(57)【要約】【課題】感光体の繰り返し使用による摩耗や傷などの、画像形成装置の出力画質に関わる欠陥が生じないとともに、画像濃度ムラが生じにくい、長期に亘って高画質画像を形成することができる電子写真感光体を提供することを目的とする。【解決手段】導電性支持体上に少なくとも電荷発生層、電荷輸送層とを順に積層した電子写真感光体において、該電荷輸送層が、少なくともメチロール基を有するフェノール誘導体、ポリカーボネート樹脂および電荷輸送物質を含有する電荷輸送層用塗工液を用いて形成され、加熱することによって前記メチロール基を有するフェノール誘導体、ポリカーボネート樹脂および電荷輸送物質のうち、少なくとも二成分を架橋させてなることを特徴とする電子写真感光体。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
導電性支持体上に少なくとも電荷発生層と電荷輸送層とを順に積層した電子写真感光体において、該電荷輸送層が、少なくともメチロール基を有するフェノール誘導体、ポリカーボネート樹脂および電荷輸送物質を含有する電荷輸送層用塗工液を用いて形成され、加熱することによって前記メチロール基を有するフェノール誘導体、ポリカーボネート樹脂および電荷輸送物質の各成分のうち、少なくとも二成分を架橋させてなることを特徴とする電子写真感光体。
【請求項２】
前記電荷輸送層用塗工液において、メチロール基を有するフェノール誘導体の含有量がポリカーボネート樹脂１００重量部に対して１０重量部以上、１００重量部以下であることを特徴とする請求項１に記載の電子写真感光体。
【請求項３】
前記ポリカーボネート樹脂の重量平均分子量（Ｍｗ）が６万以上であることを特徴とする請求項１又は２に記載の電子写真感光体。
【請求項４】
前記電荷輸送物質の電荷輸送性部位がトリアリールアミン構造であることを特徴とする請求項１乃至３のいずれかに記載の電子写真感光体。
【請求項５】
前記電荷輸送物質が水酸基を有することを特徴とする請求項１乃至４のいずれかに記載の電子写真感光体。
【請求項６】
前記電荷輸送層の弾性仕事率が４０％以上であることを特徴とする請求項１乃至５のいずれかに記載の電子写真感光体。
【請求項７】
前記加熱する際の加熱温度が、１２０℃以上１６０℃以下であることを特徴とする請求項１乃至６のいずれかに記載の電子写真感光体。
【請求項８】
請求項１乃至７のいずれかに記載の電子写真感光体を用いて、少なくとも電子写真感光体を帯電させる帯電プロセスと、帯電プロセスによって帯電させられた電子写真感光体表面に静電潜像を形成する潜像形成プロセスと、潜像形成プロセスによって形成された静電潜像にトナーを付着させる現像プロセスと、現像プロセスによって形成されたトナー像を被転写体に転写させる転写プロセスと、転写後に電子写真感光体表面に残留したトナーを電子写真感光体表面から除去するクリーニングプロセスとを繰り返し行なうことを特徴とする画像形成方法。
【請求項９】
請求項１乃至７のいずれかに記載の電子写真感光体と、少なくとも電子写真感光体を帯電させる帯電器と、帯電器によって帯電させられた電子写真感光体表面に静電潜像を形成する潜像形成器と、潜像形成器によって形成された静電潜像にトナーを付着させる現像器と、現像器よって形成されたトナー像を被転写体に転写させる転写器と、転写後に電子写真感光体表面に残留したトナーを電子写真感光体表面から除去するクリーニング器とを有することを特徴とする画像形成装置。
【請求項１０】
請求項１乃至７のいずれかに記載の電子写真感光体と、少なくとも電子写真感光体を帯電させる帯電器と、帯電器によって帯電させられた電子写真感光体表面に静電潜像を形成する潜像形成器と、潜像形成器によって形成された静電潜像にトナーを付着させる現像器と、現像器よって形成されたトナー像を被転写体に転写させる転写器と、転写後に電子写真感光体表面に残留したトナーを電子写真感光体表面から除去するクリーニング器からなる群から選ばれた一つの手段を有するものであって、画像形成装置本体に着脱可能としたことを特徴とする画像形成装置用プロセスカートリッジ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は複写機やレーザープリンター及び普通ファクシミリ等の電子写真感光体、およびそれを用いた画像形成装置用プロセスカートリッジ、画像形成装置および画像形成方法に関する。
具体的には摩耗耐久性に優れた積層型電荷輸送層を有する電子写真感光体、それを用いた画像形成装置用プロセスカートリッジ、画像形成装置、画像形成方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、電子写真感光体（以下、単に感光体とも言う）には有機感光体が広く用いられている。有機感光体は可視光から赤外光まで各種露光光源に対応した材料が開発しやすいこと、環境汚染のない材料を選択できること、製造コストが安いことなどの理由により、無機感光体に対して有利な点が多い。しかしながら、有機感光体は物理的・化学的強度が弱く、長期に亘る使用により摩耗や傷が発生しやすいなどの欠点も有する。
【０００３】
電子写真方式の画像形成装置とは一般に、電子写真感光体と、電子写真感光体を帯電させる帯電器と、帯電器によって帯電させられた電子写真感光体表面に静電潜像を形成する潜像形成器と、潜像形成器によって形成された静電潜像の画像部にトナーを付着させる現像器と、画像部に付着したトナーを被転写物に転写を行う転写手段とを一体に備えたものであり、必要に応じて転写されずに感光体表面に残留したトナーを除去するクリーニング器を具備させてたものもある。転写後に感光体表面に残留するトナーは画質劣化の一因となるので、多くの画像形成装置でクリーニング器が採用されている。
【０００４】
クリーニング器としては一般にブラシ、磁気ブラシおよびブレード等が用いられている。ブラシクリーニングはポリエステル、アクリル系の繊維が使用され、ループ状や直毛状等の形状、繊維の硬度及び太さなどを変化させることにより最適化を行ったうえで使用されている。しかしながら、ブラシクリーニングは微粉トナーが繊維間をすり抜けるなどするため、トナーの十分な除去が困難である。また、ブラシへの電界印加によって静電的にトナーを除去する磁気ブラシ方式も提案されているが、静電気力により飛散したトナーが再度感光体に付着するなどの現象が生じるため、本手法によっても十分なクリーニングは難しい。従って、現在のクリーニング手段としては、残留トナーの除去性、コスト及び小径化等から弾性ブレードを用いたブレードクリーニングが主流である。ブレードクリーニングにおいては感光体表面層がクリーニングブレードおよびトナー等と当接して摺動するために、感光体表面に機械的な摩耗や傷が生じやすい。
【０００５】
上記のような装置構成部材の特性から、感光体の表面には物理的な外力が直接加えられるため、感光体に対してはそれらへの耐久性が要求されてきた。
これに対して、感光体最表面に保護層を設けると共に、保護層中に無機微粒子を分散させることで機械的耐久性を向上させる研究例が多く報告されている。例えば、特許文献１などには、導電性支持体上に少なくとも感光層、フィラーを含有する保護層を順次形成してなる電子写真感光体が提案されている。
【０００６】
また、別の手段として、感光体表面の硬度を上げることで改善する研究例も多く報告されている。例えば、特許文献２および特許文献３においては、帯電器として磁気ブラシ型を適用した場合に、感光体上に不随意に磁性粒子の転写が生じ、その粒子が転写部やクリーニング部で感光体に強く押しつけられることにより傷が付くことを防ぐために感光体表面層の硬度を上げることが提案されている。また、特許文献４ではブレード型クリーニング方式を適用した場合の感光体表面摩耗を抑制するために感光体の硬度を上げることが提案されている。
【０００７】
上記のような感光体の表面硬度を上昇させるための具体的な手段として、熱硬化型樹脂、ＵＶ硬化型樹脂などの架橋性材料を感光体表面層の構成成分とすることが提案されている。例えば、表面層のバインダー成分として熱硬化性樹脂を適用することにより、表面層の耐摩耗性、耐傷性を向上させる手法が、特許文献５〜７で提案されている。また、特許文献８〜１０などでは電荷輸送物質として架橋構造を有するシロキサン樹脂を用いることで、耐摩耗性、耐傷性を向上させることが提案されている。さらに特許文献１１及び特許文献１２などでは、耐摩耗性、耐傷性を向上させるために、バインダー、電荷輸送物質ともに炭素−炭素の二重結合を有するモノマー、炭素―炭素二重結合を有する電荷輸送物質およびバインダー樹脂を用いる手法が報告されている。
【０００８】
しかしながら、ここで示した報告に記載しているものでも十分な機械的耐久性が得られなかったり、電子写真感光体として具備すべき電気特性が不十分であるなど、課題も多い。例えば、前記特許文献１２では耐摩耗性と耐傷性を改良するために多官能のアクリレートモノマーを表面層の組成物として用いたものが記載されている。しかし、電荷輸送性材料に関する具体的な記載がなく、単に表面層に低分子の電荷輸送性材料を含有させた場合には、上記モノマーの硬化物との相溶性に問題が生じることもあり、場合によっては低分子成分のブリードなどが生じたり、表面層の機械的耐久性の低下などを引き起こすなどの不具合を生じることがあった。また、相溶性向上のためにポリカーボネート樹脂を含有させる記載もあるが、多官能アクリルモノマーの表面層中の含有量が低下してしまうために所望の機械的耐久性を得ることができないといったことがあり、十分な耐摩耗性を達成することができていない。さらに、表面層に電荷輸送性材料を含まない場合については表面層を薄膜とすることも可能である旨の記載がある。しかしながら、ここで示されているような表面層を有する感光体の場合は、その表面層が摩耗消失するまでが寿命の目安とされており、表面層が薄膜の場合は摩耗消失するまでの時間が短いために、長寿命感光体とは言いがたい。
