(57)【要約】【課題】消費電力を抑えつつ、アンテナを正しい方向に向けることで、アンテナ出力を高め、感度に優れる電波修正時計を提供すること。【解決手段】本発明の電波修正時計は、時計の現在の方位を検出するための方位検出手段と、予め定められた概最適方位の情報を格納したメモリ手段と、アンテナの方向を操作するための機構を備え、概最適方位にアンテナの方向を向けることで、アンテナ出力を高めて、感度に優れる電波修正時計を提供することができる。【選択図】図１
2009074892.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
標準電波を受信するためのアンテナおよび受信手段を有し、前記標準電波を受信して時刻情報を得て、時刻を報知する電波修正時計であって、
予め定められた標準電波の概最適方位を含む方位情報を格納するメモリ手段と、
方位を検出して電波修正時計が向いている現在方位を検出するための方位検出手段と、
前記アンテナの設計段階から予め知り得ているアンテナ構造上最も標準電波を受信しやすくなる方向を報知するマーカーと、
方位報知手段と、
制御手段と、
を有し、
前記標準電波を受信するとき、
前記制御手段は、前記現在方位と前記メモリ手段に格納されている前記方位情報に含まれる概最適方位とを鑑みて、その差分情報を算出するとともに前記方位報知手段により報知し、
前記マーカーと前記方位報知手段とが同じ方向を向くように促す報知信号を出力することを特徴とする電波修正時計。
【請求項２】
前記アンテナの方向を変化させる方位変更手段を有し、
前記制御手段は、前記報知信号を受信すると、前記差分情報を基にして前記方位変更手段を制御して前記アンテナの方向を変化させることを特徴とする請求項１に記載の電波修正時計。
【請求項３】
前記メモリ手段は、複数の予め定められた前記方位情報を格納しており、
入力手段を具備し、
前記標準電波を受信するとき、
前記入力手段から入力される情報に基づいて、前記複数の方位情報の中から１つを選び出し、前記方位情報として用いることを特徴とする請求項１または２に記載の電波修正時計。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、時刻情報を含む所定の電波を受信し、その情報に基づいて時刻を修正する機能を有する電波修正時計に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
電波修正時計は、１００万年に１秒の精度を持つセシウム原子時計による時刻情報や日付情報を含む標準電波（例えば、４０ｋＨｚの電波）を内臓するアンテナで受信し、時刻の誤差を修正する機能を具備している時計である。このため、一ヶ月あたり２０秒程度の誤差が生じるクォーツ時計と比べて常時正確な時刻を表示することが可能であり、時刻修正の手間を省くことができるため、近年急速に普及しつつある。
【０００３】
電波修正時計において、受信性能を決めるのは、アンテナ特性と受信回路特性とである。
受信アンテナの種類としては、標準電波の波長が５ｋｍ前後と長く、腕時計内部において波長方向による共振を行うことが難しいため、強磁性体コアに導線を巻き付けたコイル状のバーアンテナを用いるのが一般的である。このバーアンテナを透過する磁束によってコイルに起電力を得る。
【０００４】
受信回路は、受信アンテナの出力を元に時刻情報を検知し、時計用ムーブメントに伝えるものである。時計用ムーブメントとは、電池や時計動作に必要な計時回路などの回路要素を１ユニットにまとめた複合部品をいう。場合によっては、文字盤や液晶表示装置などの時刻表示手段も含むこともある。
【０００５】
しかしながら、受信アンテナの出力は、電波の到来方向に依存して大幅に上下する。すなわち、電波修正時計は、標準電波を定期的に受信することで精度を保つことができるものの、標準電波を安定して定期的に受信するためには、電波発信源の方に正しくアンテナを向けなければならない。
【０００６】
特に、電波の到達しにくい場所や、電波発信源から遠く離れた場所、ノイズとなる他の電波が存在する環境下では、アンテナの方向によって受信できるかどうかが決まってくるのである。
