(57)【要約】【課題】  燐光材料としての新規なイリジウム錯体の提供。【解決手段】  式（１）；    【化１】2009286716.tif 000013（式中、Ｒ１およびＲ２は、それぞれ独立して、水素原子、ハロゲン原子、ニトロ基、アミノ基、シアノ基、炭素数１〜１０のアルキル基またはアリール基を示し、これらは同一であっても異なっていてもよい。Ｒ３は、水素原子、炭素数１〜１０のアルキル基または置換基を有していてもよいアリール基を示す。ｎは、２または３を示し、Ｌは、一価アニオンの二座配位子を示す。）で表されるイリジウム錯体。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
式（１）；
【化１】
2009286716.tif 000012
（式中、Ｒ１およびＲ２は、それぞれ独立して、水素原子、ハロゲン原子、ニトロ基、アミノ基、シアノ基、炭素数１〜１０のアルキル基またはアリール基を示し、これらは同一であっても異なっていてもよい。Ｒ３は、水素原子、炭素数１〜１０のアルキル基または置換基を有していてもよいアリール基を示す。ｎは、２または３を示し、Ｌは、一価アニオンの二座配位子を示す。）で表されるイリジウム錯体。
【請求項２】
式（１）におけるＲ３で示される置換基を有していてもよいアリール基が、フェニル基である請求項１に記載のイリジウム錯体。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、燐光を発するイリジウム錯体に関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、有機エレクトロルミネッセンス素子（有機ＥＬ素子）が次世代のディスプレイ素子として注目されており、発光素子に用いられる有機材料の開発が精力的に行われている。有機発光材料としては、励起一重項からの発光を利用する蛍光材料と励起三重項からの発光を利用する燐光材料とがあり、なかでも燐光材料の開発が精力的に行われている。（非特許文献１および非特許文献２参照）。
【０００３】
燐光材料の多くはイリジウムや白金といった重原子を含む金属錯体であり、中心金属と配位子の組み合わせにより多くの材料を合成することができる。例えば、燐光材料としてのイリジウム錯体として、フェニルピリジン誘導体が配位したＩｒ（ｐｐｙ）３のように、配位子とイリジウムとで５員環構造を形成させた多くの錯体が提案されている（非特許文献３および特許文献１参照）。
【非特許文献１】Ｊｐｎ.Ｈ.Ａｐｐｌ.Ｐｈｙｓ.Ｖｏｌ３８.１５０２−１５０４（１９９９）
【非特許文献２】Ｊ．Ａｍ．Ｃｈｅｍ．Ｓｏｃ.２００１，１２３，４３０４−４３１２
【非特許文献３】Ｉｎｏｒｇ．Ｃｈｅｍ．２００１，４０，１７０４−１７１１
【特許文献１】特表２００３−５１５８９７号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
有機発光材料の用途は、今日、多様化しており、それに対応するには発光色等の特性が異なる多種多様な燐光材料の提案が求められている。
【０００５】
本発明の課題は、燐光材料としての新規なイリジウム錯体を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明は、以下に示すとおりのイリジウム錯体に関するものである。
項１．  式（１）；
【化１】
2009286716.tif 000002
（式中、Ｒ１およびＲ２は、それぞれ独立して、水素原子、ハロゲン原子、ニトロ基、アミノ基、シアノ基、炭素数１〜１０のアルキル基またはアリール基を示し、これらは同一であっても異なっていてもよい。Ｒ３は、水素原子、炭素数１〜１０のアルキル基または置換基を有していてもよいアリール基を示す。ｎは、２または３を示し、Ｌは、一価アニオンの二座配位子を示す。）で表されるイリジウム錯体。