【０００９】
また、炭素−炭素二重結合を有するモノマー、炭素−炭素二重結合を有する電荷輸送性材料、およびバインダー樹脂からなる塗工液を用いて形成した電荷輸送層を設けることが前記特許文献１１に記載されている。この特許文献においては、バインダーとしては炭素−炭素二重結合を有し、電荷輸送性材料に対する反応性を持つ化合物であっても良いし、炭素−炭素二重結合を有さず、電荷輸送性材料に対して反応性を有さない化合物であっても良い。この特許文献に記載の感光体は耐摩耗性と電気特性を両立しており、注目に値するが、バインダー樹脂として反応性を有しない化合物を用いた場合には、前記モノマーと電荷輸送材料との反応により生じた硬化物との相溶性が悪く、層分離などによる表面平滑性の低下やそれに伴うクリーニング性不良、画質低下が生じる。また、反応性を有するものであってもこの特許文献に具体例として示されている化合物は２官能のものであり、十分な架橋密度を得にくかった。こういった理由により、耐摩耗性の点では未だ満足するには至っていない。
【００１０】
また、前述のような表面層を感光層上に形成することに対する課題もあげられる。例えば電荷輸送層上に表面層を積層する場合に関しては、電荷輸送層と表面層との界面に於いて、電荷の注入性が良好である必要性があること、また、表面層中の電荷輸送能が電荷輸送層と比較して同程度である必要性があるが、これら二つの特性を満足した表面層の獲得は大きな課題となっている。例えば、電荷輸送構造を有する化合物を架橋構造に組み込む場合には、電荷輸送性構造の運動性が非架橋系材料と比較して小さくなることによって、電荷輸送性が低下するといわれている。また、電荷輸送層と表面層との注入性に関しては、各層の電荷輸送層に含まれる電荷輸送構造を有する化合物のイオン化ポテンシャルを調整する必要があるが、電荷輸送構造を有する化合物の架橋前後でのイオン化ポテンシャルは等価でない場合もあるため、材料設計に於いては注意をする必要が有る。
【００１１】
本発明におけるような電荷輸送層中にフェノール誘導体を添加することでポリカーボネート樹脂もしくは電荷輸送材料と架橋をさせるといった技術は現時点では公開されていないが、電荷輸送層上に表面層を設けた電子写真感光体において、該表面層にフェノール誘導体を適用するといった技術が特許文献１３に公開されている。該特許文献においては、摩耗耐久性向上を目的として高硬度表面層を電子写真感光体に適用したものであって、該表面層にフェノール誘導体と電荷輸送物質を用いることにより該目的を達成できることが記載されている。しかしながら、該特許文献に記載の技術に於いても前述の表面層特有の課題は残されており、材料の選択には注意を要する。また、該特許文献で使用されているフェノール誘導体は脱水反応による架橋メカニズムであることが知られており、表面層を積層する電荷輸送層に用いられているカーボネート樹脂への影響が懸念される。
このように、機械的耐久性を向上するための手段については未だに課題が多く、現在もさらなる検討を実施しているのが現状である。
【００１２】
【特許文献１】特開２００２−１３９８５９号公報
【特許文献２】特開２００１−１２５２８６号公報
【特許文献３】特開２００１−３２４８５７号公報
【特許文献４】特開２００３−９８７０８号公報
【特許文献５】特開平５−１８１２９９号公報
【特許文献６】特開２００２−６５２６号公報
【特許文献７】特開２００２−８２４６５号公報
【特許文献８】特開２０００−２８４５１４号公報
【特許文献９】特開２０００−２８４５１５号公報
【特許文献１０】特開２００１−１９４８１３号公報
【特許文献１１】特許第３１９４３９２号号公報
【特許文献１２】特許第３２８６７０４号公報
【特許文献１３】特開２００６−３０１６１９号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１３】
本発明は上記従来技術の有する課題に鑑みて成されたものであり、積層構造をとる電子写真感光体の耐摩耗性、耐傷性を向上させるために、表面に位置する電荷輸送層自体を架橋構造とすることによって、感光体の繰り返し使用による摩耗や傷などの、画像形成装置の出力画質に関わる欠陥が生じないとともに、画像濃度ムラが生じにくい、長期に亘って高画質画像を形成することができる電子写真感光体を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１４】
本発明者らは前記目的を達成すべく鋭意研究を重ねた結果、導電性支持体上に少なくとも電荷発生層、電荷輸送層とを順に有する電子写真感光体において、電荷輸送層が少なくともメチロール基を有するフェノール誘導体、ポリカーボネート樹脂および電荷輸送物質を含有した電荷輸送層用塗工液を用いて形成したものであり、さらに層形成後に加熱することによって、構成成分の少なくとも２成分を架橋させることで、電子写真感光体の電荷輸送層の機械的強度を大幅に改善でき、表面層を設けることなく、摩耗耐久性に優れた電子写真感光体が形成できることを見出した。これにより、長期に亘って高画質画像を形成することが可能な電子写真感光体を提供することができる。
【００１５】
すなわち、本発明は、以下のとおりである。
（１）導電性支持体上に少なくとも電荷発生層と電荷輸送層とを順に積層した電子写真感光体において、該電荷輸送層が、少なくともメチロール基を有するフェノール誘導体、ポリカーボネート樹脂および電荷輸送物質を含有する電荷輸送層用塗工液を用いて形成され、加熱することによって前記メチロール基を有するフェノール誘導体、ポリカーボネート樹脂および電荷輸送物質の各成分のうち、少なくとも二成分を架橋させてなることを特徴とする電子写真感光体。
本発明によれば、電荷輸送層上に表面層を設けることなく、機械的耐久性を有する電子写真感光体を形成することができ、感光体の繰り返し使用による摩耗や傷などの、画像形成装置の出力画質に関わる欠陥が生じない、長期に亘って高画質画像を形成することができる電子写真感光体が提供される。
【００１６】
（２）前記電荷輸送層用途工液において、メチロール基を有するフェノール誘導体含有量がポリカーボネート樹脂１００重量部に対して１０重量部以上、１００重量部以下であることを特徴とする前記（１）に記載の電子写真感光体。
（３）前記ポリカーボネート樹脂の重量平均分子量（Ｍｗ）が６万以上であることを特徴とする前記（１）又は（２）に記載の電子写真感光体。
本発明によれば、電荷輸送層に前記材料や前記組成比率にすることによって、効率よく機械的耐久性を有する電子写真感光体を形成することができ、感光体の繰り返し使用による摩耗や傷などの、画像形成装置の出力画質に関わる欠陥が生じない、長期に亘って高画質画像を形成することができる電子写真感光体が提供される。
【００１７】
（４）前記電荷輸送物質の電荷輸送性部位がトリアリールアミン構造であることを特徴とする前記（１）乃至（３）のいずれかに記載の電子写真感光体。
本発明によれば、電荷輸送性に優れた電荷輸送層を形成することができ、前記前記（１）乃至（３）のいずれかに記載の技術と併用することによって、すぐれた摩耗耐久性および電子写真特性を長期に亘って発現する電子写真感光体が形成できることを見出した。
【００１８】
（５）前記電荷輸送物質が水酸基を有することを特徴とする前記（１）乃至（４）のいずれかに記載の電子写真感光体。
本発明によれば、電荷輸送物質として水酸基を有する電荷輸送物質を用いることで、効率よく機械的耐久性を有する電子写真感光体を形成することができ、感光体の繰り返し使用による摩耗や傷などの、画像形成装置の出力画質に関わる欠陥が生じない、長期に亘って高画質画像を形成することができる電子写真感光体が提供される。
【００１９】
（６）前記電荷輸送層の弾性仕事率が４０％以上であることを特徴とする前記（１）乃至（５）のいずれかに記載の電子写真感光体。
本発明によれば、前記機械特性を示す電荷輸送層であれば、感光体の繰り返し使用による摩耗や傷などの、画像形成装置の出力画質に関わる欠陥が生じない、長期に亘って高画質画像を形成することができる電子写真感光体が提供される。
【００２０】
（７）前記加熱する際の加熱温度が、１２０℃以上１６０℃以下であることを特徴とする前記（１）乃至（６）のいずれかに記載の電子写真感光体。
本発明によれば、本発明に記載のメチロール基を有するフェノール誘導体の架橋を十分に行うことが可能であり、優れた摩耗耐久性を有する電荷輸送層を有する電子写真感光体を得ることができる。これによって、感光体の繰り返し使用による摩耗や傷などの、画像形成装置の出力画質に関わる欠陥が生じない、長期に亘って高画質画像を形成することができる電子写真感光体が提供される。
【００２１】
（８）前記（１）乃至（７）のいずれかに記載の電子写真感光体を用いて、少なくとも電子写真感光体を帯電させる帯電プロセスと、帯電プロセスによって帯電させられた電子写真感光体表面に静電潜像を形成する潜像形成プロセスと、潜像形成プロセスによって形成された静電潜像にトナーを付着させる現像プロセスと、現像プロセスによって形成されたトナー像を被転写体に転写させる転写プロセスと、転写後に電子写真感光体表面に残留したトナーを電子写真感光体表面から除去するクリーニングプロセスとを繰り返し行なうことを特徴とする画像形成方法。
