(57)【要約】【課題】  本発明の目的は、硬化性組成物を効率的に硬化させることができ、かつ、硬化物の機械的物性も良好であり、耐熱性、耐ブリードアウト性に優れる硬化性組成物を提供することにある。【解決手段】  イオン液体（Ａ）と重合性化合物（Ｄ）を含有するマイクロ波硬化性組成物であって、イオン液体（Ａ）の分子内に重合性化合物（Ｄ）と反応する官能基（ｆ）、好ましくはビニル基を少なくとも１つ有することを特徴とするマイクロ波硬化性組成物（Ｘ）であり、組成物（Ｘ）の重量に対して、イオン液体（Ａ）の含有量が０．１〜２５重量％であることが好ましい。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
イオン液体（Ａ）と重合性化合物（Ｄ）を含有するマイクロ波硬化性組成物であって、イオン液体（Ａ）の分子内に重合性化合物（Ｄ）と反応する官能基（ｆ）を少なくとも１つ有することを特徴とするマイクロ波硬化性組成物（Ｘ）。
【請求項２】
官能基（ｆ）がビニル基を含み、重合性化合物（Ｄ）がビニル化合物を含有する請求項１に記載の組成物（Ｘ）。
【請求項３】
官能基（ｆ）がヒドロキシル基を含み、重合性化合物（Ｄ）がイソシアネート基又はブロックドイソシアネート基含有化合物と活性水素含有化合物との混合物を含有する請求項１に記載の組成物（Ｘ）。
【請求項４】
組成物（Ｘ）の重量に対して、イオン液体（Ａ）の含有量が０．１〜２５重量％である請求項１〜３のいずれか１項に記載の組成物（Ｘ）。
【請求項５】
請求項１〜４のいずれか１項に記載の組成物（Ｘ）にマイクロ波を照射することを特徴とする重合性化合物（Ｄ）の重合方法。
【請求項６】
請求項１〜５のいずれか１項に記載の組成物（Ｘ）を硬化してなることを特徴とする硬化物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、マイクロ波硬化性組成物に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来から、接着剤、粘着剤、塗料、コーティング剤、レジスト材料、成形材料には大量の有機溶剤を含む樹脂溶液が使われてきたが、地球環境または作業環境への関心の高まりとともに、大量の有機溶剤を含有する樹脂溶液の使用を制限する様になってきている。それらに対処する一つの方法として、熱、紫外線、電子線硬化性樹脂組成物等の樹脂素材の開発が進められてきた。これら硬化性樹脂組成物に代表される無溶剤型樹脂組成物は、ウレタンアクリレート、エポキシアクリレート、またはエステルアクリレート等の反応性オリゴマー及び、各種のビニル、アクリレート系モノマー等の低粘度単量体を主成分として構成されており、硬化物の硬度、耐溶剤性、強靱性、機械特性は使用する反応性オリゴマー、低粘度単量体の配合により調整され、通常は揮発性の有機溶剤等は使用されない。
【０００３】
硬化を行うにあたっては、熱硬化性樹脂の場合、オーブン、電気炉などによる加熱であるため、熱伝導効率が低いため、熱が伝わりにくく、樹脂が硬化するまでに長時間を要する。また、加熱機器によっては、硬化に使用される熱量は、全体の加熱に要する熱量の１０％にも達していない場合が多く、とても効率のよい方法とはいえない。
紫外線硬化型の場合、紫外線照射装置が比較的安価で市場に流通している点と、熱硬化型と比較して、硬化速度、エネルギー的に大きな優位性があることから、コーティング材料、レジスト材料などの硬化には、専らこの樹脂が使用されている。しかしながら、紫外線硬化の場合、紫外線の透過深度が非常に浅いため、薄膜の形成しかできず、また薄膜であっても着色剤、顔料などの紫外線を通さない物質が樹脂に含まれていると、使用することができないため、一般的に透明かつ薄膜でないものは紫外線硬化樹脂を使用することはできない。
【０００４】
電子線硬化型の場合、装置が高価であったり、照射強度の調節により、紫外線硬化型よりは厚膜の樹脂硬化物を得ることができるが、表面近傍の樹脂が劣化したりと、均一な硬化物を得ることが難しい。
【０００５】
そこでこれら従来の硬化方式の欠点を解決するために、近年マイクロ波を用いた化学反応が注目されており、マイクロ波を用いたポリイミド前駆体のイミド環化（例えば、特許文献１および２参照）など、マイクロ波を吸収して樹脂を硬化させる検討が行われている。
また、イオン液体を重合性化合物に添加することでマイクロ波吸収効率が上がるため、反応を促進できることが知られている（非特許文献１）。
【特許文献１】特開平４−３０５１４８
【特許文献２】特開平５−０４０３３９
【非特許文献１】Ｍａｃｒｏｍｏｌｅｃｕｌａｒ  Ｒａｐｉｄ  Ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎｓ  （２００７）、２８、４５６
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかしながら、非特許文献１のようにイオン液体を重合性化合物に添加することで、反応速度は大きくなるが、合成したポリマー中にイオン液体が残存するため、得られるポリマーの強度が、イオン液体を添加していない場合と比較して低下したり、硬化後のイオン液体のブリードアウトなどの問題があった。
すなわち、本発明の目的は、硬化性組成物を効率的に硬化させることができ、かつ、硬化物の機械的物性も良好であり、硬化後のブリードアウトが少ないマイクロ波硬化性組成物を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明者は鋭意研究した結果、本発明を完成させるに至った。
すなわち本発明は、イオン液体（Ａ）と重合性化合物（Ｄ）を含有するマイクロ波硬化性組成物であって、イオン液体（Ａ）の分子内に重合性化合物（Ｄ）と反応する官能基（ｆ）を少なくとも１つ有することを特徴とするマイクロ波硬化性組成物（Ｘ）；該組成物（Ｘ）を硬化してなる硬化物；該組成物（Ｘ）にマイクロ波を照射する重合性化合物（Ｄ）の重合方法である。
【発明の効果】
【０００８】
本発明のマイクロ波硬化性組成物を用いれば、機械的物性が良好かつブリードアウト物の少ない樹脂硬化物を得ることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００９】
本発明におけるイオン液体（Ａ）とは、１００℃以下で液体である塩であり、カチオン（ａ１）とアニオン（ａ２）から成り、分子内に重合性化合物（Ｄ）と反応する官能基（ｆ）を少なくとも１つ有する。この官能基（ｆ）は、カチオン（ａ１）にある官能基（ｆ１）、アニオン（ａ２）にある（ｆ２）のどちらか一方、または両方どちらでも構わない。
また、イオン液体（Ａ）は、官能基（ｆ）を有しないイオン液体を含有していてもよい。官能基（ｆ）を有しないイオン液体は、イオン液体全体の重量に対して０〜５０重量％含有していてもよい。
また、イオン液体（Ａ）は、分子内に重合性化合物（Ｄ）と反応する官能基（ｆ）とともに、重合性化合物（Ｄ）と反応しない官能基を有していてもよい。
官能基（ｆ）としては、ビニル基、アミノ基、カルボキシル基、ヒドロキシル基、エポキシ基などが挙げられる。なお、本発明において、ビニル基とは炭素炭素2重結合を有する炭素数２〜２５の炭化水素基を言うものとし、例えば狭義のビニル基（−ＣＨ＝ＣＨ2）、アリル基、ＣＨ2＝Ｃ＜（例えばメタアクリロイル基の残基等）等が含まれる。
【００１０】