項２．  式（１）におけるＲ３で示される置換基を有していてもよいアリール基が、フェニル基である項１に記載のイリジウム錯体。
【０００７】
以下、本発明を詳細に説明する。
【０００８】
本発明のイリジウム錯体は、下記式（１）で表される。
【化２】
2009286716.tif 000003
式（１）中において、Ｒ１およびＲ２は、それぞれ独立して、水素原子、ハロゲン原子、ニトロ基、アミノ基、シアノ基、炭素数１〜１０のアルキル基またはアリール基を示し、これらは同一であっても異なっていてもよい。Ｒ３は、水素原子、炭素数１〜１０のアルキル基または置換基を有していてもよいアリール基を示す。ｎは、２または３を示し、Ｌは、一価アニオンの二座配位子を示す。
Ｒ１およびＲ２で示されるハロゲン原子としては、例えば、フッ素原子、塩素原子、臭素原子およびヨウ素原子等が挙げられる。
Ｒ１およびＲ２で示される炭素数１〜１０のアルキル基としては、例えば、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、イソプロピル基、ｎ−ブチル基、イソブチル基、ｓｅｃ−ブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ｎ−ペンチル基、イソペンチル基、ネオペンチル基、ｎ−ヘキシル基、イソヘキシル基、ｎ−オクチル基およびｎ−デシル基等が挙げられる。
Ｒ１およびＲ２で示されるアリール基としては、例えば、フェニル基、ナフチル基およびアントラセニル基等が挙げられる。
Ｒ３で示される炭素数１〜１０のアルキル基としては、例えば、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、イソプロピル基、ｎ−ブチル基、イソブチル基、ｓｅｃ−ブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ｎ−ペンチル基、イソペンチル基、ネオペンチル基、ｎ−ヘキシル基、イソヘキシル基、ｎ−オクチル基およびｎ−デシル基等が挙げられる。
Ｒ３で示される置換基を有していてもよいアリール基としては、例えば、フェニル基、３−メチルフェニル基、３−エチルフェニル基、３−ニトロフェニル基、３−アミノフェニル基、３−シアノフェニル基、４−メチルフェニル基、４−エチルフェニル基、４−ニトロフェニル基、４−アミノフェニル基、４−シアノフェニル基、ナフチル基、３−メチルナフチル基、３−エチルナフチル基、３−ニトロナフチル基、３−アミノナフチル基、３−シアノナフチル基、４−メチルナフチル基、４−エチルナフチル基、４−ニトロナフチル基、４−アミノナフチル基、４−シアノナフチル基、アントラセニル基、３−メチルアントラセニル基、３−エチルアントラセニル基、３−ニトロアントラセニル基、３−アミノアントラセニル基、３−シアノアントラセニル基、４−メチルアントラセニル基、４−エチルアントラセニル基、４−ニトロアントラセニル基、４−アミノアントラセニル基および４−シアノアントラセニル基等が挙げられ、中でも入手が容易で経済的である観点から、フェニル基が好適に用いられる。
Ｌで示される一価アニオンの二座配位子としては、特に制限されるものではないが、例えば、式（２）；
【化３】
2009286716.tif 000004
および式（３）；
【化４】
2009286716.tif 000005
で表される二座配位子等を挙げることができる。
【０００９】
本発明の式（１）でｎ＝２のイリジウム錯体は、例えば、式（４）；
【化５】
2009286716.tif 000006
（式中、Ｒ２は、上記式（１）におけるＲ２と同じである。Ｘは、ハロゲン原子を示す。）で表されるピリジン化合物と式（５）；
【化６】
2009286716.tif 000007
（式中、Ｒ１およびＲ３は、それぞれ、上記式（１）におけるＲ１およびＲ３と同じである。）で表されるアミン化合物とをパラジウム触媒およびホスフィン触媒並びに塩基の存在下で反応させることにより、式（６）；