【００２２】
（９）前記（１）乃至（７）のいずれかに記載の電子写真感光体と、少なくとも電子写真感光体を帯電させる帯電器と、帯電器によって帯電させられた電子写真感光体表面に静電潜像を形成する潜像形成器と、潜像形成器によって形成された静電潜像にトナーを付着させる現像器と、現像器よって形成されたトナー像を被転写体に転写させる転写器と、転写後に電子写真感光体表面に残留したトナーを電子写真感光体表面から除去するクリーニング器とを有することを特徴とする画像形成装置。
【００２３】
（１０）乃至（７）のいずれかに記載の電子写真感光体と、少なくとも電子写真感光体を帯電させる帯電器と、帯電器によって帯電させられた電子写真感光体表面に静電潜像を形成する潜像形成器と、潜像形成器によって形成された静電潜像にトナーを付着させる現像器と、現像器よって形成されたトナー像を被転写体に転写させる転写器と、転写後に電子写真感光体表面に残留したトナーを電子写真感光体表面から除去するクリーニング器からなる群から選ばれた一つの手段を有するものであって、画像形成装置本体に着脱可能としたことを特徴とする画像形成装置用プロセスカートリッジ。
【発明の効果】
【００２４】
本発明によれば、電荷輸送層上に表面層を設けることなく、機械的耐久性を有する電子写真感光体を形成することができ、感光体の繰り返し使用による摩耗や傷などの、画像形成装置の出力画質に関わる欠陥が生じないとともに、画像濃度ムラが生じにくい、長期に亘って高画質画像を形成することができる電子写真感光体が提供される。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２５】
《電子写真感光体の構成》
以下に電子写真感光体について詳細に説明する。本発明の電子写真感光体は、導電性支持体上に少なくとも電荷発生層、電荷輸送層を有することを特徴とするものである。
本層構成においては、電荷発生機能および電荷輸送機能をそれぞれ独立した層が担うため、それぞれの機能が最大限に発揮できるように各層を最適化することが比較的容易に行うことができる。通常であれば、積層順については特に限定されないが、多くの電荷発生材料は化学的安定性に乏しく、電子写真作像プロセスにおける帯電器周辺での放電生成物のような酸性ガスにさらされると電荷発生効率の低下などを引き起こす。このため、電荷発生層の上に電荷輸送層を積層することが好ましい。また、本発明に記載のような架橋型電荷輸送層を電子写真感光体に適用する場合には、後述する帯電器などから電子写真感光体に付与される電気的ハザードや、トナーなどを電子写真感光体から除去するクリーニング部材等から付与される機械的ハザードに対して対向するように配置する、すなわち導電性支持体から最も遠くに配置することが好ましい。
【００２６】
＜電荷輸送層に関して＞
電荷輸送層は、電荷輸送機能を有する層で、少なくとも電荷輸送物質及びバインダー樹脂を主成分とする層である。本発明に於いては上記構成成分の他に、以下に説明するメチロール基を有するフェノール誘導体を含有することを特徴としている。
【００２７】
＜フェノール誘導体に関して＞
本発明に於いて用いることができるメチロール基を有するフェノール誘導体は、分子内に少なくとも一つのメチロール基を有するものであれば特に限定されず、例えば、フェノール類にホルムアルデヒド類を反応させてメチロール化すること等で得ることができる。具体的には、例えば、フェノール類モノマーのモノメチロール化合物、フェノール類モノマーのジメチロール化合物、フェノール類モノマーのトリメチロール化合物、フェノール類ダイマーのモノメチロール化合物、フェノール類ダイマーのジメチロール化合物、フェノール類ダイマーのトリメチロール化合物、フェノール類ダイマーのテトラメチロール化合物、トリスフェノール類のメチロール化合物等が用いられる。
【００２８】
より具体的には、フェノール類モノマーのモノメチロール化合物としては、４−ヒドロキシメチル−２，５−ジメチルフェノール、２−シクロヘキシル−４−ヒドロキシメチル−５−メチルフェノール、２−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシメチル−５−メチルフェノール、４−ヒドロキシメチル−５−メチル−２−イソプロピルフェノール等が挙げられ、フェノール類モノマーのジメチロール化合物としては、２，６−ジヒドロキシメチル−４−メチルフェノール、２，４−ジヒドロキシメチル−６−メチルフェノール、２，６−ジヒドロキシメチル−３，４−ジメチルフェノール、４，６−ジヒドロキシメチル−２，３−ジメチルフェノール、４−ｔ−ブチル−２，６−ジヒドロキシメチルフェノール、４−シクロヘキシル−２，６−ジヒドロキシメチルフェノール、２−シクロヘキシル−４，６−ジヒドロキシメチルフェノール、２，６−ジヒドロキシメチル−４−エチルフェノール、４，６−ジヒドロキシメチル−２−エチルフェノール、４，６−ジヒドロキシメチル−２−イソプロピルフェノール、６−シクロヘキシル−２，４−ジヒドロキシメチル−３−メチルフェノール等が挙げられ、フェノール類モノマーのトリメチロール化合物としては、２，４，６−トリヒドロキシメチルフェノールが例示される。
【００２９】
また、フェノール類ダイマーのモノメチロール化合物としては、２，２’−ジヒドロキシ−３−ヒドロキシメチル−３，５，５’−トリメチルジフェニルメタン、４，４’−ジヒドロキシ−５−ヒドロキシメチル−３，３’、５−トリメチルジフェニルメタン等が挙げられ、フェノール類ダイマーのジメチロール化合物としては、ビス（２−ヒドロキシ−３−ヒドロキシメチル−５−メチルフェノール）メタン、ビス（４−ヒドロキシ−３−ヒドロキシメチル−５−メチルフェノール）メタン、ビス（４−ヒドロキシ−３−ヒドロキシメチル−２，５−ジメチルフェノール）メタン、ビス（４−ヒドロキシ−５−ヒドロキシメチル−２，３−ジメチルフェノール）メタン、ビス（２−ヒドロキシ−３−ヒドロキシメチル−４，５−ジメチルフェノール）メタン等が挙げられ、フェノール類ダイマーのテトラメチロール化合物としては、２，２−ビス（４−ヒドロキシ−３，５−ジヒドロキシメチルフェノール）メタン、２，２−ビス（４−ヒドロキシ−３，５−ジヒドロキシメチルフェノール）プロパン等が例示される。
【００３０】
これらのメチロール基を有するフェノール誘導体は１種類を単独で使用しても良いし、２種類以上を併用しても良い。さらに、モノマー、ダイマー、オリゴマー等から選ばれるフェノール誘導体を目的に合わせて選択しても良い。
【００３１】
＜バインダー樹脂に関して＞
次に本発明に記載のポリカーボネート樹脂について説明する。
本発明において用いるポリカーボネート樹脂としては、カーボネート基（−Ｏ−（Ｃ＝Ｏ）−Ｏ−）を有する化合物であって、少なくともフェノール誘導体、ポリカーボネート樹脂および電荷輸送物質からなる電荷輸送層用塗工液を用いることによって電荷輸送層を形成することができれば特に限定されない。また、ポリカーボネート樹脂の分子量はポリカーボネート樹脂の構造などから適宜選択すると良いが、分子量が小さすぎる場合には電荷輸送層を形成するために用いる塗工液の粘度が小さくなり、厚膜化が難しくなる。一方で、分子量が大きすぎる場合には、電荷輸送層を形成するために用いる塗工液の粘度が大きくなりすぎたり、結晶性の高いポリカーボネート樹脂を用いた場合にはポリカーボネート樹脂の析出等によりポットライフが短くなるため好ましくない。ポリカーボネート樹脂の分子量としては、重量平均分子量（Ｍｗ）が６００００以上２５００００以下が好ましく、より好ましくは８００００以上、２０００００以下である。
【００３２】
また、電荷輸送層に電荷輸送機能補助、機械強度向上補助を目的として前記ポリカーボネート樹脂とともに他の樹脂を併用しても良い。例えば、ポリスチレン、スチレン−アクリロニトリル共重合体、スチレン−ブタジエン共重合体、スチレン−無水マレイン酸共重合体、ポリエステル、ポリ塩化ビニル、塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体、ポリ酢酸ビニル、ポリ塩化ビニリデン、ポリアリレート樹脂、フェノキシ樹脂、酢酸セルロース樹脂、エチルセルロース樹脂、ポリビニルブチラール、ポリビニルホルマール、ポリビニルトルエン、ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾール、アクリル樹脂、シリコーン樹脂、エポキシ樹脂、メラミン樹脂、ウレタン樹脂、アルキッド樹脂等の熱可塑性または熱硬化性樹脂が挙げられる。また、バインダー樹脂として、電荷輸送機能を有する高分子電荷輸送物質、例えば、アリールアミン骨格やベンジジン骨格やヒドラゾン骨格やカルバゾール骨格やスチルベン骨格やピラゾリン骨格等を有するポリカーボネート樹脂、ポリエステル、ポリウレタン、ポリエーテル、ポリシロキサン、アクリル樹脂等の高分子材料やポリシラン骨格を有する高分子材料等を用いることも可能であり、有用である。
【００３３】
＜非架橋系電荷輸送物質に関して＞
次に電荷輸送物質について説明する。
電荷輸送物質としては、正孔輸送物質と電子輸送物質とが挙げられる。
