(57)【要約】【課題】優れた耐圧縮性を実現すると共に、工数の増加と工程負荷の増大を防止し、かつ、特殊で高価な織機を用いることなく、低コストで製造することができるようにする。【解決手段】製紙機のプレスパートで用いられ、織機上で一体的に製織される３層の基布層５ａ〜５ｃを備えた基布１を有する製紙用プレスフェルトにおいて、３つの基布層５ａ〜５ｃ間を移動してその基布層を相互に接結する緯糸（接結緯糸）４ａ〜４ｆを有し、この緯糸が、各経糸３ａ〜３ｃの複数本分の間隔をおいて入れ替わりながら基布層を構成するように織り込まれたものとする。【選択図】図２
2009024284.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
製紙機のプレスパートで用いられ、厚さ方向に重ねて配された各経糸により構成される基布層が３層以上重なり合うように織機上で一体的に製織された織布からなる基布を有する製紙用プレスフェルトであって、
複数の前記基布層間を移動してその基布層を相互に接結する複数の接結緯糸を有し、この複数の接結緯糸が、幅方向に並んだ前記経糸の複数本分の間隔をおいて入れ替わりながら前記基布層を構成するように織り込まれたことを特徴とする製紙用プレスフェルト。
【請求項２】
前記基布層の一部を移動範囲とする部分接結緯糸を有することを特徴とする請求項１に記載の製紙用プレスフェルト。
【請求項３】
前記接結緯糸とは別に、複数の前記基布層間を移動せずに単一の基布層のみを構成する通常緯糸を有することを特徴とする請求項１若しくは請求項２に記載の製紙用プレスフェルト。
【請求項４】
前記基布の丈方向の端部に、１対の前記経糸の折り返し部で端部接合用のループが形成されたことを特徴とする請求項１乃至請求項３のいずれかに記載の製紙用プレスフェルト。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、製紙機のプレスパートで用いられ、厚さ方向に重ねて配された各経糸により構成される基布層が３層以上重なり合うように織機上で一体的に製織された織布からなる基布を有する製紙用プレスフェルトに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
製紙機のプレスパートで使用されるプレスフェルトにおいては、製紙機上で繰り返し圧縮されることで徐々に薄くなり、これに伴って基布の空隙量が次第に小さくなり、また、通水性も減少する。この空隙量と通水性はフェルトの搾水性を左右する重要な要素であり、製紙機の使用パートで要求されるレベルに維持されることが製紙機を効率良く稼動させる上で重要である。
【０００３】
このような使用中の空隙量と通水性の維持には、耐圧縮性、具体的には使用中に作用する圧縮力に対して潰れ難い圧縮抵抗性を高めることが有効であり、特に大きな脱水量のパートでは、空隙量と通水性が搾水に与える影響が大きくなることから、耐圧縮性を向上させ、空隙量と通水度を維持することの重要度は高くなる。
【０００４】
フェルトの空隙量を高めるには、基布の空隙量を増やすことが有効的であり、この目的のために、基布を構成する糸を太くするほか、経糸／緯糸を多重に配した多重構造の基布が採用される。そして、この多重構造の基布には、織機で多重織された多重織構造のものと、織機で別々に織り上げられた複数の織布を重ね合わせたラミネート構造のものが知られている（特許文献１〜５参照）。
【０００５】
図１６は、従来の製紙用プレスフェルトに用いられる基布の幅方向の模式的な断面図である。（Ａ）に示す例では、経糸を３重に配した多重織構造となっており、（Ｂ）に示す例では、１重織りの織布を３枚重ね合わせたラミネート構造となっており、（Ｃ）に示す例では、１重織りの織布と２重織りの織布とを重ね合わせたラミネート構造となっており、（Ｄ）に示す例では、２重織りの織布を２枚重ね合わせたラミネート構造となっている。
【０００６】
しかしながら、図１６（Ａ）に示す多重織構造のものは、使用継続時の厚さ変化が大きいため、それに伴う空隙量と通水性の変化も大きくなってしまうという不具合がある。また図１６（Ｂ）〜（Ｄ）に示すラミネート構造のものは、使用継続時の厚さ変化が少なく、空隙量と通水性の変化も小さく、耐圧縮性では多重織構造に比べて有利であるが、織機で複数の織布を別々に織り上げると共に、その織布に別々に熱セットを行なう必要がある。さらにこれらの工程では、次工程である不織繊維層をニードリングにより一体化させるニードル工程後にフェルトに皺が発生するのを防ぐため、寸法設定を精密に行なう必要があり、またニードル工程においても、皺の発生を防ぐための注意が必要となることから、工数増加や工程負荷の増大を招き、製造コストが上昇する難点がある。
【０００７】
そこで、本件出願人は、優れた耐圧縮性を有するラミネート構造の利点を残しつつ、製造時の工数増加や工程負荷の増大の解消を目的として、製紙フェルト用多重織基布（特願２００６−２５５５８）を先に提案した。これは、複数本の経糸が相互に一体化するように緯糸を絡合させた多重織部と、複数本の経糸の各々に絡合する緯糸が厚さ方向に重なり合って一重織の織物を重ね合わせた状態となる一重織重合部とからなる単位組織の繰り返しで構成されたものである。