【化７】
2009286716.tif 000008
（式中、Ｒ１およびＲ３は、それぞれ、上記式（５）におけるＲ１およびＲ３と同じであり、Ｒ２は、上記式（４）におけるＲ２と同じである。）で表されるピリジルフェニルアミン化合物を得て、これと三塩化イリジウムの水和物とを反応させて式（７）；
【化８】
2009286716.tif 000009
で表されるμ−クロロダイマーとした後、さらにこれと、上記式（１）においてＬで示される一価アニオンの二座配位子を形成させるための式（８）；
【化９】
2009286716.tif 000010
で表されるアセチルアセトンまたは式（９）；
【化１０】
2009286716.tif 000011
で表されるピリジンカルボン酸とを塩基性化合物の存在下で反応させることにより製造することができる。
【００１０】
また、本発明の式（１）でｎ＝３のイリジウム錯体は、式（１）でｎ＝２のイリジウム錯体と式（６）の化合物を窒素雰囲気下で反応させることにより製造することができる。
【００１１】
上記式（４）において、Ｘで示されるハロゲン原子としては、フッ素原子、塩素原子、臭素原子およびヨウ素原子等が挙げられる。
【００１２】
上記式（４）で表されるピリジン化合物としては、具体的には、２−クロロピリジン、２−ブロモピリジン、２−ヨードピリジン、２−クロロ−４−メチルピリジン、２−クロロ−４−ブロモピリジン、２−クロロ−４−ヨードピリジン等が挙げられる。
【００１３】
上記式（５）で表されるアミン化合物としては、具体的には、ジフェニルアミン、アニリン等が挙げられる。
【００１４】
上記ピリジルフェニルアミン化合物を製造する方法において、ピリジン化合物およびアミン化合物は市販品を用いることができる。
【００１５】
アミン化合物の使用量は、ピリジン化合物１モルに対して１．０〜２．０モルであることが好ましく、１．０〜１．５モルであることがさらに好ましい。アミン化合物の使用量が１．０モル未満の場合、反応が進行しにくく、反応が完結しにくくなるおそれがある。また、アミン化合物の使用量が２．０モルを超える場合、使用量に見合う効果がなく経済的でなくなるおそれがある。
【００１６】
上記パラジウム触媒としては、例えば、ヘキサクロロパラジウム（ＩＶ）酸ナトリウム四水和物、ヘキサクロロパラジウム（ＩＶ）酸カリウム等の４価のパラジウム化合物；塩化パラジウム（ＩＩ）、臭化パラジウム（ＩＩ）、酢酸パラジウム（ＩＩ）、パラジウム（ＩＩ）アセチルアセトナート、ジクロロビス（ベンゾニトリル）パラジウム（ＩＩ）、ジクロロビス（アセトニトリル）パラジウム（ＩＩ）、ジクロロビス（トリフェニルホスフィン）パラジウム（ＩＩ）、ジクロロビス（トリ−ｏ−トリルホスフィン）パラジウム（ＩＩ）、ジクロロテトラアンミンパラジウム（ＩＩ）、ジクロロ（シクロオクタ−１，５−ジエン）パラジウム（ＩＩ）、パラジウム（ＩＩ）トリフルオロアセテート等の２価パラジウム化合物；トリス（ジベンジリデンアセトン）二パラジウム（０）、トリス（ジベンジリデンアセトン）二パラジウム（０）クロロホルム錯体、テトラキス（トリフェニルホスフィン）パラジウム（０）等の０価パラジウム化合物等が挙げられる。これらの中でも、高い反応活性を有する観点から、０価パラジウム化合物が好ましく、トリス（ジベンジリデンアセトン）二パラジウム（０）が好適に用いられる。これらパラジウム触媒は、それぞれ単独で、あるいは２種以上を組み合わせて用いてもよい。パラジウム触媒の使用割合は、ピリジン化合物1モルに対して０．０００１〜０．２モルであることが好ましく、０．０００２〜０．０５モルであることがより好ましい。パラジウム触媒の使用割合が０．０００１モル未満の場合、反応が進行しにくくなるおそれがある。また、パラジウム触媒の使用割合が０．２モルを超える場合、使用量に見合う効果がなく経済的でなくなるおそれがある。
【００１７】
