(57)【要約】【課題】被調理物に調理（焼き）むらが発生することを抑制した加熱調理器を提供することを目的とする。【解決手段】被調理物１を加熱するヒータ２ａ、２ｂ、３を備え、加熱調理中にヒータ２ａ、２ｂを左右方向へ可動（移動）させるようにしたものである。これによって、加熱調理中にヒータ２ａ、２ｂが可動するため、ヒータからの被調理物１への輻射熱は可動に応じて変化し均一化され、調理（焼き）むらの発生を抑制することができ、調理の出来映えが良好なものである。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
被調理物を加熱するヒータと、このヒータを可動させるヒータ可動手段と、ヒータの可動を制御する制御手段とを備え、前記制御手段は加熱調理中にヒータ可動手段を制御してヒータを可動させるようにした加熱調理器。
【請求項２】
制御手段は、調理開始から一定時間後にヒータを可動させるようにした請求項１に記載の加熱調理器。
【請求項３】
調理室内の温度を検知する温度検知手段を備え、調理室内の温度が一定値以上となった場合にヒータを可動させるようにした請求項１に記載の加熱調理器。
【請求項４】
可動タイミング変更手段を備え、ヒータの短時間可動は長時間可動させる場合に比べて早く可動させるように可動タイミングを変更可能とした請求項１〜３のいずれか１項に記載の加熱調理器。
【請求項５】
被調理物の負荷量判定手段を備え、負荷量に合わせて調理時間を変更するようにした請求項１〜４のいずれか１項に記載の加熱調理器。
【請求項６】
被調理物を加熱するヒータとして、被調理物の上下から加熱する上ヒータおよび下ヒータを備え、この上ヒータおよび下ヒータを同時または単独で可動させるようにした請求項１〜５のいずれか１項に記載の加熱調理器。
【請求項７】
ヒータ動作選択手段を備え、このヒータ動作選択手段による動作選択により下ヒータを被調理物の側方へ可動させるようにした請求項６に記載の加熱調理器。
【請求項８】
ヒータの形状は、可動方向に平行な部分を可動方向に垂直な部分より少ない構成とした請求項１〜７のいずれか１項に記載の加熱調理器。
【請求項９】
ヒータの形状は、可動方向に平行な部分をなくした構成とした請求項１〜７のいずれか１項に記載の加熱調理器。
【請求項１０】
ヒータの可動範囲は、焼き網の範囲内でかつヒータ幅より小とした請求項１〜９のいずれか１項に記載の加熱調理器。
【請求項１１】
ヒータの可動範囲は、焼き網の範囲内と、焼き網の範囲外とに設定した請求項１〜９のいずれか１項に記載の加熱調理器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、調理室内の被調理物、例えば魚をヒータにより加熱調理するロースタまたはこのロースタを搭載した誘導加熱調理器などの加熱調理器に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、この種の加熱調理器は、調理室内に上ヒータ、下ヒータ、受け皿、および焼き網を設け、上、下ヒータの通電を調理室内に設けた温度センサやタイマーによって制御したり、調理の出来上がりを検知したりするとともに、上、下ヒータによる輻射熱によって加熱調理をしていた（例えば、特許文献１参照）。
【特許文献１】特開２００１−２５８７６１号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
しかしながら、前記従来の構成では、調理室内の上、下ヒータは固定であり、上、下ヒータからの輻射熱による調理（焼き）むらが発生していた。すなわち、ヒータに近いところでは焼き色が濃く、離れた所では薄くなり、均一に焼けないことになる。特に、下ヒータは被調理物との距離が近く、より影響が大きくなって、被調理物である魚に下ヒータの形状と同じような焼き色が付き、焼き上がりがよくないものであった。
【０００４】