【特許文献１】特公平５−４７６７５号公報
【特許文献２】特開平９−３１８８１号公報
【特許文献３】特開２００１−２５４２８７号公報
【特許文献４】特開２０００−２５６９８４号公報
【特許文献５】特開２００５−２００８１９号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
しかしながら、前記の多重織部と一重織重合部とからなる単位組織の繰り返しで構成された構造のものでは、一重織重合部の割合を大きく確保することで耐圧縮性を向上させることができるが、通常の織機において一重織重合部の緯糸に割り当てられる綾枚数に制限があるため、一重織重合部の割合を大きくするのに限界があり、また通常より多くの綾枚数を使用可能な織機を用いることも考えられるが、この場合、織機が通常織機に比べかなり高価なものとなってしまうため、製造コストが大幅に上昇する難点がある。
【０００９】
本発明は、このような従来技術の問題点を解消するべく案出されたものであり、その主な目的は、優れた耐圧縮性を実現すると共に、工数の増加と工程負荷の増大を防止し、かつ、特殊で高価な織機を用いることなく、低コストで製造することができるように構成された製紙用プレスフェルトを提供することである。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
このような課題を解決するために、本発明においては、請求項１に示すとおり、製紙機のプレスパートで用いられ、厚さ方向に重ねて配された各経糸により構成される基布層が３層以上重なり合うように織機上で一体的に製織された織布からなる基布を有する製紙用プレスフェルトにおいて、複数の前記基布層間を移動してその基布層を相互に接結する複数の接結緯糸を有し、この複数の接結緯糸が、幅方向に並んだ前記経糸の複数本分の間隔をおいて入れ替わりながら前記基布層を構成するように織り込まれたものとした。
【００１１】
これによると、接結緯糸同士が入れ替わる部分を除いて多くの部分を、別々に製織された複数枚の織布を重ね合わせたラミネート構造の基布と類似のラミネート構造部とすることが可能となり、多重織構造よりも高い耐圧縮性を得ることができ、ラミネート構造の基布と同様の耐圧縮性を実現することが可能となる。
【００１２】
また、製紙用フェルトの基布を製織する際に一般的に用いられる袋織製織ならば、整経糸をフェルトの緯糸とするため、ラミネート構造部の比率に影響する緯糸の入れ替わり頻度は、織機の綾枚数と関係がなく、組織列を増やすことのみでラミネート構造部の比率を大きくすることができる。そして、この組織列を増やすことは、織機を制御するパソコン上で緯糸となる整経糸の動きのパターンを増やすことのみで実施できるため、特別に綾枚数の多い高価な織機を導入することなく、既存の織機設備での実施が可能であり、低コストで耐圧縮性の高いフェルト基布を製造することができる。
【００１３】
前記製紙用プレスフェルトにおいては、請求項２に示すとおり、前記基布層の一部を移動範囲とする部分接結緯糸を有する構成とすることができる。
【００１４】
これによると、組織列を増やさずとも接結緯糸の入れ替わり回数を減らすことができ、これによりラミネート構造部の比率を高めて、耐圧縮性を向上させることができる。
【００１５】
この場合、全ての基布層を移動範囲とする全体接結緯糸を設けたり、部分接結緯糸の移動範囲となる基布層が互いに重複するようにすることで、全ての基布層が連結された状態で製織することができる。
【００１６】
前記製紙用プレスフェルトにおいては、請求項３に示すとおり、前記接結緯糸とは別に、複数の前記基布層間を移動せずに単一の基布層のみを構成する通常緯糸を有する構成とすることができる。
【００１７】
これによると、接結緯糸の入れ替わり回数が少なくなるため、ラミネート構造部の比率をより一層高めて、耐圧縮性を向上させることができる。
【００１８】
前記製紙用プレスフェルトにおいては、請求項４に示すとおり、前記基布の丈方向の端部に、１対の前記経糸の折り返し部で端部接合用のループが形成された構成とすることができる。
【００１９】
これによると、製紙機への掛け入れ作業性を向上させることができる。
【００２０】
なお、本発明による基布は、織機上で一体的に製織された１枚の織布のみからなるものの他、前記の接結緯糸を有する織布にこれとは別に製織された織布を重ね合わせたラミネート構造としたものも可能である。
【発明の効果】
【００２１】
このように本発明によれば、接結緯糸が入れ替わる部分を除き、多くの部分がラミネート構造部となるため、高い耐圧縮性を実現することができ、これにより製紙機上で使用中の厚さの変化を抑えることで空隙量と通水度を設定レベルに維持することが可能となり、安定した搾水性を実現することができる。さらに、ラミネート構造部の比率を、織機の構造に制限されることなく、使用パートに要求される耐圧縮性のレベルに応じて増すことができるため、既存の織機設備を用いて使用パートに必要な耐圧縮性を持った製紙用フェルトを低コストで製造することが可能になる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２２】
