(57)【要約】【課題】転動体の配列位相を必要に応じて容易に調整することのできる非循環式リニアガイド装置を提供する。【解決手段】スライダが転動体循環路を持たない非循環式リニアガイド装置は、レール側軌道面上に転動体を転動自在に保持する手段として、案内レールの長手方向に沿って一定ピッチで配列された多数の転動体収容ポケット６２を有する転動体保持部材６１ａ〜６１ｄと、転動体保持部材６１ａ〜６１ｄをレール側軌道面とスライダ側軌道面との間に支持する複数の支持部材６３と、支持部材６３に転動体保持部材６１ａ〜６１ｄを締結する複数の止め螺子６４とからなる転動体ケージ６を備えている。【選択図】図３
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
案内レールと、該案内レールの左右両側に袖部を有するスライダと、前記案内レールの長手方向に沿って前記案内レールの左右側面部に形成されたレール側軌道面および該レール側軌道面に対応して前記袖部の内側面に形成されたスライダ側軌道面を転動する多数の転動体とを具備し、該スライダが転動体循環路を持たない非循環式リニアガイド装置であって、前記レール側軌道面上に前記転動体を転動自在に保持する手段として、前記案内レールの長手方向に沿って一定ピッチで配列された多数の転動体収容ポケットを有する複数の転動体保持部材と、該転動体保持部材を前記レール側軌道面と前記スライダ側軌道面との間に支持する複数の支持部材と、該支持部材に前記転動体保持部材を締結する複数の締結部材とからなる転動体ケージを備えたことを特徴とする非循環式リニアガイド装置。
【請求項２】
請求項１記載の非循環式リニアガイド装置において、前記複数の転動体保持部材の間で前記転動体収容ポケットの配列位相に差を持たせるための位相調整手段を有することを特徴とする非循環式リニアガイド装置。
【請求項３】
請求項１又は２記載の非循環式リニアガイド装置において、前記複数の転動体保持部材の間の、前記転動体収容ポケットの配列位相が互いに同じであることを特徴とする非循環式リニアガイド装置。
【請求項４】
請求項１又は２記載の非循環式リニアガイド装置において、前記複数の転動体保持部材の間のうち、少なくとも１つの前記転動体保持部材の前記転動体収容ポケットの配列位相が、他の少なくとも１つの前記転動体保持部材の前記転動体収容ポケットの配列位相に対して、差を有することを特徴とする非循環式リニアガイド装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、製造装置、加工機械、測定機器などの各種機械に用いられるリニアガイド装置に関し、特に、スライダが転動体循環路を持たない非循環式のリニアガイド装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
製造装置、加工機械、測定機器などの各種機械では、送りテーブルなどの可動部品をその移動方向に案内するリニアガイド装置として、たとえば、特許文献１に示されるような直動転がり案内装置が用いられている。しかし、同文献に開示された直動転がり案内装置は転動体を循環させるための転動体循環路をスライダ内に形成しなければならないため、スライダの構造が複雑になると共にコストの上昇を招きやすい。このような難点を解消するためには、スライダが転動体循環路を有していない構造とする必要があり、転動体循環路を不要とするためには、案内レールの左右側面部に形成されたレール側軌道面上に多数の転動体を配列する必要がある。そして、レール側軌道面上に多数の転動体を配列するためには、たとえば、特許文献２ないし特許文献４に示されるような転動体ケージを用いて、転動体をレール側軌道面上に保持する必要がある。
【特許文献１】特開２００２−１３０２７１号公報
【特許文献２】実開平０６−０１４５４２号公報
【特許文献３】特開平０５−２３１４３２号公報
【特許文献４】実公昭６３−０２４２５７号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