例えば官能基（ｆ）がビニル基の場合、イオン液体（Ａ）を構成するカチオンとしては、４級アンモニウムイオンとビニル基を分子内に持つものが上げられる。このようなカチオンとしてはアミジニウムイオンの側鎖に１つ以上のビニル基を持つカチオン、４級アンモニウムイオンの側鎖の１つ以上にビニル基を持つカチオンなどが挙げられる。このようなカチオンの具体的な例としては、１−メチル−３−ビニルイミダゾリウム、１−アリル−３−メチルイミダゾリウム、１−アリル−３−エチルイミダゾリウム、トリメチルビニルアンモニウム、トリメチル−２−メタクロイロキシエチルアンモニウムなどが挙げられる。これらの中で１−メチル−３−ビニルイミダゾリウム、１−アリル−３−メチルイミダゾリウム、１−メチル−３−ビニルイミダゾリウム、１−アリル−３−エチルイミダゾリウムが特に好ましい。
【００１１】
官能基（ｆ）がビニル基の場合、イオン液体（Ａ）を構成するアニオンとしては、反応性の二重結合部位と、カルボキシルアニオン、スルホン酸などのアニオンを分子内に持つものが挙げられる。このようなアニオンとしては、メタクリル酸アニオン、アクリル酸アニオン、マレイン酸アニオン、フマル酸アニオンなどのほかに、アクリル酸エステル、メタクリル酸エステル、アクリルアミド、メタクリルアミドなどが挙げられる。このようなアニオンの具体例としては、２−アクリルアミド−２−メチルプロパンスルホン酸アニオン、２−メタクリルアミド−２−メチルプロパンスルホン酸アニオンなどが挙げられる。これらの中で２−アクリルアミド−２−メチルプロパンスルホン酸アニオンが特に好ましい。
【００１２】
上記反応性のカチオンと組み合わされることでイオン液体を構成してもよい非反応性のカチオンとしては以下のものが挙げられる。
（１）イミダゾリニウムカチオン
１，２，３，４−テトラメチルイミダゾリニウム、１，３，４−トリメチル−２−エチルイミダゾリニウム等
（２）イミダゾリウムカチオン
１−エチル−３−メチルイミダゾリウム、１−ブチル−３−メチルイミダゾリウム等
（３）テトラヒドロピリミジニウムカチオン
１，３−ジメチル−１，４，５，６−テトラヒドロピリミジニウム、１，２，３−トリメチル−１，４，５，６−テトラヒドロピリミジニウム等
（４）第四級アンモニウムカチオン
ジエチルジメチルアンモニウム、トリエチルメチルアンモニウム等
（５）ホスホニウムカチオン
テトラメチルホスホニウム、テトラエチルホスホニウム等が挙げられる。
【００１３】
上記反応性のアニオンと組み合わされることでイオン液体を構成してもよい非反応性のアニオンとしては以下のものが挙げられる。
（１）無機強酸：
フッ酸、塩酸、硫酸、燐酸、ＨＣｌＯ4、ＨＢＦ4、ＨＰＦ6、ＨＡｓＦ6、ＨＳｂＦ6、フルオロスルホン酸等；
（２）カルボン酸
モノカルボン酸｛Ｃ１〜３０の脂肪族モノカルボン酸［飽和モノカルボン酸（ギ酸、酢酸、プロピオン酸、酪酸、イソ酪酸、吉草酸、カプロン酸、エナント酸、カプリル酸、ペラルゴン酸、ラウリル酸、ミリスチン酸、ステアリン酸、ベヘン酸など）および芳香族モノカルボン酸［安息香酸、ケイ皮酸、ナフトエ酸など］｝；
ポリカルボン酸（２〜４価のポリカルボン酸）｛脂肪族ポリカルボン酸［飽和ポリカルボン酸（シュウ酸、マロン酸、コハク酸、グルタル酸、アジピン酸、ピメリン酸、スベリン酸、アゼライン酸、セバシン酸など）；
芳香族ポリカルボン酸［フタル酸、イソフタル酸、テレフタル酸、トリメリット酸、ピロメリト酸など］；
脂肪族オキシカルボン酸［グリコール酸、乳酸、酒石酸など］；
芳香族オキシカルボン酸［サリチル酸、マンデル酸など］；
Ｓ含有ポリカルボン酸［チオジプロピオン酸］；および
その他のポリカルボン酸［シクロブテン−１，２−ジカルボン酸、シクロペンテン−１，２−ジカルボン酸、フラン−２，３−ジカルボン酸、ビシクロ［２，２，１］ヘプタ−２−エン−２，３−ジカルボン酸、ビシクロ［２，２，１］ヘプタ−２，５−ジエン−２，３−ジカルボン酸］など］
（３）ハロゲン原子含有アルキル基置換無機強酸（アルキル基の炭素数１〜３０）：
ＨＢＦn（ＣＦ3）4-n、ＨＰＦn（ＣＦ3）6-n、トリフルオロメタンスルホン酸、ペンタフルオロエタンスルホン酸、ヘプタフルオロプロパンスルホン酸、トリクロロメタンスルホン酸、ペンタクロロプロパンスルホン酸、ヘプタクロロブタンスルホン酸、トリフルオロ酢酸、ペンタフルオロプロピオン酸、ペンタフルオロブタン酸、トリクロロ酢酸、ペンタクロロプロピオン酸およびヘプタクロロブタン酸等；
（４）ハロゲン原子含有スルホニルイミド（炭素数１〜３０）：
ビス（フルオロメチルスルホニル）イミド、ビス（トリフルオロメタンスルホニル）イミドおよびビス（フルオロスルホニル）イミド等；
（５）ハロゲン原子含有スルホニルメチド（炭素数３〜３０）：
トリス（トリフルオロメタンスルホニル）メチド等；
（６）ハロゲン原子含有カルボン酸アミド（炭素数２〜３０）：
ビス（トリフルオロアセト）アミド等；
（７）ニトリル基含有イミド：
ＨＮ（ＣＮ）2等；
（８）ニトリル含有メチド：
ＨＣ（ＣＮ）3等；
（９）炭素数１〜３０のハロゲン原子含有アルキルアミン：
ＨＮ（ＣＦ3）2等
（１０）チオシアン酸等が挙げられる。
【００１４】
官能基（ｆ）がビニル基であるイオン液体としては、上記のカチオン、アニオンの組み合わせから多種のものを選択することができる。
具体的には、１−メチル−３−ビニルイミダゾリウムカチオンとビス（トリフルオロメタンスルホニル）イミドアニオンからなるイオン液体、１−メチル−３−ビニルイミダゾリウムとテトラフルオロボレートイオンからなるイオン液体、１−メチル−３−ビニルイミダゾリウムと塩化物イオンからなるイオン液体、１−アリル−３−メチルイミダゾリウムカチオンとビス（トリフルオロメタンスルホニル）イミドアニオンからなるイオン液体、１−アリル−３−メチルイミダゾリウムとテトラフルオロボレートイオンからなるイオン液体、１−アリル−３−メチルイミダゾリウムと塩化物イオンからなるイオン液体、トリメチルビニルアンモニウムとビス（トリフルオロメタンスルホニル）イミドアニオンからなるイオン液体、トリメチルビニルアンモニウムとテトラフルオロボレートイオンからなるイオン液体、トリメチルビニルアンモニウムと塩化物イオンからなるイオン液体、１−エチル−３−メチルイミダゾリウムカチオンと２−アクリルアミド−２−メチルプロパンスルホン酸アニオンからなるイオン液体、１−メチル−３−ビニルイミダゾリウムカチオンと２−アクリルアミド−２−メチルプロパンスルホン酸アニオンからなるイオン液体、１−アリル−３−メチルイミダゾリウムカチオンと２−アクリルアミド−２−メチルプロパンスルホン酸アニオンからなるイオン液体、１−アリル−３−エチルイミダゾリウムと２−アクリルアミド−２−メチルプロパンスルホン酸アニオンから成るイオン液体などが挙げられる。これらの中でも、１−メチル−３−ビニルイミダゾリウムカチオンとビス（トリフルオロメタンスルホニル）イミドアニオンからなるイオン液体、１−メチル−３−ビニルイミダゾリウムとテトラフルオロボレートイオンからなるイオン液体、１−メチル−３−ビニルイミダゾリウムと塩化物イオンからなるイオン液体、１−メチル−３−ビニルイミダゾリウムカチオンと２−アクリルアミド−２−メチルプロパンスルホン酸アニオンからなるイオン液体、１−アリル−３−メチルイミダゾリウムカチオンと２−アクリルアミド−２−メチルプロパンスルホン酸アニオンからなるイオン液体が好ましく、１−メチル−３−ビニルイミダゾリウムカチオンと２−アクリルアミド−２−メチルプロパンスルホン酸アニオンからなるイオン液体、１−アリル−３−メチルイミダゾリウムカチオンと２−アクリルアミド−２−メチルプロパンスルホン酸アニオンからなるイオン液体が樹脂強度が増す観点からさらに好ましい。