置き時計型の電波修正時計は、室内のインテリアとしての要素も持つため、設置可能な方向が限られることは望ましくなく、また、腕時計型の電波修正時計においても、頻繁に特定の方向に向けることは極めて面倒であり、時刻合わせが不要であるという電波修正時計の利点を台無しにしているのである。このような観点から受信アンテナの方向を電波修正時計本体とは別に可動式として最適な方向へ向けるような従来技術が知られている（例えば、特許文献１参照。）。
【０００７】
図９は、特許文献１に示した従来技術を説明するための図であって、説明しやすいようにその主旨を逸脱しないように書き直したものである。図９において、１０１は電波修正時計、１０２はアンテナコア、１０３はアンテナコア１０２に巻回される巻線部、１０４はアンテナ駆動用モータ、１０５は電子回路部、１０６はアンテナコア１０２と巻線部１０３と電子回路部１０５とを支持する支持フレームである。アンテナコア１０２と巻線部１０３とでアンテナ１１０を構成している。
【０００８】
巻線部１０３は、実際は細線が整然と巻回されているが、見やすくするために筒状に図示している。アンテナ駆動用モータ１０４は、電子回路部１０５と電気的に接続されてい
る。電子回路部１０５とアンテナ１１０とは、支持フレーム１０６に固定されており、これらをまとめてアンテナユニット１１１とする。また、説明に必要がない部分は省略してある。
【０００９】
図９に示したように、特許文献１に示した従来技術は、まずアンテナユニット１１１を図９（ａ）に示す位置に固定してアンテナ１１０の出力を電子回路部１０５で計測した後、アンテナ駆動用モータ１０４を用いてアンテナユニット１１１を９０度回転させて図９（ｂ）に示す位置に固定してアンテナ１１０の出力を電子回路部１０５で測定する。
その後、図９（ａ）の位置で測定した出力と図９（ｂ）の位置で測定した出力とを元に電子回路部１０５でアンテナ１１０の出力が最も高くなる方向を算出して、アンテナ駆動用モータ１０４を用いてアンテナユニット１１１を最適方向に向ける。このアンテナ１１０の出力が最も高くなる方向は、図９（ｃ）に示す位置となる。
【００１０】
【特許文献１】特開２００３−１６７０７４号公報（第６〜７頁、第３図）
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１１】
特許文献１に示した従来技術は、最適な方向にアンテナを向けることで電波修正時計の実質的な感度を高めることができる。しかしながら、発明者が検討したところによると、これらの構造には問題があることが分かった。
【００１２】
アンテナは、そのコアに細線を巻回してコイルを形成したバーアンテナ形状を有している。このようなアンテナは、一般的にその長手方向がアンテナの最適な方向になることが多い。
特許文献１に示した従来技術は、アンテナの出力を元に最適方向を割り出すが、このように最適な方向を割り出すために、アンテナユニット１１１を、アンテナの長手方向が直交するように動かして電波強度を測定する必要がある。
そのため、受信動作において、最低でもアンテナを９０度回転させなくてはならない。しかしながら、アンテナのように大きな部品を大きく動かすことは大きな電力を必要とするため、時計のように頻繁に電池の取替えをしないことが要求される機器においては望ましくないのである。
【００１３】
９０度よりも小さな角度での出力を検出することで最適方向を割り出すことは、原理的には可能であるが、角度を小さくすればするほど出力の計測精度や計算に必要な処理能力が増大するために、特に搭載可能な電子回路の大きさが限られる腕時計型の電波修正時計においては、望ましくない。
【００１４】
また、特に、概ね最適角度でなければ受信ができないような状況下では、電波強度そのものが弱く、ＳＮ比が小さいのが通常であり、つまり、電波修正時計の信号検出能力の限界域に達しているので、そのような状態で精密に最適角度を割り出すのに十分な精度で、信号成分を分離してその強度を検出することは相当に難しい。
【００１５】