本発明は、前記従来の課題を解決するもので、被調理物に調理（焼き）むらが発生することを抑制した加熱調理器を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
前記従来の課題を解決するために、本発明の加熱調理器は、被調理物を加熱するヒータと、このヒータを可動させるヒータ可動手段と、ヒータの可動を制御する制御手段とを備え、前記制御手段は加熱調理中にヒータ可動手段を制御してヒータを可動させるようにしたものである。
【０００６】
これによって、加熱調理中にヒータは可動するため、ヒータからの被調理物への輻射熱は可動に応じて変化し均一化され、調理（焼き）むらの発生を抑制することができ、調理の出来映えが良好なものである。
【発明の効果】
【０００７】
本発明の加熱調理器は、調理（焼き）むらの発生を抑制することができ、調理の出来映えが良好なものである。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００８】
第１の発明は、被調理物を加熱するヒータと、このヒータを可動させるヒータ可動手段と、ヒータの可動を制御する制御手段とを備え、前記制御手段は加熱調理中にヒータ可動手段を制御してヒータを可動させるようにした加熱調理器とするものである。これにより、加熱調理中にヒータは可動するため、ヒータからの被調理物への輻射熱は可動に応じて変化し均一化され、調理（焼き）むらの発生を抑制することができ、調理の出来映えが良好なものである。
【０００９】
第２の発明は、特に、第１の発明において、制御手段は、調理開始から一定時間後にヒータを可動させるようにしたことにより、初期の一定時間は焼き色が付かず調理室内温度を上昇させる行程であって焼き色が付く状況でのみヒータを可動させることができるため、ヒータ可動部の耐久時間を考慮して、かつより長時間の均一な調理を行うことができる。
【００１０】
第３の発明は、特に、第１の発明において、調理室内の温度を検知する温度検知手段を備え、調理室内の温度が一定値以上となった場合にヒータを可動させるようにしたことにより、連続で調理した場合など、調理室内の温度に合わせて焼き色が付く状況でのみヒータを可動させることができるため、ヒータ可動部の耐久時間を考慮して、さらに長時間の均一な焼き調理を行うことができる。
【００１１】
第４の発明は、特に、第１〜第３のいずれか１つの発明において、可動タイミング変更手段を備え、ヒータの短時間可動は長時間可動させる場合に比べて早く可動させるように可動タイミングを変更可能としたことにより、焼き色が付くのに時間がかかり長時間で調理するものや、短時間で調理ができるものに合わせてヒータを可動して均一な調理を行うことができる。
【００１２】
第５の発明は、特に、第１〜第４のいずれか１つの発明において、被調理物の負荷量判定手段を備え、負荷量に合わせて調理時間を変更するようにしたことにより、より均一な調理を行うことができる。
【００１３】
第６の発明は、特に、第１〜第５のいずれか１つの発明において、被調理物を加熱するヒータとして、被調理物の上下から加熱する上ヒータおよび下ヒータを備え、この上ヒータおよび下ヒータを同時または単独で可動させるようにしたことにより、被調理物の高さや形状に合わせて上ヒータまたは下ヒータを可動させるかどうかを選択し、より均一で使い勝手のよい調理を行うことができる。
【００１４】
第７の発明は、特に、第６の発明において、ヒータ動作選択手段を備え、このヒータ動作選択手段による動作選択により下ヒータを被調理物の側方へ可動させるようにしたことにより、より背の高い形状の被調理物も調理が行える。
【００１５】
第８の発明は、特に、第１〜第７のいずれか１つの発明において、ヒータの形状は、可動方向に平行な部分を可動方向に垂直な部分より少ない構成としたことにより、ヒータの可動により被調理物の調理むらを効果的に抑えることができる。