【００１５】
本発明において、官能基（ｆ）がビニル基であるイオン液体の場合、これと組合わせて使用される重合性化合物としては、分子内にビニル基を少なくとも１つ以上有するモノマー、または重合体、分子内に２個以上のアミノ基を有する、分子量５０以上のジアミンなどが挙げられる。
【００１６】
分子内にビニル基を少なくとも１つ以上有するモノマーとしては、単官能のオレフィン類（ブテン-1、イソブテン、4-メチルペンテン-1、オクテンなど）；芳香族ビニ ル炭化水素またはその置換体（スチレン、α-メチルスチレン、t-ブチルスチレン、ジメチルスチレン、アセトキシスチレン、ビニルトルエンなど）；（メタ）アクリル酸およびそのアルキルエステル（アクリル酸メチル、アクリル酸エチル、アクリル酸ブチル、メタクリル酸メチルなど）；ビニルエーテル（メチルビニルエーテル、エチルビニルエーテル、イソプロピルビニルエーテルなど）；ビニルアルコール誘導体（酢酸ビニル、酪酸ビニルなど）；（メタ）アクリロニトリル；（メタ）アクリルアミドおよびそのＮ置換誘導体；エチレンのハロゲン置換化合物（塩化ビニル、塩化ビニリデン、テトラフルオロエチレン、フッ化ビニリデンなど）；1,2-ジ置換不飽和ポリカルボン酸またはその誘導体（無水マレイン酸、マレイン酸、フマル酸およびそのエステル化合物など）などが挙げられる。多官能性の重合性化合物としては、以下のものが挙げられる。ジエン類（ブタジエン、イソプレンなど）；多官能アクリレート：２官能としては：エチレングリコールジアクリレート、ジエチレングリコールジアクリレート、プロピレングリコールジアクリレート、ジプロピレングリコールジアクリレート、ポリエチレングリコールジアクリレート、ポリプロピレングリコールジアクリレート、ネオペンチルグリコールジアクリレート、グリセリンジアクリレート、１，４−ブタンジオールジアクリレート、１，６−ヘキサンジオールジアクリレート、１，９−ノナンジオールジアクリレート、１，１０−デカンジオールジアクリレート、３−メチル−１，５−ペンタンジオールジアクリレート、２−ブチル−２−エチル−１，３−プロパンジオールジアクリレート、ジメチロール−トリシクロデカンジアクリレート、ビスフェノールAのエチレンオキサイド付加物のジアクリレート、ビスフェノールＡのプロピレンオキサイド付加物のジアクリレート、トリメチロールプロパンアクリル酸安息香酸エステル、ビスフェノールＡジグリシジルエーテルアクリル酸付加物、ヒドロキシピバリン酸ネオペンチルグリコールジアクリレート、２−アクリロイロキシエチルアシッドホスフェート等が例示される。
３官能としては、グリセリントリアクリレート、トリメチロールプロパントリアクリレート、ペンタエリスリトールトリアクリレート、トリメチロールプロパンのエチレンオキサイド付加物のトリアクリレート等が例示される。
４〜６官能アクリレートとしては、ペンタエリスリトールテトラアクリレート、ジペンタエリスリトールペンタアクリレート、ジペンタエリスリトールヘキサアクリレート等が例示される。
は分子内にビニル基を有する重合体としては、ポリエステル、ポリアミド、ポリウレタン、グリシジル化合物などが挙げられる。
【００１７】
分子量６０以上のジアミンとしては、エチレンジアミン、ヘキサメチレンジアミン、イソホロンジアミン、アミノ基を両末端にもつポリアミド、ポリイミド、ポリウレア、ポリウレタンなどが挙げられる。
【００１８】
次に官能基（ｆ）がアミノ基の場合、イオン液体（Ａ）を構成するカチオンとしては４級アンモニウムカチオンとアミノ基を分子内に持つものが上げられる。このようなカチオンとしてはアミジニウムイオンの側鎖に１つ以上のアミノ基を持つカチオン、４級アンモニウムイオンの側鎖の１つ以上にアミノ基を持つカチオンが挙げられる。このようなカチオンの具体的な例としては、１−３（−アミノプロピル）イミダゾリウム、Ｎ，Ｎ，Ｎ−トリエチルエチレンジアミンアンモニウムなどが挙げられる。これらの中１−３（−アミノプロピル）イミダゾリウムが特に好ましい。
【００１９】
上記反応性のカチオンと組み合わされることでイオン液体を構成してもよい非反応性のアニオンとしては上記で挙げたものと同じものが挙げられる。
【００２０】
官能基（ｆ）としてアミノ基をもつイオン液体としては、上記のカチオン、アニオンの組み合わせから多種のものを選択することができる、具体的には、１−３（−アミノプロピル）イミダゾリウムとビス（トリフルオロメタンスルホニル）イミドアニオンからなるイオン液体、１−３（−アミノプロピル）イミダゾリウムとテトラフルオロボレートイオンからなるイオン液体、１−３（−アミノプロピル）イミダゾリウムと塩化物イオンからなるイオン液体、Ｎ，Ｎ，Ｎ−トリエチルエチレンジアミンアンモニウムとビス（トリフルオロメタンスルホニル）イミドアニオンからなるイオン液体、Ｎ，Ｎ，Ｎ−トリエチルエチレンジアミンアンモニウムとテトラフルオロボレートイオンからなるイオン液体、Ｎ，Ｎ，Ｎ−トリエチルエチレンジアミンアンモニウムと塩化物イオンからなるイオン液体などが挙げられる。これらの中でも１−３（−アミノプロピル）イミダゾリウムとビス（トリフルオロメタンスルホニル）イミドアニオンからなるイオン液体が特に好ましい。
【００２１】
本発明において、官能基（ｆ）がアミノ基を有するイオン液体の場合、これと組合わせて使用される重合性化合物としては、分子内に１個以上のビニル基、カルボキシル基、グリシジル基を有する化合物が挙げられる。
【００２２】
ビニル基を有する化合物としては、単官能のオレフィン類（ブテン-1、イソブテン、4-メチルペンテン-1、オクテンなど）；芳香族ビニ ル炭化水素またはその置換体（スチレン、α-メチルスチレン、t-ブチルスチレン、ジメチルスチレン、アセトキシスチレン、ビニルトルエンなど）；（メタ）アクリル酸およびそのアルキルエステル（アクリル酸メチル、アクリル酸エチル、アクリル酸ブチル、メタクリル酸メチルなど）；ビニルエーテル（メチルビニルエーテル、エチルビニルエーテル、イソプロピルビニルエーテルなど）；ビニルアルコール誘導体（酢酸ビニル、酪酸ビニルなど）；（メタ）アクリロニトリル；（メタ）アクリルアミドおよびそのＮ置換誘導体；エチレンのハロゲン置換化合物（塩化ビニル、塩化ビニリデン、テトラフルオロエチレン、フッ化ビニリデンなど）；1,2-ジ置換不飽和ポリカルボン酸またはその誘導体（無水マレイン酸、マレイン酸、フマル酸およびそのエステル化合物など）などが挙げられる。またはこれらを分子内の一部に有するプレポリマーなどが挙げられる。多官能性の重合性化合物としては、以下のものが挙げられる。ジエン類（ブタジエン、イソプレンなど）；多官能アクリレート：２官能としては：エチレングリコールジアクリレート、ジエチレングリコールジアクリレート、プロピレングリコールジアクリレート、ジプロピレングリコールジアクリレート、ポリエチレングリコールジアクリレート、ポリプロピレングリコールジアクリレート、ネオペンチルグリコールジアクリレート、グリセリンジアクリレート、１，４−ブタンジオールジアクリレート、１，６−ヘキサンジオールジアクリレート、１，９−ノナンジオールジアクリレート、１，１０−デカンジオールジアクリレート、３−メチル−１，５−ペンタンジオールジアクリレート、２−ブチル−２−エチル−１，３−プロパンジオールジアクリレート、ジメチロール−トリシクロデカンジアクリレート、ビスフェノールAのエチレンオキサイド付加物のジアクリレート、ビスフェノールＡのプロピレンオキサイド付加物のジアクリレート、トリメチロールプロパンアクリル酸安息香酸エステル、ビスフェノールＡジグリシジルエーテルアクリル酸付加物、ヒドロキシピバリン酸ネオペンチルグリコールジアクリレート、２−アクリロイロキシエチルアシッドホスフェート等が例示される。