すなわち、角度の違う状態での信号強度の差から最適角度を割り出せるほど精確に信号を検出する能力を受信回路が有しているのならば、そのような状態は十分にＳＮ比が大きいのであり、そもそも必ずしも最適角度にアンテナを配置しなくても十分に受信が可能であるのであって、逆に、角度を変更しないと十分に受信できない状況とは、受信回路の信号検出能力の限界域に達しているのであるから、そのような状況下では、角度の違う状態での信号強度差から最適角度を精確に割り出すに足るだけの精確な信号検出能力を電子回路が有していないのである。
【００１６】
この事情は、消費電力を低減させるために、９０度よりも小さな角度での出力を検出するようにするとなおさら顕著となる。そのため、特許文献１に示した従来技術に記載の方法において、受信可能範囲を広げようとするならば、出力検出のための角度差を小さくすることはできないし、仮に回転角を９０度にしたとしても受信可能範囲を広げる効果は微々たるものなのである。
【００１７】
以上まとめると、特許文献１に記載の従来技術では、受信毎にアンテナを９０度回転させる必要があり、消費電力が増大し、そのため電池寿命が低下してしまい、電波修正時計の時計としての機能において不満足なものなるばかりか、受信可能範囲の向上という点に関しても満足の行くものではないのである。
【００１８】
本発明の技術的な課題は、このような問題を解決し、最適な方向にアンテナを向けるための機構を提供することであって、設置方向に依存せずに充分な標準電波の受信レベルを確保し得る電波修正時計用を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１９】
上記した目的を達するため、本発明の電波修正時計用アンテナは以下に記した構成を採用するものである。
【００２０】
標準電波を受信するためのアンテナおよび受信手段を有し、標準電波を受信して時刻情報を得て、時刻を報知する電波修正時計であって、
予め定められた標準電波の概最適方位を含む方位情報を格納するメモリ手段と、方位を検出して電波修正時計が向いている現在方位を検出するための方位検出手段と、アンテナの設計段階から予め知り得ているアンテナ構造上最も標準電波を受信しやすくなる方向を報知するマーカーと、方位報知手段と、制御手段と、を有し、標準電波を受信するとき、制御手段は、現在方位とメモリ手段に格納されている方位情報に含まれる概最適方位とを鑑みて、その差分情報を算出するとともに方位報知手段により報知し、マーカーと方位報知手段とが同じ方向を向くように促す報知信号を出力することを特徴とする。
【００２１】
アンテナの方向を変化させる方位変更手段を有し、制御手段は、報知信号を受信すると、差分情報を基にして方位変更手段を制御してアンテナの方向を変化させることを特徴とする。
【００２２】
メモリ手段は、複数の予め定められた方位情報を格納しており、入力手段を具備し、標準電波を受信するとき、入力手段から入力される情報に基づいて、複数の方位情報の中から１つを選び出し、方位情報として用いることを特徴とする。
【発明の効果】
【００２３】
本発明の電波修正時計は、その都度アンテナを動かすことなく概最適方向を検出することが可能となり、受信動作を開始してから短時間でアンテナを最適方向に向けることができる。このように構成された電波修正時計は、受信に多大な消費電力を必要とすることもなく、また、概最適方位の割り出しに標準電波を用いていないために、受信回路そのものの性能限界に影響されない。
【００２４】
本発明の電波修正時計は、受信時間と消費電力とをほとんど上昇させることなしに、実質的な電波修正時計の感度を向上させることができて、その普及に資するところは大きい。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２５】
本発明の電波修正時計は、腕時計型を例にして説明する。
【実施例１】
【００２６】
［電波修正時計の構造の図面：図１、図２］
以下、図面を用いて本発明の電波修正時計の第１の実施形態について説明する。図１，図２は、本発明における電波修正時計の構造を示す図であり、図１は電波修正時計が受信準備状態に入ったとき、図２は図１の状態からユーザーによって規定の操作を受けた後の受信準備状態の様子を表している。なお、規定の操作に関しては後述する。
