(57)【要約】【課題】天井下地の施工性を向上させるとともに、吊りボルトに対する振れ止め用下地材の固定強度を長期に亘って維持する。【解決手段】振れ止め用下地材３を吊りボルト２に固定するための固定金具６であって、振れ止め用下地材３に固定される振れ止め用下地材固定部６ａと、吊りボルト２に固定される吊りボルト固定部６ｂとを一体に備え、吊りボルト固定部６ｂを吊りボルト２に外嵌させた状態で、振れ止め用下地材固定部６ａを振れ止め用下地材３に外嵌させたとき、吊りボルト固定部６ｂと振れ止め用下地材３の側面部との間で吊りボルト２を挟持し、この挟持状態を折り返し片６ｃで維持することにより、振れ止め用下地材３を吊りボルト２に対して仮固定可能とする。【選択図】図３
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
躯体天井部から所定の間隔を存して垂下される複数の吊りボルトと、複数の吊りボルト間に架設される断面コ字状の振れ止め用下地材とを含む天井下地の施工に際して、振れ止め用下地材を吊りボルトに固定するために使用される固定金具であって、
該固定金具は、振れ止め用下地材に固定される振れ止め用下地材固定部と、吊りボルトに固定される吊りボルト固定部とを一体に備え、
前記振れ止め用下地材固定部は、振れ止め用下地材に外嵌可能な側面視コ字状に形成されるとともに、上面部の先端には、外嵌した振れ止め用下地材を抜け止めする折り返し片を有し、
前記吊りボルト固定部は、振れ止め用下地材固定部の側面部に平面視Ｕ字状に形成されて吊りボルトに外嵌するとともに、内周部には、吊りボルトのネジ山に係合する係合爪を有し、
前記吊りボルト固定部を吊りボルトに外嵌させた状態で、振れ止め用下地材固定部を振れ止め用下地材に外嵌させたとき、吊りボルト固定部と振れ止め用下地材の側面部との間で吊りボルトを挟持するとともに、この挟持状態を前記折り返し片で維持することにより、振れ止め用下地材を吊りボルトに対して仮固定可能とし、さらに、仮固定状態の振れ止め用下地材を振れ止め用下地材固定部にビス固定することを特徴とする振れ止め用下地材の固定金具。
【請求項２】
振れ止め用下地材固定部は、その下面部を、前記振れ止め用下地材に対して弾発に抗して叩き込み係合可能とすべく上面部側に向けて傾斜せしめて形成し、該下面部が、外嵌した振れ止め用下地材の下面に弾圧係合した状態で、前記仮固定状態を、更に抜け止め保持せしめる構成としたことを特徴とする振れ止め用下地材の固定金具。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、天井下地の施工に際して使用される振れ止め用下地材の固定金具に関し、詳しくは、躯体天井部から所定の間隔を存して垂下される複数の吊りボルトと、複数の吊りボルト間に架設される断面コ字状の振れ止め用下地材とを含む天井下地の施工に際して、振れ止め用下地材を吊りボルトに固定するために使用される固定金具に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来の天井構造としては、在来天井やシステム天井が知られている（例えば、特許文献１参照）。在来天井は、吊りボルトを介して躯体天井部に支持される複数の野縁受け（チャンネル）と、ジョイント部材（Ｗクリップ、Ｓクリップ等）を介して野縁受けに支持される複数の野縁（Ｗバー、Ｓバー等）と、野縁にビス止めされる天井パネルとから構成される。また、システム天井は、吊りボルトを介して躯体天井部に支持される複数の野縁受けと、ジョイント部材（Ｔバーハンガー等）を介して野縁受けに支持される複数のＴバーと、格子状に組まれたＴバー上に載置される天井パネルとから構成される。
【０００３】