３官能としては、グリセリントリアクリレート、トリメチロールプロパントリアクリレート、ペンタエリスリトールトリアクリレート、トリメチロールプロパンのエチレンオキサイド付加物のトリアクリレート等が例示される。
４〜６官能アクリレートとしては、ペンタエリスリトールテトラアクリレート、ジペンタエリスリトールペンタアクリレート、ジペンタエリスリトールヘキサアクリレート等が例示される。
【００２３】
分子内に１個以上のグリシジル基、カルボキシル基を有する化合物としては、フェノールエーテル系グリシジル化合物（ビスフェノールＡ、ビスフェノールＦなどのジグリシジルエーテル類など）；エーテル系グリシジル化合物（ジグリシジルエーテル、グリセリンのトリグリシジルエーテル、ポリアリルグリシジルエーテルなど）；エステル系グリシジル化合物［グリシジル（メタ）アクリレートとエチレン性不飽和単量体（アクリロニトリルなど）との共重合体など］；グリシジルアミン類（パラアミノフェノールのグリシジルエーテルなど）、非グリシジル型エポキシ化合物（エポキシ化ポリオレフィン、エポキシ化大豆油など）などを挙げることができる。カルボキシル基を有する化合物としてはテレフタル酸、アジピン酸などのジカルボン酸、及び末端がカルボン酸のポリエステル、ポリアミドなどが挙げられる。
【００２４】
例えば官能基（ｆ）がカルボキシル基の場合、イオン液体（Ａ）を構成するカチオンとしては４級アンモニウムカチオンとカルボキシル基を分子内に持つものが上げられる。このようなカチオンとしてはアミジニウムイオンの側鎖に１つ以上のカルボキシル基を持つカチオン、４級アンモニウムイオンの側鎖の１つ以上にカルボキシル基を持つカチオンが挙げられる。このようなカチオンの具体的な例としては、１−（カルボキシメチル）−３−メチルイミダゾリウム、４−（トリメチルアンモニオ）ブチレートなどが挙げられる。これらの中で１−（カルボキシメチル）−３−メチルイミダゾリウムが特に好ましい。
【００２５】
官能基（ｆ）がカルボキシル基の場合、イオン液体（Ａ）を構成するアニオンとしては、分子内に２個以上のカルボキシル基をもつカルボン酸のアニオンが上げられる。マレイン酸アニオン、フマル酸アニオン、フタル酸アニオン、ポリカルボン酸アニオン（２〜４価のポリカルボン酸アニオン）｛脂肪族ポリカルボン酸アニオン［飽和ポリカルボン酸アニオン（シュウ酸アニオン、マロン酸アニオン、コハク酸アニオン、グルタル酸アニオン、アジピン酸アニオン、ピメリン酸アニオン、スベリン酸アニオン、アゼライン酸アニオン、セバシン酸アニオンなど）；
芳香族ポリカルボン酸アニオン［フタル酸アニオン、イソフタル酸アニオン、テレフタル酸アニオン、トリメリット酸アニオン、ピロメリト酸アニオンなど］；
などが挙げられる。
【００２６】
上記反応性のカチオン、アニオンと組み合わされることでイオン液体を構成してもよい非反応性のカチオン、アニオンとしては、上記で挙げたものと同じものが使用できる。
【００２７】
官能基（ｆ）としてカルボキシル基をもつイオン液体としては、上記のカチオン、アニオンの組み合わせから多種のものを選択することができる、具体的には、１−（カルボキシメチル）−３−メチルイミダゾリウムとビス（トリフルオロメタンスルホニル）イミドアニオンからなるイオン液体、１−（カルボキシメチル）−３−メチルイミダゾリウムとテトラフルオロボレートイオンからなるイオン液体、１−（カルボキシメチル）−３−メチルイミダゾリウムと塩化物イオンからなるイオン液体、
４−（トリメチルアンモニオ）ブチレートとビス（トリフルオロメタンスルホニル）イミドアニオンからなるイオン液体、４−（トリメチルアンモニオ）ブチレートとテトラフルオロボレートイオンからなるイオン液体、４−（トリメチルアンモニオ）ブチレートと塩化物イオンからなるイオン液体、１−エチル−３−メチルイミダゾリウムカチオンとマレイン酸アニオンからなるイオン液体、１−エチル−３−メチルイミダゾリウムカチオンとフタル酸アニオンからなるイオン液体、１−（カルボキシメチル）−３−メチルイミダゾリウムとマレイン酸アニオンからなるイオン液体、１−（カルボキシメチル）−３−メチルイミダゾリウムとフタル酸アニオンからなるイオン液体などが挙げられる。これらの中でも、１−（カルボキシメチル）−３−メチルイミダゾリウムとビス（トリフルオロメタンスルホニル）イミドアニオンからなるイオン液体、１−エチル−３−メチルイミダゾリウムカチオンとマレイン酸アニオンからなるイオン液体、１−エチル−３−メチルイミダゾリウムカチオンとフタル酸アニオンからなるイオン液体、１−（カルボキシメチル）−３−メチルイミダゾリウムとマレイン酸アニオンからなるイオン液体、１−（カルボキシメチル）−３−メチルイミダゾリウムとフタル酸アニオンからなるイオン液体が好ましく、１−（カルボキシメチル）−３−メチルイミダゾリウムとマレイン酸アニオンからなるイオン液体、１−（カルボキシメチル）−３−メチルイミダゾリウムとフタル酸アニオンからなるイオン液体が最も好ましい。
【００２８】
本発明において、官能基（ｆ）がカルボキシル基を有するイオン液体の場合、これと組合わせて使用される重合性化合物としては、分子内にアミノ基、ヒドロキシル基、グリシジル基を有する化合物が挙げられる。
【００２９】
分子内に１個以上のグリシジル基、アミノ基、ヒドロキシル基を有する化合物としては、次のものが挙げられる。グリシジル基を有するものとしては、フェノールエーテル系グリシジル化合物（ビスフェノールＡ、ビスフェノールＦなどのジグリシジルエーテル類など）；エーテル系グリシジル化合物（ジグリシジルエーテル、グリセリンのトリグリシジルエーテル、ポリアリルグリシジルエーテルなど）；エステル系グリシジル化合物［グリシジル（メタ）アクリレートとエチレン性不飽和単量体（アクリロニトリルなど）との共重合体など］；グリシジルアミン類（パラアミノフェノールのグリシジルエーテルなど）、非グリシジル型エポキシ化合物（エポキシ化ポリオレフィン、エポキシ化大豆油など）などを挙げることができる。アミノ基を有するものとしては、エチレンジアミン、ヘキサメチレンジアミン、イソホロンジアミン、またはアミノ基を両末端にもつポリアミド、ポリイミド、ポリウレア、ポリウレタンなどが挙げられる。ヒドロキシル基を有するものとしては、１，４−ブタンジオール、１、６−ヘキサンジオール、またはヒドロキシル基を両末端にもつポリウレタン、ポリエステル、ポリエーテルなどである。
【００３０】