なお、方位報知手段は、時計に具備している指針を利用するものとして説明する。この指針は、秒針を例にして説明する。
【００２７】
図１において、１は時計外装、２は時計外装の図示しない風防手段側に設けられたベゼル、３はベゼル２に刻印されたマーカー、４は電波修正時計に予め具備されている秒刻を掲示するための秒針、５は磁性体より構成されるアンテナコア、６はアンテナコア５に巻回される巻線部、７はアンテナコア５と巻線部６によって構成されるアンテナ、８は方位情報を出力する方位検出手段、９は秒針４を制御するための制御手段、１０は方位検出手段８によって得られた方位情報を制御手段９に伝達するための伝送経路、１１は秒針４の中心軸、１２は電波修正時計と図示しないバンドを連結するためのかん足、９９は制御手段９に具備されているメモリ手段である。
【００２８】
なお、電波修正時計には秒針４の他にも様々な情報を掲示するための複数の針や日板などの表示装置が具備されているのが普通であるが、本発明には関係ないため省略している。
また、巻線部６も実際には細線が巻回されているが、図では省略している。
【００２９】
［概要説明］
点線Ａで示す仮想直線は、アンテナ７の指向軸を示すものであり、点線Ｂで示す仮想直線は、マーカー３と中心軸４とを結ぶものであり、点線Ｃで示す仮想直線は、概最適方位を示すものである。図１では、秒針４が指し示す向きとなっている。
仮想直線Ａが示している指向軸とは、アンテナ７に磁束が最も流入しやすくなるような磁束の方向を示す軸であり、アンテナの設計段階から予め知り得ているアンテナ構造上最も標準電波を受信しやすくなる方向のことである。詳細に関しては後述する。
概最適方位とは、標準電波の磁束成分の方位として高い確率で推定される方位のことであり、詳細に関しては後述する。
また、特に指定がないかぎり、本発明の電波修正時計は、地面に対して水平に置かれているものとする。
【００３０】
仮想直線Ａと仮想直線Ｂとは平行するように、予めマーカー３はベゼル２に設けてある。マーカー３は、図１では三角形を模しているが、矢印などでもよく、その指し示す方向が仮想直線Ａと平行している。
つまり、アンテナ７は、時計のデザイン上、文字盤に露出させない限り、ユーザーはアンテナ７の指向軸である仮想直線Ａを知りえることはできない。マーカー３は、そのために設ける目印なのである。
【００３１】
メモリ手段９９には、予め定められた標準電波の概最適方位を含む方位情報が格納されている。
【００３２】
ユーザーからの図示しない押しボタンの操作などによって、電波修正時計に標準電波の受信が指示されると、方位検出手段８によって、現在の方位が検出され、その情報が伝送経路１０を通じて制御手段９に送られる。
制御手段９は、現在の方位とメモリ手段９９に格納されている方位情報に含まれる概最
適方位との違いを算出する。例えば、現在電波修正時計が向いている方位から概最適方位まで、何度ずれているかというような情報（差分情報）を算出するのである。
【００３３】
そして、仮想直線Ｃは概最適方位を示すものであるから、方位報知手段がこの仮想直線Ｃの方向を指し示すように制御する。
方位報知手段は、図１に示す例では指針４であるから、中心軸１１を中心に回転し、仮想直線Ｃとが一致するように指し示す。この状態が、図１に示す受信準備状態である。
【００３４】
その後、指針４が指し示す向きと仮想直線Ａが示している指向軸とが同じ方向を向くように促す報知信号を出力する。この状態が、図１に示す受信準備状態である。
【００３５】
この報知信号は、例えば音声やアラーム音など音による報知、図示しない発光手段を用いた光による報知、図示しないディスプレイに文字などを表示することによる文字による報知などと併用することもできる。
【００３６】
ベゼル２とアンテナ７とは連動する。すなわち、ベゼル２をユーザーが回転させることで、アンテナ７を回転させることができるようになっており、仮想直線Ａと仮想直線Ｂとが常に平行となるようになっている。
なお、このようにベゼル２とアンテナ７とを連動させる方法としては、ギアを用いた機械的なものや、センサやモータなどを用いて制御するなど広く知られた方法を使うことができるので、詳細は省略する。