電子輸送物質としては、たとえばクロルアニル、ブロムアニル、テトラシアノエチレン、テトラシアノキノジメタン、２，４，７−トリニトロ−９−フルオレノン、２，４，５，７−テトラニトロ−９−フルオレノン、２，４，５，７−テトラニトロキサントン、２，４，８−トリニトロチオキサントン、２，６，８−トリニトロ−４Ｈ−インデノ〔１，２−ｂ〕チオフェン−４−オン、１，３，７−トリニトロジベンゾチオフェン−５，５−ジオキサイド、ジフェノキノン誘導体などの電子受容性物質が挙げられる。これらの電子輸送物質は、単独または２種以上の混合物として用いることができる。
【００３４】
正孔輸送物質としては、ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾールおよびその誘導体、ポリ−γ−カルバゾリルエチルグルタメートおよびその誘導体、ピレン−ホルムアルデヒド縮合物およびその誘導体、ポリビニルピレン、ポリビニルフェナントレン、ポリシラン、オキサゾール誘導体、オキサジアゾール誘導体、イミダゾール誘導体、モノアリールアミン誘導体、ジアリールアミン誘導体、トリアリールアミン誘導体、スチルベン誘導体、α−フェニルスチルベン誘導体、ベンジジン誘導体、ジアリールメタン誘導体、トリアリールメタン誘導体、９−スチリルアントラセン誘導体、ピラゾリン誘導体、ジビニルベンゼン誘導体、ヒドラゾン誘導体、インデン誘導体、ブタジェン誘導体、ピレン誘導体等、ビススチルベン誘導体、エナミン誘導体等、その他公知の材料が挙げられる。これらの電荷輸送物質は単独、または２種以上混合して用いられる。
【００３５】
＜架橋系電荷輸送物質に関して＞
また、電荷輸送層に用いる電荷輸送物質として、フェノール誘導体と架橋することが可能な官能基を付与しても良い。官能基としては、例えば水酸基、アルコキシシリル基、エポキシ基、カルボキシル基等の官能基が挙げられ、水酸基が好ましい。
【００３６】
以下に水酸基を有する電荷輸送物質について説明する。
水酸基を有する電荷輸送物質としては下記一般式（１）で表される化合物が挙げられる。
【化１】
2009276379.tif 000002
（式中、Ｙは少なくとも１つの炭素原子に水酸基が結合した置換又は無置換の炭素数１〜６のアルキル基もしくはアルコキシ基、置換又は無置換のアリール基を表し、Ｘは電荷輸送性分子構造を含んでなる１〜４価の炭化水素結合を主とする有機残基を表す。ｎは１〜４の整数を表す。）
【００３７】
一般式（１）のＹにおけるアルキル基としては、具体的にはエチル基、プロピル基、ブチル基、ペンチル基、ヘキシル基、イソプロピル基、イソブチル基等が挙げられる。
また、一般式（１）のＹにおけるアルコキシ基としては、上記炭素数１〜６の置換又は無置換のアルキル基を有するアルコキシ基を表し、その具体例としては、エトキシ基、プロポキシ基、ブトキシ基、ペンチルオキシ基、ヘキシルオキシ基、イソプロポキシ基、イソブチルオキシ基等が挙げられる。
これらの置換基としては、ハロゲン原子、ニトロ基、ニトリル基、メトキシ基、エトキシ基等のアルコキシ基、フェノキシ基等のアリールオキシ基、フェニル基、ナフチル基等のアリール基、ベンジル基、フェネチル基等のアラルキル基等が挙げられる。Ｙにおける水酸基数は１〜８が好ましい。 
【００３８】
一般式（１）におけるＸは、電子供与性又は電子受容性、いわゆる電荷輸送性の分子構造を含んでなる１〜４価の炭化水素結合を主とする有機残基を表す。
電子供与性を有する分子構造としては、正孔輸送化合物があり、例えば、トリフェニルアミン誘導体、オキサゾール誘導体、オキサジアゾール誘導体、イミダゾール誘導体、９−（ｐ−ジエチルアミノスチリルアントラセン）、１，１−ビス−（４−ジベンジルアミノフェニル）プロパン、スチリルアントラセン、スチリルピラゾリン、フェニルヒドラゾン類、α−フェニルスチルベン誘導体、チアゾール誘導体、トリアゾール誘導体、フェナジン誘導体、アクリジン誘導体、ベンゾフラン誘導体、ベンズイミダゾール誘導体、チオフェン誘導体、などが挙げられる。 
【００３９】
電子受容性を有する分子構造としては、電子輸送化合物があり、例えば、クロルアニル、ブロムアニル、テトラシアノエチレン、テトラシアノキノジメタン、２，４，７−トリニトロ−９−フルオレノン、２，４，５，７−テトラニトロ−９−フルオレノン、２，４，５，７−テトラニトロキサントン、２，４，８−トリニトロチオキサントン、２，６，８−トリニトロ−４Ｈ−インデノ〔１，２−ｂ〕チオフェン−４オン、１，３，７−トリニトロジベンゾチオフェン−５，５−ジオキサイドなどが挙げられる。
特に、窒素原子を分子構造中に含む（例えば、トリアリールアミン構造）正孔輸送化合物は電荷輸送能が良好であり、好ましく用いられる。
【００４０】
水酸基を有する電荷輸送物質の具体例を表１〜表４に示すが、これらの構造の化合物に限定されるものではない。
【００４１】
【表１】
2009276379.tif 000003
【００４２】
【表２】
2009276379.tif 000004
【００４３】
【表３】
2009276379.tif 000005
【００４４】
【表４】
2009276379.tif 000006
【００４５】
＜電荷輸送層配合比率に関して＞
本発明に於いては、電荷輸送層は、少なくとも前記バインダー成分、メチロール基を有するフェノール誘導体および電荷輸送物質とを含む電荷輸送層であることを一つの特徴としており、これによって摩耗耐久性に優れた電荷輸送層を提供することを可能としている。摩耗耐久性に優れた電荷輸送層を効果的に得るためにはこれらの配合比率を選択する材料に合わせて適宜選択することが必要となる。
【００４６】
フェノール誘導体は後述するように本発明における反応の中核となるため、その配合比率は重要となる。本発明者らによると、ポリカーボネート樹脂との相互作用によって優れた摩耗耐久性を示すことを示唆する結果が得られていることから、ポリカーボネート樹脂に対する配合比率が重要と考えられる。フェノール誘導体の配合比率はポリカーボネート樹脂１００重量部に対して、１０重量部乃至１００重量部が好ましく、より好ましくは３０重量部乃至７０重量部である。１０重量部を下回る場合には、電荷輸送層中での架橋ネットワークが不十分となるため、後述する加熱工程を経ても十分な摩耗耐久性を得ることができない。また、１００重量部を上回る場合には、電荷輸送層中の架橋ネットワークは十分に形成されるが、余剰なフェノール誘導体同士が電荷輸送層中で比較的大きな架橋ドメインを形成し、そのドメイン中では電荷輸送物質が他の箇所と比べて極端に少なくなるため、電荷輸送性が損なわれたり、ドメインサイズによっては比較的大きな凹凸を形成することによる画像欠陥を誘引する恐れがあるため好ましくない。
【００４７】
電荷輸送物質は前述の通り電荷輸送層中における電荷の受け渡しに寄与する成分であり、電荷輸送層中の配合比率が電荷輸送性に影響するため、重要となる。電荷輸送物質の配合比率は前記バインダー成分およびフェノール誘導体の総量１００重量部に対して３０重量部乃至１５０重量部であることが好ましく、より好ましくは５０重量部乃至１４０重量部である。バインダー成分とフェノール誘導体に対する電荷輸送物質の配合比率が３０重量部を下回る場合には、電荷輸送層の電荷輸送性が不十分となり、感度低下、残留電位の上昇などによる画像欠陥を引き起こしやすくなるため好ましくない。また、１５０重量部を上回る場合には、非架橋系電荷輸送物質を用いた場合には本発明の特徴である摩耗耐久性に乏しくなることがあり好ましくない。また架橋官能基を有する電荷輸送物質を適用した場合には摩耗耐久性不足は生じにくいが、使用する電荷輸送物質によっては、後述する帯電器などから発生する酸化性物質（ＮＯＸやオゾン）などにより電荷輸送層の帯電性等が低下することがあるため好ましくない。
【００４８】
＜膜作製方法＞
塗工に用いられる塗工液としては、多くの構成成分が常温で固体であることから、良溶媒に溶解して作製すると良い。溶剤としては、前記ポリカーボネート樹脂および電荷輸送物質を溶解し、均質な塗工液を作ることができれば特に限定されないが、例えば、メタノール、エタノール、プロパノール、ブタノールなどのアルコール系、アセトン、メチルエチルケトン、メチルイソブチルケトン、シクロヘキサノンなどのケトン系、酢酸エチル、酢酸ブチルなどのエステル系、テトラヒドロフラン、ジオキサン、プロピルエーテルなどのエーテル系、ジクロロメタン、ジクロロエタン、トリクロロエタン、クロロベンゼンなどのハロゲン系、ベンゼン、トルエン、キシレンなどの芳香族系、メチルセロソルブ、エチルセロソルブ、セロソルブアセテートなどのセロソルブ系などが挙げられる。これらの溶媒は単独または２種以上を混合して用いてもよい。
【００４９】
また、必要により可塑剤、レベリング剤を添加することもできる。電荷輸送層に用いられる可塑剤としては、ジブチルフタレート、ジオクチルフタレート等の一般の樹脂の可塑剤として使用されているものがそのまま使用でき、その使用量は、バインダー樹脂１００重量部に対して０〜３０重量部程度が適当である。電荷輸送層に併用できるレベリング剤としては、ジメチルシリコーンオイル、メチルフェニルシリコーンオイル等のシリコーンオイル類や、側鎖にパーフルオロアルキル基を有するポリマーあるいはオリゴマーが使用され、その使用量は、バインダー樹脂１００重量部に対して０〜１重量部程度が適当である。
【００５０】
電荷発生層形成の際に用いる塗工方法としては、一般に用いられている塗工方法であれば特に限定されない。塗工液の粘性、所望とする表面層の膜厚などによって適宜塗工方法を選択すると良い。例えば、浸漬塗工法やスプレーコート、ビードコート、リングコート法などが例示される。
電荷輸送層の膜厚は解像度・応答性の点から、３０μｍ以下とすることが好ましく、２５μｍ以下がより好ましい。下限値に関しては、使用するシステム（特に帯電電位等）に異なるが、帯電性、摩耗耐久性の観点から５μｍ以上が好ましい。
