある。
中でも、メチル（メタ）アクリレート、エチル（メタ）アクリレート等の炭素原子数が３以下のアルキル（メタ）アクリレート類の使用が好ましい。さらに、顔料表面の表面特性を変化させ、顔料分散剤あるいは顔料分散樹脂との相互作用を高めるために、少なくとも１種のカルボキシル基、スルホン酸基、リン酸基、ヒドロキシル基、ジメチルアミノ基等の官能基を含有する重合性不飽和単量体を共重合する事が好ましい。
また、本発明の効果を損なわない範囲において、前記重合性不飽和単量体（Ｃ）以外の汎用の単量体を併用してもよい。そのような単量体としては、例えば前述の炭素原子数４個以上のアルキル基を有するアルキル（メタ）アクリレートや前記のアルキル（メタ）アクリレート以外の使用が可能な重合性不飽和単量体が挙げられる。
【００２６】
また、重合性不飽和単量体（Ｃ）の一部に、多官能重合性不飽和単量体のような、一部架橋可能な単量体を含むと、コートされたポリマーから顔料が溶出せずになお好ましい。多官能重合性不飽和単量体としては、例えば、ジビニルベンゼン、エチレングリコールジ（メタ）アクリレート、ジエチレングリコールジ（メタ）アクリレート、トリエチレングリコールジ（メタ）アクリレート、ポリエチレングリコールジ（メタ）アクリレート、１，３−ブタンジオールジ（メタ）アクリレート、１，４−ブタンジオールジ（メタ）アクリレート、１，６−ヘキサンジオールジ（メタ）アクリレート、ネオペンチルグリコールジメタクリレート、トリメチロールプロパントリエトキシトリ（メタ）アクリレート、トリメチロールプロパントリ（メタ）アクリレート、ペンタエリスリトールトリ（メタ）アクリレート、ペンタエリスリトールテトラ（メタ）アクリレート、ジペンタエリスリトールヘキサ（メタ）アクリレート、またはアリルメタクリレート等が挙げられる。
【００２７】
本発明のポリマーコート顔料は、顔料（Ａ）、非水溶媒、及び該非水溶媒に可溶な天然樹脂変性フェノール樹脂（Ｂ）の存在下で、該非水溶媒に可溶でありかつ重合後に不溶もしくは難溶になる少なくとも１種の重合性不飽和単量体（Ｃ）を重合させることで得られる。
顔料（Ａ）と非水溶媒に可溶な天然樹脂変性フェノール樹脂（Ｂ）は、重合を行う前に混合することが好ましい。混合方法としては、例えば、ホモジナイザー、ディスパー、ビーズミル、ペイントシェーカー、ニーダー、ロールミル、ボールミル、アトライター、サンドミル等を使用することが可能である。本発明においては、使用する顔料の形態は問わず、スラリー、ウエットケーキ、粉体のいずれの形態でもかまわない。即ち、本発明の製造方法においては、ウエットケーキのような水を含む顔料であっても使用可能である。
前記顔料（Ａ）と前記天然樹脂変性フェノール樹脂（Ｂ）の混合後に、重合性不飽和単量体（Ｃ）および後述の重合開始剤をさらに混合し、重合を行う事でポリマーコート顔料が得られる。
その際、前記天然樹脂変性フェノール樹脂（Ｂ）の使用量は目的に応じて適宜最適化されるので特に限定はないが、通常は顔料（Ａ）１００部に対して１〜２００部を使用し、より好ましくは５〜５０部、さらに好ましくは５〜３０部である。
また、前記重合性不飽和単量体（Ｃ）の使用量も、目的に応じて適宜最適化されるので特に限定はないが、通常は顔料（Ａ）１００部に対して１〜２００部を使用し、より好ましくは５〜５０部、さらに好ましくは５〜３０部である。
【００２８】
最終的に顔料にコートされる前記天然樹脂変性フェノール樹脂（Ｂ）と前記重合性不飽和単量体（Ｃ）の重合により得られるポリマーの合計量は、顔料（Ａ）１００部に対して、２〜４００部が好ましく使用され、より好ましくは１０〜１００部、さらに好ましくは１０〜６０部である。その際、前記天然樹脂変性フェノール樹脂（Ｂ）の１００部に対して、少なくとも１種の前記重合性不飽和単量体（Ｃ）は通常１０〜４００部の割合で使用することが好ましく、好ましくは３０〜４００部、さらに好ましくは５０〜２００部である。