ところで、このような天井構造では、吊りボルトの間隔を維持するために、複数の吊りボルト間に振れ止め用下地材を架設することが好ましい。特に、長尺な吊りボルトを用いる天井下地においては、吊りボルトの振れ幅が大きいため、振れ止め用下地材による吊りボルトの振れ止めが必須となっている。そして、振れ止め用下地材としては、特許文献１に示されるように、複数の吊りボルト間に水平状に架設される梁タイプのものや、特許文献２に示されるように、複数の吊りボルト間に傾斜状に架設される筋交いタイプのものが知られている。
【０００４】
振れ止め用下地材を含む天井下地の施工に際しては、振れ止め用下地材を吊りボルトに固定するための固定金具が使用される。この固定金具は、振れ止め用下地材に固定される振れ止め用下地材固定部と、吊りボルトに固定される吊りボルト固定部とを備えるものであるが、従来の固定金具は、振れ止め用下地材固定部と吊りボルト固定部が別部材で構成されているため、一箇所の固定に必要な部品点数が多くなり、コスト高となっている。しかも、一箇所の固定に数多くの緊締金具（ボルト、ナット、ビス等）を使用するため、一箇所を固定するだけでも相当の時間を必要とし、施工効率に劣るという問題がある。また、特許文献２に示される固定金具は、振れ止め用下地材が長ボルト材であることが前提であり、振れ止め用下地材を断面コ字状のチャンネル材とした場合には、適用が困難であった。
【０００５】
そこで、図６に示すように、振れ止め用下地材に固定される振れ止め用下地材固定部と、吊りボルトに固定される吊りボルト固定部とを一体に備える固定金具が提案されている。この固定金具１００は、側面視コ字状に形成されており、上面部及び下面部の先端に切り欠き溝１０１からなる吊りボルト固定部を有している。この固定金具１００を用いて、振れ止め用下地材３を吊りボルト２に固定する場合は、図１０に示すように、振れ止め用下地材３に固定金具１００を外嵌させると共に、固定金具１００に形成される上下の切り欠き溝１０１に吊りボルト２を挿入させる。ここで、固定金具１００の側面部に形成されるネジ孔１０２にネジ１０３をねじ込むと、振れ止め用下地材３と吊りボルト２とが互に引き寄せられて固定される。このようにすると、振れ止め用下地材３に固定される振れ止め用下地材固定部と、吊りボルト２に固定される吊りボルト固定部とを備えるものでありながら、振れ止め用下地材固定部と吊りボルト固定部の一体化により、部品点数の削減及びコストダウンが可能になるだけでなく、チャンネル材からなる振れ止め用下地材３の固定に好適に用いることができる。
【０００６】
しかしながら、図６に示す固定金具１００を用いて天井下地を施工する場合、施工者は、ネジ１０３のねじ込みが完了するまでの間、振れ止め用下地材３を所定の高さで支えている必要があるため、施工性に劣るという問題がある。また、吊りボルト２に対する振れ止め用下地材３の固定強度がすべてネジ１０３のねじ込み力に依存しているため、ネジ１０３が緩むと、吊りボルト２に対して振れ止め用下地材３が位置ズレし、天井下地の強度が低下する可能性がある。
【特許文献１】特開２００６−９４９５号公報
【特許文献２】特開２００２−３３９９１８号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
本発明は、上記の如き問題点を一掃すべく創案されたものであって、振れ止め用下地材固定部と吊りボルト固定部の一体化により、部品点数の削減及びコストダウンが可能になるだけでなく、チャンネル材からなる振れ止め用下地材の固定に好適に用いることができるものでありながら、ビス固定前に振れ止め用下地材を吊りボルトに仮固定することを可能にして、天井下地の施工性を向上させることができるだけでなく、吊りボルトに対する振れ止め用下地材の固定強度を長期に亘って維持することができる振れ止め用下地材の固定金具を提供することを目的としている。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