【００３７】
本発明の電波修正時計が図１の受信準備状態となったら、ユーザーはさらにベゼル２を回転させる。このとき、図２に示すように、マーカー３を仮想直線Ｃと一致させることで、時計を図示しない風防側から見たとき、仮想直線Ｂと仮想直線Ｃとが重なる。これが規定の操作である。図２は、仮想直線Ｂと仮想直線Ｃとの重なりは「Ｃ＋Ｂ」と表示している。
このとき、すでに述べたように、仮想直線Ａと仮想直線Ｂとは平行であるので、仮想直線Ａと仮想直線Ｃとは平行になっているのである。
【００３８】
仮想直線Ａは、アンテナ７の指向軸と一致しており、仮想直線Ｃは、概最適方位と一致しているので、この操作によって、ユーザーは指向軸と概最適方位とを平行にすることができる。つまり、アンテナ７が最も標準電波の磁束成分を取りやすくなると推定される方位に、アンテナ７を向けることができる。
【００３９】
本発明の電波修正時計は、ユーザーの操作によって図２の段階に至ると受信準備が完了し、アンテナ７に繋げられた電波受信用の電子回路が動作して受信動作に移行して、標準電波の信号から時刻情報を検出して予めメモリに格納された時刻情報を修正するが、このような動作に関する構成や制御は、広く知られた電波修正時計で用いられているものであるから、説明は省略する。
【００４０】
図２の段階に至ったことを電波修正時計の電子回路に伝えるには、ベゼル２またはアンテナ７のどちらかに角度検出手段を設け、仮想直線Ａまたは仮想直線Ｂが仮想直線Ｃに一致したことを確認してから電子回路に受信動作を開始するためのトリガとなる信号を送るようにしてもよいが、図１から図２に至るベゼルの回転動作は極めて容易で、数秒もあれば完了することは明らかであるから、制御手段９が秒針４を最適方位へ向ける動作が完了して図１の状態となった後、１０秒程度の時間を置いた後、電子回路を自動的に動作させる構成としても構わない。いずれの手段も広く知られた方法を用いることができる。
【００４１】
［アンテナ指向軸の説明：図３］
図３は仮想直線Ａ、すなわちアンテナ７の指向軸を説明するための図であり、図３（ａ）は図１，図２に示したアンテナ７と同じアンテナを説明する図、図３（ｂ）は、形状が異なるアンテナを説明する図である。すでに説明した構成には同一の番号を付与しているため説明は省略する。
【００４２】
アンテナの指向軸とは、アンテナの感度が最も良くなる磁束の方向を表す軸のことである。すなわち、同じ強度の電波に対して、アンテナの向きをさまざまに変化させるとき、電波の磁束成分とアンテナの指向軸が平行となるとき、アンテナの出力が最大となるような仮想軸のことである。
【００４３】
標準電波を受信するための磁性バーアンテナの場合、多くの場合は図３（ａ）に示すように指向軸は巻線部６の長手方向に概ね一致するが、図３（ｂ）に示すように、巻線部６の長手方向と、アンテナコア５の全体的な長手方向とが大きく異なると、必ずしも巻線部６の長手方向には一致しない。
【００４４】
昨今、電波修正時計の宝飾品としての観点から、金属からなる外装を持つ電波修正時計が増えており、そのような時計においては、金属からなる外装中にアンテナを設けるためアンテナ出力が極めて低くなる傾向があり、少しでも感度を上げるためにアンテナに特別の工夫がされている場合が多く、また、限られたスペースである時計内部でそのような工夫を実行することも相俟って、様々な形のアンテナが使用されている。図３（ｂ）に示すアンテナは、そのようなアンテナであって、アンテナコア５が延長され、羽形状を有している。
【００４５】
すなわち、アンテナの指向軸はアンテナの形状、構成物質の物性によってさまざまに変化するので一概にいうことはできない。しかしながら、アンテナの指向軸は、アンテナの設計時にシミュレーションによって見積もったり、製造後に例えばＴＥＭセルの中でアンテナの向きをさまざまに変えて出力を測定したりすることで実験的に把握することができる。いずれにしても電波修正時計を組み上げるよりも前に容易に知り得ることができるのであるから、マーカー３の位置決めは容易である。
【００４６】
［最適方位の説明：図４］
