(57)【要約】【課題】アドレス放電用の対向放電を起こす電極どうしに位置ズレが生じても電極の対向面積が変化しないようにする。【解決手段】表示ラインを形成する複数の表示電極が形成された一方の基板と複数のアドレス電極が形成された他方の基板とを備えたＰＤＰにおいて、表示電極を、行方向に画面の全長にわたって延びる帯状のバス電極と、そのバス電極から隣接する他の表示電極に向かって張り出した複数の枝電極とで構成し、枝電極を、バス電極と平行に配置され放電ギャップを形成するヘッド部と、バス電極とヘッド部をつなぐネック部とで構成し、パネルを平面的に見た場合に、ネック部とアドレス電極との重なり合う面積が常に一定の面積となるように、ネック部とアドレス電極との少なくとも一方がセルを斜めに横切るように配置し、それによってネック部とアドレス電極とが斜めに交差する配置とする。【選択図】図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
対向する一対の基板の間に放電空間が形成され、一方の基板の内面に画面の表示ラインを形成する複数の表示電極を有し、他方の基板の内面に前記表示電極と交差する複数のアドレス電極を有し、表示電極とアドレス電極との交差部でセルを構成したプラズマディスプレイパネルであって、
前記表示ラインを形成する表示電極は、行方向に画面の全長にわたって延びる帯状のバス電極と、そのバス電極から隣接する他の表示電極に向かって張り出した複数の枝電極とからなり、
前記枝電極が、バス電極と平行に配置され放電ギャップを形成するヘッド部と、バス電極とヘッド部をつなぐネック部とからなり、
パネルを平面的に見た場合に、前記ネック部と前記アドレス電極との重なり合う面積が常に一定の面積となるように、前記ネック部と前記アドレス電極との少なくとも一方がセルを斜めに横切るように配置され、それによって前記ネック部と前記アドレス電極とが斜めに交差するように配置されていることを特徴とするプラズマディスプレイパネル。
【請求項２】
前記アドレス電極が前記バス電極と直交して直線状に伸び、前記ネック部が前記アドレス電極に対して斜めに交差していることを特徴とする請求項１記載のプラズマディスプレイパネル。
【請求項３】
前記ネック部が前記バス電極と直交して配置され、前記アドレス電極が前記ネック部に対して斜めに交差していることを特徴とする請求項１記載のプラズマディスプレイパネル。
【請求項４】
前記ネック部がセルに対して斜めに配置され、前記アドレス電極が前記ネック部に対して斜めに交差していることを特徴とする請求項１記載のプラズマディスプレイパネル。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、プラズマディスプレイパネル（以下「ＰＤＰ」という）に関し、さらに詳しくは、ＡＣ駆動方式の３電極面放電型ＰＤＰに関する。
【背景技術】
【０００２】
ＡＣ駆動方式の３電極面放電型ＰＤＰは、前面側の基板の内面に面放電が可能な表示電極を一定の方向（通常は表示画面の行方向）に多数配置し、背面側の基板の内面に発光セル選択用のアドレス電極を表示電極と交差する方向に多数配置し、前面側の基板と背面側の基板とを、放電空間を介して対向させて周辺を封止し、内部に放電ガスを封入することにより製造されている。パネルを平面的に見た場合の表示電極とアドレス電極との交差部が１つのセル（単位発光領域）となる。１画素は、赤色（Ｒ）セルと、緑色（Ｇ）セルと、青色（Ｂ）セルとの３つのセルで構成される。
【０００３】