上記課題を解決するために本発明に係る振れ止め用下地材の固定金具は、躯体天井部から所定の間隔を存して垂下される複数の吊りボルトと、複数の吊りボルト間に架設される断面コ字状の振れ止め用下地材とを含む天井下地の施工に際して、振れ止め用下地材を吊りボルトに固定するために使用される固定金具であって、該固定金具は、振れ止め用下地材に固定される振れ止め用下地材固定部と、吊りボルトに固定される吊りボルト固定部とを一体に備え、前記振れ止め用下地材固定部は、振れ止め用下地材に外嵌可能な側面視コ字状に形成されるとともに、上面部の先端には、外嵌した振れ止め用下地材を抜け止めする折り返し片を有し、前記吊りボルト固定部は、振れ止め用下地材固定部の側面部に平面視Ｕ字状に形成されて吊りボルトに外嵌するとともに、内周部には、吊りボルトのネジ山に係合する係合爪を有し、前記吊りボルト固定部を吊りボルトに外嵌させた状態で、振れ止め用下地材固定部を振れ止め用下地材に外嵌させたとき、吊りボルト固定部と振れ止め用下地材の側面部との間で吊りボルトを挟持するとともに、この挟持状態を前記折り返し片で維持することにより、振れ止め用下地材を吊りボルトに対して仮固定可能とし、さらに、仮固定状態の振れ止め用下地材を振れ止め用下地材固定部にビス固定することを特徴とするものである。
【発明の効果】
【０００９】
本発明は、上記のように構成したことにより、振れ止め用下地材固定部と吊りボルト固定部の一体化により、部品点数の削減及びコストダウンが可能になるだけでなく、チャンネル材からなる振れ止め用下地材の固定に好適に用いることができるものでありながら、ビス固定前に振れ止め用下地材を吊りボルトに仮固定することを可能にして、天井下地の施工性を向上させることができるだけでなく、吊りボルトに対する振れ止め用下地材の固定強度を長期に亘って維持することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１０】
以下、本発明の実施の形態を好適な実施の形態として例示する振れ止め用下地材の固定金具を図面に基づいて詳細に説明する。図１は、本発明の実施形態に係る天井下地の概略側面図である。この図に示す天井下地には、躯体天井部１から所定の間隔を存して垂下される複数の吊りボルト（長ボルト材）２と、複数の吊りボルト２間に架設される振れ止め用下地材（チャンネル材）３と、ハンガー４を介して吊りボルト２の下端部に支持される野縁受け（チャンネル材）５とが含まれている。
【００１１】
本実施形態の振れ止め用下地材３は、断面コ字状のチャンネル材からなり、複数の吊りボルト２間に水平状に架設される梁タイプとなっている。そして、図１に示す丸印の箇所においては、本発明の実施形態に係る固定金具６を用いて、振れ止め用下地材３が吊りボルト２に固定されるようになっている。
【００１２】
図２の（Ａ）、（Ｂ）、（Ｃ）、（Ｄ）は、本発明の実施形態に係る固定金具の正面図、平面図、側面図、Ａ部拡大断面図である。これらの図に示すように、固定金具６は、振れ止め用下地材３に固定される振れ止め用下地材固定部６ａと、吊りボルト２に固定される吊りボルト固定部６ｂとを備えている。本発明の固定金具６では、振れ止め用下地材固定部６ａと吊りボルト固定部６ｂを別部材とせず、一体化させている。例えば、本実施形態の固定金具６は、予め所定の形状に形成された一枚の金属板を側面視コ字状に曲げ加工して振れ止め用下地材固定部６ａとするとともに、振れ止め用下地材固定部６ａの側面部に吊りボルト固定部６ｂを形成している。
【００１３】