例えば官能基（ｆ）がヒドロキシル基の場合、イオン液体（Ａ）を構成するカチオンとしては４級アンモニウムカチオンとヒドロキシル基を分子内に持つものが上げられる。このようなカチオンとしてはアミジニウムイオンの側鎖に１つ以上のヒドロキシル基を持つカチオン、４級アンモニウムイオンの側鎖の１つ以上にヒドロキシル基を持つカチオンが挙げられる。このようなカチオンの具体的な例としては、１−メチル−３−ヒドロキシプロピルイミダゾリウム、１−メチル−３−ヒドロキシエチルイミダゾリウム、１−ヒドロキシエチル−３−ヒドロキシプロピルイミダゾリウム、トリメチル−２−ヒドロキシプロピルアンモニウムなどが挙げられる。これらの中で１−メチル−３−ヒドロキシプロピルイミダゾリウム、１−メチル−３−ヒドロキシエチルイミダゾリウムが特に好ましい。
【００３１】
官能基（ｆ）がヒドロキシル基の場合、イオン液体（Ａ）を構成するアニオンとしては、ヒドロキシル基と、カルボキシルアニオン、スルホン酸などのアニオンを分子内に持つものが挙げられる。このようなアニオンとしては、サリチル酸、４−ヒドロキシ安息香酸、３−ヒドロキシ安息香酸、乳酸、レゾルシル酸などが挙げられる。
【００３２】
上記反応性のカチオン、アニオンと組み合わされることでイオン液体を構成してもよい非反応性のカチオン、アニオンとしては、上記で挙げたものと同じものが使用できる。
【００３３】
官能基（ｆ）としてヒドロキシル基をもつイオン液体としては、上記のカチオン、アニオンの組み合わせから多種のものを選択することができる、具体的には、１−メチル−３−ヒドロキシプロピルイミダゾリウムとビス（トリフルオロメタンスルホニル）イミドアニオンからなるイオン液体、１−メチル−３−ヒドロキシエチルイミダゾリウムとビス（トリフルオロメタンスルホニル）イミドアニオンからなるイオン液体、１−ヒドロキシエチル−３−ヒドロキシプロピルイミダゾリウムとビス（トリフルオロメタンスルホニル）イミドアニオンからなるイオン液体、トリメチル−２−ヒドロキシプロピルアンモニウムとビス（トリフルオロメタンスルホニル）イミドアニオンからなるイオン液体、１−エチル−３−メチルイミダゾリウムカチオンとサリチル酸アニオンからなるイオン液体、１−エチル−３−メチルイミダゾリウムカチオンとサリチル酸アニオンからなるイオン液体、１−エチル−３−メチルイミダゾリウムカチオンと３−ヒドロキシ安息香酸アニオンからなるイオン液体、１−メチル−３−ヒドロキシプロピルイミダゾリウムとサリチル酸アニオンからなるイオン液体、１−メチル−３−ヒドロキシエチルイミダゾリウムとサリチル酸アニオンからなるイオン液体、１−ヒドロキシエチル−３−ヒドロキシプロピルイミダゾリウムとサリチル酸アニオンからなるイオン液体、１−ヒドロキシエチル−３−ヒドロキシプロピルイミダゾリウムとビス（トリフルオロメタンスルホニル）イミドアニオンからなるイオン液体、１−アリル−３−エチルイミダゾリウムとサリチル酸アニオンから成るイオン液体などが挙げられ、これらの中でも１−メチル−３−ヒドロキシプロピルイミダゾリウムとサリチル酸アニオンからなるイオン液体、１−メチル−３−ヒドロキシエチルイミダゾリウムとサリチル酸アニオンからなるイオン液体、１−ヒドロキシエチル−３−ヒドロキシプロピルイミダゾリウムとサリチル酸アニオンからなるイオン液体が樹脂強度が増す観点から特に好ましい。
【００３４】
本発明において、官能基（ｆ）がヒドロキシル基を有するイオン液体の場合、これと組合わせて使用される重合性化合物としては、分子内に１個以上のイソシアネート基、カルボキシル基を有する化合物が挙げられ、必要に応じてイソシアネート基又はブロックドイソシアネート基含有化合物と活性水素含有化合物［例えばジオール（エチレングリコール、１，６−ヘキサンジオール等）］との混合物が挙げられる。
イソシアネート基としては、例えば芳香族ジイソシアネート（トリレンジイソシアネート、キシリレンジイソシアネート、ナフチレンジイソシアネート、ジフェニルメタンジイソシアネートなど）、脂環式ジイソシアネート（イソホロンジイソシアネート、ジシクロヘキシルメタンジイソシアネート、シクロヘキシレンジイソシアネート、ジイソシアネートメチルシクロヘキサンなど）、脂肪族ジイソシアネート（ヘキサメチレンジイソシアネートなど）、及び、イソシアネート基を末端にもつ分子量２００以上のウレタンプレポリマー、ウレアプレポリマーなどが挙げられる。カルボキシル基を有する化合物としてはテレフタル酸、アジピン酸などのジカルボン酸、及び末端がカルボン酸のポリエステル、ポリアミドなどが挙げられる。
【００３５】
例えば官能基（ｆ）がエポキシ基（グリシジル基等）の場合、イオン液体（Ａ）を構成するカチオンとしては、４級アンモニウムカチオンとエポキシ基を分子内に持つものが上げられる。このようなカチオンとしてはアミジニウムイオンの側鎖に１つ以上のエポキシ基を持つカチオン、４級アンモニウムイオンの側鎖の１つ以上にエポキシ基を持つカチオンが挙げられる。このようなカチオンの具体的な例としては、１−グリシジル−３−メチルイミダゾリウム、１、３−ジグリシジルイミダゾリウム、トリメチル−２−グリシジルアンモニウムなどが挙げられる。これらの中で１−グリシジル−３−メチルイミダゾリウム、１、３−ジグリシジルイミダゾリウムが特に好ましい。
【００３６】
上記反応性のカチオンと組み合わされることでイオン液体を構成してもよい非反応性のアニオンとしては、上記で挙げたものと同じものが使用できる。
官能基（ｆ）としてエポキシ基（グリシジル基等）をもつイオン液体としては、上記のカチオン、アニオンの組み合わせから多種のものを選択することができる、具体的には、１−グリシジル−３−メチルイミダゾリウムとビス（トリフルオロメタンスルホニル）イミドアニオンからなるイオン液体、１、３−ジグリシジルイミダゾリウムとビス（トリフルオロメタンスルホニル）イミドアニオンからなるイオン液体、トリメチル−２−グリシジルアンモニウムとビス（トリフルオロメタンスルホニル）イミドアニオンからなるイオン液体、１−グリシジル−３−メチルイミダゾリウムとテトラフルオロボレートアニオンからなるイオン液体、１、３−ジグリシジルイミダゾリウムとテトラフルオロボレートアニオンからなるイオン液体、トリメチル−２−グリシジルアンモニウムとテトラフルオロボレートアニオンからなるイオン液体などが挙げられ、これらの中でも１−グリシジル−３−メチルイミダゾリウムとビス（トリフルオロメタンスルホニル）イミドアニオンからなるイオン液体、１、３−ジグリシジルイミダゾリウムとビス（トリフルオロメタンスルホニル）イミドアニオンからなるイオン液体、トリメチル−２−グリシジルアンモニウムとビス（トリフルオロメタンスルホニル）イミドアニオンからなるイオン液体、１−グリシジル−３−メチルイミダゾリウムとテトラフルオロボレートアニオンからなるイオン液体、１、３−ジグリシジルイミダゾリウムとテトラフルオロボレートアニオンが特に好ましい。
【００３７】
本発明において、官能基（ｆ）がエポキシ基を有するイオン液体の場合、これと組合わせて使用される重合性化合物としては、分子内に１個以上のアミノ基、カルボキシル基、エポキシ基などを有する化合物が挙げられる。
エポキシ化合物としては、フェノールエーテル系グリシジル化合物（ビスフェノールＡ、ビスフェノールＦなどのジグリシジルエーテル類など）；エーテル系グリシジル化合物（ジグリシジルエーテル、グリセリンのトリグリシジルエーテル、ポリアリルグリシジルエーテルなど）；
エステル系グリシジル化合物［グリシジル（メタ）アクリレートとエチレン性不飽和単量体（アクリロニトリルなど）との共重合体など］；グリシジルアミン類（パラアミノフェノールのグリシジルエーテルなど）、非グリシジル型エポキシ化合物（エポキシ化ポリオレフィン、エポキシ化大豆油など）などを挙げることができる。