上記ホスフィン触媒としては、例えば、２，２’−ビス（ジフェニルホスフィノ）−１，１’−ビナフチル、１，１’−ビス（ジフェニルホスフィノ）フェロセン、Ｎ，Ｎ’−ジメチル−１−［１’，２−ビス（ジフェニルホスフィノ）フェロセニル］、９，９−ジメチル−４，５−ビス（ジフェニルホスフィノ）キサンテン等のホスフィン化合物が挙げられる。これらの中でも、高い反応活性を有する観点から、２，２’−ビス（ジフェニルホスフィノ）−１，１’−ビナフチルおよび９，９−ジメチル−４，５−ビス（ジフェニルホスフィノ）キサンテンが好適に用いられる。これらホスフィン触媒は、それぞれ単独で、あるいは２種以上を組み合わせて用いてもよい。ホスフィン触媒の使用割合は、パラジウム触媒１モルに対して０．１〜１０モルであることが好ましく、０．５〜５モルであることがさらに好ましい。ホスフィン触媒の使用割合が０．１モル未満の場合、反応が進行しにくくなるおそれがある。また、ホスフィン触媒の使用割合が１０モルを超える場合、使用量に見合う効果がなく経済的でなくなるおそれがある。
ピリジルフェニルアミン化合物を得る反応に用いられる塩基としては、特に限定されるものではないが、例えば、ナトリウムメトキシド、ナトリウムエトキシド、カリウムメトキシド、カリウムエトキシド、ナトリウム−ｔｅｒｔ−ブトキシドおよびカリウム−ｔｅｒｔ−ブトキシド等のアルカリ金属アルコキシド等が挙げられる。なお、これら塩基は、それぞれ単独で、あるいは２種以上を組み合わせて用いてもよい。塩基の使用割合は、ピリジン化合物１モルに対して１〜２０モルであることが好ましく、１〜１０モルであることがより好ましい。塩基の使用割合が１モル未満の場合、収率が低下するおそれがあり、塩基の使用割合が２０モルを超える場合、使用量に見合う効果がなく経済的でなくなるおそれがある。
【００１８】
ピリジルフェニルアミン化合物を得る反応に用いられる溶媒としては、当該反応に対して不活性な溶媒であれば特に限定されず、例えば、ベンゼン、トルエン、キシレン等の芳香族炭化水素系溶媒；ジエチルエーテル、テトラヒドロフラン、ジオキサン等のエーテル系溶媒；アセトニトリル、ジメチルホルムアミド、ジメチルスルホキシド、ヘキサメチルホスホトリアミド等が挙げられる。これらの中でも、溶媒のリサイクルが容易であることから、ベンゼン、トルエン、キシレン等の芳香族炭化水素系溶媒が好適に用いられる。溶媒の使用量は、特に制限されるものではないが、反応を円滑にさせる観点および使用量に見合うだけの効果を得る観点から、ピリジン化合物１００重量部に対して５００〜１００００重量部であることが好ましい。
【００１９】
ピリジルフェニルアミン化合物を得る反応の温度は、３０〜２５０℃が好ましく、５０〜１５０℃がより好ましい。反応温度が３０℃より低い場合、反応に長時間を要するおそれがある。また、反応温度が２５０℃より高い場合、副反応が起こり収率が低下するおそれがある。反応時間は、反応温度により異なるために一概には言えないが、通常１〜２０時間である。
【００２０】
かくして得られたピリジルフェニルアミン化合物は、例えば、ろ過、洗浄して触媒等を除去した後、再結晶することにより単離することができる。
【００２１】
上記μ−クロロダイマーは、上記のようにして得られるピリジルフェニルアミン化合物と三塩化イリジウムの水和物とを反応させて製造することができる。
【００２２】
ピリジルフェニルアミン化合物の使用割合は、三塩化イリジウムの水和物１モルに対して２〜４モルであることが好ましく、２〜３モルであることがより好ましい。ピリジルフェニルアミン化合物の使用割合が２モル未満の場合、収率が低下するおそれがあり、ピリジルフェニルアミン化合物の使用割合が４モルを超える場合、使用量に見合う効果がなく経済的でなくなるおそれがある。
【００２３】