【００２９】
前記顔料（Ａ）、前記非水溶媒、及び前記天然樹脂変性フェノール樹脂（Ｂ）の存在下で、前記重合性不飽和単量体（Ｃ）を重合させる方法は、公知慣用の重合方法によって行えばよいが、通常は重合開始剤の存在下で行う。かかる重合開始剤としては、アゾビスイソブチロニトリル（ＡＩＢＮ）、２，２−アゾビス（２−メチルブチロニトリル）、ベンゾイルパーオキシド、ｔ−ブチルパーベンゾエート、ｔ−ブチル−２−エチルヘキサノエート、ｔ−ブチルハイドロパーオキシド、ジ−ｔ−ブチルパーオキシド、またはクメンハイドロパーオキシドなどのラジカル発生重合触媒が単独で、あるいは２種以上の併用の形で用いられる。
重合開始剤は該非水溶媒系に溶解し難いものもあるため、前記重合性不飽和単量体（Ｃ）に溶解し、顔料（Ａ）と前記天然樹脂変性フェノール樹脂（Ｂ）の混合系に加える方法が好ましい。
また、前記重合性不飽和単量体（Ｃ）あるいは重合開始剤を溶解した前記重合性不飽和単量体（Ｃ）は、重合温度に達した状態で滴下法により加えることもできるが、昇温前の常温の状態で加え、充分に混合された後に昇温し、重合させる方法が安定であり好ましい。重合温度は通常６０℃〜１３０℃の範囲である。また顔料（Ａ）が有機顔料の場合、重合温度があまり高温では該顔料の変質や結晶成長などの形態変化が著しい場合があるため、その場合は７０〜１００℃で重合することが好ましい。
【００３０】
重合後、ろ過により重合に使用した非水溶媒等を除去し、さらに乾燥、粉砕を行う事で粉体のポリマーコート顔料として得ることができる。ろ過方法には、ヌッチェ、フィルタープレス等を使用できる。また乾燥には、箱型乾燥機、真空乾燥機、バンド乾燥機、スプレードライヤー等の公知の乾燥装置により乾燥することができる。また粉砕には、乳鉢、ハンマーミル、ディスクミル、ピンミル、ジェットミル等の公知の粉砕装置を使用することができる。
【実施例】
【００３１】
以下、本発明を実施例により説明する。特に断りのない限り、「部」および「％」は質量基準である。
【００３２】
＜参考例１  ロジン変性フェノール樹脂溶液（Ｂ−１）の調整＞
温度計、攪拌機、還流冷却器および窒素ガス導入管を備えた四つ口フラスコに、キシレンの１００部を仕込み、１２０℃に昇温した。同温度でベッカサイトＦ−６３０３（大日本インキ化学工業株式会社製ロジン変性フェノール樹脂）の１００部をフラスコに少しずつ加えて、溶解させ、５０％のロジン変性フェノール樹脂溶液（Ｂ−１）を得た。
【００３３】
＜参考例２  ロジン変性フェノール樹脂溶液（Ｂ−２）の調整＞
参考例１と同様に、キシレンの１００部にベッカサイトＦ−７３０３（大日本インキ化学工業株式会社製ロジン変性フェノール樹脂）の１００部を溶解し、５０％のロジン変性フェノール樹脂溶液（Ｂ−２）を得た。
【００３４】
＜参考例３  ロジン変性フェノール樹脂溶液（Ｂ−３）の合成＞
攪拌器および温度計を備えた加圧反応釜に、ｐ−オクチルフェノールの２０６０部を仕込み、１２０℃で加熱溶解し、９２％パラホルムアルデヒド粉末（水分含有率８％）の３５０部と水酸化カルシウムの７．４部を加えて１３０℃まで加熱し、２時間反応させてレゾール型フェノール樹脂を調製した。得られたレゾール型フェノール樹脂は、ＧＰＣ法で測定したポリスチレン換算の重量平均分子量（Ｍｗ）が９００であった。
攪拌器、温度計、縮合水分離器および窒素導入管を備えた反応釜に、酸価１６５ｍｇＫＯＨ／ｇのガムロジンの１，０００部と無水マレイン酸の９８．５部を仕込み、昇温して温度が２００℃に到達した時点でペンタエリスリトールの１６０部と酢酸カルシウムの６部を加え、さらに２８０℃に昇温した。その後２８０℃で酸価が１５ｍｇＫＯＨ／ｇ以下になった時点で温度を下げてロジンエステル樹脂を得た。得られたロジンエステル樹脂は、酸価が１４．６ｍｇＫＯＨ/ｇ、軟化点が１１９℃、重量平均分子量（Ｍｗ）が、１，６００であった。