【００１６】
第９の発明は、特に、第１〜第７のいずれか１つの発明において、ヒータの形状は、可動方向に平行な部分をなくした構成としたことにより、ヒータの可動によりさらに被調理物の調理むらを効果的に抑えることができる。
【００１７】
第１０の発明は、特に、第１〜第９のいずれか１つの発明において、ヒータの可動範囲は、焼き網の範囲内でかつヒータ幅より小としたことにより、可動距離は短いながらもより効果的に均一に加熱調理することが可能である。
【００１８】
第１１の発明は、特に、第１〜第９のいずれか１つの発明において、ヒータの可動範囲は、焼き網の範囲内と、焼き網の範囲外とに設定したことにより、被調理物の背の高さに合わせて、被調理物の調理むらを効果的に抑えることができる。
【００１９】
以下、本発明の実施の形態について、図面を参照しながら説明する。なお、この実施の形態によって本発明が限定されるものではない。
【００２０】
（実施の形態１）
図１〜図４は、本発明の実施の形態１における加熱調理器を示している。
【００２１】
図１に示すように、本実施の形態における加熱調理器は、魚などの被調理物１を加熱する下面左から加熱する第一の下ヒータ２ａと、被調理物１を下面右から加熱する第二の下ヒータ２ｂと、被調理物１を上面から加熱する上ヒータ３と、被調理物１からでる脂などを受け止める受け皿４と、被調理物１を積載する焼き網５とを調理室を構成する筐体６内に備えている。
【００２２】
本実施の形態においては、下ヒータ２ａ、２ｂは、図に示すように、左右水平方向に可動（移動）するものであり、上ヒータ３は一定位置に固定されている。
【００２３】
そして、図２（ａ）に示すように、上ヒータ３はヒータの通電を制御するヒータ制御手段８、制御手段９と接続され、図２（ｂ）に示すように、下ヒータ２ａ、２ｂはヒータを図１に示すように左右に可動させるヒータ可動手段７、ヒータ制御手段８、および制御手段９と接続されている。制御手段９は、下ヒータ２ａ、２ｂの可動および下ヒータ２ａ、２ｂ、上ヒータ３の通電を制御するものである。
【００２４】
上記した加熱調理器はロースタとして単体で使用するか、あるいは図３に示すように、３口の加熱部１５、電源スイッチ１６および操作部１７を有するＩＨクッキングヒータ装置に筐体６を組み込んで使用するものである。
【００２５】
次に、ＩＨクッキングヒータ装置に筐体６を組み込んで使用する場合の動作について説明する。
【００２６】
被調理物１は焼き網５上に載せられており、電源スイッチ１６を入れ、操作部１７の操作により、加熱調理器の運転を開始する。この開始に合わせて、下ヒータ２ａ、２ｂおよび上ヒータ３への通電が開始される。これらヒータはシーズヒータであり、調理室内の空気を自然対流により温めるとともに、輻射熱により被調理物１の温度を上昇させる。そして一定時間が経つと、被調理物１も輻射熱により焦げ目が付着し始める。この際、下ヒータ２ａ、２ｂは上ヒータ３に比べて被調理物１までの距離が近い。これは、上ヒータ３は被調理物１の高さを考慮して距離を設けているが、下ヒータ２ａ、２ｂはその配慮がなされていないためである。この結果、被調理物１の下面の焼き色は下ヒータ２ａ、２ｂ形状に合わせ、近い部位の輻射熱が多いために焦げ目が付きやすくなる。そこで、下ヒータ２ａ、２ｂは調理開始から一定時間後が経過すると、制御手段９からの出力によりヒータ可動手段７が動作し、水平方向に一定の範囲内を可動するようになる（図１）。このため、下ヒータ２ａ、２ｂの輻射熱は平均的に被調理物１に輻射されることになり、調理むらがなく、焦げ目も均一になるものである。
【００２７】
なお、本実施の形態では、ヒータとして上、下ヒータを用いたが、上、下ヒータの内、一方のヒータだけを用いるものであってもよい。また、上、下ヒータを用い、下ヒータ２ａ、２ｂのみを分割して可動するものとしたが、上ヒータ３も同様に分割して可動するようにしてもよい。この場合、下ヒータ２ａ、２ｂのみ、上ヒータ３のみを独立して動作させてもよいし、同時に可動させてもよい。また、下ヒータ２ａ、２ｂを一つのヒータとし、可動させる構成でむらのない調理を実現してもよい。