以下、本発明の実施の形態を、図面を参照しながら説明する。
【００２３】
（第１の実施形態）
図１は、本発明によるフェルトを示す丈方向の模式的な断面図である。図２は、図１に示した基布の幅方向の模式的な断面図である。図３は、図１に示した基布の製織の状況を示す模式図である。図４は、図３に示したＡ部を拡大して示す模式図である。
【００２４】
このフェルトは、図１に示すように、ニードリングにより基布１に不織繊維層２を積層一体化してなるものであり、基布１は、第１〜第３の３本の経糸３ａ〜３ｃが厚さ方向に重ねて設けられた経糸３重構造をなしており、各経糸３ａ〜３ｃに緯糸４ａ〜４ｆが絡合して第１〜第３の３つの基布層５ａ〜５ｃが形成されている。
【００２５】
緯糸４ａ〜４ｆは、隣接する３本の緯糸４ａ〜４ｃ及び３本の緯糸４ｄ〜４ｆがそれぞれ第１・第２のグループ７・８を構成しており、基布１は、この第１・第２のグループ７・８が交互に繰り返される組織構造となる。
【００２６】
図２（Ａ）に示す第１のグループでは、緯糸（接結緯糸）４ａ〜４ｃが、第１〜第３の３つの基布層５ａ〜５ｃ間を移動し、互いに入れ替わりながら排他的に第１〜第３の各基布層５ａ〜５ｃを構成している。
【００２７】
緯糸４ａ〜４ｃは、各経糸３ａ〜３ｃの複数本分の間隔をおいて隣接する基布層５ａ〜５ｃ間を移動するように織り込まれている。すなわち、第１・第３の各基布層５ａ・５ｃでは、各緯糸４ａ〜４ｃが、経糸３ａ・３ｃにその横５本分絡合した後、隣接する第２の基布層５ｂに移動し、第２の基布層５ｂでは、各緯糸４ａ〜４ｃが、経糸３ｂにその横２本分絡合した後、隣接する第１・第３の各基布層５ａ・５ｃに移動する。
【００２８】
これにより、第１・第３の各基布層５ａ・５ｃでは、第１・第３の各経糸３ａ・３ｃの横５本分の間隔をおいて緯糸入れ替わり部が現れ、第２の基布層５ｂでは、第２の経糸３ｂの横２本分の間隔をおいて緯糸入れ替わり部が現れる。
【００２９】
図２（Ｂ）に示す第２のグループでも同様に、緯糸（接結緯糸）４ｄ〜４ｆが、第１〜第３の３つの基布層５ａ〜５ｃ間を移動し、互いに入れ替わりながら排他的に第１〜第３の各基布層５ａ〜５ｃを構成している。各緯糸４ｄ〜４ｆの織り込みパターンは、第１のグループの緯糸４ａ〜４ｃと同様である。
【００３０】
ここでは、緯糸４ａ〜４ｆの各々が、第１〜第３の３つの基布層５ａ〜５ｃの全てを移動範囲とする全体接結緯糸となっており、これにより第１〜第３の３つの基布層５ａ〜５ｃが相互に結合される。
【００３１】
緯糸４ａ〜４ｆの各々は、その緯糸同士が入れ替わる部分を除き、経糸３ａ〜３ｃの横１本ごとに浮沈する平織りで織り込まれており、第１〜第３の各基布層５ａ〜５ｃでは、緯糸４ａ〜４ｆにより、みかけ上、１本の緯糸が経糸３ａ〜３ｃの横１本ごとに浮沈する平織り組織が形成され、基布１は、見かけ上の平織り組織となる基布層５ａ〜５ｃが３層重なり合う構造となる。
【００３２】
このように、基布１は、別々に製織された平織りの織布を３枚重ね合わせたラミネート構造の基布と類似する構造となり、多重織構造の基布よりも高い耐圧縮性を得ることができ、使用中の空隙量及び通水性の変化を抑えて、安定した搾水性を実現することができる。
【００３３】
この基布１は、図３に示すように、製紙機上の第１〜第３の経糸３ａ〜３ｃを織機上で打込み糸として織り上げられ、製紙機上の緯糸４ａ〜４ｆは織機上では経糸（整経糸）となっており、３層構造の基布１が袋織りで無端状に織り上げられる。
【００３４】
図４において緯糸４ａ〜４ｆとなる整経糸に付した数字は、１２枚の綾を使用して製織する場合の綾番号を示し、各緯糸４ａ〜４ｆとなる整経糸が、異なる綾に通されて、図４中に点線で示すように、第１〜第３の経糸３ａ〜３ｃとなる打込み糸に絡み合うように動かされる。
【００３５】
（第２の実施形態）
図５は、本発明によるフェルトの基布の別の例を示す幅方向の模式的な断面図である。
【００３６】
この基布５１は、前記の例と同様に、第１〜第３の３本の経糸５３ａ〜５３ｃが厚さ方向に重ねて設けられた経糸３重構造をなし、緯糸（接結緯糸）５４ａ〜５４ｆが、互いに入れ替わりながら排他的に第１〜第３の３つの基布層５５ａ〜５５ｃを構成しているが、ここでは前記の例と異なり、第１〜第３の基布層５５ａ〜５５ｃの全てを移動範囲とする全体接結緯糸と、基布層５５ａ〜５５ｃの一部を移動範囲とする部分接結緯糸とが設けられている。
【００３７】
緯糸５４ａ〜５４ｆは、前記の例と同様に、隣接する３本の緯糸５４ａ〜５４ｃ及び３本の緯糸５４ｄ〜５４ｆがそれぞれ第１・第２のグループを構成しており、基布５１は、図１の例と同様に、この第１・第２のグループが交互に繰り返される組織構造となる。
【００３８】
図５（Ａ）に示す第１のグループでは、緯糸（部分接結緯糸）５４ａが、第１・第２の基布層５５ａ・５５ｂ間を移動し、また緯糸（全体接結緯糸）５４ｂが、第１〜第３の３つの基布層５５ａ〜５５ｃ間を移動し、また緯糸（部分接結緯糸）５４ｃが、第２・第３の基布層５５ｂ・５５ｃ間を移動する。
【００３９】
