(57)【要約】【課題】地震などの天災時において、水を再利用する住宅用水循環システムを提供する。【解決手段】住宅用水循環システム１００は、雨水と、風呂１４０の残り水１４１及び手洗い場１２２の使用水の一方または双方とを中水として貯える貯水タンク１１０と、トイレ１２１の流し水を貯える流し水タンク１２０と、貯水タンク１１０から流し水タンク１２０へ中水を送るポンプ１３０と、を備える。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
雨水と、風呂の残り水及び手洗い場の使用水のうちの少なくとも一つとを中水として貯える貯水タンクと、
トイレの流し水を貯える流し水タンクと、
前記貯水タンクから前記流し水タンクへ前記中水を送るポンプと、
を備える住宅用水循環システム。
【請求項２】
前記中水を前記流し水タンクに送る前に前記中水を浄化する浄水器をさらに備えることを特徴とする請求項１に記載の住宅用水循環システム。
【請求項３】
降り始めの汚れた初期雨水を排除し、初期雨水以後の雨水のみを前記貯水タンクに送る分水器をさらに備えることを特徴とする請求項１または２に記載の住宅用水循環システム。
【請求項４】
前記貯水タンクに貯えられた前記中水を屋根まで送るポンプと、
前記屋根まで送られた前記中水を前記屋根上に散水し、前記屋根から流れ落ちる水を回収し、前記貯水タンクに戻す水回収手段と、
をさらに備えることを特徴とする請求項１乃至３の何れか一項に記載の住宅用水循環システム。
【請求項５】
前記中水が前記ポンプにより前記屋根まで送られる前に、前記中水を加熱するヒーターをさらに備えることを特徴とする請求項４に記載の住宅用水循環システム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、住宅内で使用される水を再利用することを可能にする住宅用水循環システムに関する。
【背景技術】
【０００２】
既に使用された水の再利用を可能にする水循環システムあるいはそのようなシステムを備えた住宅はこれまでに多く提案されている。
【０００３】
例えば、特開２００２−３０７０３号公報（特許文献１）には、建物に降った雨水を回収する回収手段と、回収した雨水を建物に撒く放水手段とを備えた住宅用水循環構造が提案されている。
【特許文献１】特開２００２−３０７０３号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
一般には、地震その他の天災が起きた場合、水に関しては、最初の２週間が難関であると言われている。過去の阪神大震災、中越地震、中越沖地震などの震災時には、地震が発生してから、水道は約２週間で復旧しているからである。
【０００５】
上記の特許文献１に記載された住宅用水循環構造はこのような震災時に有用なものであるが、この住宅用水循環構造は雨水のみを再利用するものであるため、難関と言われる最初の２週間を乗り切るために確保し得る水量が不足するおそれが大きい。
【０００６】
本発明はこのような問題点に鑑みてなされたものであり、地震その他の天災時において、水に関して、最初の２週間を乗り切ることができる住宅用水循環システムを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
以下に、「発明の実施の形態」において使用される参照符号を用いて、上述の課題を解決するための手段を説明する。これらの参照符号は、「特許請求の範囲」の記載と「発明の実施の形態」の記載との間の対応関係を明らかにするためにのみ付加されたものであり、「特許請求の範囲」に記載されている発明の技術的範囲の解釈に用いるべきものではない。
【０００８】
上記の目的を達成するため、本発明は、雨水と、風呂（１４０）の残り水（１４１）及び手洗い場（１２２）の使用水のうちの少なくとも一つとを中水として貯える貯水タンク（１１０）と、トイレ（１２１）の流し水を貯える流し水タンク（１２０）と、前記貯水タンク（１１０）から前記流し水タンク（１２０）へ前記中水を送るポンプ（１３０）と、を備える住宅用水循環システム（１００）を提供する。
【０００９】
本発明に係る住宅用水循環システム（２００）は、前記中水を前記流し水タンク（１２０）に送る前に前記中水を浄化する浄水器（２１０）をさらに備えることが好ましい。
【００１０】