しかしながら、レール側軌道面上に転動体を転動自在に保持する手段として、特許文献２ないし特許文献４に示された転動体ケージを用いると、転動体の配列位相を必要に応じて任意に調整することができないという問題があった。すなわち、スライダが転動体循環路を持たない非循環式のリニアガイド装置では、転動体５の配列位相Φ１，Φ２が重要である。これは、図２４を参照して配列位相Φ１，Φ２を説明する。案内レール１の左右両側に配列された転動体５の配列ピッチをｔＷ、スライダ３の図中左側端面からスライダ側軌道面４の最も左側に位置する転動体５までの距離をｘ１，ｘ２とすると、案内レール１の左側（図中上側）に配列された転動体５の配列位相Φ１＝ｘ１／ｔＷと案内レール１の右側（図中下側）に配列された転動体５の配列位相Φ２＝ｘ２／ｔＷがΦ１≠Φ２の場合には、レール側軌道面２とスライダ側軌道面４との間に介在する転動体５の数が例えば案内レール１の左側では６個、案内レール１の右側では７個となる。そして、レール側軌道面２とスライダ側軌道面４との間に介在する転動体５の数が案内レール１の左側と右側で異なると、案内レール１の左右両側に配列された転動体５が転動体５に付与された予圧によりスライダ３をレール側軌道面２から離間させる方向に押圧しているため、転動体５の数が少ないほうに変位しながらスライダ３が案内レール１の長手方向に相対移動する。このため、転動体通過振動と呼ばれる振動がスライダ３に発生し、スライダ３の直進精度を低下させる。
【０００４】
転動体通過振動の発生を抑制するためには、案内レール１の左右両側に配列された転動体５の配列位相をΦ１＝Φ２とすることが好ましいが、用途によっては転動体５の配列位相をΦ１≠Φ２とすることが望ましい場合もある。
すなわち、Φ１＝Φ２であると、案内レール１の左右両側に配列された転動体５Ａが互いに同じタイミングでスライダ側軌道面４に入り込むので、摩擦変動や騒音の発生が顕著となる。このため、低摩擦変動や低騒音が要求されるが、要求される用途では、Φ１≠Φ２とすることが望ましい。
【０００５】
本発明は上述した点に着目してなされたものであり、その目的は、転動体の配列位相を必要に応じて容易に調整することのできる非循環式リニアガイド装置を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記課題を解決するために、請求項１記載の発明に係る非循環式リニアガイド装置は、案内レールと、該案内レールの左右両側に袖部を有するスライダと、前記案内レールの長手方向に沿って前記案内レールの左右側面部に形成されたレール側軌道面および該レール側軌道面に対応して前記袖部の内側面に形成されたスライダ側軌道面を転動する多数の転動体とを具備し、該スライダが転動体循環路を持たない非循環式リニアガイド装置であって、前記レール側軌道面上に前記転動体を転動自在に保持する手段として、前記案内レールの長手方向に沿って一定ピッチで配列された多数の転動体収容ポケットを有する複数の転動体保持部材と、該転動体保持部材を前記レール側軌道面と前記スライダ側軌道面との間に支持する複数の支持部材と、該支持部材に前記転動体保持部材を締結する複数の締結部材とからなる転動体ケージを備えたことを特徴とする。
【０００７】
請求項２記載の発明に係る非循環式リニアガイド装置は、請求項１記載の非循環式リニアガイド装置において、前記複数の転動体保持部材の間で前記転動体収容ポケットの配列位相に差を持たせるための位相調整手段を有することを特徴とする。
請求項３記載の発明に係る非循環式リニアガイド装置は、請求項１又は２記載の非循環式リニアガイド装置において、前記複数の転動体保持部材の間の、前記転動体収容ポケットの配列位相が互いに同じであることを特徴とする。
【０００８】
請求項４記載の発明に係る非循環式リニアガイド装置は、請求項１又は２記載の非循環式リニアガイド装置において、前記複数の転動体保持部材の間のうち、少なくとも１つの前記転動体保持部材の前記転動体収容ポケットの配列位相が、他の少なくとも１つの前記転動体保持部材の前記転動体収容ポケットの配列位相に対して、差を有することを特徴とする。
【発明の効果】
【０００９】