緯糸５４ａ〜５４ｃは、各経糸５３ａ〜５３ｃの複数本分の間隔をおいて隣接する基布層５５ａ〜５５ｃ間を移動するように織り込まれている。すなわち、第１・第３の各基布層５５ａ・５５ｃでは、緯糸５４ａ・５４ｃが、経糸５３ａ・５３ｃにその横１３本分絡合した後、隣接する第２の基布層５５ｂに移動し、また緯糸５４ｂが、経糸５３ａ・５３ｃにその横３本分絡合した後、隣接する第２の基布層５５ｂに移動する。第２の基布層５５ｂでは、緯糸５４ａ・５４ｃが、経糸５３ｂにその横３本分絡合した後、隣接する第１・第３の各基布層５５ａ・５５ｃに移動し、また緯糸５４ｂが、経糸５３ｂにその横４本分絡合した後、隣接する第１・第３の各基布層５５ａ・５５ｃに移動する。
【００４０】
これにより、第１・第３の各基布層５５ａ・５５ｃでは、第１・第３の各経糸５３ａ・５３ｃの横３本分あるいは１３本分の間隔をおいて緯糸入れ替わり部が現れ、第２の基布層５５ｂでは、第２の経糸５３ｂの横３本分あるいは４本分の間隔をおいて緯糸入れ替わり部が現れる。
【００４１】
図５（Ｂ）に示す第２のグループでも同様に、緯糸（接結緯糸）５４ｄ〜５４ｆが、第１〜第３の３つの基布層５５ａ〜５５ｃの２つあるいは３つの間を移動し、互いに入れ替わりながら排他的に第１〜第３の各基布層５５ａ〜５５ｃを構成している。各緯糸５４ｄ〜５４ｆの織り込みパターンは、第１のグループの緯糸５４ａ〜５４ｃと同様である。
【００４２】
緯糸５４ａ〜５４ｆの各々は、その緯糸同士が入れ替わる部分を除き、経糸５３ａ〜５３ｃの横１本ごとに浮沈する平織りで織り込まれており、第１〜第３の各基布層５５ａ〜５５ｃでは、緯糸５４ａ〜５４ｆにより、みかけ上、１本の緯糸が経糸５３ａ〜５３ｃの横１本ごとに浮沈する平織り組織が形成され、基布５１は、見かけ上の平織り組織となる基布層５５ａ〜５５ｃが３層重なり合う構造となる。
【００４３】
このように、基布５１は、別々に製織された平織りの織布を３枚重ね合わせたラミネート構造の基布と類似する構造となり、多重織構造の基布よりも高い耐圧縮性を得ることができ、使用中の空隙量及び通水性の変化を抑えて、安定した搾水性を実現することができる。
【００４４】
また、この基布５１では、図２の例と組織列が同一であるが、基布層の一部を移動範囲とする部分接結緯糸を設けることで、組織列を増やさなくても接結緯糸の入れ替わり回数を減らすことができる。具体的には、接結緯糸の入れ替わり回数が、図２の例で１２回となるのに対して、ここでは８回と少なくなっており、結果としてラミネート構造部の比率を高め、耐圧縮性を向上させることができる。
【００４５】
（第３の実施形態）
図６は、本発明によるフェルトの基布の別の例を示す幅方向の模式的な断面図である。
【００４６】
この基布６１は、前記の例と同様に、第１〜第３の３本の経糸６３ａ〜６３ｃが厚さ方向に重ねて設けられた経糸３重構造をなし、各経糸６３ａ〜６３ｃにより第１〜第３の３つの基布層６５ａ〜６５ｃが形成されているが、ここでは前記の例と異なり、３つの基布層６５ａ〜６５ｃ間を移動してその基布層６５ａ〜６５ｃを相互に接結する接結緯糸の他に、基布層６５ａ〜６５ｃ間を移動せずに単一の基布層のみを構成する通常緯糸が設けられている。
【００４７】
緯糸６４ａ〜６４ｆは、前記の例と同様に、隣接する３本の緯糸６４ａ〜６４ｃ及び３本の緯糸６４ｄ〜６４ｆがそれぞれ第１・第２のグループを構成しており、基布６１は、図１の例と同様に、この第１・第２のグループが交互に繰り返される組織構造となる。
【００４８】
図６（Ａ）に示す第１のグループでは、緯糸（接結緯糸）６４ａ・６４ｂが、第１・第２の基布層６５ａ・６５ｂ間を移動し、互いに入れ替わりながら排他的に第１・第２の基布層６５ａ・６５ｂを構成している。緯糸（通常緯糸）６４ｃは、第３の経糸６３ｃにのみ絡合して、第３の基布層６５ｃのみを構成している。
【００４９】
緯糸６４ａ・６４ｂは、経糸６３ａ・６３ｂの複数本分（ここでは横７本分または９本分）の間隔をおいて、第１・第２の基布層６５ａ・６５ｂ間を移動するように織り込まれている。
【００５０】
図６（Ｂ）に示す第２のグループでは、第１のグループと上下を逆にした状態で、緯糸６４ｄ〜６４ｆが織り込まれており、緯糸（通常緯糸）６４ｄが、第１の経糸６３ａにのみ絡合して第１の基布層６５ａのみを構成し、緯糸（接結緯糸）６４ｅ・６４ｆは、第２・第３の基布層６５ｂ・６５ｃ間を移動し、互いに入れ替わりながら排他的に第２・第３の基布層６５ｂ・６５ｃを構成しており、その織り込みパターンは、第１のグループの緯糸６４ａ・６４ｂと同様である。
【００５１】
緯糸６４ａ・６４ｂ・６４ｅ・６４ｆは、第１〜第３の３つの基布層６５ａ〜６５ｃのうちの２つを移動範囲とする部分接結緯糸であり、３つの基布層６５ａ〜６５ｃの全てを移動範囲とする全体接結緯糸は存在しないが、緯糸６４ａ・６４ｂ・６４ｅ・６４ｆの移動範囲となる基布層６５ａ〜６５ｃが互いに重複することで、第１〜第３の３つの基布層６５ａ〜６５ｃが相互に結合される。
【００５２】
緯糸６４ａ〜６４ｆは、その緯糸同士が入れ替わる部分を除き、経糸６３ａ〜６３ｃの横１本ごとに浮沈する平織りで織り込まれており、第１〜第３の各基布層６５ａ〜６５ｃでは、緯糸６４ａ〜６４ｆにより、みかけ上、１本の緯糸が経糸６３ａ〜６３ｃの横１本ごとに浮沈する平織り組織が形成され、基布１は、見かけ上の平織り組織となる基布層６５ａ〜６５ｃが３層重なり合う構造となる。