本発明に係る住宅用水循環システムは、降り始めの汚れた初期雨水を排除し、初期雨水以後の雨水のみを前記貯水タンク（１１０）に送る分水器（３００）をさらに備えることが好ましい。
【００１１】
本発明に係る住宅用水循環システム（４００）は、前記貯水タンク（１１０）に貯えられた前記中水を屋根（５０１）まで送るポンプ（４１０）と、前記屋根（５０１）まで送られた前記中水を前記屋根（５０１）上に散水し、前記屋根（５０１）から流れ落ちる水を回収し、前記貯水タンク（１１０）に戻す水回収手段（４２０）と、をさらに備えることが好ましい。
【００１２】
本発明に係る住宅用水循環システム（４００）は、前記中水が前記ポンプ（４１０）により前記屋根（５０１）まで送られる前に、前記中水を加熱するヒーター（４３０）をさらに備えることが好ましい。
【発明の効果】
【００１３】
従来の住宅用水循環構造においては、雨水のみを再利用するものであるため、震災後の最初の２週間を乗り切れないおそれがある。
【００１４】
これに対して、実発明に係る住宅用水循環システムによれば、雨水のみならず、風呂の残り水及びトイレ用の手洗い場の使用水の一方または双方をも再利用の対象とするため、従来の住宅用水循環構造とは異なり、震災後の最初の２週間を乗り切れる可能性を高めることができる。
【００１５】
また、浄水器をさらに備えることにより、中水を浄化器により浄化することができ、トイレの流し水以外の用途にも中水を使用することが可能になる。例えば、洗濯機、トイレの臀部洗浄器（例えば、ウォシュレット（登録商標）として知られるもの）に使用することが可能であり、さらには、中水を高度に浄化することにより、非常用の飲料水として使用することも可能である。
【００１６】
一般に、屋根に堆積する塵埃の大部分は降雨初期の雨水中に混入した状態で流下する。このため、分水器をさらに備えることにより、降り始めの初期雨水を分水器を介して除去することができ、比較的きれいな雨水のみを貯水タンクに集めることが可能である。
【００１７】
さらに、ポンプ及び水回収手段をさらに設けることにより、貯水タンクに貯えられた中水を用いて屋根の掃除を行いつつ、使用後の中水を再び集めて貯水タンクに戻すことができる。このため、無駄に中水を消費することなく、屋根の清掃を行うことが可能である。
【００１８】
また、水回収手段に対してヒーターを追加することにより、屋根に積もった雪を溶かすことが可能になり、重労働である雪下ろしの作業を省くことが可能になる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１９】
（第一の実施形態）
図１は、本発明の第一の実施形態に係る住宅用水循環システム１００を備えた住宅５００の内部を示す概略図である。
【００２０】
本実施形態に係る住宅用水循環システム１００は、中水を貯える貯水タンク１１０と、トイレ１２１の流し水を貯える流し水タンク１２０と、貯水タンク１１０から流し水タンク１２０へ中水を送るポンプ１３０と、から構成されている。
【００２１】
中水とは、雨水と、風呂１４０の残り水１４１と、トイレ１２１用の手洗い場１２２の使用水とからなる水である。
【００２２】
住宅５００の屋根５０１の最下端の下方には雨樋５０２が配置されている。雨樋５０２はパイプ１１１を介して貯水タンク１１０と接続されている。屋根５０１を伝わって雨樋５０２に流れ込んだ雨水はパイプ１１１を介して貯水タンク１１０に集められる。
【００２３】
トイレ１２１用の手洗い場１２２と貯水タンク１１０とはパイプ１１２を介して接続されており、手洗い場１２２で使用された水はパイプ１１２を介して貯水タンク１１０に集められる。
【００２４】
風呂１４０と貯水タンク１１０とはパイプ１１３を介して接続されており、風呂１４０の残り水１４１はパイプ１１３を介して貯水タンク１１０に集められる。
【００２５】
パイプ１１３の途中にはフィルター１１４が配置されており、残り水１４１が風呂１４０から貯水タンク１１０に送られる途中において、残り水１４１に含まれる不要物がフィルター１１４により除去される。
【００２６】
流し水タンク１２０と貯水タンク１１０とはパイプ１１５を介して接続されている。パイプ１１５の途中にポンプ１３０が配置されており、貯水タンク１１０に貯えられている中水はポンプ１３０によりパイプ１１５を介して流し水タンク１２０に送られる。
【００２７】