【００２８】
さらに、可動するヒータの形状は、可動方向に平行な部分を可動方向に垂直な部分より少ない構成とするか、あるいは可動方向に平行な部分をなくした図２（ａ）の蛇行形状に構成することで、可動する場合に同じ所に長時間輻射熱があたることを避けることができる。
【００２９】
また、図４のように、下ヒータ２ａ、２ｂの可動範囲をヒータ幅より小とし、さらに焼き網５の範囲内にすることで、可動距離は短いながらもより効果的に均一に加熱することも可能である。
【００３０】
（実施の形態２）
図５、図６は、本発明の実施の形態２における加熱調理器を示している。加熱調理器のヒータ構成や、組み込んだＩＨクッキングヒータ装置、および変形構成などについては実施の形態１と同じである。よって、同一構成および作用効果を奏する部分は同一符号を付して詳細な説明は省略し、相違点を中心に説明する。
【００３１】
図５に示すように、本実施の形態における加熱調理器は、調理室内にサーミスタ１０を設け、サーミスタ１０の抵抗値により調理室内温度を温度検知手段１１で検知するようにし、調理室内の温度が一定値以上となった場合に下ヒータ２ａ、２ｂを可動させるようにしている。また、被調理物１の負荷量判定手段１２を備え、制御手段９に信号を入力し負荷量に合わせて調理時間を変更するようにしている。
【００３２】
上記構成において、被調理物１は焼き網５上に載せられており、電源スイッチ１６を入れ、操作部１７の操作により、調理を開始する。この開始に合わせて、上ヒータ３、下ヒータ２ａ、２ｂへの通電が開始される。ヒータはシーズヒータであり、調理室内の空気を自然対流により温めるとともに、輻射熱により被調理物１の温度を上昇させる。この温度はサーミスタ１０を通して温度検知手段１１により検知され、制御手段９に入力される。ここで初期の温度上昇の変化量を制御手段９で計算し、その結果で負荷の量を判定する。これは、一定時間の電力の入力量に対して、温度上昇値の値から、筐体６および負荷量の熱容量が算出できるため、負荷量、すなわち被調理物１の量が判定できるというものである。この負荷量に合わせて上ヒータ３、下ヒータ２ａ、２ｂへの通電電力量を決定する。負荷が多い場合にはより多い電力を投入して調理を行っていく。
【００３３】
この過程で制御手段９ではあらかじめ設定してある温度閾値を越えたと判断した場合には、焦げ目が付きはじめるために下ヒータ２ａ、２ｂを可動させる。このため下ヒータ２ａ、２ｂの輻射熱は平均的に被調理物１に輻射されることになり、調理むらがなく、焦げ目も均一になるものである。そしてさらに高温の設定値を超えた場合には、焼き上がり状態になったと判断し、調理を終了する。この結果、全体的にむらなく均一の焦げ目が付いた加熱調理を提供できるものである。
【００３４】
また、図６に示すように、可動タイミング変更手段１３を備え、下ヒータ２ａ、２ｂの短時間可動は長時間可動させる場合に比べて早く可動させるように可動タイミングを変更可能としたものである。すなわち、被調理物１の量が少ない場合には短時間に焼き上がるため、可動タイミング変更手段１３によって下ヒータ２ａ、２ｂを早く可動させ、また被調理物１の量が多い場合にはゆっくり可動させる。さらにヒータの通電電力量と合わせて、電力量を少なくしてゆっくり可動させたり、電力量を多くして早く可動させたりすることもできる。
【００３５】
（実施の形態３）
図７〜図９は、本発明の実施の形態３における加熱調理器を示している。加熱調理器のヒータ構成や、組み込んだＩＨクッキングヒータ装置、および変形構成などについては実施の形態１と同じである。よって、同一構成および作用効果を奏する部分は同一符号を付して詳細な説明は省略し、相違点を中心に説明する。