μ−クロロダイマーを得る反応に用いられる溶媒としては、例えば、水、ジメチルホルムアミド、１−メチル−２−ピロリドン、ジオキサン、グリセロール、エチレングリコール、２−メトキシエタノール、２−エトキシエタノール、トルエンおよびクロロホルム等を挙げることができる。これらの中でも水および２−エトキシエタノールが好適に用いられる。なお、これら溶媒は、それぞれ単独で、あるいは２種以上を組み合わせて用いてもよい。溶媒の使用量としては、特に制限されるものではないが、反応を円滑にさせる観点および使用量に見合うだけの効果を得る観点から、ピリジルフェニルアミン化合物１００重量部に対して５００〜１００００重量部であることが好ましい。
【００２４】
μ−クロロダイマーを得る反応の温度は、８０〜２５０℃が好ましく、１００〜２５０℃がより好ましい。反応温度が８０℃より低い場合、反応に長時間を要するおそれがある。また、反応温度が２５０℃より高い場合、収率が低下するおそれがある。反応時間は、反応温度により異なるために一概には言えないが、通常８〜４８時間である。
【００２５】
上記μ−クロロダイマーは、例えば、ろ過、洗浄といった常法により単離することができる。
【００２６】
本発明の式（１）でｎ＝２のイリジウム錯体は、例えば、上記のようにして得られるμ−クロロダイマーと、アセチルアセトンまたはピリジンカルボン酸とを、塩基性化合物の存在下、窒素雰囲気下で反応させることにより製造することができる。
【００２７】
アセチルアセトンまたはピリジンカルボン酸の使用割合は、μ−クロロダイマー１モルに対して２〜４モルであることが好ましく、２〜３モルであることがより好ましい。アセチルアセトンまたはピリジンカルボン酸の使用割合が２モル未満の場合、収率が低下するおそれがあり、アセチルアセトンまたはピリジンカルボン酸の使用割合が４モルを超える場合、使用量に見合う効果がなく経済的でなくなるおそれがある。
【００２８】
塩基性化合物としては、カリウムメトキシド、ナトリウムメトキシド、ｔ−ブトキシカリウム、ｔ−ブトキシナトリウム、炭酸カリウム、炭酸ナトリウム、トリエチルアミン等が挙げられる。
【００２９】
塩基性化合物の使用割合は、μ−クロロダイマー１モルに対して１〜１０モルであることが好ましく、１〜５モルであることがより好ましい。塩基性化合物の使用割合が１モル未満の場合、収率が低下するおそれがある。また、塩基性化合物の使用割合が１０モルを超える場合、使用量に見合う効果がなく経済的でなくなるおそれがある。
【００３０】
上記反応に用いられる溶媒としては、ジメチルホルムアミド、１−メチル−２−ピロリドン、ジオキサン、グリセロール、エチレングリコール、２−メトキシエタノール、２−エトキシエタノール、トルエンおよびクロロホルム等が挙げられる。溶媒の使用量は、特に制限されるものではないが、反応を円滑にさせる観点および使用量に見合うだけの効果を得る観点から、μ−クロロダイマー１００重量部に対して５００〜１００００重量部であることが好ましい。
【００３１】
上記反応の温度は、特に限定されないが、５０〜２５０℃が好ましく、８０〜２５０℃がより好ましい。反応温度が５０℃より低い場合、反応に長時間を要するおそれがある。また、反応温度が２５０℃を超える場合、原料が分解するなどして収率が低下するおそれえがある。反応時間は、反応温度により異なるために一概には言えないが、通常６〜４８時間である。
【００３２】
かくして得られたイリジウム錯体は、例えば、ろ過、洗浄といった常法により単離することができる。また、上記イリジウム錯体は、再結晶を行った後、シリカゲルカラムクロマトグラフィー精製、および、必要に応じて昇華精製を行うことにより精製することができる。
【００３３】
本発明の式（１）でｎ＝３のイリジウム錯体は、例えば、μ−クロロダイマーと式（８）であらわされるアセチルアセトンとを反応させることにより得られた本発明の式（１）でｎ＝２のイリジウム錯体と式（６）で表されるピリジルフェニルアミン化合物とを窒素雰囲気下で反応させることにより製造することができる。
【００３４】