攪拌器、温度計、縮合水分離器および窒素導入管を備えた反応釜に、１００℃に加温した前記レゾール型フェノール樹脂の４０部を加えて攪拌し、前記ロジンエステル樹脂の１００部とマルカレッツＭ−８４５Ｄ〔丸善石油化学社製脂肪族系炭化水素樹脂(石油樹脂)〕の５部とＡＦソルベント６号の３６．２部を予め２３０℃で混合し同温度に保持した混合物を仕込んだ後、２００℃に温度を調整し、２００℃で１時間保持した時点で反応を終了させて、樹脂分濃度８０％の樹脂溶液を得た。
得られた樹脂溶液に同量のトルエンを加えた場合の２５℃におけるガードナー粘度がＪ−Ｋ〔樹脂分の重量平均分子量（Ｍｗ）は１５万であった。〕であった。
前記の樹脂溶液の１００部にアマニ油の３３．３部、ＡＦ ソルベント６号の５１部およびＢＨＴ（２，６−ジ−ｔeｒｔ−ブチル−４−メチルフェノール）の０．２部を加え、１８０℃で３０分間攪拌混合した後、２５℃における気泡粘度が４，５００〜７，０００ｄＰａ・ｓの範囲に入る様に１６０℃でエチルアセトアセテートアルミニウムジノルマルブチレートを０．５〜５部の範囲で必要な量を加えて１時間加熱攪拌して、ロジン変性フェノール樹脂溶液（Ｂ−３）を得た。
【００３５】
＜参考例４  ロジン変性フェノール樹脂溶液（Ｂ−４）の合成＞
攪拌器、温度計、縮合水分離器および窒素導入管を備えた反応釜に、１７０℃に加温した参考例３で得られたロジンエステル樹脂の１００部と大豆油の２５部を仕込み、さらに１１０℃に加温した参考例１で得られたレゾール型フェノール樹脂の４８部を加えて昇温し、１８０℃で４時間反応させた。得られた樹脂組成物は、室温では固形であった。この固形樹脂組成物に同量のトルエンを加えた場合の２５℃におけるガードナー粘度はＧ−Ｈ〔樹脂分の重量平均分子量（Ｍｗ）は１１万であった。〕であった。
得られた固形樹脂組成物の１７３部に対して大豆油の７８．６部、ＡＦソルベント６号の４４．４部およびＢＨＴ（２，６−ジ−ｔeｒｔ−ブチル−４−メチルフェノール）の０．６部を加え、１８０℃で３０分間攪拌混合した後、２５℃における気泡粘度が５，５００〜１０，０００Ｐａ・ｓの範囲に入る様に１６０℃でゲル化剤であるエチルアセトアセテートアルミニウムジノルマルブチレートを０．５〜４部の範囲で必要な量を加えて１時間加熱攪拌して、ロジン変性フェノール樹脂溶液（Ｂ−４）を得た。
【００３６】
＜比較参考例１＞
温度計、攪拌機、還流冷却器および窒素ガス導入管を備えた四つ口フラスコに、酢酸ブチルの８００部を仕込んで９０℃に昇温し、同温度に達したところで、２−エチルヘキシルメタクリレートの５００部、マクロモノマー  ＡＳ−６（東亜合成株式会社製ポリスチレンマクロモノマー、分子量６０００）の５００部、酢酸ブチルの２００部、２，２’−アゾビス（２−メチルブチロニトリル）の１０部からなる混合物を５時間かけて滴下し、滴下終了後も、同温度に１２時間保持して反応を続行することで、ポリ（２−エチルヘキシルメタクリレート）−ポリスチレングラフト共重合体を得た。
【００３７】
＜比較参考例２＞
温度計、攪拌機、還流冷却器および窒素ガス導入管を備えた四つ口フラスコに、ヘプタンの９００部、酢酸ブチルの１００部を仕込んで９０℃に昇温し、同温度に達したところで、アクリル酸ブチルの１０００部、２，２’−アゾビス（２−メチルブチロニトリル）の１０部からなる混合物を５時間かけて滴下し、滴下終了後も、同温度に１０時間保持して反応を続行する事で、アクリル酸ブチルのホモポリマーを得た。
【００３８】
＜実施例１  ポリマーコート顔料（１）の合成＞
ファーストゲンブルーＴＧＲ（大日本インキ化学工業株式会社のブルー顔料）のウエットケーキ（顔料分４５％）の２２２部、参考例１のロジン変性フェノール樹脂溶液（Ｂ−１）の２０部、１．２５ｍｍのジルコニアビーズの６００部、ヘプタンの３００部をポリエチレン広口瓶に入れ、ペイントシェーカー（東洋精機株式会社）で６０分間混合を行った。ヘプタンの３００部で希釈した後、ジルコニアビーズを除去し、顔料混合液を作成した。