【００５３】
このように、基布６１は、別々に製織された平織りの織布を３枚重ね合わせたラミネート構造の基布と類似する構造となり、多重織構造の基布よりも高い耐圧縮性を得ることができ、使用中の空隙量及び通水性の変化を抑えて、安定した搾水性を実現することができる。
【００５４】
また、この基布６１では、図２の例や図５の例と組織列が同一であるが、複数の基布層間を移動せずに単一の基布層のみを構成する通常緯糸を設けることで、組織列を増やさなくても接結緯糸の入れ替わり回数を減らすことができる。具体的には、接結緯糸の入れ替わり回数が、図２の例で１２回、図５の例で８回となるのに対して、ここでは４回と少なくなっており、結果として、ラミネート構造部の比率を高め、耐圧縮性を向上させることができる。
【００５５】
（第４の実施形態）
図７は、本発明によるフェルトの別の例を示す丈方向の模式的な断面図である。図８は、図７（Ａ）に示した基布の製織の状況を示す模式図である。図９は、図７（Ａ）に示した基布の製織の状況の別の例を示す模式図である。
【００５６】
これは、シーム付きフェルト（オープンエンドフェルト）の例であり、第１〜第３の３本の経糸のうちの２本の折り返しにより丈方向の両端部に端部接合用のループがそれぞれ形成され、その互いの中心孔が整合するように交互にかみ合わされて形成された共通孔に接合用の芯線８０を挿通することで両端部が互いに接合される。
【００５７】
このようにすると、フェルトを製紙機に掛け入れる際に、有端のフェルトをフェルトランに引き込んだ上でその両端部を互いに接合して無端とすれば良く、掛け入れ作業性を向上させることができる。
【００５８】
図７（Ａ）に示す例では、製紙面１７側の経糸７２ａ及び走行面１８側の経糸７２ｃが端部接合用のループ７４を形成し、内側の経糸７２ｂは端部接合用のループを形成することなく基布７１の幅方向に折り返されている。図７（Ｂ）に示す例では、製紙面１７側の２本の経糸７６ａ・７６ｂが端部接合用のループ７８を形成し、走行面１８側の経糸７６ｃは端部接合用のループを形成することなく基布７５の幅方向に折り返されている。
【００５９】
この他、図７（Ｂ）に示す例とは逆に、走行面１８側の２本の経糸が端部接合用のループを形成し、製紙面１７側の１本の経糸が端部接合用のループを形成することなく基布の幅方向に折り返されるものとしても良い。なお、基布７１・７５の組織構造は、前記の図１に示した例と同様である。
【００６０】
基布７１は、図８に示すように、袋織製織により製織することができる。ここでは、図３の例と同様に、製紙機上の第１〜第３の経糸７２ａ〜７２ｃを織機上で打込み糸として織り上げられ、製紙機上の緯糸７３は織機上では経糸（整経糸）となっており、経糸７２ａ・７２ｃとなる打込み糸をループ形成用芯材８３に絡めて厚さ方向に折り返して端部接合用のループ７４を形成するようにしている。
【００６１】
特にここでは、ループ７４が織機上の耳部８１・８２の一方に形成され、この一方の耳部８１において経糸７２ａ・７２ｃとなる打込み糸をループ形成用芯材８３に引っ掛けて折り返しながら基布７１が無端状に織り上げられ、ループ７４からループ形成用芯材８３を引き抜くことで有端状に展開される。ループを形成しない経糸７２ｂとなる打込み糸は一方の耳部８１においてループ形成用芯材８３の手前で織機上の丈方向に折り返される。
【００６２】
また基布７１は、図９に示すように、平板製織により製織することも可能である。ここでは、図８の例と同様に、製紙機上の第１〜第３の経糸７２ａ〜７２ｃを織機上で打込み糸として織り上げられ、製紙機上の緯糸７３は織機上では経糸（整経糸）となっているが、ここでは前記の例と異なり、ループ７４が織機上の耳部９１・９２の双方に形成され、この耳部９１・９２において経糸７２ａ・７２ｃとなる打込み糸をループ形成用芯材８３に引っ掛けて折り返しながら基布７１が織り上げられる。
【００６３】
なお、図１に示したシームのないエンドレスフェルトでは、経糸に異なる糸材を用いることが可能であるが、このシーム付きフェルトでは、少なくとも端部接合用のループを形成する経糸は、同一の打ち込み糸となることから、異なる糸材を用いることはできない。
【００６４】
（第５の実施形態）
図１０は、本発明によるフェルトの別の例を示す丈方向の断面図である。図１１は、図１０に示した基布の幅方向の模式的な断面図である。
【００６５】
基布１０１は、図１０に示すように、第１〜第４の４本の経糸１０３ａ〜１０３ｄが厚さ方向に重ねて設けられた経糸４重構造をなしており、この第１〜第４の経糸１０３ａ〜１０３ｄにより第１〜第４の４つの基布層１０５ａ〜１０５ｄが形成されている。
【００６６】
緯糸１０４ａ〜１０４ｈは、隣接する４本の緯糸１０４ａ〜１０４ｄ及び４本の緯糸１０４ｅ〜１０４ｈがそれぞれ第１・第２のグループ１０７・１０８を構成しており、基布１０１は、この第１・第２のグループ１０７・１０８が交互に繰り返される組織構造となる。
【００６７】