ピリジルフェニルアミン化合物の使用割合は、式（１）でｎ＝２のイリジウム錯体に対して１〜３モルであることが好ましく、１〜２モルであることがより好ましい。ピリジルフェニルアミン化合物の使用割合が１モル未満の場合、収率が低下するおそれがあり、ピリジルフェニルアミン化合物の使用割合が３モルを超える場合、使用量に見合う効果がなく経済的でなくなるおそれがある。
【００３５】
上記反応に用いられる溶媒としては、グリセロール、エチレングリコール等が挙げられる。溶媒の使用量は、特に制限されるものではないが、反応を円滑にさせる観点および使用量に見合うだけの効果を得る観点から、式（１）でｎ＝２のイリジウム錯体１００重量部に対して５００〜１００００重量部であることが好ましい。
【００３６】
上記反応の温度は、特に限定されないが、１００〜２５０℃が好ましい。反応温度が１００℃より低い場合、反応に長時間を要するおそれがある。また、反応温度が２５０℃を超える場合、原料が分解するなどして収率が低下するおそれがある。反応時間は、反応温度により異なるために一概には言えないが、通常６〜４８時間である。
【００３７】
かくして得られたイリジウム錯体は、例えば、ろ過、洗浄して原料等を除去した後、再結晶することにより単離することができる。また、上記イリジウム錯体は、再結晶を行った後、シリカゲルカラムクロマトグラフィー精製、および、必要に応じて昇華精製を行うことにより精製することができる。
【００３８】
このようにして得られたイリジウム錯体は有機ＥＬ素子の発光材料として使用することが可能である。有機ＥＬ素子の発光層の形成方法としては、特に限定されるものではないが、蒸着法、コーティング法、インクジェット法等の方法が用いることができる。有機ＥＬ素子は陽極、陰極の一対の電極間に発光層を形成した素子であり、発光層以外に正孔輸送層、電子輸送層といった層を有していてもよい。
【発明の効果】
【００３９】
本発明によると、燐光材料としての新規なイリジウム錯体を提供することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００４０】
以下に、実施例により本発明を具体的に説明するが、本発明は、これらの実施例によってなんら限定されるものではない。
【００４１】
［実施例１］（式（１）において、Ｒ１およびＲ２が水素原子であり、Ｒ３がフェニル基であり、ｎが２であり、Ｌが式（２）で表される二座配位子であるイリジウム錯体の製造）
【００４２】
冷却管、温度計および撹拌機を備え付けた３００ｍＬ容の四つ口フラスコに、アミン化合物としてのジフェニルアミン２０．３ｇ（０．１２モル）、ピリジン化合物としての２−ブロモピリジン１５．８ｇ（０．１０モル）、トリス（ジベンジリデンアセトン）二パラジウム（０）０．２３ｇ（０．２５ミリモル）、９，９−ジメチル−４，５−ビス（ジフェニルホスフィノ）キサンテン０．４３ｇ（０．７５ミリモル）、ナトリウム−ｔｅｒｔ−ブトキシド１０．６ｇ（０．１１モル）およびトルエン２００ｍＬ（１７３．４ｇ）を仕込んだ。次いで、窒素雰囲気下で１００℃まで昇温し、さらに同温度で５時間撹拌して反応させた。その後、ろ過、洗浄といった常法により、ピリジルフェニルアミン化合物としてのジフェニル−ピリジン−２−イル−アミン２３．０ｇ（０．０９モル、収率９３．４％）を得た。
【００４３】
得られたジフェニル−ピリジン−２−イル−アミン２．２２ｇ（９．０ミリモル）、三塩化イリジウム・三水和物１．０６ｇ（３．０ミリモル）、２−エトキシエタノール３０ｍＬ（２７．９ｇ）および水１０ｍＬ（１０．０ｇ）を、冷却管、温度計および撹拌機を備え付けた３００ｍＬ容の四つ口フラスコに仕込んだ。次いで、窒素雰囲気下、１３０℃で２１時間還流した後、ろ過、洗浄といった常法により、μ−クロロダイマー１．４７ｇ（１．０ミリモル、収率６８．１％）を得た。
【００４４】