本発明では、案内レールの長手方向に沿って一定ピッチで配列された多数の転動体収容ポケットを有する複数の転動体保持部材と、該転動体保持部材をレール側軌道面とスライダ側軌道面との間に支持する複数の支持部材と、該支持部材に転動体保持部材を締結する複数の締結部材とからなる転動体ケージを用いて、転動体をレール側軌道面上に転動自在に保持することにより、転動体保持部材に形成された転動体収容ポケットの配列位相を任意の位相に変更することが可能となる。したがって、転動体の配列位相を必要に応じて容易に調整することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１０】
以下、図１〜図２０を参照して本発明に係る非循環式リニアガイド装置について説明する。
図１は本発明の第１の実施形態に係る非循環式リニアガイド装置の全体構成を示す図、図２は図１に示す非循環式リニアガイド装置の正面図であり、図１に示されるように、第１の実施形態に係る非循環式リニアガイド装置は案内レール１を備えている。この案内レール１は直線状に形成されており、案内レール１の左右側面部には、それぞれ二つのレール側軌道面２が案内レール１の長手方向に沿って形成されている。また、第１の実施形態に係る非循環式リニアガイド装置は案内レール１の左右両側に袖部３１，３２（図２参照）を有するスライダ３を備えており、このスライダ３の袖部３１，３２の内側面には、それぞれ二つのスライダ側軌道面４（図２参照）が案内レール１の長手方向に沿って形成されている。
【００１１】
レール側軌道面２およびスライダ側軌道面４は、それぞれ平面状に形成されている。また、レール側軌道面２およびスライダ側軌道面４は互いに対向しており、レール側軌道面２が形成された案内レール１とスライダ側軌道面４が形成されたスライダ３との間には、レール側軌道面２上に転動体５を転動自在に保持する転動体ケージ６が設けられている。
転動体ケージ６は、樹脂あるいは金属からなる四つの転動体保持部材６１ａ，６１ｂ，６１ｃ，６１ｄ（図３及び図４参照）を有している。これらの転動体保持部材６１ａ〜６１ｄはレール側軌道面２およびスライダ側軌道面４の幅と略同じ幅で且つスライダ３より長い長さでプレート状に形成されており、これらの転動体保持部材６１ａ〜６１ｄには、転動体６を収容する多数の転動体収容ポケット６２が転動体保持部材６１ａ〜６１ｄの長手方向に一定ピッチｔＷで形成されている。
【００１２】
また、転動体ケージ６は転動体保持部材６１ａ〜６１ｄをレール側軌道面２とスライダ側軌道面４との間に支持する二つの支持部材６３，６３を有している。これらの支持部材６３，６３は樹脂あるいは金属からなり、これらの支持部材６３，６３には、転動体保持部材６１ａ〜６１ｄの長手方向両端部が締結部材としての止め螺子６４によって締結されている。
【００１３】
このような転動体ケージ６を用いてレール側軌道面２上に多数の転動体５を保持する場合は、たとえば、転動体保持部材６１ａ〜６１ｄの長手方向両端部を支持部材６３，６３に止め螺子６４によって固定し、図５に示すような転動体ケージ６を組立てる。次に、転動体保持部材６１ａ〜６１ｄの転動体収容ポケット６２に転動体６を組入れた後、組立てられた転動体ケージ６の内側に案内レール１を挿入すると、図５（ｂ）に示すように、転動体５がレール側軌道面２上に保持される。このとき、転動体保持部材６１ａ〜６１ｄをレール側軌道面２とスライダ側軌道面４との間に支持する支持部材として、例えば図６に示すような支持部材６３を用いると、図７に示すように、転動体保持部材６１ａ〜６１ｄに保持された転動体５の配列位相が全て同じ配列位相となる。
【００１４】
また、転動体保持部材６１ａ〜６１ｄをレール側軌道面２とスライダ側軌道面４との間に支持する支持部材として、例えば図８に示すような支持部材６３、すなわち３つの位相調整用突起６５ａ，６５ｂ，６５ｃを有する支持部材６３を用いると、図９に示すように、転動体保持部材６１ａ〜６１ｄに保持された転動体５の配列位相が転動体保持部材６１ａ〜６１ｄ毎に異なる配列位相となる。なお、位相調整用突起６５ａ，６５ｂ，６５ｃの突出長さは、０．２５ｔＷ、０．７５ｔＷ、０．５ｔＷとなっている。
【００１５】