図１１（Ａ）に示す第１のグループでは、緯糸（接結緯糸）１０４ａ〜１０４ｄが、第１〜第４の基布層１０５ａ〜１０５ｄの２つあるいは３つの間を移動し、互いに入れ替わりながら排他的に第１〜第４の各基布層１０５ａ〜１０５ｄを構成している。すなわち、緯糸１０４ａが第１・第２の基布層１０５ａ・１０５ｂ間を移動し、また緯糸１０４ｂが、第１〜第３の３つの基布層１０５ａ〜１０５ｃ間を移動し、また緯糸１０４ｃが、第２〜第４の３つの基布層１０５ｂ〜１０５ｄ間を移動し、緯糸１０４ｄが、第３・第４の基布層１０５ｃ・１０５ｄ間を移動する。
【００６８】
緯糸１０４ａ〜１０４ｄは、各経糸１０３ａ〜１０３ｄの複数本分の間隔をおいて隣接する基布層１０５ａ〜１０５ｄ間を移動するように織り込まれている。すなわち、第１の基布層１０５ａでは、緯糸１０４ａが、経糸１０３ａにその１３本分絡合した後、隣接する第２の基布層１０５ｂに移動し、また緯糸１０４ｂが、経糸１０３ａにその３本分絡合した後、隣接する第２の基布層１０５ｂに移動する。
【００６９】
第２の基布層１０５ｂでは、緯糸１０４ａが、経糸１０３ｂにその３本分絡合した後、隣接する第１の基布層１０５ａに移動し、また緯糸１０４ｂが、経糸１０５ｂにその４本分絡合した後、隣接する第１・第３の各基布層１０５ａ・１０５ｃに移動し、また緯糸１０４ｃが、経糸１０４ｂにその３本分絡合した後、隣接する第３の基布層１０５ｃに移動する。第３・第４の各基布層１０５ｃ・１０５ｄでは、第１・第２の基布層１０５ａ・１０５ｂにおける緯糸１０４ａ〜１０４ｃの上下を逆にした状態で、各緯糸１０４ｂ〜１０４ｄが織り込まれている。
【００７０】
図１１（Ｂ）に示す第２のグループでも同様に、緯糸（接結緯糸）１０４ｅ〜１０４ｈが、第１〜第４の基布層１０５ａ〜１０５ｄの２つあるいは３つの間を移動し、互いに入れ替わりながら排他的に第１〜第４の基布層１０５ａ〜１０５ｄを構成している。各緯糸１０４ｅ〜１０４ｈの織り込みパターンは、第１のグループの緯糸１０４ａ〜１０４ｄと同様である。
【００７１】
ここで、各緯糸１０４ａ〜１０４ｈは、第１〜第４の４つの基布層１０５ａ〜１０５ｄのうちの２つあるいは３つを移動範囲とする部分接結緯糸であり、４つの基布層１０５ａ〜１０５ｄの全てを移動範囲とする全体接結緯糸は存在しないが、緯糸１０４ａ〜１０４ｈの移動範囲となる基布層１０５ａ〜１０５ｄが互いに重複することで、第１〜第４の４つの基布層１０５ａ〜１０５ｄが相互に結合される。
【００７２】
緯糸１０４ａ〜１０４ｈの各々は、その緯糸同士が入れ替わる部分を除き、経糸１０３ａ〜１０３ｄの横１本ごとに浮沈する平織りで織り込まれており、第１〜第４の各基布層１０５ａ〜１０５ｄでは、緯糸１０４ａ〜１０４ｈにより、見かけ上、１本の緯糸が経糸１０３ａ〜１０３ｄの横１本ごとに浮沈する平織り組織が形成され、基布１０１は、見かけ上の平織り組織となる基布層１０５ａ〜１０５ｄが４層重なり合う構造となる。
【００７３】
このように、基布１０１は、別々に製織された織布を４枚重ね合わせたラミネート構造の基布と類似する構造となり、多重織構造の基布よりも高い耐圧縮性を得ることができ、使用中の空隙量及び通水性の変化を抑えて、安定した搾水性を実現することができる。
【００７４】
（第６の実施形態）
図１２は、本発明によるフェルトの別の例を示す丈方向の模式的な断面図である。
【００７５】
これは、図７の例と同様に、シーム付きフェルト（オープンエンドフェルト）の例であり、ここでは、図１０の例と同様に、基布１２１・１２４・１２７が、第１〜第４の４本の経糸が厚さ方向に重ねて設けられた経糸４重構造をなしており、４本の経糸のうちのいずれかの２本で端部接合用のループが形成されている。
【００７６】
図１２（Ａ）に示す例では、製紙面１７側の２本の経糸１２２ａ・１２２ｂ及び走行面１８側の２本の経糸１２２ｃ・１２２ｄの各々で端部接合用のループ１２３が２列形成されている。なお、製紙面１７側の２本の経糸及び走行面１８側の２本の経糸のいずか一方のみで端部接合用のループを１列形成し、他の経糸は端部接合用のループを形成することなく折り返されるものとしても良い。
【００７７】
図１２（Ｂ）に示す例では、内側の２本の経糸１２５ｂ・１２５ｃで端部接合用のループ１２６が１列形成されており、外側の２本の経糸１２５ａ・１２５ｄは端部接合用のループを形成することなく折り返されている。なお、これとは逆に、外側の２本の経糸で端部接合用のループを１列形成し、内側の２本の経糸は端部接合用のループを形成することなく折り返されるものとしても良い。
【００７８】
図１２（Ｃ）に示す例では、製紙面１７側から１本目の経糸１２８ａと３本目の経糸１２８ｃとで端部接合用のループ１２９が１列形成されており、残りの２本の経糸１２８ｂ・１２８ｄは端部接合用のループを形成することなく折り返されている。なお、これとは逆に、製紙面１７側から２本目の経糸と走行面１８側の経糸とで端部接合用のループを１列形成し、残りの２本の経糸は端部接合用のループを形成することなく折り返されるものとしても良い。
【００７９】
（第７の実施形態）
図１３は、本発明によるフェルトの基布の別の例を示す幅方向の模式的な断面図である。
【００８０】
この基布１３１は、図２の例などと同様に、第１〜第３の３本の経糸１３３ａ〜１３３ｃが厚さ方向に重ねて設けられた経糸３重構造をなし、各経糸１３３ａ〜１３３ｃにより第１〜第３の３つの基布層１３５ａ〜１３５ｃが形成されているが、ここでは前記の例と異なり、基布層１３５ａ〜１３５ｃごとに異なる組織となっている。