得られた顔料混合液の４００部を温度計、攪拌機、還流冷却器および窒素ガス導入管を備えたセパラブルフラスコに仕込んだ後、ｔ−ブチルアクリルアミドスルホン酸の１部を２０部のイオン交換水に溶解したものを加え、さらにメタクリル酸メチルの２．２部およびエチレングリコールジメタクリレートの１．７部の重合性単量体組成物に２，２’−アゾビス（２−メチルブチロニトリル）の１部を溶解したものおよびヘプタンの２００部を加えた。室温で３０分間攪拌を続けた後、８０℃に昇温し、同温度で１５時間反応を続けた。降温後、濾過を行う事で、ポリマー処理顔料と重合溶剤を分離した。得られたポリマー顔料を熱風乾燥機により１００℃で５時間乾燥後、粉砕機にて粉砕を行う事で、ポリマーコート顔料（１）を得た。
【００３９】
＜実施例２〜１１  ポリマーコート顔料（２）〜（７）の合成＞
使用する顔料（Ａ）、ロジン変性フェノール樹脂（Ｂ）溶液、分散時に使用する非水溶媒、および分散後の取り出し時に使用する非水溶媒を表１及び表２に記載の通り変更する以外は実施例１と同様にして、顔料混合液を作成した。
得られた顔料混合液の４００部を使用し、重合性単量体（Ｃ）を表１、及び表２に記載の通りに変更した以外は実施例１と同様にして、ポリマーコート顔料（２）〜（７）を得た。
【００４０】
【表１】
2009227708.tif 000002
【００４１】
表１中、
マルカゾール８は、イソオクタン（丸善石油化学製炭化水素溶剤）
ファーストゲンブルーＴＧＲ（ウエットケーキ）  Ｃ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ  Ｂｌｕｅ  １５：３は、（大日本インキ化学工業株式会社製ブルー顔料）  顔料成分４５．０％
シムラーブリリアントカーミン６Ｂ３００（粉体）  Ｃ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ  Ｒｅｄ  ５７：１は、（大日本インキ化学工業株式会社製レッド顔料）
シムラーブリリアントカーミン６Ｂ３００（ウエットケーキ）  Ｃ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ  Ｒｅｄ  ５７：１は、（大日本インキ化学工業株式会社製レッド顔料）  顔料成分４０．０％
ファーストゲングリーンＳ（ウエットケーキ）  Ｃ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ  Ｇｒｅｅｎ  ７は、（大日本インキ化学工業株式会社製グリーン顔料）  顔料成分  ４６％
シムラーファーストイエロー４４００Ｔ（粉体）  Ｃ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ  Ｙｅｌｌｏｗ  １４は、（大日本インキ化学工業株式会社製イエロー顔料）
タイペーク  ＣＲ−９３（粉体）酸化チタンは、（石原産業株式会社製ルチル型酸化チタン顔料）
ジビニルベンゼンは、成分量が５５％で４５％のエチルビニルベンゼン（構造異性体）を含むものである。
重合開始剤１：２，２’−アゾビス（２−メチルブチロニトリル）
重合開始剤２：ｔ−ブチルパーオキシ−２−エチルヘキサノエート
【００４２】
【表２】
2009227708.tif 000003
【００４３】
表２中、
マルカゾール８は、イソオクタン（丸善石油化学製炭化水素溶剤）
ファーストゲンブルーＴＧＲ（ウエットケーキ）  Ｃ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ  Ｂｌｕｅ  １５：３は、（大日本インキ化学工業株式会社製ブルー顔料）  顔料成分４５．０％