【００３６】
図７に示すように、本実施の形態における加熱調理器は、ヒータ動作選択手段１４を備えたものである。このヒータ動作選択手段１４による動作選択により、図８に示すように、下ヒータ２ａ、２ｂを被調理物１の側方（点線位置）へ可動（移動）させるようにし、より背の高い形状の被調理物１も調理が行えるようにしたものである。すなわち、下ヒータ２ａ、２ｂの可動範囲は、焼き網５の範囲内と、焼き網５の範囲外である被調理物１の側方とに設定されているものである。
【００３７】
図８においては、上ヒータ３を第一の上ヒータ３ａと第二の上ヒータ３ｂに分割している場合を示している。
【００３８】
上記構成において、被調理物１は焼き網５上に載せられており、電源スイッチ１６を入れる。ここで、被調理物１の背が高い場合には、操作部１７のヒータ動作選択スイッチ１４で、側面加熱を行えるモードを選択し、下ヒータ２ａ、２ｂにより側面から加熱を行えるようにする（図８の点線位置）。また、図７のように、ヒータ動作選択スイッチ１４を押し下ヒータ２ａ、２ｂが側面に移動した後に、焼き網５を上下逆転して（自動または手動で）設置するようにすることで、より背の高い被調理物１、例えば、ジャガイモを丸ごと１個セットすることができる。この後に調理を開始する。
【００３９】
この開始に合わせて、下ヒータ２ａ、２ｂ、上ヒータ３ａ、３ｂへの通電が開始される。ヒータはシーズヒータであり、調理室内の空気を自然対流により温めるとともに、輻射熱により被調理物１の温度を上昇させる。焦げ目が付きはじめる一定時間後にヒータ２ａ、２ｂ、３ａ、３ｂを可動させることもできる。この結果、ヒータの輻射熱は平均的に被調理物１に輻射されることになり、調理むらがなく、焦げ目も均一になるものである。また背の高いものも上方、側面から焼き上げることができ、全体的にむらなく均一の焦げ目が付いた加熱調理が提供できるものである。
【００４０】
なお、上記実施の形態１〜３では、加熱調理器を誘導加熱調理器へ組み込んだ例を挙げているが、既述したとおり、単独使用も可能であり、また電気クッキングヒータやラジェントヒータを利用したクッキングヒータにも組み込むこともできる。また、ヒータはシーズヒータとしているがミラクロンヒータなどのヒータを用いてもよい。さらにヒータ可動部にはモータを用いてもよいし、側面へ移動させるだけのスライド構成を用いてもよく、その構成は限定されるものではない。
【産業上の利用可能性】
【００４１】
以上のように、本発明にかかる加熱調理器は、調理（焼き）むらの発生を抑制することができ、調理の出来映えが良好なものであるので、家庭用、業務用にかかわらず加熱調理器全般に適用できる。
【図面の簡単な説明】
【００４２】
【図１】本発明の実施の形態１における加熱調理器の断面図
【図２】（ａ）同加熱調理器の上ヒータの構成図（ｂ）同加熱調理器の下ヒータの構成図
【図３】同加熱調理器を組み込んだＩＨクッキングヒータ装置の斜視図
【図４】同加熱調理器の他例を示す断面図
【図５】本発明の実施の形態２における加熱調理器の下ヒータの構成図
【図６】同加熱調理器の下ヒータの他例を示す構成図
【図７】本発明の実施の形態３における加熱調理器の下ヒータの構成図
【図８】同加熱調理器の断面図
【図９】同同加熱調理器の他例を示す断面図
【符号の説明】
【００４３】
１  被調理物
２ａ  第一の下ヒータ
２ｂ  第二の下ヒータ
３  上ヒータ
３ａ  第一の上ヒータ
３ｂ  第二の上ヒータ
５  焼き網
７  ヒータ可動手段
８  ヒータ制御手段
９  制御手段
１１  温度検知手段
１２  負荷量判定手段
１３  可動タイミング変更手段
１４  ヒータ動作選択スイッチ
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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