【００８１】
緯糸１３４ａ〜１３４ｈは、隣接する３本の緯糸１３４ａ〜１３４ｄ及び３本の緯糸１３４ｅ〜１３４ｈがそれぞれ第１・第２のグループを構成しており、基布１３１は、この第１・第２のグループが交互に繰り返される組織構造となる。
【００８２】
図１３（Ａ）に示す第１のグループでは、緯糸（通常緯糸）１３４ａが、第１の経糸１３３ａにのみ絡合して第１の基布層１３５ａのみを構成している。また緯糸（通常緯糸）１３４ｂが、第３の経糸１３３ｂにのみ絡合して第３の基布層１３５ｃのみを構成している。緯糸（接結緯糸）１３４ｃ・１３４ｄは、第１・第２の経糸１３３ａ・１３３ｂの複数本分（ここでは横７本分）の間隔をおいて、第１・第２の２つの基布層１３５ａ・１３５ｂ間を移動し、互いに入れ替わりながら排他的に第１・第２の基布層１３５ａ・１３５ｂを構成している。
【００８３】
図１３（Ｂ）に示す第２のグループでは、第１のグループと上下を逆にした状態で、緯糸１３４ｅ〜１３４ｈが織り込まれており、緯糸（通常緯糸）１３４ｅが、第３の経糸１３３ｃにのみ絡合して第３の基布層１３５ｃのみを構成し、また緯糸１３４ｆ（通常緯糸）が、第１の経糸１３３ａにのみ絡合して第１の基布層１３５ａのみを構成し、緯糸（接結緯糸）１３４ｇ・１３４ｈは、第２・第３の経糸１３３ｂ・１３３ｃの複数本分（ここでは横７本分）の間隔をおいて、第２・第３の基布層１３５ｂ・１３５ｃ間を移動し、互いに入れ替わりながら排他的に第２・第３の基布層１３５ｂ・１３５ｃを構成している。
【００８４】
ここで、緯糸１３４ｃ・１３４ｄ・１３４ｇ・１３４ｈは、第１〜第３の３つの基布層１３５ａ〜１３５ｃのうちの２つを移動範囲とする部分接結緯糸であり、３つの基布層１３５ａ〜１３５ｃの全てを移動範囲とする全体接結緯糸は存在しないが、緯糸１３４ｃ・１３４ｄ・１３４ｇ・１３４ｈの移動範囲となる基布層１３５ａ〜１３５ｃが互いに重複することで、第１〜第３の３つの基布層１３５ａ〜１３５ｃが相互に結合される。
【００８５】
また、第１の基布層１３５ａでは、第１のグループの緯糸１３４ａ・１３４ｃ・１３４ｄにより、経糸１３３ａの１本ごとに浮沈する平織り組織、及び３本の経糸１３３ａの下側を通った後に１本の経糸１３３ａの上側を通る３／１組織が形成され、また第２のグループの緯糸１３４ｆにより３／１組織が形成され、全体としてこれらの組織が交互に繰り返される構造となる。
【００８６】
第２の基布層１３５ｂでは、第１のグループの緯糸１３４ｃ・１３４ｄにより、経糸１３３ｂの１本ごとに浮沈する平織り組織が形成され、また第２のグループの緯糸１３４ｇ・１３４ｈによっても同様の平織り組織が形成され、全体として平織り組織が一様に連続する構造となる。
【００８７】
第３の基布層１３５ｃでは、第１のグループの緯糸１３４ｂにより、１本の経糸１３３ｃの下側を通った後に３本の経糸１３３ｃの上側を通る１／３組織が形成され、また第２のグループの緯糸１３４ｅ・１３４ｇ・１３４ｈにより、経糸１３３ｃの１本ごとに浮沈する平織り組織及び１／３組織が形成され、全体としてこれらの組織が交互に繰り返される構造となる。
【００８８】
このように、基布１３１は、別々に製織された織布を３枚重ね合わせたラミネート構造の基布と類似する構造となり、多重織構造の基布よりも高い耐圧縮性を得ることができ、使用中の空隙量及び通水性の変化を抑えて、安定した搾水性を実現することができる。
【００８９】
なお、図１０〜図１２の例と同様に４つの基布層を有する基布において、図１３の例と同様に基布層ごとに異なる組織とすることも可能である。ただし、シーム付きフェルトの基布では、端部接合用のループの形状を安定化させるために、ループを形成する経糸により構成される基布層を同一の組織とすることが望ましい。
【００９０】
（第８の実施形態）
図１４は、本発明によるフェルトの基布の別の例を示す幅方向の模式的な断面図である。
【００９１】
この基布１４１は、別々に製織された第１・第２の織布１４２・１４３を重ね合わせたラミネート構造となっている。走行面側の第１の織布１４２は、本発明による接結緯糸を有するものであり、第１〜第３の３本の経糸１４４ａ〜１４４ｃが厚さ方向に重ねて設けられた経糸３重構造をなし、緯糸１４５の織り込み形態は、前記の図５の例での基布５１と同様である。
【００９２】
一方、製紙面側の第２の織布１４３は、経糸１４７に緯糸１４８が絡合した１重織となっており、この経糸１４７及び緯糸１４８には、第１の織布１４２を構成する経糸１４４ａ〜１４４ｃ及び緯糸１４５より細い糸材を用いて、緻密に織り上げられている。
【００９３】
この基布１４１では、走行面側の第１の織布１４２が、別々に製織された平織りの織布を３枚重ね合わせたラミネート構造と類似する構造となり、さらにこの第１の織布１４２に第２の織布１４３が重ね合わされているため、高い耐圧縮性を実現することができ、その上、細い糸材を用いて緻密に織り上げられた第２の織布１４３により、加圧時の圧力分布が均一化することから、搾水性を向上させることができる。
【００９４】