表示電極は、一般に、ＩＴＯのような透明電極と金属製のバス電極で形成されており、図７に示すＴ字電極や、図８に示すラダー電極と呼ばれる形状のものが知られている。これらの図は１つのセルを平面的に見た状態を示している。これらのＴ字電極やラダー電極は、表示電極の基部を構成する帯状のバス電極５１から隣接する他の表示電極に向けて枝電極（透明電極）５２が張り出した形状になっている。枝電極５２は、放電スリットＤを形成するヘッド部５２ａと、バス電極５１とヘッド部５２ａをつなぐネック部５２ｂとで構成されている。アドレス電極Ａはセルの中央に直線状に伸びている（特許文献１参照）。
【０００４】
【特許文献１】特開平８−２２７７２号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
ＰＤＰの駆動においては、表示すべきセルを選択するために表示電極５１，５２とアドレス電極Ａとの間で対向放電（アドレス放電と呼ばれる）を発生させ、その後、一方の表示電極のヘッド部５２ａと他方の表示電極のヘッド部５２ａとの間の放電ギャップ（放電スリット）Ｄで面放電を発生させる。
【０００６】
ところが、上述のようなＴ字電極やラダー電極のＰＤＰでは、パネルを平面的に見た場合、表示電極のネック部５２ｂがアドレス電極Ａと平行に対面するように位置する。したがって、前面側の基板と背面側の基板の重ねズレや、電極の形成ズレ、基板の収縮率が部分的に異なるなどの製造上の影響により、対向放電を起こす電極の重なり合う面積が表示面内で不均一となり、そのため各セルで対向放電を発生させる際の放電開始電圧にムラが生じることがある。特に高精細なＰＤＰでは、より対向放電の放電ムラが生じやすく、動作マージンの確保が困難となり、表示品位の低下を招く、という不具合が生じやすい。
【０００７】
本発明は、このような事情を考慮してなされたもので、対向放電（アドレス放電）を起こす電極どうしが交差するような電極配置とすることで、対向放電を起こす電極どうしに位置ズレが生じても電極の対向面積が変化しないようにするものである。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明は、対向する一対の基板の間に放電空間が形成され、一方の基板の内面に画面の表示ラインを形成する複数の表示電極を有し、他方の基板の内面に前記表示電極と交差する複数のアドレス電極を有し、表示電極とアドレス電極との交差部でセルを構成したプラズマディスプレイパネルであって、前記表示ラインを形成する表示電極は、行方向に画面の全長にわたって延びる帯状のバス電極と、そのバス電極から隣接する他の表示電極に向かって張り出した複数の枝電極とからなり、前記枝電極が、バス電極と平行に配置され放電ギャップを形成するヘッド部と、バス電極とヘッド部をつなぐネック部とからなり、パネルを平面的に見た場合に、前記ネック部と前記アドレス電極との重なり合う面積が常に一定の面積となるように、前記ネック部と前記アドレス電極との少なくとも一方がセルを斜めに横切るように配置され、それによって前記ネック部と前記アドレス電極とが斜めに交差するように配置されていることを特徴とするプラズマディスプレイパネルである。
【発明の効果】
【０００９】
本発明によれば、表示電極とアドレス電極との位置ズレに起因した表示異常の改善や、動作マージンの確保を図ることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１０】
本発明において、一方の基板と他方の基板としては、ガラス、石英、セラミックス等の基板や、これらの基板上に、電極、絶縁膜、誘電体層、保護膜等の所望の構成物を形成した基板が含まれる。
【００１１】