このように、非循環式リニアガイド装置のレール側軌道面２上に多数の転動体５を保持する手段として、レール側軌道面２の長手方向に一定ピッチで配列された多数の転動体収容ポケット６２を有する転動体保持部材６１ａ〜６１ｄと、これらの転動体保持部材６１ａ〜６１ｄをレール側軌道面２とスライダ側軌道面４との間に支持する二つの支持部材６３と、これらの支持部材６３に転動体保持部材６１ａ〜６１ｄの長手方向両端部を締結する複数の止め螺子６４とからなる転動体ケージ６を用いて、転動体５をレール側軌道面２上に保持すると、転動体保持部材６１ａ〜６１ｄに形成された転動体収容ポケット６２の配列位相を任意の位相に変更することが可能となる。したがって、転動体５の配列位相を必要に応じて容易に調整することができる。
【００１６】
また、転動体保持部材６１ａ〜６１ｄに形成された転動体収容ポケット６２の配列位相を変更する場合には、図８に示すような支持部材６３を用いるだけで転動体保持部材６１ａ〜６１ｄに形成された転動体収容ポケット６２の配列位相を簡単に変更することができる。
さらに、レール側軌道面２上に転動体５を保持する四つの転動体保持部材６１ａ〜６１ｄは同じ形状に形成されているので、転動体ケージ６の部品を共通化することができ、転動体ケージ６のコストを低減することができる。
【００１７】
また、転動体ケージ６の転動体保持部材６１ａ〜６１ｄと支持部材６３の形状を簡単な形状とすることが可能となるため、転動体ケージ６を容易に製作することができる。
さらに、転動体ケージ６の支持部材６３は転動体保持部材６１ａ〜６１ｄの長手方向両端部のみに設けられるため、転動体ケージ６の部品点数が増加することを抑制できるとともに、転動体ケージ６の組立を容易に行うことができる。
【００１８】
また、案内レール１の幅方向に沿う支持部材６３の断面形状が案内レール１とスライダ３との間の隙間よりも小さいため、転動体６を組立てた状態で案内レール１とスライダ３との間から抜き差しできる。したがって、転動体ケージ６を組立てた後、案内レール１に転動体ケージ６を組み付け、スライダ３の袖部３１，３２を案内レール１の左右両側に配置することで、転動体ケージ６をスライダ３に容易に組み込むことができる。
【００１９】
上記第１の実施形態では、転動体ケージ６の支持部材６３に位相調整用突起６５ａ，６５ｂ，６５ｃを設けることによって転動体５の配列位相を調整するようにしたが、図１０に示すようなリング状の間座６６を支持部材６３と転動体保持部材との間に介挿し、間座６６の厚さを異ならせることによって、転動体５の配列位相を調整するようにしてもよい。
【００２０】
また、図１１に示すように、転動体保持部材６１ａ〜６１ｄの長手方向に長径を有する長孔６７を転動体保持部材６１ａ〜６１ｄの両端部に設け、これらの長孔６７を介して転動体保持部材６１ａ〜６１ｄの両端部を支持部材６３にねじ止めすることによって、転動体５の配列位相を調整するようにしてもよい。
上記第１の実施形態では、案内レールの幅方向に沿う支持部材の断面形状を案内レールとスライダとの間の隙間よりも小さくしたが、図１２及び図１３に示す第２の実施形態のように、案内レール１の幅方向に沿う支持部材６３ａ，６３ｂの断面形状を案内レール１とスライダ３との間の隙間よりも大きくしてもよい。
【００２１】
上記第１及び第２の実施形態では、転動体をレール側軌道面上に保持する手段として、四つの転動体保持部材６１ａ〜６１ｄと二つの支持部材６３ａ，６３ｂとを具備してなる転動体ケージを示したが、これに限定されるものではない。たとえば、図１４及び図１５に示す第３の実施形態のように、八つの転動体保持部材６１ａ〜６１ｈと三つの支持部材６３ａ〜６３ｃとを具備してなる転動体ケージ６を用いて、非循環式リニアガイド装置のレール側軌道面２上に転動体５を保持してもよい。
【００２２】
図１４及び図１５に示した第３の実施形態では、転動体ケージ６の剛性が高くなるので、転動体ケージ６の破損を防止することができる。
図１６及び図１７は本発明の第４の実施形態を示す図であり、第４の実施形態が第１及び第２の実施形態と異なる点は、転動体保持部材６１ａと転動体保持部材６１ｂとを一体化に形成するとともに、転動体保持部材６１ｃと転動体保持部材６１ｄとを一体化に形成した点である。