【００５１】
＜加熱に関して＞
前記方法で形成した電荷輸送層を加熱することによってフェノール誘導体を含む少なくとも２種類の電荷輸送層構成成分を架橋させることにより、摩耗耐久性に優れた電荷輸送層を得ることができる。加熱温度は１２０℃以上１６０℃以下であることが好ましい。用いるフェノール誘導体、ポリカーボネート樹脂にもよるが、加熱温度が１２０℃を下回る場合には架橋が不十分となったり、膜形成の際に使用した溶剤が膜中に残留することによって、所望の機械特性、感光体特性が得られないことが多く、好ましくない。また、加熱温度が１６０℃を上回る場合には、本願発明に記載している電荷発生層等、電荷輸送層以外の層の変質などが生じることがあり、好ましくない。
ここで、然るべき手段によってフェノール誘導体および電子写真感光体構成成分とを架橋させない場合には、フェノール誘導体が有するメチロール基の一部が大気中でホルミル基等の酸化物になることによって、電荷輸送性の低下を引き起こすことがあり、好ましくない。また、フェノール誘導体が低分子量の場合は、フェノール誘導体が電荷輸送層中で可塑剤のような役割を果たすことによって、電荷輸送層の粘性低下や、経時で電子写真感光体表面にブリードアウトなどを引き起こすため、やはり好ましくない。
【００５２】
架橋手段としては、電荷輸送層用塗工液で電荷輸送層を形成後に常圧雰囲気下で加熱することが好ましい。この製膜後の加熱により強靱な膜が得られる理由については現時点で明確にされていないが、本発明者は以下に記載の理由ではないかと考察している。すなわち、電荷輸送層に含まれるフェノール誘導体が後加熱によって縮合反応を生じ、相互に架橋を開始すると同時に、本反応で形成された水によってポリカーボネート樹脂が加水分解を生じる。この加水分解の際に形成される不対電子がフェノール誘導体のメチロール基と反応し、ポリカーボネート樹脂自身もフェノール誘導体の架橋構造に組み込まれ、結果として三次元架橋構造を有する電荷輸送層が形成される。本メカニズムが妥当である場合、フェノール誘導体の縮合反応がバルク全体の反応のトリガーとなり、結果としてバルク中にエーテル結合が形成される。本発明者らは前述の加熱工程が不適切である場合や、適用するメチロール基を有するフェノール誘導体が不適切な場合には、ＦＴ−ＩＲのＡＴＲ法によってエーテル結合生成量が少なくなり、後述する弾性仕事率等の膜の機械特性が不十分となる（すなわち架橋が不十分となる）といったような、前記記載の推定メカニズムを裏付けるデータを得ている。
【００５３】
＜電荷輸送層の機械特性＞
本発明に記載の方法で作成した電荷輸送層が本材料系で十分な摩耗耐久性を有するためには、その弾性仕事率が４０％以上であると良い。弾性仕事率とは、ダイヤモンド圧子を用いた微小硬度計の負荷／除荷試験によって測定されるものである。具体的には、被測定体にダイヤモンド圧子を所定圧力、所定条件で負荷をかけた際の最大変形仕事量（Ａ：塑性変形の仕事量＋弾性変形の仕事量）に対する、所定条件で除荷した際の被測定体の復元量（Ｂ：弾性変形の仕事量）の比（Ｂ／Ａ）で表される。
本弾性仕事率の測定と同時に、被測定体の硬度の測定もできるため、弾性仕事率と併せて被測定体の機械特性の代表値とすることもできる。
【００５４】
本弾性仕事率はダイヤモンド圧子を被測定体に押しつける際に、圧子移動量および圧子負荷荷重を同時に測定できる装置であれば測定可能である。本特性の測定ができるものとしてはフィッシャーインストルメンツ社から市販されているフィッシャースコープＨ−１００や、ＳＨＩＭＡＺＵ社から市販されているダイナミック微小硬度計ＤＵＨ−２１１などが例示される。
弾性仕事率の測定条件にもよるが、測定に於いては下層（本発明に於いては導電性支持体および電荷発生層）の影響を受けやすいため、被測定体（本発明に於いては電荷輸送層）の膜厚を十分厚くすると良い。具体的には弾性仕事率の測定におけるダイヤモンド圧子の変位量が被測定体の膜厚の１／６以下が好ましく、より好ましくは１／１０以下である。
本発明においては弾性仕事率の測定に前記記載のフィッシャーインストルメンツＨ−１００を用いて行った。測定条件を以下に示す。
【００５５】
＜弾性仕事率測定条件＞
・測定装置  ：  フィッシャースコープ社製Ｈ−１００
・測定モード  ：  ｄＦ／ｄｔ ＝ｃｏｎｓｔ
・最大荷重  ：  ９．８ｍｍＮ
・負荷／除荷時間  ：  各３０ｓｅｃ
・クリープ時間  ：  ５ｓｅｃ
なお、後述する実施例、比較例においては、実施例、比較例の電子写真感光体について前記記載の弾性仕事率測定装置を用いて電荷輸送層の弾性仕事率の測定を行った。
【００５６】
＜電荷発生層に関して＞
電荷発生層は、電荷発生機能を有する電荷発生物質を主成分とする層で、必要に応じてバインダー樹脂を併用することもできる。電荷発生物質としては、無機系材料と有機系材料を用いることができる。
無機系材料には、結晶セレン、アモルファス・セレン、セレン−テルル、セレン−テルル−ハロゲン、セレン−ヒ素化合物や、アモルファス・シリコン等が挙げられる。アモルファス・シリコンにおいては、ダングリングボンドを水素原子、ハロゲン原子でターミネートしたものや、ホウ素原子、リン原子等をドープしたものが良好に用いられる。
一方、有機系材料としては、公知の材料を用いることができる。例えば、金属フタロシアニン、無金属フタロシアニン等のフタロシアニン系顔料、アズレニウム塩顔料、スクエアリック酸メチン顔料、カルバゾール骨格を有するアゾ顔料、トリアリールアミン骨格を有するアゾ顔料、ジフェニルアミン骨格を有するアゾ顔料、ジベンゾチオフェン骨格を有するアゾ顔料、フルオレノン骨格を有するアゾ顔料、オキサジアゾール骨格を有するアゾ顔料、ビススチルベン骨格を有するアゾ顔料、ジスチリルオキサジアゾール骨格を有するアゾ顔料、ジスチリルカルバゾール骨格を有するアゾ顔料、ペリレン系顔料、アントラキノン系または多環キノン系顔料、キノンイミン系顔料、ジフェニルメタン及びトリフェニルメタン系顔料、ベンゾキノン及びナフトキノン系顔料、シアニン及びアゾメチン系顔料、インジゴイド系顔料、ビスベンズイミダゾール系顔料などが挙げられる。これらの電荷発生物質は、単独または２種以上の混合物として用いることができる。
【００５７】
電荷発生層に必要に応じて用いられるバインダー樹脂としては、ポリアミド、ポリウレタン、エポキシ樹脂、ポリケトン、ポリカーボネート樹脂、シリコーン樹脂、アクリル樹脂、ポリビニルブチラール、ポリビニルホルマール、ポリビニルケトン、ポリスチレン、ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾール、ポリアクリルアミド、ポリビニルベンザール、ポリエステル、フェノキシ樹脂、塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体、ポリ酢酸ビニル、ポリフェニレンオキシド、ポリビニルピリジン、セルロース系樹脂、カゼイン、ポリビニルアルコール、ポリビニルピロリドン等が挙げられる。これらのバインダー樹脂は、単独または２種以上の混合物として用いることができる。バインダー樹脂の量は、電荷発生物質１００重量部に対し０〜５００重量部、好ましくは１０〜３００重量部が適当である。バインダー樹脂の添加は、分散前あるいは分散後どちらでも構わない。
【００５８】
電荷発生層を形成する方法には、真空薄膜作製法と溶液分散系からのキャスティング法とが大きく挙げられる。前者の方法には、真空蒸着法、グロー放電分解法、イオンプレーティング法、スパッタリング法、反応性スパッタリング法、ＣＶＤ法等が用いられ、上述した無機系材料、有機系材料が良好に形成できる。また、後者のキャスティング法によって電荷発生層を設けるには、上述した無機系もしくは有機系電荷発生物質を必要ならばバインダー樹脂と共にテトラヒドロフラン、ジオキサン、ジオキソラン、トルエン、ジクロロメタン、モノクロロベンゼン、ジクロロエタン、シクロヘキサノン、シクロペンタノン、アニソール、キシレン、メチルエチルケトン、アセトン、酢酸エチル、酢酸ブチル等の溶媒を用いてボールミル、アトライター、サンドミル、ビーズミル等により分散し、分散液を適度に希釈して塗布することにより形成できる。また、必要に応じて、ジメチルシリコーンオイル、メチルフェニルシリコーンオイル等のレベリング剤を添加することができる。塗布は、浸漬塗工法やスプレーコート、ビードコート、リングコート法などを用いて行なうことができる。
以上のようにして設けられる電荷発生層の膜厚は、０．０１〜５μｍ程度が適当であり、好ましくは０．０５〜２μｍである。
【００５９】
＜下引き層に関して＞
本発明の感光体においては、導電性支持体と感光層との間に下引き層を設けることができる。下引き層は一般には樹脂を主成分とするが、これらの樹脂はその上に感光層を溶剤で塗布することを考えると、一般の有機溶剤に対して耐溶剤性の高い樹脂であることが望ましい。このような樹脂としては、ポリビニルアルコール、カゼイン、ポリアクリル酸ナトリウム等の水溶性樹脂、共重合ナイロン、メトキシメチル化ナイロン等のアルコール可溶性樹脂、ポリウレタン、メラミン樹脂、フェノール樹脂、アルキッド−メラミン樹脂、エポキシ樹脂等、三次元網目構造を形成する硬化型樹脂等が挙げられる。また、下引き層にはモアレ防止、残留電位の低減等のために酸化チタン、シリカ、アルミナ、酸化ジルコニウム、酸化スズ、酸化インジウム等で例示できる金属酸化物の微粉末顔料を加えてもよい。
【００６０】