複数の表示電極は、一方の基板上に行方向に平行に配置されたものであればよく、複数のアドレス電極は、他方の基板上に表示電極と交差する列方向に平行に配置されたものであればよい。これらの電極は、当該分野で公知の各種の材料と方法を用いて形成することができる。電極に用いられる材料としては、例えば、ＩＴＯ、ＳｎＯ2などの透明な導電性材料や、Ａｇ、Ａｕ、Ａｌ、Ｃｕ、Ｃｒなどの金属の導電性材料が挙げられる。電極の形成方法としては、当該分野で公知の各種の方法を適用することができる。たとえば、印刷などの厚膜形成技術を用いて形成してもよいし、物理的堆積法または化学的堆積法からなる薄膜形成技術を用いて形成してもよい。厚膜形成技術としては、スクリーン印刷法などが挙げられる。薄膜形成技術の内、物理的堆積法としては、蒸着法やスパッタ法などが挙げられる。化学的堆積方法としては、熱ＣＶＤ法や光ＣＶＤ法、あるいはプラズマＣＶＤ法などが挙げられる。
【００１２】
本発明において、表示電極は、行方向に画面の全長にわたって延びる帯状のバス電極と、そのバス電極から隣接する他の表示電極に向けて張り出したセル毎の枝電極から構成され、枝電極は、バス電極と平行に配置され放電ギャップを形成するヘッド部と、バス電極とヘッド部をつなぐネック部とから構成される。
【００１３】
そして、パネルを平面的に見た場合に、ネック部とアドレス電極との重なり合う面積が常に一定の面積となるように、ネック部とアドレス電極との少なくとも一方がセルを斜めに横切るように配置され、それによってネック部とアドレス電極とが斜めに交差するように配置される。
【００１４】
本発明においては、アドレス電極がバス電極と直交して直線状に伸び、ネック部がアドレス電極に対して斜めに交差していてもよい。また、ネック部がバス電極と直交して配置され、アドレス電極がネック部に対して斜めに交差していてもよい。さらに、ネック部がセルに対して斜めに配置され、アドレス電極がネック部に対して斜めに交差していてもよい。
【００１５】
以下、図面に示す実施例に基づいて本発明を詳述する。なお、本発明はこれによって限定されるものではなく、各種の変形が可能である。
【００１６】
図１（ａ）および図１（ｂ）は本発明のＰＤＰの一実施形態の構成を示す説明図である。図１（ａ）はＰＤＰの全体図、図１（ｂ）はＰＤＰの部分分解斜視図である。このＰＤＰはカラー表示用のＡＣ駆動方式の３電極面放電型ＰＤＰである。
【００１７】
ＰＤＰ１０は、ＰＤＰとして機能する構成要素が形成された前面側の基板１１と背面側の基板２１から構成されている。前面側の基板１１と背面側の基板２１としては、ガラス基板、石英基板、セラミックス基板等を使用することができる。
【００１８】
前面側の基板１１の内側面には、対となる表示電極Ｘ，Ｙが、放電の発生しない間隔（非放電ギャップ）を隔てて配置されている。対となる表示電極Ｘと表示電極Ｙとの間で画面の行を確定する表示ラインＬが構成される。表示電極Ｙはスキャン電極を兼用し後述するアドレス電極との間でアドレス放電を発生する。各表示電極Ｘ，Ｙは、ＩＴＯ、ＳｎＯ2などの透明な導電性材料からなる枝電極１２と、例えばＡｇ、Ａｕ、Ａｌ、Ｃｕ、Ｃｒ及びそれらの積層体（例えばＣｒ−Ｃｕ−Ｃｒの積層構造）等からなる金属製のバス電極１３から構成されている。表示電極Ｘ，Ｙは、Ａｇ、Ａｕについてはスクリーン印刷のような厚膜形成技術を用い、その他については蒸着法、スパッタ法等の薄膜形成技術とエッチング技術を用いることにより、所望の本数、厚さ、幅及び間隔で形成することができる。
【００１９】
なお、本ＰＤＰでは、対となる表示電極Ｘ，Ｙが放電の発生しない間隔（非放電ギャップ）を隔てて配置された構造のＰＤＰを示したが、表示電極Ｘと表示電極Ｙが等間隔に配置され、隣接する表示電極Ｘと表示電極Ｙとの間が全て表示ラインＬとなる、いわゆるＡＬＩＳ構造のＰＤＰであっても、本発明を適用することができる。
【００２０】
表示電極Ｘ，Ｙの上には、表示電極Ｘ，Ｙを覆うように誘電体層１７が形成されている。誘電体層１７は、ガラスフリット、バインダー樹脂、および溶媒からなるガラスペーストを、前面側の基板１１上にスクリーン印刷法で塗布し、焼成することにより形成している。