本実施形態に係る住宅用水循環システム１００においては、雨水、風呂１４０の残り水１４１及びトイレ１２１用の手洗い場１２２の使用水が貯水タンク１１０に中水として貯えられ、貯水タンク１１０に貯えられた中水はポンプ１３０によりトイレ１２１用の流し水タンク１２０に送られ、トイレ１２１の流し水として使用される。
【００２８】
従来の住宅用水循環構造においては、雨水のみを再利用するものであるため、震災後の最初の２週間を乗り切れないおそれがある。
【００２９】
これに対して、実施形態に係る住宅用水循環システム１００によれば、雨水のみならず、風呂１４０の残り水１４１及びトイレ１２１用の手洗い場１２２の使用水をも再利用の対象とするため、従来の住宅用水循環構造とは異なり、震災後の最初の２週間を乗り切れる可能性が高まる。
【００３０】
本実施形態に係る住宅用水循環システム１００は上記の構造に限定されるものではなく、種々の改変が可能である。
【００３１】
例えば、本実施形態に係る住宅用水循環システム１００においては、雨水の他に、風呂１４０の残り水１４１及びトイレ１２１用の手洗い場１２２の使用水の双方を使用するものとしているが、必ずしもそれら双方を使用する必要はなく、必要に応じて、何れか一方のみを使用することが可能である。
【００３２】
従って、本実施形態に係る住宅用水循環システム１００において使用する水の組み合わせは次の３つである。
【００３３】
（１）雨水及び風呂１４０の残り水１４１
（２）雨水及びトイレ１２１用の手洗い場１２２の使用水
（３）雨水、風呂１４０の残り水１４１及びトイレ１２１用の手洗い場１２２の使用水（本実施形態）
【００３４】
（第二の実施形態）
図２は、本発明の第二の実施形態に係る住宅用水循環システム２００を備えた住宅５００の内部を示す概略図である。
【００３５】
本実施形態に係る住宅用水循環システム２００は、第一の実施形態に係る住宅用水循環システム１００と比較して、注水を浄化する浄化器２１０をさらに備えている。浄化器２１０を追加的に備えている点を除いて、本実施形態に係る住宅用水循環システム２００は第一の実施形態に係る住宅用水循環システム１００と同一の構造を有している。このため、第一の実施形態に係る住宅用水循環システム１００と同一の構成要素は同一の参照符号を用いて示す。
【００３６】
図２に示すように、浄水器２１０は、ポンプ１３０と流し水タンク１２０との間において、パイプ１１５の途中に配置されている。すなわち、中水は浄水器２１０で浄化された後に流し水タンク１２０に送られる。
【００３７】
本実施形態に係る住宅用水循環システム２００によれば、中水は浄化器２１０により浄化されるため、トイレ１２１の流し水以外の用途にも中水を使用することが可能である。例えば、洗濯機２１１、トイレ１２１の臀部洗浄器２１２（例えば、ウォシュレット（登録商標）として知られるもの）に使用することが可能である。
【００３８】
あるいは、高度に浄化する場合には、非常用水栓２１３に送り、非常用の飲料水として使用することも可能である。
【００３９】
（第三の実施形態）
図３は、本発明の第三の実施形態に係る住宅用水循環システムにおいて使用する分水器３００の分解断面図である。
【００４０】
分水器３００は、降り始めの汚れた初期雨水を排除し、初期雨水以後の雨水のみを貯水タンク１１０に送る機能を有している。
【００４１】
分水器３００は雨樋５０２と貯水タンク１１０とを接続するパイプ１１１の途中に組み入れられる。
【００４２】
図３に示すように、分水器３００は、本体ケース３０１と、本体ケース３０１の上端において本体ケース３０１に対して嵌め込み可能なキャップ３０２と、キャップ３０２の上端に配置されているストレーナー３０３と、ストレーナー３０３の下方においてキャップ３０２の内部に配置されている整流板３０４と、から構成されている。
【００４３】
本体ケース３０１の底面中央には上方に延びる中空の内管３０５が形成されており、さらに、本体ケース３０１の外壁の下端には水平方向に開口している排水口３０６が形成されている。
【００４４】
排水口３０６の開口領域は内管３０５の外壁とほぼ重なり合っている。
【００４５】
内管３０５は下方に向かって開口し、貯水タンク１１０に接続されており、排水口３０６は下水道に接続されている。
【００４６】