これらの下引き層は、前述の感光層の如く適当な溶媒及び塗工法を用いて形成することができる。更に本発明の下引き層として、シランカップリング剤、チタンカップリング剤、クロムカップリング剤等を使用することもできる。この他、本発明の下引き層には、Ａｌ2Ｏ3を陽極酸化にて設けたものや、ポリパラキシリレン（パリレン）等の有機物やＳｉＯ2、ＳｎＯ2、ＴｉＯ2、ＩＴＯ、ＣｅＯ2等の無機物を真空薄膜作製法にて設けたものも良好に使用できる。このほかにも公知のものを用いることができる。下引き層の膜厚は０〜５μｍが適当である。
【００６１】
＜その他添加剤に関して＞
また、本発明においては、耐環境性の改善のため、とりわけ、感度低下、残留電位の上昇を防止する目的で、感光層（積層構成の場合は少なくとも電荷発生層、電荷輸送層）、下引き層等の各層に酸化防止剤を添加することができる。
【００６２】
本発明に用いることができる酸化防止剤として、下記のものが挙げられる。
＜フェノール系化合物＞
２，６−ジ−ｔ−ブチル−ｐ−クレゾール、ブチル化ヒドロキシアニソール、２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−エチルフェノール、ステアリル−β−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート、２，２′−メチレン−ビス−（４−メチル−６−ｔ−ブチルフェノール）、２，２′−メチレン−ビス−（４−エチル−６−ｔ−ブチルフェノール）、４，４′−チオビス−（３−メチル−６−ｔ−ブチルフェノール）、４，４′−ブチリデンビス−（３−メチル−６−ｔ−ブチルフェノール）、１，１，３−トリス−（２−メチル−４−ヒドロキシ−５−ｔ−ブチルフェニル）ブタン、１，３，５−トリメチル−２，４，６−トリス（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジル）ベンゼン、テトラキス−［メチレン−３−（３′，５′−ジ−ｔ−ブチル−４′−ヒドロキシフェニル）プロピオネート］メタン、ビス［３，３′−ビス（４′−ヒドロキシ−３′−ｔ−ブチルフェニル）ブチリックアッシド］クリコ−ルエステル、トコフェロール類など。
【００６３】
＜パラフェニレンジアミン類＞
Ｎ−フェニル−Ｎ′−イソプロピル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ，Ｎ′−ジ−ｓｅｃ−ブチル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ−フェニル−Ｎ−ｓｅｃ−ブチル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ，Ｎ′−ジ−イソプロピル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ，Ｎ′−ジメチル−Ｎ，Ｎ′−ジ−ｔ−ブチル−ｐ−フェニレンジアミンなど。
＜ハイドロキノン類＞
２，５−ジ−ｔ−オクチルハイドロキノン、２，６−ジドデシルハイドロキノン、２−ドデシルハイドロキノン、２−ドデシル−５−クロロハイドロキノン、２−ｔ−オクチル−５−メチルハイドロキノン、２−（２−オクタデセニル）−５−メチルハイドロキノンなど。
【００６４】
＜有機硫黄化合物類＞
ジラウリル−３，３′−チオジプロピオネート、ジステアリル−３，３′−チオジプロピオネート、ジテトラデシル−３，３′−チオジプロピオネートなど。
＜有機燐化合物類＞
トリフェニルホスフィン、トリ（ノニルフェニル）ホスフィン、トリ（ジノニルフェニル）ホスフィン、トリクレジルホスフィン、トリ（２，４−ジブチルフェノキシ）ホスフィンなど。
【００６５】
これら化合物は、ゴム、プラスチック、油脂類などの酸化防止剤として知られており、市販品を容易に入手できる。
本発明における酸化防止剤の添加量は、添加する層の総重量に対して０．０１〜１０重量部である。
【００６６】
《導電性支持体について》
導電性支持体としては、体積抵抗１０10Ω・ｃｍ以下の導電性を示すもの、例えば、アルミニウム、ニッケル、クロム、ニクロム、銅、金、銀、白金などの金属、酸化スズ、酸化インジウムなどの金属酸化物を蒸着またはスパッタリングにより、フィルム状もしくは円筒状のプラスチック、紙に被覆したもの、あるいはアルミニウム、アルミニウム合金、ニッケル、ステンレスなどの板およびそれらを押し出し、引き抜きなどの工法で素管化後、切削、超仕上げ、研摩などの表面処理を施した管などを使用することができる。また、特開昭５２−３６０１６号公報に開示されたエンドレスニッケルベルト、エンドレスステンレスベルトも導電性支持体として用いることができる。
【００６７】
この他、上記支持体上に導電性粉体を適当なバインダー樹脂に分散して塗工したものについても、本発明の導電性支持体として用いることができる。この導電性粉体としては、カーボンブラック、アセチレンブラック、また、アルミニウム、ニッケル、鉄、ニクロム、銅、亜鉛、銀などの金属粉、あるいは導電性酸化スズ、ＩＴＯなどの金属酸化物粉体などが挙げられる。また、同時に用いられるバインダー樹脂には、ポリスチレン、スチレン−アクリロニトリル共重合体、スチレン−ブタジエン共重合体、スチレン−無水マレイン酸共重合体、ポリエステル、ポリ塩化ビニル、塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体、ポリ酢酸ビニル、ポリ塩化ビニリデン、ポリアリレート樹脂、フェノキシ樹脂、ポリカーボネート樹脂、酢酸セルロース樹脂、エチルセルロース樹脂、ポリビニルブチラール、ポリビニルホルマール、ポリビニルトルエン、ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾール、アクリル樹脂、シリコーン樹脂、エポキシ樹脂、メラミン樹脂、ウレタン樹脂、フェノール樹脂、アルキッド樹脂などの熱可塑性、熱架橋性樹脂または光架橋性樹脂が挙げられる。このような導電性層は、これらの導電性粉体とバインダー樹脂を適当な溶剤、例えば、テトラヒドロフラン、ジクロロメタン、メチルエチルケトン、トルエンなどに分散して塗布することにより設けることができる。
【００６８】
さらに、適当な円筒基体上にポリ塩化ビニル、ポリプロピレン、ポリエステル、ポリスチレン、ポリ塩化ビニリデン、ポリエチレン、塩化ゴム、ポリテトラフロロエチレン系フッ素樹脂などの素材に前記導電性粉体を含有させた熱収縮チューブによって導電性層を設けてなるものも、本発明の導電性支持体として良好に用いることができる。
【００６９】
《画像形成装置の構成について》
次に図面に基づいて本発明の画像形成装置および画像形成装置用プロセスカートリッジを詳しく説明する。
本発明の画像形成装置とは、本発明の架橋電荷輸送層を有した感光体を用い、例えば少なくとも感光体に帯電、画像露光、現像の過程を経た後、画像保持体（転写紙）へのトナー画像の転写、定着及び感光体表面のクリーニングというプロセスよりなるものである。
場合により、静電潜像を直接転写体に転写し現像する画像形成装置では、感光体に配した上記プロセスを必ずしも有するものではない。
【００７０】
図１は、画像形成装置の一例を示す概略図である。感光体を平均的に帯電させる手段として、帯電チャージャ（３）が用いられる。この帯電手段としては、コロトロンデバイス、スコロトロンデバイス、固体放電素子、針電極デバイス、ローラー帯電デバイス、導電性ブラシデバイス等が用いられ、公知の方式が使用可能である。
次に、均一に帯電された感光体（１）上に静電潜像を形成するために画像露光部（５）が用いられる。この光源には、蛍光灯、タングステンランプ、ハロゲンランプ、水銀灯、ナトリウム灯、発光ダイオード（ＬＥＤ）、半導体レーザー（ＬＤ）、エレクトロルミネッセンス（ＥＬ）などの発光物全般を用いることができる。そして、所望の波長域の光のみを照射するために、シャープカットフィルター、バンドパスフィルター、近赤外カットフィルター、ダイクロイックフィルター、干渉フィルター、色温度変換フィルターなどの各種フィルターを用いることもできる。
【００７１】
次に、感光体（１）上に形成された静電潜像を可視化するために現像ユニット（６）が用いられる。現像方式としては、乾式トナーを用いた一成分現像法、二成分現像法、湿式トナーを用いた湿式現像法がある。感光体に正（負）帯電を施し、画像露光を行なうと、感光体表面上には正（負）の静電潜像が形成される。これを負（正）極性のトナー（検電微粒子）で現像すれば、ポジ画像が得られるし、また正（負）極性のトナーで現像すれば、ネガ画像が得られる。
【００７２】
次に、感光体上で可視化されたトナー像を転写体（９）上に転写するために転写チャージャ（１０）が用いられる。また、転写をより良好に行なうために転写前チャージャ（７）を用いてもよい。これらの転写手段としては、転写チャージャ、バイアスローラーを用いる静電転写方式、粘着転写法、圧力転写法等の機械転写方式、磁気転写方式が利用可能である。静電転写方式としては、前記帯電手段が利用可能である。
【００７３】
次に、転写体（９）を感光体（１）より分離する手段として分離チャージャ（１１）、分離爪（１２）が用いられる。その他分離手段としては、静電吸着誘導分離、側端ベルト分離、先端グリップ搬送、曲率分離等が用いられる。分離チャージャ（１１）としては、前記帯電手段が利用可能である。