図４は概最適方位を説明するための図であり、電波修正時計の使用される地域として、日本を例にした場合を示すものである。図４において、２１はおおたかどや山電波塔、２２ははがね山電波塔であり、日本国内において電波修正時計はこの２つの電波塔のどちらかから標準電波を受信して時刻修正動作を行う。
【００４７】
図４に示すように、日本列島のような細長い形をした地域では、標準電波の到来方向はほとんどの地域において、概ね北北東または南南西に限られる。
【００４８】
電波塔は地面に垂直に立っているため、標準電波の磁束成分は地面に平行で、電波塔を中心とする同心円状の磁力線を描いて広がってゆく。そのため、標準電波の磁束成分は、電波の到来方向に垂直な水平方向であり、図４に示した例では、北北東に対して東南東、南南西に対して西南西となる。磁性バーアンテナで磁束を得る場合、１８０度逆にしても出力は変化しないから、以後は東南東で説明する。
【００４９】
日本国内のほとんどの場所において、標準電波の磁束成分は概ね東南東を向いているのである。もちろん場所や反射や散乱によって多少の方位の変化はありうるが、標準電波は波長が数キロメートルと長い長波であるため、反射や散乱の影響を比較的受けづらい。また、先にも述べたようにアンテナの出力は指向軸周りでは変化が小さいために、これらの影響はほとんど無視できるのである。
【００５０】
電波塔に近い地域においては、場所によって大幅に標準電波の到来方向が異なるが、このように電波塔に近い地域ではそもそも到来している標準電波の出力が高いために、アンテナが最適方向に向けられていなかったとしても十分に受信可能である。さらに、どちらか片方の電波塔に近かったとしても、もう片方の電波塔からは遠くなるため、結局概ね北北東または概ね南南西方向での標準電波が到来することに変わりはなく、仮に片方の電波塔から東南東丁度や西南西丁度に位置する箇所で電波修正時計が使用されたとしても、十分に電波を受信することができるのである。
両方の電波塔から見て東南東や西南西に位置する地点は日本国内には存在しないのだから、この方法を使うことができる。
【００５１】
電波修正時計が受信する標準電波は、図４に示す日本の例に限らず、他の多くの国々においても、標準電波を発信する電波塔の数が少ないため、電波塔から離れた比較的広範囲の地域において殆ど同じ方向から標準電波は到来する。例えば、ヨーロッパにおいては、イギリスとドイツとに電波塔が存在するが、フランスでこれらの標準電波を受信する際、イギリスの電波を受信したければ北北西から、ドイツの電波を受信したければ北東から電波が到来すると概ね見積もることができるのである。
【００５２】
方位検出手段としては、例えば、広く容易に入手可能な電子コンパスなどに利用される磁気センサを使用することができる。一般的に、これらの磁気センサは１ｍｍ程度の大きさしか有しないため、時計自体に対して小さく、時計内部の限られたスペースにも容易に搭載可能であり、また、消費電力も小さい。
【００５３】
図１，２に記載の例では、秒針を用いて最適方位を示す構成としたが、必ずしも秒針によって示さなければならないわけではないことはいうまでも無い。時計に予め具備されている他の表示機構を用いることができるし、最適方位を示すために専用の表示機構を具備しても構わない。
しかしながら、一般的に秒針は時計に具備されている表示装置の中で最も高速回転が可能であり、また、他の表示針とは別個に動かすことができるために、仮想直線Ｃを指し示すには最も適しているといえる。
【００５４】
昨今の電波修正時計においては特定の決まった時刻に受信回路が自動的に動作して、受信動作を行うものがほとんどであるが、本発明の電波修正時計にこの機構を盛り込む場合、この自動受信動作時には、秒針４を動かす必要はない。なぜならば、自動受信動作のときにユーザーが電波修正時計を操作可能な状態であるとは限らないからである。またそのようにして秒針４に余分な動作を行わせて電力を消費するのを防ぐことができる。
【００５５】
もちろん、アラーム機構などを設けて、自動受信時刻となると、ユーザーにその旨を報知して、図２の状態になるのを待ってから電波受信を開始してもよい。そのような場合、ユーザーは自分の意思で受信動作を開始するのと違い、時計を即座に操作できる状況にあるとは限らないから、図１の状態から受信動作を開始するまでの時間を、ユーザーの入力によって図１の状態から受信動作を開始する場合に比べて長く取ることが望ましい。