本体ケース３０１の内壁には整流板３０４の下方において第一突起３０７が形成されている。第一突起３０７は本体ケース３０１の内壁から本体ケース３０１の中心軸に向かって延びており、リング形状をなしている。
【００４７】
さらに、第一突起３０７の下方において、本体ケース３０１の内壁には第二突起３０８が形成されている。第二突起３０８も、第一突起３０７と同様に、本体ケース３０１の内壁から本体ケース３０１の中心軸に向かって延びており、リング形状をなしている。
【００４８】
第二突起３０８は、図３の矢印Ａに示す方向において伸縮自在であるように構成されており、第二突起３０８により形成される開口の面積を調節することが可能である。
【００４９】
第二突起３０８は、本体ケース３０１の内壁に沿って、雨水用通路となる開口領域３０８ａが形成されている。
【００５０】
上記のような構造を有する分水器３００は以下のように作動する。
【００５１】
雨樋５０２からパイプ１１１の内部を落下してきた雨水はストレーナー３０３に流れ込む。ストレーナー３０３において、雨水に混入している腐葉などの比較的大きなゴミが除去される。
【００５２】
次いで、雨水はストレーナー３０３から整流板３０４に達する。雨水は整流板３０４の内部において中心から外側に広がり、整流板３０４の外縁部から落下する。
【００５３】
整流板３０４の外縁部から落下した雨水はキャップ３０２及び本体ケース３０１の内壁に沿って流下し、第一突起３０７に到達する。
【００５４】
流下した雨水が少量である場合には、矢印（破線）３１０で示すように、雨水はそのまま本体ケース３０１の内壁に沿って流れ、第二突起３０８の開口領域３０８ａを通過し、排水口３０６に落下し、下水道へ流れる。
【００５５】
雨量が多くなるに従って、本体ケース３０１内を流下する雨水は第一突起３０７の影響を受けるようになり、第一突起３０７により、本体ケース３０１の内壁から剥離するようになる。その結果、雨水は本体ケース３０１のほぼ中央に沿って流下するようになり、内管３０５を通過し、貯水タンク１１０に導入される。
【００５６】
前述のように、第二突起３０８により形成される開口の面積は調節することが可能である。雨量が小さい場合であっても、貯水タンク１１０の貯水率を高めたいときには、第二突起３０８により形成される開口の面積を狭めることにより、雨水を内管３０５内に導き、ひいては、貯水タンク１１０に導入することができる。
【００５７】
一般に、屋根５０１に堆積する塵埃の大部分は降雨初期の雨水中に混入した状態で流下する。このため、分水器３００を備える本実施形態に係る住宅用水循環システムによれば、降り始めの初期雨水を分水器３００により除去することにより、比較的きれいな雨水のみを貯水タンク１１０に集めることが可能である。
【００５８】
（第四の実施形態）
図４は、本発明の第四の実施形態に係る住宅用水循環システム４００を備えた住宅５００の内部を示す概略図である。
【００５９】
本実施形態に係る住宅用水循環システム４００は、第一の実施形態に係る住宅用水循環システム１００と比較して、貯水タンク１１０に貯えられた中水を屋根５０１まで送るポンプ４１０と、屋根５０１まで送られた中水を屋根５０１上に散水し、屋根５０１から流れ落ちる水を回収し、貯水タンク１１０に戻す水回収手段４２０と、をさらに備えている。ポンプ４１０及び水回収手段４２０を追加的に備えている点を除いて、本実施形態に係る住宅用水循環システム４００は第一の実施形態に係る住宅用水循環システム１００と同一の構造を有している。このため、第一の実施形態に係る住宅用水循環システム１００と同一の構成要素は同一の参照符号を用いて示す。
【００６０】
水回収手段４２０は、屋根５０１上に配置された放水パイプ４２１と、貯水タンク１１０とポンプ４１０とを接続するパイプ４２２と、ポンプ４１０と放水パイプ４２１とを接続するパイプ４２３と、放水パイプ４２１から放水された水及び雨水を集水する前述の雨樋５０２と、雨樋５０２と貯水タンク１１０とを接続する前述のパイプ１１１と、から構成されている。
【００６１】
放水パイプ４２１は図４の紙面と垂直な方向に延びており、等間隔に複数の孔が形成されている。これらの孔の各々から、ポンプ４１０により貯水タンク１１０から送られてきた中水が屋根５０１上に放水される。
【００６２】
本実施形態に係る住宅用水循環システム４００は、第一の実施形態に係る住宅用水循環システム１００の機能に加えて、以下の機能を有している。
【００６３】