【００２３】
図１８は図１６に示す転動体ケージ６を用いて左右のレール側軌道面２上に転動体５を同じ配列位相で保持した場合を模式的に示す図であり、この場合には、転動体通過振動の発生が抑制されるため、スライダ３の直進精度を高めることができる。
図１９は図１６に示す転動体ケージ６を用いて左右のレール側軌道面２上に転動体５を異なる配列位相で保持した場合を模式的に示す図であり、この場合には、転動体ケージ６に保持された左右の転動体５が異なるタイミングでスライダ側軌道面４と接触するので、低摩擦変動や低騒音が要求される用途に好適に用いることができる。
【００２４】
次に、図２０〜図２３を参照して本発明の第５の実施形態について説明する。
図２０は本発明の第５の実施形態に係る非循環式リニアガイド装置の正面図であり、同図に示されるように、第５の実施形態に係る非循環式リニアガイド装置は案内レール１を備えている。この案内レール１は直線状に形成されており、案内レール１の左右側面部には、レール側軌道面としてのボール転動溝１１が案内レール１の長手方向に沿って形成されている。また、第５の実施形態に係る非循環式リニアガイド装置は案内レール１の左右両側に袖部３１，３２を有するスライダ３を備えており、このスライダ３の袖部３１，３２の内側面には、スライダ側軌道面としてのボール転動溝１２が案内レール１の長手方向に沿って形成されている。
【００２５】
ボール転動溝１１，１２は互いに対向しており、ボール転動溝１１が形成された案内レール１とボール転動溝１２が形成されたスライダ３との間には、ボール転動溝１１上に転動体としてのボール１３を転動自在に保持する転動体ケージ６が設けられている。
図２１は図２０に示した転動体ケージ６の右側面図、図２２は図２０に示した転動体ケージ６の左側面図であり、これらの図に示されるように、転動体ケージ６は樹脂あるいは金属からなる二つ転動体保持部材６８，６９を有している。これらの転動体保持部材６８，６９は同一形状に形成されており、これらの転動体保持部材６８，６９には、転動体としてのボール１３を収容する多数（例えば１２個）の転動体収容ポケット６２ａ〜６２ｌが転動体保持部材６８，６９の長手方向に一定ピッチで穿設されている。
【００２６】
また、転動体ケージ６は転動体保持部材６８，６９の長手方向両端側に支持部材７０，７１を有しており、転動体保持部材６８，６９は支持部材７０，７１によってレール側ボール転動溝１１とスライダ側ボール転動溝１２との間に支持されている。
転動体保持部材６８は支持部材７０又は７１にねじ止めされる端面６８ａ，６８ｂを有しており、これらの端面６８ａ，６８ｂのうち一方の端面６８ａから転動体収容ポケット６２ａまでの距離をＬ１、他方の端面６８ｂから転動体収容ポケット６２ｌまでの距離をＬ２とすると、Ｌ１≠Ｌ２となっている。
【００２７】
一方、転動体保持部材６９は支持部材７０又は７１にねじ止めされる端面６９ａ，６９ｂを有しており、これらの端面６９ａ，６９ｂのうち一方の端面６９ａから転動体収容ポケット６２ａまでの距離をＬ１、他方の端面６９ｂから転動体収容ポケット６２ｌまでの距離をＬ２とすると、Ｌ１≠Ｌ２となっている。
上述した第５の実施形態では、転動体保持部材６８，６９の端面６８ａ，６９ａを支持部材７０にねじ止めすると共に転動体保持部材６８，６９の端面６８ｂ，６９ｂを支持部材７１にねじ止めすると、図２３（ａ）に示すように、転動体保持部材６８に穿設された転動体収容ポケット６２ａ〜６２ｌの配列位相と転動体保持部材６９に穿設された転動体収容ポケット６２ａ〜６２ｌの配列位相とが同じ配列位相となる。
【００２８】
逆に、転動体保持部材６８，６９の端面６８ａ，６９ｂを支持部材７０にねじ止めすると共に転動体保持部材６８，６９の端面６８ｂ，６９ａを支持部材７１にねじ止めすると、図２３（ｂ）に示すように、転動体保持部材６８に穿設された転動体収容ポケット６２ａ〜６２ｌの配列位相と転動体保持部材６９に穿設された転動体収容ポケット６２ａ〜６２ｌの配列位相とが互いに異なる配列位相となる。