次に、転写後感光体上に残されたトナーをクリーニングするためにファーブラシ（１４）、クリーニングブレード（１５）が用いられる。また、クリーニングをより効率的に行なうためにクリーニング前チャージャ（１３）を用いてもよい。その他クリーニング手段としては、ウェブ方式、マグネットブラシ方式等があるが、それぞれ単独又は複数の方式を一緒に用いてもよい。
【００７４】
次に、必要に応じて感光体上の潜像を取り除く目的で除電手段が用いられる。除電手段としては除電ランプ（２）、除電チャージャが用いられ、それぞれ前記露光光源、帯電手段が利用できる。
その他、感光体に近接していない原稿読み取り、給紙、定着、排紙等のプロセスは公知のものが使用できる。
本発明は、このような画像形成手段に本発明に係る電子写真感光体を用いる画像形成方法及び画像形成装置である。
【００７５】
この画像形成手段は、複写装置、ファクシミリ、プリンタ内に固定して組み込まれていてもよいが、プロセスカートリッジの形態でそれら装置内に組み込まれ、着脱自在としたものであってもよい。プロセスカートリッジの一例を図２に示す。
画像形成装置用プロセスカートリッジとは、感光体（１０１）を内蔵し、他に帯電手段（１０２）、現像手段（１０４）、転写手段（１０６）、クリーニング手段（１０７）、除電手段（図示せず）の少なくとも一つを具備し、画像形成装置本体に着脱可能とした装置（部品）である。
図２に例示される装置による画像形成プロセスについて示すと、感光体（１０１）は、矢印方向に回転しながら、帯電手段（１０２）による帯電、露光手段（１０３）による露光により、その表面に露光像に対応する静電潜像が形成され、この静電潜像は、現像手段（１０４）でトナー現像され、該トナー現像は転写手段（１０６）により、転写体（１０５）に転写され、プリントアウトされる。次いで、像転写後の感光体表面は、クリーニング手段（１０７）によりクリーニングされ、さらに除電手段（図示せず）により除電されて、再び以上の操作を繰り返すものである。
【実施例】
【００７６】
次に実施例により本発明を詳細に説明するが、本発明は以下の実施例に限定されるものではない。尚、部は重量部を示す。
【００７７】
＜実施例１＞
φ３０ｍｍのアルミニウムシリンダー上に、下記組成の下引き層用塗工液、電荷発生層用塗工液、電荷輸送層用塗工液を順次、塗布、乾燥することにより、３．５μｍの下引き層、０．２μｍの電荷発生層、２０μｍの電荷輸送層を形成した。
〔下引き層用塗工液〕
・アルキッド樹脂                                            ６部
（ベッコゾール１３０７−６０−ＥＬ、大日本インキ化学工業製）
・メラミン樹脂                                              ４部
（スーパーベッカミン  Ｇ−８２１−６０、大日本インキ化学工業製）
・酸化チタン                                              ４０部
・メチルエチルケトン                                      ５０部
〔電荷発生層用塗工液〕
・下記構造式のビスアゾ顔料                              ２．５部
・ポリビニルブチラール（ＸＹＨＬ、ＵＣＣ製）            ０．５部
・シクロヘキサノン                                      ２００部
・メチルエチルケトン                                      ８０部
【化２】
2009276379.tif 000007
【００７８】
〔電荷輸送層用塗工液〕
・ビスフェノールＺ変性ポリカーボネート                    １０部
（パンライトＴＳ−２０５０、帝人化成社製  （Ｍｗ：１６００００））
・下記構造式の電荷輸送物質                                  ７部
・２６ＤＭＰＣ（メチロール基を有するフェノール誘導体）      ４部
（化学名：2,6-Dihydroxymethyl-4-methylphenol、旭有機材工業社製  Ｔｇ：１３１℃）
・テトラヒドロフラン                                    １００部
・１％シリコーンオイルのテトラヒドロフラン溶液              １部
（ＫＦ５０−１００ＣＳ、信越化学工業社製）
【化３】
2009276379.tif 000008
次に、得られた電子写真感光体を常圧雰囲気下で１３５℃３０分間の加熱を行うことによって、本発明の電子写真感光体を得た。
【００７９】
＜実施例２＞
実施例１のフェノール誘導体を下記のものに変更した以外は実施例１と同様に電子写真感光体を得た。
・ＤＭ−ＢＩＰＣ−Ｆ（メチロール基を有するフェノール誘導体）
（化学名：Bis(2-hydroxy-3-hydroxymethyl-5-methylphenyl)methane、旭有機材工業社製  Ｔｇ：１４６℃）
＜実施例３＞
実施例１のフェノール誘導体を下記のものに変更した以外は実施例１と同様に電子写真感光体を得た。
・ＤＭ−ＢＩＯＣ−Ｆ（メチロール基を有するフェノール誘導体）
（化学名：Bis(4-hydroxy-3-hydroxymethyl-5-methylphenyl)methane  旭有機材工業社製  Ｔｇ：１５７℃）
【００８０】
＜実施例４〜６＞
実施例１〜３の電荷輸送層に用いた電荷輸送物質を前記例示化合物Ｄ２−２に変更した以外は実施例１〜３と同様に電子写真感光体を得た。
＜実施例７〜９＞
実施例１〜３の電荷輸送層に用いた電荷輸送物質を前記例示化合物Ｄ３−２に変更した以外は実施例１〜３と同様に電子写真感光体を得た。
【００８１】
＜実施例１０〜１２＞
実施例１〜３の電荷輸送層に用いたバインダー成分として、ビスフェノールＡ変性ポリカーボネート（パンライトＣ１４００：帝人化成社製  （Ｍｗ：８６０００））に変更した以外は実施例１〜３と同様に電子写真感光体を得た。
＜実施例１３＞
実施例４の電荷輸送層用塗工液に配合するメチロール基を有するフェノール誘導体の配合量を０．５部とした以外は実施例４と同様に電子写真感光体を得た。
＜実施例１４＞
実施例４の電荷輸送層用塗工液に配合するメチロール基を有するフェノール誘導体の配合量を１．５部とした以外は実施例４と同様に電子写真感光体を得た。
【００８２】
＜実施例１５＞
実施例４の電荷輸送層用塗工液に配合するメチロール基を有するフェノール誘導体の配合量を８部とした以外は実施例４と同様に電子写真感光体を得た。
＜実施例１６＞
実施例４の電荷輸送層用塗工液に配合するメチロール基を有するフェノール誘導体の配合量を１２部とした以外は実施例４と同様に電子写真感光体を得た。
【００８３】
＜実施例１７＞
実施例４の電荷輸送層用塗工液に配合するビスフェノールＺ変性ポリカーボネートの分子量（Ｍｗ）を１３５００のものを準備し、使用した以外は実施例４と同様に電子写真感光体を得た。
＜実施例１８＞
実施例４の電荷輸送層用塗工液に配合するビスフェノールＺ変性ポリカーボネートの分子量（Ｍｗ）を８８０００のものを準備し、使用した以外は実施例４と同様に電子写真感光体を得た。
【００８４】
＜実施例１９＞
実施例４の加熱工程における加熱温度を１００℃とした以外は実施例４と同様に電子写真感光体を得た。
＜実施例２０＞
実施例４の加熱工程における加熱温度を１５０℃とした以外は実施例４と同様に電子写真感光体を得た。
＜実施例２１＞
実施例４の加熱工程における加熱温度を１７０℃とした以外は実施例４と同様に電子写真感光体を得た。
【００８５】
＜比較例１＞
実施例１の電荷輸送層用塗工液として、メチロール基を有するフェノール誘導体を配合しない電荷輸送層用塗工液とした以外は、実施例１と同様にして電子写真感光体を得た。
＜比較例２＞
実施例４の電荷輸送層用塗工液として、メチロール基を有するフェノール誘導体を配合しない電荷輸送層用塗工液とした以外は、実施例４と同様にして電子写真感光体を得た。
＜比較例３＞
実施例７の電荷輸送層用塗工液として、メチロール基を有するフェノール誘導体を配合しない電荷輸送層用塗工液とした以外は、実施例７と同様にして電子写真感光体を得た。
【００８６】
＜比較例４〜５＞
実施例１、４のフェノール誘導体を下記のものに変更した以外は実施例１、４と同様に電子写真感光体を得た。
・フェノール樹脂  （Purified Phenol／シグマアルドリッチ社製）
＜比較例６＞
実施例１の電荷輸送層用塗工液として、電荷輸送物質を配合しない電荷輸送層用塗工液とした以外は、実施例１と同様に電子写真感光体を得た。
＜比較例７＞
実施例１の電荷輸送層用塗工液として、ビスフェノールＺ変性ポリカーボネートを配合しない電荷輸送層用塗工液とした以外は、実施例１と同様に電子写真感光体を得た。
【００８７】
＜比較例８、９＞
実施例１、４のビスフェノールＺ変性ポリカーボネートを下記のものに変更した以外は実施例１、４と同様に電子写真感光体を得た。
・Polystyrene  （Average Mw  〜２００，０００／シグマアルドリッチ社製）
＜比較例１０、１１＞
実施例１、４において加熱工程を行わない以外は実施例１、４と同様にして比較例１０、１１の電子写真感光体を得た。
【００８８】
〔電子写真感光体の外観〕
実施例１〜２１および比較例１〜１１で得られた電子写真感光体の外観を表５に示した。
【００８９】
【表５】
2009276379.tif 000009
【００９０】