なおここでは、本発明が適用された織布として、図５の例での基布と同一構成のものを例示したが、この他に、例えば図２・図６・図１１・図１３の例に記載された基布と同一構成の織布に別の織布を重ね合わせた構成なども可能である。
【００９５】
（第９の実施形態）
図１５は、本発明によるフェルトの基布の別の例を示す幅方向の模式的な断面図である。
【００９６】
この基布１５１は、前記の例と同様に、第１〜第３の３本の経糸１５３ａ〜１５３ｃが厚さ方向に重ねて設けられた経糸３重構造をなしているが、ここでは前記の例と異なり、製紙面側の第１の経糸１５３ａが、第２・第３の経糸１５３ｂ・１５３ｃと異なる密度で設けられ、さらにその第１の経糸１５３ａには、第２・第３の経糸１５３ｂ・１５３ｃより太い糸材が用いられている。緯糸１５４ａ〜１５４ｆの織り込み形態は、前記の図６の例と同様である。
【００９７】
この基布１５１では、製紙面側の基布層１５５ａが、他の基布層１５５ｂ・１５５ｃより緻密な組織となるため、加圧時の圧力分布が均一化して、搾水性を向上させることができる。その上、２つの基布層１５５ｂ・１５５ｃが、太い糸材からなる経糸１５３ｂ・１５３ｃで構成されているため、耐圧縮性を向上させることができる。
【００９８】
なおここでは、製紙面側の第１の基布層を他の基布層と異なる経糸密度としたが、中間の第２の基布層や走行面側の第３の基布層を他の基布層と異なる経糸密度とした構成や、全ての基布層が互いに異なる経糸密度とした構成も可能である。またここでは、緯糸の織り込み形態を図６の例と同様のものとしたが、この他に、例えば図２・図５・図１１・図１３の例に記載された緯糸の織り込み形態を採用して、基布層同士で経糸密度を変更することも可能である。
【００９９】
また、前記の図２・図５・図６・図１１・図１３〜図１６では、緯糸の絡合状況を分かり易く記載するため、緯糸の太さを変えて図示しているが、緯糸の実際の太さは図示するような太さと関係するものではない。
【産業上の利用可能性】
【０１００】
本発明にかかる製紙用プレスフェルトは、優れた耐圧縮性を実現すると共に、工数の増加と工程負荷の増大を防止し、かつ、特殊で高価な織機を用いることなく、低コストで製造することができる効果を有し、製紙機のプレスパート（圧搾部）で用いられるプレスフェルト、特に大きな脱水量を確保するために基布に大きな空隙量が要求されるパートや、プレス圧が高いために高い耐圧縮性が要求されるパートで用いられるフェルトなどとして有用である。
【図面の簡単な説明】
【０１０１】
【図１】本発明によるフェルトを示す丈方向の模式的な断面図である。
【図２】図１に示した基布の幅方向の模式的な断面図である。
【図３】図１に示した基布の製織の状況を示す模式図である。
【図４】図３に示したＡ部を拡大して示す模式図である。
【図５】本発明によるフェルトの基布の別の例を示す幅方向の模式的な断面図である。
【図６】本発明によるフェルトの基布の別の例を示す幅方向の模式的な断面図である。
【図７】本発明によるフェルトの別の例を示す丈方向の模式的な断面図である。
【図８】図７（Ａ）に示した基布の製織の状況を示す模式図である。
【図９】図７（Ａ）に示した基布の製織の状況の別の例を示す模式図である。
【図１０】本発明によるフェルトの別の例を示す丈方向の断面図である。
【図１１】図１０に示した基布の幅方向の模式的な断面図である。
【図１２】本発明によるフェルトの別の例を示す丈方向の模式的な断面図である。
【図１３】本発明によるフェルトの基布の別の例を示す幅方向の模式的な断面図である。
【図１４】本発明によるフェルトの基布の別の例を示す幅方向の模式的な断面図である。
【図１５】本発明によるフェルトの基布の別の例を示す幅方向の模式的な断面図である。
【図１６】従来の製紙用プレスフェルトに用いられる基布の幅方向の模式的な断面図である。
【符号の説明】
【０１０２】
１・５１・６１・７１・７５・１０１・１２１・１２４・１２７・１３１・１４１・１５１  基布
２  不織繊維層
３ａ〜３ｃ・５３ａ〜５３ｃ・６３ａ〜６３ｃ・７２ａ〜７２ｃ・７６ａ〜７６ｃ・１０３ａ〜１０３ｄ・１２２ａ〜１２２ｄ・１２５ａ〜１２５ｄ・１２８ａ〜１２８ｄ・１３３ａ〜１３３ｃ・１４４ａ〜１４４ｃ・１５３ａ〜１５３ｃ  経糸
４ａ〜４ｆ・５４ａ〜５４ｆ・６４ａ・６４ｆ・７３・１０４ａ〜１０４ｈ・１３４ａ〜１３４ｈ・１４５・１５４ａ〜１５４ｆ  緯糸
５ａ〜５ｃ・５５ａ〜５５ｃ・６５ａ〜６５ｃ・１０５ａ〜１０５ｄ・１３５ａ〜１３５ｃ・１５５ａ〜１５５ｃ  基布層
７４・７８・１２３・１２６・１２９  ループ
８０  芯線
【図１】
2009024284.tif 000003
【図２】
2009024284.tif 000004
【図３】
2009024284.tif 000005
【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
2009024284.tif 000010
【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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