【００２１】
誘電体層１７の上には、表示の際の放電により生じるイオンの衝突による損傷から誘電体層１７を保護するための保護膜１８が形成されている。この保護膜はＭｇＯで形成されている。保護膜は、電子ビーム蒸着法やスパッタ法のような、当該分野で公知の薄膜形成プロセスによって形成することができる。
【００２２】
背面側の基板２１の内側面には、平面的にみて表示電極Ｘ，Ｙと交差する方向に複数のアドレス電極Ａが形成され、そのアドレス電極Ａを覆って誘電体層２４が形成されている。アドレス電極Ａは、前記スキャン電極を兼ねる表示電極（Ｙ電極）との交差部で発光セルを選択するためのアドレス放電を発生させるものであり、Ｃｒ−Ｃｕ−Ｃｒの３層構造で形成されている。このアドレス電極Ａは、その他に、例えばＡｇ、Ａｕ、Ａｌ、Ｃｕ、Ｃｒ等で形成することもできる。アドレス電極Ａも、表示電極Ｘ，Ｙと同様に、Ａｇ、Ａｕについてはスクリーン印刷のような厚膜形成技術を用い、その他については蒸着法、スパッタ法等の薄膜形成技術とエッチング技術を用いることにより、所望の本数、厚さ、幅及び間隔で形成することができる。誘電体層２４は、誘電体層１７と同じ材料、同じ方法を用いて形成することができる。
【００２３】
隣接するアドレス電極Ａとアドレス電極Ａとの間の誘電体層２４上には、ストライプ状の複数の隔壁２９が形成されている。隔壁２９の形状はこれに限定されず、放電空間をセルごとに区画する閉鎖系の隔壁（格子状、メッシュ状、ボックス状などと呼ばれる隔壁）であってもよい。隔壁２９は、サンドブラスト法、印刷法、フォトエッチング法等により形成することができる。例えば、サンドブラスト法では、低融点ガラスフリット、バインダー樹脂、溶媒等からなるガラスペーストを誘電体層２４上に塗布して乾燥させた後、そのガラスペースト層上に隔壁パターンの開口を有する切削マスクを設けた状態で切削粒子を吹きつけて、マスクの開口に露出したガラスペースト層を切削し、さらに焼成することにより形成する。また、フォトエッチング法では、切削粒子で切削することに代えて、バインダー樹脂に感光性の樹脂を使用し、マスクを用いた露光及び現像の後、焼成することにより形成する。
【００２４】
隔壁２９間の凹溝状の放電空間の側面及び底面には、赤（Ｒ）、緑（Ｇ）、青（Ｂ）の蛍光体層２８Ｒ，２８Ｇ，２８Ｂが形成されている。蛍光体層２８Ｒ，２８Ｇ，２８Ｂは、蛍光体粉末とバインダー樹脂と溶媒とを含む蛍光体ペーストを隔壁２９間の凹溝状の放電空間内にスクリーン印刷、又はディスペンサーを用いた方法などで塗布し、これを各色毎に繰り返した後、焼成することにより形成している。この蛍光体層２８Ｒ，２８Ｇ，２８Ｂは、蛍光体粉末と感光性材料とバインダー樹脂とを含むシート状の蛍光体層材料（いわゆるグリーンシート）を使用し、フォトリソグラフィー技術で形成することもできる。この場合、所望の色のシートを基板上の表示領域全面に貼り付けて、露光、現像を行い、これを各色毎に繰り返すことで、対応する隔壁間に各色の蛍光体層を形成することができる。
【００２５】
ＰＤＰは、このような構成要素を形成した前面側の基板１１と背面側の基板２１とを、表示電極Ｘ，Ｙとアドレス電極Ａとが交差するように対向配置し、周囲を封着し、隔壁２９で囲まれた放電空間３０にＸｅとＮｅ等とを混合した放電ガスを充填することにより作製されている。このＰＤＰでは、表示電極Ｘ，Ｙとアドレス電極Ａとの交差部の放電空間３０が、表示の最小単位である１つのセル（単位発光領域）となる。１画素はＲ、Ｇ、Ｂの３つのセルで構成される。
実施形態１
【００２６】
以下、本発明が特徴とするＰＤＰの電極形状の実施形態を説明する。図２（ａ）は実施形態１を示す説明図であり、ＰＤＰの１つのセルを平面的に見た状態を示している。
【００２７】