【００３８】
本発明のマイクロ波硬化性組成物（Ｘ）において、組成物（Ｘ）の重量に対して、イオン液体（Ａ）の含有量は０．１〜２５重量％であることが好ましく、１〜１０重量％であることがさらに好ましい。イオン液体（Ａ）は少量でもマイクロ波吸収による発熱性が高く、０．１重量％以上の添加で、十分にマイクロ波硬化組成物の温度を上昇させることができる。またイオン液体（Ａ）が２５重量％以下であれば、イオン液体によるマイクロ波照射時の発熱性が非常に高く、重合性化合物（Ｄ）の濃度も高いため重合反応がより速やかに完了させることができる。
【００３９】
本発明のマイクロ波硬化性組成物（Ｘ）には、必要によりイオン液体（Ａ）と重合性化合物（Ｄ）以外の添加物（Ｅ）を含有してもよい。添加物（Ｅ）の合計添加量は組成物（Ｘ）の重量に対して０〜２０重量％であることが好ましく、１〜１０重量％であることがさらに好ましい。
添加物（Ｅ）としては、重合開始剤、触媒などの重合反応に直接関与するもの、他に溶剤、顔料、着色剤、可塑剤、酸化防止剤、耐光安定剤などが挙げられる。
【００４０】
重合開始剤としては、過酸化物及びアゾ化合物が挙げられる。
過酸化物としては、無機過酸化物（例えば、過酸化水素、過硫酸アンモニウム、過硫酸カリウム、過硫酸ナトリウムなど）、および有機過酸化物（例えば、過酸化ベンゾイル、ジ−ｔ−ブチルパーオキサイド、クメンヒドロパーオキサイド、ラウリルパーオキシドなど）などが挙げられる。アゾ化合物としては、アゾビス（２，４−ジメチルバレロニトリル）、アゾビスイソブチロニトリル、アゾビス（２−メチルブチロニトリル）、アゾビスシアノ吉草酸およびその塩（例えば塩酸塩など）、およびアゾビス（２−アミジノプロパン）ハイドロクロライドなどが挙げられる。好ましいものは有機過酸化物である。重合開始剤の使用量（重量％）としては、モノマーの合計重量に基づいて、通常、０．０００１〜２０％が好ましく、さらに好ましくは０．００１〜１５％、特に好ましくは０．００５〜１０％である。反応温度および反応時間は、ラジカル重合開始剤の種類により適宜決定される。
【００４１】
本発明のマイクロ波硬化性組成物（Ｄ）をマイクロ波照射により重合する方法は例えば以下の方法が挙げられる。
【００４２】
（１）本発明のマイクロ波硬化性組成物を配合する工程
本発明のマイクロ波硬化性組成物は必須成分であるイオン液体、重合性化合物の他に、開始剤、触媒、顔料、着色剤、可塑剤、酸化防止剤、耐光安定剤等を添加することができる。混合方法としては、イオン液体、重合性化合物を均一溶解後、添加剤を添加、混合していけばよい。混合の際の温度は、粘度が高い場合、加熱して粘度を下げることもできるが、この場合、開始剤、触媒等は入れない方が好ましい。開始剤、触媒を添加する際は、重合が開始しない条件であることを確認してから添加したほうがよい。可能であれば、開始剤、触媒は、マイクロ波照射を行う直前に添加するのが最も好ましい。
【００４３】
（２）−１  本発明のマイクロ波硬化性組成物を塗布する工程
本発明に係るマイクロ波硬化性組成物を基材上に塗布する方法としては、例えば、塗付、スプレー法、スピンコート、スクリーン印刷、グラビア印刷、凹板印刷、フレキソ印刷、バーコート法による方法等が挙げられるが、特に限定されない。
【００４４】
本発明のマイクロ波硬化性組成物の利用方法は多様に考えられるが、例えば基板の表面コーティング剤として使用する場合、コーティング膜の精度にも影響されるが、塗付法が低コストであり、簡便である。本発明のマイクロ波硬化性組成物を用いて塗膜を形成させる際に使用する基材は、高温、例えば２００℃以上の温度での熱処理で変形、溶融、劣化等の損傷を受けてしまう素材であっても、使用することができる。なぜならば、温度上昇する部分が、マイクロ波硬化組成物に限られ、基材が熱伝導により昇温する前に、反応が完結してしまうからである。よって、本発明に係る本発明のマイクロ波硬化性組成物を用いれば、より広い範囲の基材の中から選ぶことができ、高い密着性を有する被膜を形成させることができる。本発明に係るマイクロ波硬化性組成物を適用する基材としては、例えば、熱にガラス、セラミックなどの基材をはじめ、高温をかけると変形または分解するおそれのある高分子系の基体（例えば、ポリエステル樹脂、アクリル樹脂、ポリアミド樹脂、ポリカーボネート樹脂、ビニル樹脂等）が挙げられる。またマイクロ波の基材への浸透深さは、電子線、紫外線などと比較してはるかに深いため、光硬化型のコーティング剤では不可能な厚膜のコーティングも可能である。
【００４５】
本発明のマイクロ波硬化性組成物を、例えば接着剤として使用する場合、塗付法、スプレー法などにより、被接着体の一方又は両方の接着面にマイクロ波硬化性組成物を塗付し、両方の材料を張り合わせた後、マイクロ波照射工程を行うことができる。本発明のマイクロ波硬化性組成物を用いて接着される被接着体は、コーティング剤と同様の理由から、高温、例えば２００℃以上の温度での熱処理で変形、溶融、劣化等の損傷を受けてしまう素材であっても、接着することができる。マイクロ波硬化性の接着剤は、電子線、紫外線などの光硬化型の接着剤では光吸収がおこるため不可能な、不透明な被接着体も接着することができる。
【００４６】
本発明のマイクロ波硬化性組成物と基材、被接着体との濡れ性が悪い場合には、使用するイオン液体の組成を調整することにより、濡れ性を向上させればよい。本発明のマイクロ波硬化性組成物は重合性化合物を代えることなく、イオン液体により、溶解性パラメーター（ＳＰ値）を調整することができる。
【００４７】
（２）−２
本発明のマイクロ波硬化性組成物を鋳型に注入する工程
本発明に係るマイクロ波硬化性組成物は液状であるため、様々な鋳型内に注入、あるいは展開し、硬化させることができる。注入する方法は特に限定されないが、従来から知られる重力注型法、トップゲート方式、アンダーゲート方式、真空注型法などが挙げられる。
【００４８】
（３）マイクロ波照射工程
本発明のマイクロ波硬化性組成物を基材に塗布、または鋳型内に注入した後、これをマイクロ波照射装置内にセットする。マイクロ波照射の強度は装置によるが、家庭用の電子レンジと同じ５００Ｗ程度の照射でも、マイクロ波硬化組成物は十分に硬化することができる。硬化が可能な照射強度としては、３０〜３０００Ｗが好ましく、１００〜１５００Ｗが特に好ましい。照射強度を上げればその分、硬化速度は速くなるが、温度制御が困難になり、過昇温させてしまうので注意を要する。硬化に必要な時間は、マイクロ波硬化組成物の組成にもよるが、５秒〜１０分である。照射時の雰囲気、温度は特に限定されないので、照射装置内の雰囲気管理等は特に必要としない。
【００４９】
実施例
実施例により本発明を更に説明するが、本発明はこれに限定されるものではない。
以下、部は重量部とする。
【００５０】
製造例１
＜ウレタンプレポリマーの合成＞
ジシクロヘキシルメタンジイソシアネート（５０部）とポリオキシテトラメチレングリコール（分子量１０００）（１００部）と触媒として、ジブチルチンジラウレート（０．０１部）を攪拌装置、温度計、窒素導入管を備えた、ガラス製４つ口フラスコに入れ、８０℃に加熱して、４時間反応させることで、ウレタンプレポリマー（Ｐ）を得た。イソシアネート基含量は５．６％であった。
【００５１】
製造例２
＜１−ヒドロキシエチル−３−ヒドロキシプロピルイミダゾリウムとビス（トリフルオロメタンスルホニル）イミドアニオンからなるイオン液体の合成＞