シムラーブリリアントカーミン６Ｂ３００（粉体）  Ｃ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ  Ｒｅｄ  ５７：１は、（大日本インキ化学工業株式会社製レッド顔料）
シムラーブリリアントカーミン６Ｂ３００（ウエットケーキ）  Ｃ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ  Ｒｅｄ  ５７：１は、（大日本インキ化学工業株式会社製レッド顔料）  顔料成分４０．０％
ファーストゲングリーンＳ（ウエットケーキ）  Ｃ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ  Ｇｒｅｅｎ  ７は、（大日本インキ化学工業株式会社製グリーン顔料）  顔料成分  ４６％
シムラーファーストイエロー４４００Ｔ（粉体）  Ｃ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ  Ｙｅｌｌｏｗ  １４は、（大日本インキ化学工業株式会社製イエロー顔料）
タイペーク  ＣＲ−９３（粉体）酸化チタンは、（石原産業株式会社製ルチル型酸化チタン顔料）
ジビニルベンゼンは、成分量が５５％で４５％のエチルビニルベンゼン（構造異性体）を含むものである。
重合開始剤１：２，２’−アゾビス（２−メチルブチロニトリル）
重合開始剤２：ｔ−ブチルパーオキシ−２−エチルヘキサノエート
【００４４】
＜比較例１＞
ファーストゲンブルーＴＧＲ（大日本インキ化学工業株式会社のブルー顔料）の粉体（顔料分１００％）の１００部、比較参考例１で得られたグラフト共重合体の２０部、１．２５ｍｍのジルコニアビーズの６００部、ヘプタンの４００部をポリエチレン広口瓶に入れ、ペイントシェーカー（東洋精機株式会社）で６０分間混合を行った。ヘプタンの２００部で希釈した後、ジルコニアビーズを除去した。得られた顔料混合液の４００部およびヘプタンの２００部を温度計、攪拌機、還流冷却器および窒素ガス導入管を備えたセパラブルフラスコに仕込んだ後、攪拌しながら、メタクリル酸メチルの８部に２，２’−アゾビス（２−メチルブチロニトリル）の２部を溶解したものを加えた。室温で３０分間攪拌を続けた後、８０℃に昇温し、同温度で１５時間反応を続けた。降温後、濾過を行いポリマーコート顔料（Ｈ１）を得た。ろ紙が目詰まりを起こし、ろ過に長時間を要した。また、ろ過液に多くのポリマー成分の析出が見られた。
【００４５】
＜比較例２＞
ファーストゲングリーンＳ（大日本インキ化学工業株式会社のグリーン顔料）の粉体（顔料分１００％）の１００部、比較参考例２で得られたアクリル酸ブチルのホモポリマーの３０部、１．２５ｍｍのジルコニアビーズの６００部、ヘプタンの４００部をポリエチレン広口瓶に入れ、ペイントシェーカー（東洋精機株式会社）で６０分間混合を行った。ヘプタンの２００部で希釈した後、ジルコニアビーズを除去した。得られた顔料混合液の４００部およびヘプタンの２００部を温度計、攪拌機、還流冷却器および窒素ガス導入管を備えたセパラブルフラスコに仕込んだ後、攪拌しながら、メタクリル酸メチルの４部およびエチレングリコールジメタクリレートの４部に２，２’−アゾビス（２−メチルブチロニトリル）の２部を溶解したものを加えた。室温で３０分間攪拌を続けた後、８０℃に昇温し、同温度で１５時間反応を続けた。降温後、濾過を行いポリマーコート顔料（Ｈ２）を得た。ろ紙が目詰まりを起こし、ろ過に長時間を要した。また、ろ過液に多くのポリマー成分の析出が見られた。
【００４６】
＜応用例１＞