振れ止め用下地材固定部６ａは、振れ止め用下地材３に外嵌可能な側面視コ字状に形成されるとともに、上面部の先端には、外嵌した振れ止め用下地材３を抜け止めする折り返し片６ｃが形成され、下面部６ａ’は、振れ止め用下地材３の厚さ幅よりも長く、かつ、テーパ状に僅かに内側に傾斜し先端部を外側に広げて折曲形成されている。この下面部６ａ’は、振れ止め用下地材３に鋼製のチャンネル材が用いられた際に、その製作誤差（一般的に±０．５ｍｍ程度）を吸収できるようにしたもので、振れ止め用下地材３に弾圧されるものである。なお、振れ止め用下地材３が製作誤差を考慮する必要のない押し出し成形によるアルミ製の場合には、下面部６ａ’を上面部と同様直角に折曲して、その長さも短くして形成しても良い。また、振れ止め用下地材固定部６ａの側面部には、二つのビス孔６ｄが形成されている。このビス孔６ｄを介して振れ止め用下地材３にビス７を螺込むことにより、振れ止め用下地材固定部６ａと振れ止め用下地材３とが固定されるようになっている。
【００１４】
吊りボルト固定部６ｂは、振れ止め用下地材固定部６ａの側面部に平面視Ｕ字状に形成されており、吊りボルト２に外嵌可能となっている。また、平面視Ｕ字状に形成された吊りボルト固定部６ｂの内周部には、吊りボルト２のネジ山に係合する係合爪６ｅが形成されている。図２の（Ｄ）に示すように、本実施形態の係合爪６ｅは、ネジ山２ピッチ分に対応する側面形状を有しており、吊りボルト固定部６ｂの上下２箇所に切り起し状に形成されるものである。
【００１５】
次に、本実施形態に係る固定金具６の使用例について説明する。図３は、本発明の実施形態に係る固定金具の使用例（仮固定状態）を示す斜視図、図４は、本発明の実施形態に係る固定金具の使用例（仮固定状態）を示す断面図、図５は、本発明の実施形態に係る固定金具の使用例（固定状態）を示す斜視図である。本実施形態の固定金具６を用いて、振れ止め用下地材３を吊りボルト２に固定する場合は、まず、固定金具６の吊りボルト固定部６ｂを一側方から吊りボルト２に外嵌させる。このとき、吊りボルト固定部６ｂの内周部に形成される係合爪６ｅを吊りボルト２のネジ山に係合させて、吊りボルト２に対する固定金具６の上下位置を決める。次に、固定金具６の振れ止め用下地材固定部６ａを振れ止め用下地材３に外嵌させる。このとき、振れ止め用下地材固定部６ａの折り返し片６ｃを振れ止め用下地材３の上面部先端に係合させて、下面部６ａ’の弾発に抗して叩き込むと下面部６ａ’が振れ止め用下地材３の下面に弾圧係合した状態で振れ止め用下地材３を抜け止めする。
【００１６】
このようにすると、吊りボルト固定部６ｂと振れ止め用下地材３の側面部との間で吊りボルト２が挟持されるので、吊りボルト固定部６ｂの係合爪６ｅと吊りボルト２のネジ山との係合がズレたり外れたりしなくなり、しかも、この挟持状態が折り返し片６ｃと下面部６ａ’とで取付位置ズレを防止した状態で振れ止め用下地材３の抜け止めが維持される。これにより、振れ止め用下地材３を吊りボルト２に対して仮固定することが可能になる。そして、全ての個所において仮組付け固定が完了したら、最終的な位置決め調整をしながら振れ止め用下地材固定部６ａに形成されるビス孔６ｄを介して、振れ止め用下地材３にビス７を螺込むことにより、振れ止め用下地材３とが本固定されることになる。
【００１７】
叙述の如く構成された本発明の実施の形態において、躯体天井部１から所定の間隔を存して垂下される複数の吊りボルト２と、複数の吊りボルト２間に架設される断面コ字状の振れ止め用下地材３とを含む天井下地の施工に際しては、振れ止め用下地材３を吊りボルト２に固定するために固定金具６が使用されるのであるが、本発明の固定金具６は、振れ止め用下地材３に固定される振れ止め用下地材固定部６ａと、吊りボルト２に固定される吊りボルト固定部６ｂとを一体に備えているので、振れ止め用下地材固定部６ａと吊りボルト固定部６ｂを別部材で構成する場合に比べて部品点数を削減し、コストダウンが図れる。
【００１８】