ガラス製オートクレーブにイミダゾール（６８部）（和光純薬製）とテトラヒドロフラン（６００部）（和光純薬製）を入れ、３−クロロ−１−プロパノール（９４．５部）（和光純薬製）を２５℃で３０分かけて滴下した。減圧蒸留により、テトラヒドロフランを除去した後、メタノール（６００部）（和光純薬製）を入れ、これに２−クロロエタノール（８０．５部）を２５℃で３０分かけて滴下した。これにビス（トリフルオロメタンスルホニル）イミド（２８０部）を６０分かけて２０℃で滴下を行い、減圧脱溶剤により、１−ヒドロキシエチル−３−ヒドロキシプロピルイミダゾリウムとビス（トリフルオロメタンスルホニル）イミドアニオンからなるイオン液体（Ａ−１）を得た。
【００５２】
製造例３
＜１，３−ジグリシジルイミダゾリウムとビス（トリフルオロメタンスルホニル）イミドアニオンからなるイオン液体の合成＞
ガラス製オートクレーブにイミダゾール（６８部）（和光純薬製）とテトラヒドロフラン（６００部）（和光純薬製）を入れ、エピクロロヒドリン（９２．５部）（和光純薬製）を２５℃で３０分かけて滴下した。減圧蒸留により、テトラヒドロフランを除去し、１，３−ジグリシジルイミダゾリウムとビス（トリフルオロメタンスルホニル）イミドアニオンからなるイオン液体（Ａ−２）を得た。
【００５３】
製造例４
＜１−エチル−３−メチルイミダゾリウムとサリチル酸アニオンから成るイオン液体の合成＞
ガラス製オートクレーブに塩化１−エチル−３−メチルイミダゾリウム（１４７部）（関東化学社製）とメタノール（６００部）（和光純薬製）を入れ、サリチル酸（１３８部）（和光純薬製）を２５℃で３０分かけて添加した。減圧蒸留により、メタノールを除去し、１−エチル−３−メチルイミダゾリウムとサリチル酸アニオンから成るイオン液体（Ａ−３）を得た。
【００５４】
製造例５
＜１−エチル−３−メチルイミダゾリウムと２−アクリルアミド−２メチルプロパンスルホン酸アニオンから成るイオン液体の合成＞
ガラス製オートクレーブに塩化１−エチル−３−メチルイミダゾリウム（１４７部）（関東化学社製）とメタノール（６００部）（和光純薬製）を入れ、２−アクリルアミド−２−メチルプロパンスルホン酸（２０７部）（関東化学社製）を２５℃で３０分かけて滴下した。減圧蒸留により、メタノールを除去し、１−エチル−３−メチルイミダゾリウムと２−アクリルアミド−２−メチルプロパンスルホン酸アニオンから成るイオン液体（Ａ−４）を得た。
【００５５】
製造例６
＜１−アリル−３−エチルイミダゾリウムとサリチル酸アニオンから成るイオン液体の合成＞
ガラス製オートクレーブに臭化１−アリル−３−エチルイミダゾリウム(２１７部)（関東化学社製）をメタノールに溶解し、サリチル酸（１３８部）を添加して、８０℃で１２時間還流させた後、減圧蒸留によりメタノールを除去し、１−アリル−３−エチルイミダゾリウムとサリチル酸アニオンから成るイオン液体（Ａ−５）を得た。
【００５６】
製造例７
＜１−アリル−３−エチルイミダゾリウムと２−アクリルアミド−２−メチルプロパンスルホン酸アニオンから成るイオン液体の合成＞
ガラス製オートクレーブに１−アリル−３−エチルイミダゾリウムテトラフルオロボレート（２２４部）（関東化学社製）をメタノール(６００部)に溶解させ、２−アクリルアミド−２−メチルプロパンスルホン酸（２０７部）を３０分かけ添加した。これに水（２００部）をいれ、８０℃で２４時間反応させた。１２０℃減圧蒸留により溶剤を除去し、１−アリル−３−エチルイミダゾリウムと２−アクリルアミド−２−メチルプロパンスルホン酸アニオンから成るイオン液体（Ａ−６）を得た。
【００５７】
＜実施例１＞
製造例１で合成したウレタンプレポリマー（Ｐ）（１００部）、１，４−ブタンジオール（３部）、イオン液体（Ａ−１）（５．４部）を５００ｍｌの４つ口フラスコに入れ、スリーワンモーター（アズワン社製）を用いて１５０ｒｐｍで３０℃で1時間混合することで、マイクロ波硬化性組成物（Ｘ−１）を得た。イオン液体（Ａ）の含有量はマイクロ波硬化性組成物（Ｘ）の重量に対して、５重量％であった。
【００５８】
＜実施例２＞
分子内のアクリレート基数が２で、分子量が約９００のエポキシアクリレートEBECRYL 3105（ダイセル・サイテック社製）（７０部）、１，６−ヘキサンジオールジアクリレート（１２．４部）、過酸化ベンゾイル（２．５部）、１−アリル−３−エチルイミダゾリウムとビス（トリフルオロメタンスルホニル）イミドアニオンからなるイオン液体（０．９部）（関東化学社製）を５００ｍｌの４つ口フラスコに入れ、スリーワンモーター（アズワン社製）を用いて１５０ｒｐｍで３０℃で1時間混合することで、マイクロ波硬化性組成物（Ｘ−２）を得た。イオン液体（Ａ）の含有量はマイクロ波硬化性組成物（Ｘ）の重量に対して、１重量％であった。
【００５９】
＜実施例３＞
ビスフェノールＡジグリシジルエーテル（油化シェルエポキシ）（１００部）と、エピキュア１１３（４，４’−メチレンビス（２−メチルシクロヘキサン）アミン）（油化シェルエポキシ）（３０部）と、イオン液体（Ａ−２）(１０部)を５００ｍｌの４つ口フラスコに入れ、スリーワンモーター（アズワン社製）を用いて１５０ｒｐｍで３０℃で1時間混合することで、マイクロ波硬化性組成物（Ｘ−４）を得た。イオン液体（Ａ）の含有量はマイクロ波硬化性組成物（Ｘ）の重量に対して、７．１重量％であった。
【００６０】
＜実施例４＞
製造例１で合成したウレタンプレポリマー（Ｐ）（１００部）、１，４−ブタンジオール（３部）、イオン液体（Ａ−３）（３４部）を５００ｍｌの４つ口フラスコに入れ、スリーワンモーター（アズワン社製）を用いて１５０ｒｐｍで３０℃で1時間混合することで、マイクロ波硬化性組成物（Ｘ−１）を得た。イオン液体（Ａ）の含有量はマイクロ波硬化性組成物（Ｘ）の重量に対して、２５重量％であった。
【００６１】
＜実施例５＞
分子内のアクリレート基数が２で、分子量が約９００のエポキシアクリレートEBECRYL 3105（ダイセル・サイテック社製）（７０部）、１，６−ヘキサンジオールジアクリレート（１２．４部）、過酸化ベンゾイル（２．５部）、イオン液体（A−４）（０．９部）を５００ｍｌの４つ口フラスコに入れ、スリーワンモーター（アズワン社製）を用いて１５０ｒｐｍで３０℃で1時間混合することで、マイクロ波硬化性組成物（Ｘ−５）を得た。イオン液体（Ａ）の含有量はマイクロ波硬化性組成物（Ｘ）の重量に対して、１重量％であった。
【００６２】
＜実施例６＞
製造例１で合成したウレタンプレポリマー（Ｐ）（１００部）、１，４−ブタンジオール（３部）、イオン液体（Ａ−５）（１２部）を５００ｍｌの４つ口フラスコに入れ、スリーワンモーター（アズワン社製）を用いて１５０ｒｐｍで３０℃で1時間混合することで、マイクロ波硬化性組成物（Ｘ−１）を得た。イオン液体（Ａ）の含有量はマイクロ波硬化性組成物（Ｘ）の重量に対して、１０重量％であった。
【００６３】
＜実施例７＞
分子内のアクリレート基数が２で、分子量が約９００のエポキシアクリレートEBECRYL 3105（ダイセル・サイテック社製）（７０部）、１，６−ヘキサンジオールジアクリレート（１２．４部）、過酸化ベンゾイル（２．５部）、イオン液体（Ａ−６）（０．１部）を５００ｍｌの４つ口フラスコに入れ、スリーワンモーター（アズワン社製）を用いて１５０ｒｐｍで３０℃で1時間混合することで、マイクロ波硬化性組成物（Ｘ−５）を得た。イオン液体（Ａ）の含有量はマイクロ波硬化性組成物（Ｘ）の重量に対して、０．１重量％であった。