架橋反応基を有しない電荷輸送性物質を用いた実施例１〜３については、電荷輸送層が僅かに白味がかっていたが、それ以外の外観不良はなく、良好な表面状態を維持した電子写真感光体であった。また、実施例４〜１４、１８、２０〜２１で得られた電子写真感光体については非常に透明な電荷輸送層が得られ、また表面性も良好であった。実施例１５で得られた電子写真感光体については数カ所の小さい白色ドメインが確認されたが、目視上大きな欠陥ではなく、表面性を損なうこともなかった。実施例１６で得られた電子写真感光体については全体に数カ所のφ２ｍｍ程度の白色ドメインが形成されており、その箇所においては僅かに凸部が形成されていた。また、実施例１９で得られた電子写真感光体については、電荷輸送層が極僅かに白味を帯びていたが、実施例１〜３と比較して白味は薄く、その他の外観不良は見られなかった。実施例１７で得られた電子写真感光体は感光体円筒軸方向に筋状模様が見られた。これは本電子写真感光体を形成する際に使用したポリカーボネート樹脂の分子量が低すぎるために、電荷輸送層用塗工液の粘度が適正でなく、塗工時に多量の液だれが生じた結果形成されたものである。また、本電子写真感光体のみ、膜厚が１２μｍ（他の感光体は２０μｍ）であった。
【００９１】
比較例１〜３、６については電荷輸送層の外観異常は見られず、良好な透明性、平滑性が得られた。メチロール基を有しないフェノール誘導体を用いた比較例４〜５に関しては電荷輸送層が全体的に白化するといった現象が生じた。比較例７に関しては、本比較例に記載の塗工方法では膜を形成することができず、結果として以降の弾性仕事率評価およびランニングによる効果検証を断念した。バインダーにポリスチレンを用いた比較例８〜９で得られた電子写真感光体および後加熱工程を実施しなかった比較例１０〜１１いずれの電子写真感光体も、比較例４〜５と同様に電荷輸送層が全体的に白化するといった現象が生じた。
【００９２】
〔電子写真感光体の弾性仕事率〕
実施例１〜２１および比較例１〜６、８〜１１で得られた電子写真感光体を以下に示す装置・条件で電荷輸送層の弾性仕事率の評価を行った。５回の測定平均値を表６に示した。
＜弾性仕事率測定条件＞
・測定装置  ：  フィッシャースコープ社製Ｈ−１００
・測定モード  ：  ｄＦ／ｄｔ ＝ｃｏｎｓｔ
・最大荷重  ：  ９．８ｍｍＮ
・負荷／除荷時間  ：  各３０ｓｅｃ
・クリープ時間  ：  ５ｓｅｃ
【００９３】
【表６】
2009276379.tif 000010
【００９４】
実施例１〜２０に示した電子写真感光体については、いずれの電荷輸送層も比較例のものと比較して大きな数値をとり、フェノール誘導体添加による機械特性改善効果が大きいことが示された。その効果については実施例１３〜１６に示したように、添加量依存性であることも示された。また、実施例１、４と比較例１０〜１１との比較から、後加熱がない場合には感光体の外観、機械特性ともに大きな違いが現れており、電子写真感光体作製時の後加熱工程の重要さを示唆する結果と考えられ、さらに、後加熱の条件によっては実施例１９に示したように後加熱温度が適正でない場合は実施例４と比較して弾性仕事率が小さくなることから、後加熱条件の重要性も示された。
【００９５】
〔ランニングによる効果検証〕
実施例１〜２１、比較例１〜６、８〜１１で作製した電子写真感光体を、それぞれ以下の方法で５万枚、１０万枚のランニング試験を行った。
- ランニング試験・評価方法 -
実機としてはリコー社製ＩＰＳｉＯ  ＣｏｌｏｒＣＸ９０００改造機にセットした。この際プロセスカートリッジから滑剤バーを取り除き、外部からの滑剤供給をしないように予め改造した。トナーとしてはＩｐｓｉｏトナータイプ９８００を用い、実機試験に用いた用紙としてはＮＢＳリコー社製ＭｙＰａｐｅｒ（Ａ４サイズ）を用いた。スタート時感光体表面電位は−７００Ｖとし、ランニング５万枚・１０万枚終了時の機内電位の評価を、ランニング１０万枚終了時の感光体膜厚の評価を行なった。通紙に用いた画像は５％テストチャートとした。表７にランニング１０万枚終了時の感光体膜厚から算出した感光体摩耗量を、表８に実機内における帯電後電位および露光後電位をそれぞれ示した。
【００９６】
【表７】
2009276379.tif 000011
【００９７】
比較例１〜３（フェノール誘導体未添加）と比較して実施例１〜１２の電子写真感光体はランニングによる電荷輸送層の摩耗が少なく、フェノール誘導体添加および加熱による機械強度向上効果があることが示された。また、その摩耗量は表６に示した弾性仕事率が４０以上である実施例４〜１２において比較的少なくなり、摩耗耐久性を有する電子写真感光体をえる一つの指標となりうる結果となっている。また、弾性仕事率と同様にフェノール誘導体の添加量と感光体摩耗量とにも相関があることが実施例１３〜１６の結果から明らかである。
【００９８】
実施例１７〜１８の試験結果から、使用するポリカーボネート樹脂の分子量も摩耗耐久性に影響があることが示された。本実施例の結果に示されているように、使用するポリカーボネート樹脂の分子量が小さすぎる場合には摩耗量が大きくなった。また、フェノール誘導体を添加しても後加熱を実施しない場合や後加熱が不十分である場合、その機械強度の改善がなされない、もしくは不十分となることが比較例１０〜１１、実施例１９〜２１の結果から示された。これは添加されたフェノール誘導体が電荷輸送層中で架橋がなされなかったり、架橋が不十分になるためであると考えられる。比較例１０〜１１および実施例１９で得られた電子写真感光体が白味がかっていることと関係しているものと考えており、本実施例で用いたフェノール誘導体の結晶性が高く、架橋反応に寄与しないフェノール誘導体が電荷輸送層中で相分離した結果生じた現象であると思われる。さらに、添加するフェノール誘導体についても興味深い知見が、比較例４〜５の結果に示されている。すなわち、メチロール基を有しないフェノールを電子写真感光体に添加しても、摩耗耐久性改善には効果がなく、非常に感光体摩耗が早く進行する結果であった。電荷輸送層で使用するバインダー種をポリスチレンとした場合、同様に摩耗耐久性改善に効果が見られないことが比較例８〜９に示されている。比較例６に至っては電荷輸送層が電荷輸送材料を有していないため、光減衰機能を有しておらず、実機を用いたランニングに供することが不可能であった。
【００９９】
【表８】
2009276379.tif 000012
【０１００】
実施例４〜９の電子写真感光体は比較例１〜３の電子写真感光体と比較して、帯電後電位、露光後電位ともに遜色ない数値を取り、ランニングによる変化も大きくなく、フェノール誘導体注入による影響が大きくないことが示されている。この傾向は実施例１０〜１２からも示されている。一方で、実施例１〜３の電子写真感光体は実施例４〜１２の電子写真感光体と比較して露光後電位が高くなる傾向があることがわかる。本現象の原因はまだ明らかではないが、本発明者らはこれはポリカーボネート樹脂とフェノール誘導体の架橋中に電荷輸送物質が取り込まれなかったために、一部の電荷輸送物質が相分離したために生じた現象と考えている。このことから、摩耗耐久性と電荷輸送性を両立させるためには架橋性反応基を有する電荷輸送性物質を適用することが好ましいと考えられる。
【０１０１】
また、実施例１３〜１６の結果から、本実施例で使用したフェノール誘導体の添加量と露光後電位との間に僅かではあるが相関性が見られることがわかる。すなわち、電荷輸送層中のフェノール誘導体の量が増加するに従って露光後電位が僅かではあるが増加する傾向を示した。本現象の理由は明らかではないが、フェノール誘導体が電荷輸送に対する阻害要因となるか、もしくは電荷輸送層が架橋構造を形成することで、電荷輸送基（本実施例ではトリアリールアミン構造）の運動自由度が小さくなるために、電荷輸送性が低下するか、いずれかの理由ではないかと考えられる。
【０１０２】
実施例１９の結果から、電荷輸送層中にフェノール誘導体を添加しても、その加熱が不十分な場合には前述の通り架橋が不十分となると考えられるが、その結果として電気特性への影響が出ることが示された。本理由に関してもまだ明らかではないが、架橋していないフェノール誘導体が相分離し、電荷輸送性を低下させるためではないかと考えられる。本現象は露光後電位のみならず、帯電後電位が低い水準にあり、ランニングによって顕著な電位低下といった結果を引き起こしていることがわかる。また、実施例２１のように後加熱温度が高い場合には露光後電位が高くなる傾向が見られた。これは下引き層や電荷発生層が、後加熱の影響を受けたために生じた結果であると思われる。
以上のことから、本発明に記載の電子写真感光体製造方法および電子写真感光体を用いることで、摩耗耐久性のみならず、電気特性も優れた電子写真感光体をえることができることが示された。
【図面の簡単な説明】
【０１０３】
【図１】本発明の電子写真感光体を搭載する画像形成装置の一例を示す概略図である。
【図２】本発明の電子写真感光体を搭載するプロセスカートリッジの一例を示す概略図である。
【符号の説明】
【０１０４】
１  感光体
２  除電ランプ
３  帯電チャージャ
５  画像露光部
６  現像ユニット
７  転写前チャージャ
９  転写体
１０  転写チャージャ
１１  分離チャージャ
１２  分離爪
１３  クリーニング前チャージャ
１４  ファーブラシ
１５  クリーニングブレード
１０１  感光体
１０２  帯電手段
１０３  露光手段
１０４  現像手段
１０５  転写体
１０６  転写手段
１０７  クリーニング手段
【図１】
2009276379.tif 000013
【図２】
2009276379.tif 000014