表示電極Ｘ，Ｙは、行方向に画面の全長にわたって延びる帯状のバス電極１３と、そのバス電極１３から隣接する他の表示電極に向けて張り出した枝電極１２から構成されている。
【００２８】
枝電極１２は、バス電極１３と平行に配置され放電スリット（放電ギャップ）Ｄを形成するヘッド部１２ａと、バス電極１３とヘッド部１２ａをつなぐネック部１２ｂとで構成されている。
【００２９】
パネルを平面的に見た場合、アドレス電極Ａは隔壁２９と平行（列方向）に直線状に伸びている。そして、ネック部１２ｂとアドレス電極Ａとの重なり合う面積が常に一定の面積となるように、ネック部１２ｂがセルを斜めに横切るように配置され、それによってネック部１２ｂとアドレス電極Ａとが斜めに交差するように配置されている。
【００３０】
このように、ヘッド部１２ａはバス電極１３と平行に配置されている。また、ヘッド部１２ａとバス電極１３とを接続するネック部１２ｂは斜めに配置されている。アドレス電極Ａはパッド部を持たない直線状の電極であり、セルの中央をバス電極１３やヘッド部１２ａと直交するように配置されている。
【００３１】
このような形状の電極とすることで、パネルを平面的に見た場合、アドレス用の対向放電を発生する電極どうしが交差する部分の形状、つまりネック部１２ｂとアドレス電極Ａとが交差する部分の形状は、平行四辺形となる。このため、前面側の基板と背面側の基板の重ねズレや、電極の形成ズレ、基板の収縮率が部分的に異なるなどの製造上の影響で、ネック部１２ｂとアドレス電極Ａの交差部分が水平方向及び垂直方向のいずれにズレたとしても、ネック部１２ｂとアドレス電極Ａの交差面積が変わることはない。
【００３２】
これにより、対向放電を起こす電極の重なり合う面積が、表示面を構成する全てのセルで均一となるので、対向放電の放電開始電圧にムラが生じることがなくなり、動作マージンの確保が容易となる。ヘッド部１２ａの形状は、図７で示したＴ字電極と同様であるので、面放電の特性はこのＴ字電極とほぼ同じ特性となる。
【００３３】
ヘッド部１２ａ又はバス電極１３の部分において、もしズレにたいして余裕があるならば、その領域に重なるようにアドレス電極Ａにパッド部を設けても構わない。ネック部１２ｂとアドレス電極Ａの交差する数は複数あってもよい。
【００３４】
図２（ｂ）は実施形態１の変形例を示す説明図である。この変形例では、枝電極１２がバス電極１３と同じ金属材料で形成されている。その他の部分については実施形態１と同じである。
実施形態２
【００３５】
図３（ａ）は実施形態２を示す説明図である。本実施形態では、パネルを平面的に見た場合、ヘッド部１２ａはバス電極１３と平行に配置されている。また、ネック部１２ｂは隔壁２９と平行に配置されており、表示電極Ｘ，Ｙの枝電極はいわゆるＴ字電極となっている。アドレス電極Ａはセルを斜めに横切るように配置され、表示電極のネック部１２ｂとアドレス電極Ａとが斜めに交差するように配置されている。これにより、電極の位置ズレが生じた場合でも、ネック部１２ｂとアドレス電極Ａとの重なり合う面積を常に一定の面積とすることができる。
【００３６】
このように、表示電極Ｘ，Ｙのネック部１２ｂを実施形態１のように斜めに配置する代わりに、アドレス電極Ａを斜めに配置してもよい。ただし、電極の位置ズレにより表示電極Ｘ，Ｙのヘッド部１２ａの影響を受けないように、ヘッド部１２ａを狭くするか、アドレス電極Ａの隔壁と平行する直線部分を隔壁２９の下に配置するとよい。
【００３７】
図３（ｂ）は実施形態２の変形例を示す説明図である。この変形例では、枝電極１２がバス電極１３と同じ金属材料で形成されている。その他の部分については実施形態２と同じである。
実施形態３
【００３８】