【００２９】
したがって、第５の実施形態では、図１０及び図１１に示した実施形態と同様に、案内レールの左右両側に配列された転動体の配列位相を必要に応じて互いに異なる配列位相に調整することができる。
上述した各実施形態では、スライダが転動体循環路を持たない非循環式リニアガイド装置として、転動体がローラ形状のものを示したが、転動体が球形状をなす場合にも本発明を適用することができる。
【００３０】
第１及び第２の実施形態では、案内レールの左右側面部にレール側軌道面が二つずつ形成された非循環式リニアガイド装置を示したが、案内レールの左右側面部にレール側軌道面が一つずつ或いは三つ以上ずつ形成された非循環式リニアガイド装置にも本発明を適用することができる。
また、第１の実施形態では、転動体ケージの転動体保持部材として、スライダ側軌道面の長さより長いものを例示したが、転動体保持部材の長さがスライダ側軌道面の長さより短いものを使用して転動体をレール側軌道面上に保持するようにしてもよい。
【図面の簡単な説明】
【００３１】
【図１】本発明の第１の実施形態に係る非循環式リニアガイド装置の概略構成を示す斜視図である。
【図２】図１に示す非循環式リニアガイド装置の正面図である。
【図３】図１及び図２に示す転動体ケージの斜視図である。
【図４】図３に示す転動体ケージの分解斜視図である。
【図５】図３に示す転動体ケージを用いて非循環式リニアガイド装置のレール側軌道面に転動体を保持する方法を説明するための説明図である。
【図６】転動体ケージの転動体保持部材をレール側軌道面とスライダ側軌道面との間に支持する支持部材の第１実施例を示す斜視図である。
【図７】図６に示す支持部材を用いて転動体をレール側軌道面上に保持した場合の転動体の配列位相を模式的に示す図である。
【図８】転動体ケージの転動体保持部材をレール側軌道面とスライダ側軌道面との間に支持する支持部材の第２実施例を示す斜視図である。
【図９】図８に示す支持部材を用いて転動体をレール側軌道面上に保持した場合の転動体の配列位相を模式的に示す図である。
【図１０】非循環式リニアガイド装置のレール側軌道面上に転動体を保持する場合の他の方法を説明するための図である。
【図１１】図３に示す転動体ケージの変形例を示す図である。
【図１２】本発明の第２の実施形態に係る非循環式リニアガイド装置の概略構成を示す斜視図である。
【図１３】図１２に示す転動体ケージの斜視図である。
【図１４】本発明の第３の実施形態に係る非循環式リニアガイド装置の転動体ケージを示す斜視図である。
【図１５】図１４に示す転動体ケージの一部を示す斜視図である。
【図１６】本発明の第４の実施形態に係る非循環式リニアガイド装置の転動体ケージを示す斜視図である。
【図１７】図１６に示す転動体ケージの分解斜視図である。
【図１８】図１６に示す転動体ケージを用いて左右のレール側軌道面上に転動体を同じ配列位相で保持した場合を模式的に示す図である。
【図１９】図１６に示す転動体ケージを用いて左右のレール側軌道面上に転動体を異なる配列位相で保持した場合を模式的に示す図である。
【図２０】本発明の第５の実施形態に係る非循環式リニアガイド装置の正面図である。
【図２１】図２０に示された転動体ケージの右側面図である。
【図２２】図２０に示された転動体ケージの左側面図である。
【図２３】図２０に示された転動体ケージの作用効果を説明するための図である。
【図２４】従来技術の問題点を説明するための図である。
【符号の説明】
【００３２】
１  案内レール
２  レール側軌道面
３  スライダ
４  スライダ側軌道面
５  転動体
６  転動体ケージ
６１ａ〜６１ｈ，６８，６９  転動体保持部材
６２，６２ａ〜６２ｌ  転動体収容ポケット
６３，７０，７１  支持部材
６４  止め螺子
１１，１２  ボール転動溝
１３  ボール
【図１】
2009115210.tif 000003
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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