実施例１で得られたポリマーコート顔料（１）の５部およびアジスパーＰＢ−８２１（味の素ファインテクノ株式会社製顔料分散剤）の２．１部を酢酸エチルの２１．４部に溶解した溶液、１．２５ｍｍのジルコニアビーズの１２５部をポリエチレン広口瓶に入れ、ペイントシェーカー（東洋精機株式会社）で２時間分散を行った。酢酸エチルの７．１部を加え、ジルコニアビーズを除去した後、バーコーターＮｏ．６によりガラス板に塗装した。室温にて、１０時間乾燥後、ヘイズグロス計（ＢＹＫガードナー製品）にて、６０°光沢を測定した結果、９２であった。また、スペクトロアイ（ＳｐｅｃｔｒｏＥｙｅ）（ＧｒｅｔａｇＭａｃｂｅｔｈ社製品）により、シアンの濃度（ＯＤ値）を測定した結果、１．９であり、さらに塗装膜は良好な透明性を示しており、良好な顔料分散性を示す事が確認された。
【００４７】
＜応用例２〜７＞
ポリマーコート顔料（１）、顔料分散剤、および溶剤を表３の様に変更する以外は、応用例１と同様の方法にて、顔料分散、塗装、および評価を行った。
【００４８】
＜比較応用例１〜５＞
顔料、顔料分散剤、および溶剤を表４の様に変更する以外は、応用例１と同様の方法にて、顔料分散、塗装、および評価を行った。
【００４９】
【表３】
2009227708.tif 000004
【００５０】
表３中、
アジスパーPB-821：味の素ファインテクノ株式会社製顔料分散剤、有効成分100％
ディスパーBYK２０５０：ＢＹＫ社製顔料分散剤、有効成分52％
Ｘ１：シムラーブリリアントカーミン６Ｂ３００（粉体）  Ｃ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ  Ｒｅｄ  ５７：１は、（大日本インキ化学工業株式会社製レッド顔料）
Ｘ２：ファーストゲングリーンＳ    Ｃ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ  Ｇｒｅｅｎ  ７（大日本インキ化学工業株式会社製グリーン顔料）
Ｘ３：シムラーファーストイエロー４４００Ｔ：  Ｃ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ  Ｙｅｌｌｏｗ  １４（大日本インキ化学工業株式会社製イエロー顔料）
【００５１】
【表４】
2009227708.tif 000005
【００５２】
表４中、
アジスパーPB-821：味の素ファインテクノ株式会社製顔料分散剤、有効成分100％
ディスパーBYK２０５０：ＢＹＫ社製顔料分散剤、有効成分52％
Ｘ１：シムラーブリリアントカーミン６Ｂ３００（粉体）  Ｃ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ  Ｒｅｄ  ５７：１は、（大日本インキ化学工業株式会社製レッド顔料）
Ｘ２：ファーストゲングリーンＳ    Ｃ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ  Ｇｒｅｅｎ  ７（大日本インキ化学工業株式会社製グリーン顔料）
Ｘ３：シムラーファーストイエロー４４００Ｔ：  Ｃ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ  Ｙｅｌｌｏｗ  １４（大日本インキ化学工業株式会社製イエロー顔料）
【００５３】
実施例１〜７で得られたポリマーコート顔料（１）〜（７）を使用した塗布膜は、光沢が皆８５以上と、非常に高い光沢値を与え、透明性にも優れていた（応用例６は光沢値が４６と他の応用例より低い値を示すが、これは使用する顔料「シムラーファーストイエロー４４００Ｔ」自体の光沢値が低いためである。比較応用例５と比較すると、光沢値が高いことがわかる。）これらの結果は分散性に優れていることを示す。比較例１及び２で得られたポリマーコート顔料（Ｈ１）〜（Ｈ２）を使用した塗装膜は、光沢が低く、透明性に劣っていた。これは分散性が悪いことを示す。
【産業上の利用可能性】
【００５４】
本発明の製造方法で得られたポリマーコート顔料は、塗料、プラスチック、印刷インキ、ゴム、レザー、捺染、カラーフィルター、ジェットインキ、熱転写インキなどの色材として使用可能である。