また、振れ止め用下地材固定部６ａは、振れ止め用下地材３に外嵌可能な側面視コ字状に形成されるとともに、上面部の先端には、外嵌した振れ止め用下地材３を抜け止めする折り返し片３ｃを有し、吊りボルト固定部６ｂは、振れ止め用下地材固定部６ａの側面部に平面視Ｕ字状に形成されて吊りボルト２に外嵌するとともに、内周部には、吊りボルト２のネジ山に係合する係合爪６ｅを有しているので、吊りボルト固定部６ｂを吊りボルト２に外嵌させた状態で、振れ止め用下地材固定部６ａを振れ止め用下地材３に外嵌させたとき、吊りボルト固定部６ｂと振れ止め用下地材３の側面部との間で吊りボルト２を挟持し、この挟持状態を折り返し片６ｃで維持することにより、振れ止め用下地材３を吊りボルト２に対して仮固定することが可能となる。従って、施工者は、ビス７のねじ込みが完了するまでの間、振れ止め用下地材３を所定の高さで支えている必要がなくなるので、施工性を大幅に改善することができる。
【００１９】
また、振れ止め用下地材固定部６ａは、その下面部６ａ’を、振れ止め用下地材３に対して弾発に抗して叩き込み係合可能とすべく上面部側（内側）に向けて傾斜せしめて形成し、該下面部６ａ’が、外嵌した振れ止め用下地材３の下面に弾圧係合した状態で、前記折り返し片３ｃと吊りボルト固定部６ｂによる仮固定状態を、更に抜け止め保持せしめる構成となっている。このため、製作誤差によって、振れ止め用下地材３の一部の個所や略全長に渡って、吊りボルト２のネジ山と係合爪６ｅとの係合が緩んだり、外れたりして折り返し片６ｃと吊りボルト固定部６ｂだけでは確実な挟持状態を維持することができない場合であっても、折り返し片６ｃの係合と下面部６ａ’の弾圧力による係合で、振れ止め用下地材３をしっかりと挟持状態を保持して、不用意に位置ズレを生じることなく仮組付け固定することができる。
【００２０】
また、下面部６ａ’は、振れ止め用下地材３の厚さ幅よりも長く、かつ、その先端部を外側に広げて折曲形成されているので、振れ止め用下地材３に仮固定した際に、図４に示す如く下面部６ａ’が、振れ止め用下地材３の下面先端より突出して、その先端角部に対して線上に弾圧係合されるので、さらに挟持状態を確実なものとすることができる。
【００２１】
また、ビス７によって本固定した状態であっても、折り返し片６ｃ、係合爪６ｅ、下面部６ａ’のそれぞれの係合力が有効に機能するので、ビス７に対する固定強度の依存度を小さくすることができる。その結果、ビス７が緩んでも、吊りボルト２に対して振れ止め用下地材３が位置ずれすることを防止し、吊りボルト２に対する振れ止め用下地材３の固定強度を長期に亘って維持することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２２】
【図１】本発明の実施形態に係る天井下地の概略側面図である。
【図２】（Ａ）、（Ｂ）、（Ｃ）、（Ｄ）は、本発明の実施形態に係る固定金具の正面図、平面図、側面図、Ａ部拡大断面図である。
【図３】本発明の実施形態に係る固定金具の使用例（仮固定状態）を示す斜視図である。
【図４】本発明の実施形態に係る固定金具の使用例（仮固定状態）を示す断面図である。
【図５】本発明の実施形態に係る固定金具の使用例（固定状態）を示す斜視図である。
【図６】従来例に係る固定金具の使用例（固定状態）を示す斜視図である。
【符号の説明】
【００２３】
１      躯体天井部
２      吊りボルト
３      振れ止め用下地材
４      ハンガー
５      野縁受け
６      固定金具
６ａ    振れ止め用下地材固定部
６ｂ    吊りボルト固定部
６ｃ    折り返し片
６ｄ    ビス孔
６ｅ    係合爪
７      ビス
１００  固定金具
１０１  切り欠き溝
１０２  ネジ孔
１０３  ネジ
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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