得られたμ−クロロダイマー１．４７ｇ（１．０ミリモル）、アセチルアセトン０．３ｇ（３．０ミリモル）、炭酸ナトリウム０．３２ｇ（３．０ミリモル）および２−エトキシエタノール１００ｍＬ（９３．０ｇ）を、冷却管、温度計および撹拌機を備え付けた３００ｍＬ容の四つ口フラスコに仕込んだ。次いで窒素雰囲気下８０℃で１８時間還流した後、ろ過、洗浄といった常法により、黄色結晶のイリジウム錯体０．２９ｇ（０．４ミリモル、収率７４．０％）を得た。
【００４５】
得られた黄色結晶が、上記式（１）において、Ｒ１およびＲ２が水素原子であり、Ｒ３がフェニル基であり、ｎが２であり、Ｌが式（２）で表される二座配位子であるイリジウム錯体であることを、ＥＩ−ＭＳ分析法により確認した。
【００４６】
分子量（計算値）：７８２．２２
分子量（実測値）：７８２．２２
ｍ/ｅ：７８２．２２（１００．０％），７８０．２２（５６．２％），７８３．２３（４２．５％），７８１．２２（２４．８％），７８５．２３（９．５％）
【００４７】
なお、得られた黄色結晶について、蛍光光度計（株式会社日立製作所、商品名  Ｆ−２５００）により発光スペクトルを測定したところ、λｍａｘ＝５１０ｎｍであった。
【００４８】
［実施例２］（式（１）において、Ｒ１とＲ２およびＲ３が水素原子であり、ｎが２であり、Ｌが式（２）で表される二座配位子であるイリジウム錯体の製造）
【００４９】
冷却管、温度計および撹拌機を備え付けた３００ｍＬ容の四つ口フラスコに、アミン化合物としてのアニリン１１．３０ｇ（０．１２モル）、ピリジン化合物としての２−ブロモピリジン１５．８ｇ（０．１０モル）、トリス（ジベンジリデンアセトン）二パラジウム（０）０．２３ｇ（０．２５ミリモル）、９，９−ジメチル−４，５−ビス（ジフェニルホスフィノ）キサンテン０．４３ｇ（０．７５ミリモル）、ナトリウム−ｔｅｒｔ−ブトキシド１０．６ｇ（０．１１モル）およびトルエン２００ｍＬ（１７３．４ｇ）を仕込んだ。次いで、窒素雰囲気下で１００℃まで昇温し、さらに同温度で３時間撹拌して反応させた。その後、ろ過、洗浄といった常法により、ピリジルフェニルアミン化合物としてのフェニル−ピリジン−２−イル−アミン１５．８ｇ（０．０９モル、収率９２．９％）を得た。
【００５０】
得られたフェニル−ピリジン−２−イル−アミン１．５３ｇ（９．０ミリモル）、三塩化イリジウム・三水和物１．０６ｇ（３．０ミリモル）、２−エトキシエタノール３０ｍＬ（２７．９ｇ）および水１０ｍＬ（１０．０ｇ）を、冷却管、温度計および撹拌機を備え付けた３００ｍＬ容の四つ口フラスコに仕込んだ。次いで、窒素雰囲気下、１３０℃で１５時間還流した後、ろ過、洗浄といった常法により、μ−クロロダイマー１．１３ｇ（１．０ミリモル、収率７０．７％）を得た。
【００５１】
得られたμ−クロロダイマー１．１３ｇ（１．０ミリモル）、アセチルアセトン０．３ｇ（３．０ミリモル）、炭酸ナトリウム０．３２ｇ（３．０ミリモル）および２−エトキシエタノール１００ｍＬ（９３．０ｇ）を、冷却管、温度計および撹拌機を備え付けた３００ｍＬ容の四つ口フラスコに仕込んだ。次いで窒素雰囲気下８０℃で１８時間還流した後、減圧下反応溶媒を留去した後、ろ過、洗浄といった常法により、黄色結晶のイリジウム錯体０．２３ｇ（０．４ミリモル、収率７３．０％）を得た。
【００５２】
得られた黄色結晶が、上記式（１）において、Ｒ１とＲ２およびＲ３が水素原子であり、ｎが２であり、Ｌが式（２）で表される二座配位子であるイリジウム錯体であることを、ＥＩ−ＭＳ分析法により確認した。
【００５３】
分子量（計算値）：６３０．１６
分子量（実測値）：６３０．１６
ｍ/ｅ：６３０．１６（１００．０％），６２８．１６（５９．２％），６３１．１６（３１．５％），６２９．１６（１８．９％），６３２．１７（４．５％）
【００５４】
なお、得られた黄色結晶について、蛍光光度計（株式会社日立製作所、商品名  Ｆ−２５００）により発光スペクトルを測定したところ、λｍａｘ＝４００ｎｍであった。