【００６４】
＜比較例１＞
製造例１で合成したウレタンプレポリマー（Ｐ）（１００部）、１，４−ブタンジオール（３部）、１−ブチル−３−メチルイミダゾリウムカチオンとテトラフルオロボレートアニオンからなるイオン液体（５．４部）（関東化学社製）を５００ｍｌの４つ口フラスコに入れ、スリーワンモーター（アズワン社製）を用いて１５０ｒｐｍで３０℃で1時間混合することで、マイクロ波硬化性組成物（Ｘ’−１）を得た。イオン液体（Ａ）の含有量はマイクロ波硬化性組成物（Ｘ）の重量に対して、５重量％であった。
【００６５】
＜比較例２＞
分子内のアクリレート基数が２で、分子量が約９００のエポキシアクリレートEBECRYL 3105（ダイセル・サイテック社製）（７０部）、１，６−ヘキサンジオールジアクリレート（１２．４部）、過酸化ベンゾイル（２．５部）、１−ブチル−３−メチルイミダゾリウムカチオンとビス（トリフルオロメタンスルホニル）イミドアニオン（０．９部）（関東化学社製）を５００ｍｌの４つ口フラスコに入れ、スリーワンモーター（アズワン社製）を用いて１５０ｒｐｍで３０℃で1時間混合することで、マイクロ波硬化性組成物（Ｘ’−２）を得た。イオン液体（Ａ）の含有量はマイクロ波硬化性組成物（Ｘ）の重量に対して、１重量％であった。
【００６６】
＜比較例３＞
ビスフェノールＡジグリシジルエーテル（油化シェルエポキシ）（１００部）と、エピキュア１１３（４，４’−メチレンビス（２−メチルシクロヘキサン）アミン）（油化シェルエポキシ）（３０部）と、１−ブチル−３−メチルイミダゾリウムカチオンとビス（トリフルオロメタンスルホニル）イミドアニオン(１０部) （関東化学社製）を５００ｍｌの４つ口フラスコに入れ、スリーワンモーター（アズワン社製）を用いて１５０ｒｐｍで３０℃で1時間混合することで、マイクロ波硬化性組成物（Ｘ’−３）を得た。イオン液体（Ａ）の含有量はマイクロ波硬化性組成物（Ｘ）の重量に対して、７．１重量％であった。
【００６７】
＜比較例４＞
製造例１で合成したウレタンプレポリマー（Ｐ）（１００部）、１，４−ブタンジオール（３部）、１−ブチル−３−メチルイミダゾリウムカチオンとビス（トリフルオロメタンスルホニル）イミドアニオン（３４部）を５００ｍｌの４つ口フラスコに入れ、スリーワンモーター（アズワン社製）を用いて１５０ｒｐｍで３０℃で1時間混合することで、マイクロ波硬化性組成物（Ｘ’−４）を得た。イオン液体（Ａ）の含有量はマイクロ波硬化性組成物（Ｘ）の重量に対して、２５重量％であった。
【００６８】
＜比較例５＞
分子内のアクリレート基数が２で、分子量が約９００のエポキシアクリレートEBECRYL 3105（ダイセル・サイテック社製）（７０部）、１，６−ヘキサンジオールジアクリレート（１２．４部）、過酸化ベンゾイル（２．５部）、１−ブチル−３−メチルイミダゾリウムカチオンとビス（トリフルオロメタンスルホニル）イミドアニオン（０．９部）を５００ｍｌの４つ口フラスコに入れ、スリーワンモーター（アズワン社製）を用いて１５０ｒｐｍで３０℃で1時間混合することで、マイクロ波硬化性組成物（Ｘ’−５）を得た。イオン液体（Ａ）の含有量はマイクロ波硬化性組成物（Ｘ）の重量に対して、１重量％であった。
【００６９】
＜比較例６＞
製造例１で合成したウレタンプレポリマー（Ｐ）（１００部）、１，４−ブタンジオール（３部）、１−ブチル−３−メチルイミダゾリウムカチオンとビス（トリフルオロメタンスルホニル）イミドアニオン（１２部）を５００ｍｌの４つ口フラスコに入れ、スリーワンモーター（アズワン社製）を用いて１５０ｒｐｍで３０℃で1時間混合することで、マイクロ波硬化性組成物（Ｘ’−６）を得た。イオン液体（Ａ）の含有量はマイクロ波硬化性組成物（Ｘ）の重量に対して、１０重量％であった。
【００７０】
＜比較例７＞
分子内のアクリレート基数が２で、分子量が約９００のエポキシアクリレートEBECRYL 3105（ダイセル・サイテック社製）（７０部）、１，６−ヘキサンジオールジアクリレート（１２．４部）、過酸化ベンゾイル（２．５部）、１−ブチル−３−メチルイミダゾリウムカチオンとビス（トリフルオロメタンスルホニル）イミドアニオン（０．１部）を５００ｍｌの４つ口フラスコに入れ、スリーワンモーター（アズワン社製）を用いて１５０ｒｐｍで３０℃で1時間混合することで、マイクロ波硬化性組成物（Ｘ’−７）を得た。イオン液体（Ａ）の含有量はマイクロ波硬化性組成物（Ｘ）の重量に対して、０．１重量％であった。
【００７１】
＜マイクロ波照射による硬化試験＞
マイクロ波硬化性組成物（Ｘ−１）〜（Ｘ−７）、及び（Ｘ’−１）〜（Ｘ’−７）を、１００×１００×１０ｍｍのテフロン製の容器に、２ｍｍの膜厚になるように展開した後、マイクロ波照射装置μリアクター（四国計測工業製）内に入れ、５００Ｗの条件で１２０秒間マイクロ波照射を行ない、マイクロ波硬化性組成物の硬化を行った。
厚さ２．０ｍｍのシートが得られた。このシートについて、以下の試験方法で強度試験の測定を行なった。その結果を表１に示した。
【００７２】
＜硬化物強度試験＞
（１）引張破断点強度および引張破断点伸び
ＪＩＳ Ｋ６３０１（１９９５年改正）に従い、引張速度２００ｍｍ／分で引張試験（オートグラフＡＧ−５００Ｎ／５０Ｎ  ＩＳ、島津製作所製）を行なって測定した。
（２）摩耗量テーバー摩耗試験
ＪＩＳ  Ｋ７２０４（１９９９年改正）に従い、摩耗輪（ＣＳ１７／１ｋｇ荷重）が１０００回転した後の試験片の重量を測定し、試験前後の試料片の重量の変化量を摩耗量とした。
（３）耐熱性試験
１００℃に設定したオーブン中に、２ｍｍ厚のＪＩＳ Ｋ６３０１規格（１９９５年改正）で定められている３号ダンベルを１００時間吊し、ダンベルの外観及び重量の変化を測定した。自重による変形はダンベルの上端から下端の長さで評価を行い、重量変化はダンベル全体の重量変化を測定した。これらの変化のいずれもが５％以下のダンベルを合格とし、一方もしくは両方が５％を超えるものを不合格とした。
（４）ブリードアウト物の有無
２５℃で２週間放置後のシートについて、表面のブリードアウト物の有無を、目視により確認を行った。ブリードアウト物の有無を分りやすくするため、ろ紙でシート表面を軽く拭いた。ブリードアウト物が確認されたものを×、それ以外を○で判定した。
実施例を表１、それぞれに対応する比較例を表２に示した。
【００７３】
【表１】
2009227949.tif 000002
【００７４】
【表２】
2009227949.tif 000003
【００７５】
表１及び表2より、本発明のマイクロ波硬化性組成物（Ｘ）は、マイクロ波を照射することにより、重合性化合物（Ｄ）と反応する官能基（ｆ）を有さないイオン液体（Ａ）を含有するマイクロ波硬化性組成物(比較例)と比較して、高強度、耐熱性、耐ブリードアウト性に優れる樹脂硬化物が得られることが判った。
【産業上の利用可能性】
【００７６】
本発明のマイクロ波硬化性組成物は、接着剤、コーティング剤、塗料、レジスト材料、ポリマー製の各種成形物、レンズ、フィルム等の各種光学成形材料など、これまでオーブン、電気炉などによる加熱、またはUV硬化、電子線硬化などの方法により固化定着を行っていたものを、マイクロ波照射により強力に固化定着させることができるようになるため、省エネ、被接着体への熱履歴低減できる点、実用的な強度を持つ点からも極めて有用である。