図４（ａ）は実施形態３を示す説明図である。本実施形態においては、枝電極１２は実施形態１と同じ形状であり、アドレス電極Ａは実施形態２と同じ形状である。このような形状の電極であってもよく、この形状の電極であれば、電極の位置ズレが生じた場合でも、ネック部１２ｂとアドレス電極Ａとの重なり合う面積を常に一定の面積とすることができる。
【００３９】
図４（ｂ）は実施形態３の変形例を示す説明図である。この変形例では、枝電極１２がバス電極１３と同じ金属材料で形成されている。その他の部分については実施形態３と同じである。
【００４０】
図５は実施形態１の電極に位置ズレが生じた場合の例を示す説明図である。この図の左側に示した電極は正常な位置の電極であり、右側に示した電極は位置ズレが生じた場合の電極である。
【００４１】
この図に示すように、実施形態１の電極形状であれば、ネック部１２ｂがセルを斜めに横切るように配置され、ネック部１２ｂとアドレス電極Ａとが斜めに交差するように配置されているので、ネック部１２ｂとアドレス電極Ａとの重なり合う面積は常に一定の面積となる。したがって、ネック部１２ｂとアドレス電極Ａの交差部分が水平方向及び垂直方向のいずれにズレても、ネック部１２ｂとアドレス電極Ａの交差面積が変わることはない。
【００４２】
図６は実施形態２の電極に位置ズレが生じた場合の例を示す説明図である。この図の左側に示した電極は位置ズレが生じた場合の電極であり、右側に示した電極は正常な位置の電極である。この例では枝電極１２のヘッド部１２ａがネック部１２ｂと同じ幅となっているが、電極の位置ズレに対する効果は実施形態２と同じである。なお、表示電極の枝電極は短冊形状の例を示す。
【００４３】
この図に示すように、実施形態２の電極形状であれば、アドレス電極Ａがセルを斜めに横切るように配置され、ネック部１２ｂとアドレス電極Ａとが斜めに交差するように配置されているので、ネック部１２ｂとアドレス電極Ａとの重なり合う面積は常に一定の面積となる。したがって、ネック部１２ｂとアドレス電極Ａの交差部分が水平方向及び垂直方向のいずれにズレても、ネック部１２ｂとアドレス電極Ａの交差面積が変わることはない。
【００４４】
以上述べたように、本実施形態によれば、対向放電を起こす電極どうしが交差するような電極配置とすることにより、アドレス放電用の対向放電を起こす電極どうしが重ねズレ等の位置ズレを生じても、電極の対向面積が変化しないようにすることができる。このため、アドレス放電用の対向放電を起こす電極の重なり合う面積が表示面内で均一となり、対向放電の放電開始電圧にムラが生じることがなくなり、動作マージンの確保が容易となる。
【図面の簡単な説明】
【００４５】
【図１】本発明のＰＤＰの一実施形態の構成を示す説明図である。
【図２】本発明の実施形態１とその変形例を示す説明図である。
【図３】本発明の実施形態２とその変形例を示す説明図である。
【図４】本発明の実施形態３とその変形例を示す説明図である。
【図５】実施形態１の電極に位置ズレが生じた場合の例を示す説明図である。
【図６】実施形態２の電極に位置ズレが生じた場合の例を示す説明図である。
【図７】従来のＴ字電極の例を示す説明図である。
【図８】従来のラダー電極の例を示す説明図である。
【符号の説明】
【００４６】
１０  ＰＤＰ
１１  前面側の基板
１２  枝電極
１２ａ  ヘッド部
１２ｂ  ネック部
１３  バス電極
１７，２４  誘電体層
１８  保護膜
２１  背面側の基板
２８Ｒ，２８Ｇ，２８Ｂ  蛍光体層
２９  隔壁
３０  放電空間
Ａ  アドレス電極
Ｌ  表示ライン
Ｘ，Ｙ  表示電極
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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