貯水タンク１１０に貯えられている中水は、ポンプ４１０によって、パイプ４２２及び４２３を介して、放水パイプ４２１に送られる。
【００６４】
放水パイプ４２１に送られた中水は、放水パイプ４２１に形成された複数の孔の各々から屋根５０１上に放水される。
【００６５】
屋根５０１上に放水された中水は屋根５０１を伝わって落下し、雨樋５０２に集水される。
【００６６】
その後、雨樋５０２に集水された中水はパイプ１１１を介して貯水タンク１１０に戻される。
【００６７】
以上のように、本実施形態に係る住宅用水循環システム４００によれば、貯水タンク１１０に貯えられた中水を用いて屋根５０１の掃除を行いつつ、使用後の中水を再び集めて貯水タンク１１０に戻すことができる。このため、無駄に中水を消費することなく、屋根５０１の清掃を行うことが可能である。
【００６８】
なお、本実施形態に係る住宅用水循環システム４００においては、ポンプ４１０及び水回収手段４２０を第一の実施形態に係る住宅用水循環システム１００に対して適用したが、同様に、第二の実施形態に係る住宅用水循環システム２００または第三の実施形態に係る住宅用水循環システムに対して適用することも可能である。
【００６９】
本実施形態に係る住宅用水循環システム４００は、わずかな改良を加えることにより、豪雪地帯の住宅に対して特に有効である。
【００７０】
豪雪地帯にある住宅に対して本実施形態に係る住宅用水循環システム４００を用いる場合には、図４に破線で示すように、パイプ４２３の途中に中水を加熱するヒーター４３０を配置する。
【００７１】
ヒーター４３０は、中水が屋根５０１に積もった雪を溶かす程度の温水（例えば、摂氏約３０度）になるまで、中水を加熱する。
【００７２】
ヒーター４３０により加熱された中水は放水パイプ４２１から屋根５０１に積もっている雪の上に放水され、雪を溶かす。雪が溶けた水は中水とともに雨樋５０２に集水され、パイプ１１１を介して、貯水タンク１１０に集められる。
【００７３】
このように、本実施形態に係る住宅用水循環システム４００に対してヒーター４３０を追加することにより、屋根５０１に積もった雪を溶かすことが可能になり、重労働である雪下ろしの作業を省くことが可能である。
【００７４】
なお、本実施形態に係る住宅用水循環システム４００においては、貯水タンク１１０に貯えられている中水を放水パイプ４２１に送るポンプ４１０を備えるものとして構成されているが、ポンプ４１０に代えて、ポンプ１３０を兼用して用いることが可能である。すなわち、貯水タンク１１０に貯えられている中水を、ポンプ１３０を介して、流し水タンク１２０及び放水パイプ４２１の双方に送ることが可能である。
【図面の簡単な説明】
【００７５】
【図１】図１は、本発明の第一の実施形態に係る住宅用水循環システムを備えた住宅の内部を示す概略図である。
【図２】図２は、本発明の第二の実施形態に係る住宅用水循環システムを備えた住宅の内部を示す概略図である。
【図３】図３は、本発明の第三の実施形態に係る住宅用水循環システムにおいて使用する分水器の分解断面図である。
【図４】図４は、本発明の第四の実施形態に係る住宅用水循環システムを備えた住宅の内部を示す概略図である。
【符号の説明】
【００７６】
１００  本発明の第一の実施形態に係る住宅用水循環システム
１１０  貯水タンク
１１１、１１２、１１３、１１５  パイプ
１１４  フィルター
１２０  流し水タンク
１２１  トイレ
１２２  手洗い場
１３０  ポンプ
１４０  風呂
１４１  残り水
５００  住宅
５０１  屋根
５０２  雨樋
２００  本発明の第二の実施形態に係る住宅用水循環システム
２１０  浄水器
２１１  洗濯機
２１２  臀部洗浄器
２１３  非常用水栓
３００  分水器
３０１  本体ケース
３０２  キャップ
３０３  ストレーナー
３０４  整流板
３０５  内管
３０６  排水口
３０７  第一突起
３０８  第二突起
４００  本発明の第四の実施形態に係る住宅用水循環システム
４１０  ポンプ
４２０  水回収手段
４２１  放水パイプ
４２２、４２３  パイプ
４３０  ヒーター
【図１】
2009299355.tif 000003
【図２】
2009299355.tif 000004
【図３】
2009299355.tif 000005
【図４】
2009299355.tif 000006