【００５６】
図１に記載の構造では、ベゼル２とアンテナ７との動作を連動させてベゼル２を通してアンテナ７を回転させる構成としたが、もちろん、アンテナ７の指向軸を最適方位にユーザーが合わせることができればよいのであるから、必ずしもベゼル２を経由してアンテナ７を回転させなければいけないわけではない。
例えば、時計外装１が丸型ではなく、角型の時計の場合、ベゼル２を回転させることはできないが、このような場合は、時刻修正のためのりゅうずなどを通じてアンテナ７を回転させる機構とすればよい。
【００５７】
さらに、アンテナ７を回転させる手段を設けない構成としても構わない。すなわち、アンテナ７が電波修正時計に固定されていて、回転させることができない場合でも、アンテナの指向軸さえ外部から認知できるようにしておけば（例えば、アンテナ７の指向軸を時計の１２時−６時方向にして、その旨を説明書に記載するなどして予めユーザーに知らせておく）、図１に記載の状態から、電波修正時計そのものを回転させて、指向軸と概最適方位を概ね平行にすることは可能である。
【００５８】
アンテナの角度による出力特性は、指向軸付近では変動が小さく、多少指向軸からずれたとしても大幅に出力が低下することはない。そのため、ユーザーが秒針４の示す方位を見て電波修正時計を回転させたとしても十分な感度を得ることができるのである。
【００５９】
ところで、アンテナの指向軸は、必ずしもアンテナの向きに対して一定ではない。例えば、電波修正時計の内部に磁性体や金属からなる部材が存在する場合、それらの部材との位置関係によって指向軸は影響を受ける。ほとんどの場合、これらの影響はきわめて小さいものだが、多機能型のためにモータを多く搭載した時計や、特に耐磁性能を高めた時計では、アンテナに対する磁気的影響が大きくなり、アンテナの指向軸の、アンテナの向きに対する変動が無視できなくなるほど大きくなる場合もありうる。そのような場合には、ベゼル２とアンテナ７との連動関係か、秒針４の示す方位を調整する必要がある。
【００６０】
すなわち、ベゼル２の回転とアンテナ７の回転とが完全に同一に行われる構成とすると、例えば、仮想直線Ｂが３時９時の方向にあるとき、指向軸が３時−９時の方向にあったとしても、仮想直線Ｂが１２時−６時の方向にあるとき、指向軸が１１時−５時の方向になっているようなことがありうる。そのため、仮想直線Ｂが１２時−６時の方向にあるときには、指向軸も１２時−６時の方向になるように、機械的、電子的手段によってアンテナ７を回転させるようにするのである。
【００６１】
もしくは、より容易な方法として、秒針４の表示を調整することが考えられる。つまり、概最適方位が１１時−５時であるときに、秒針４が６時の方位を示せば、仮想直線Ｂをその方位に平行にすることでアンテナ指向軸は１１時−５時となるため、指向軸を概最適方位に向けることができるのである。この方法は、秒針４を電子回路で操作しているために実行が容易である。
いずれにしても、このような指向軸の変動は、指向軸そのものと同じく、先に述べた方法で容易に予め調べることができて、それ故、除去することができるのである。
【００６２】
重要なことは、方位によって概最適方位を導き出し、概最適方位に磁束が流れていると想定した場合に最も大きな出力が得られるようにアンテナを回転させることである。
【００６３】
本発明の電波修正時計においては、方位検出手段８はアンテナ７を概最適角度に向けるために用いており、秒針４は概最適角度を報知する構成となっているが、勿論、方位情報を知られた報知手段によってユーザーに知らせる構成としても構わない。
【００６４】
図に示す例では、腕時計型の電波修正時計に本発明の構造を適用する例を示しているが、置時計型の電波修正時計においても同様に適用できることはいうまでもない。ただし、置時計型の場合は、一般的に文字盤は水平を向いており、それ故ベゼル２の回転軸は水平となるから、アンテナ７を回転させるための入力機構としては、ベゼル２でなく、置時計の上部にダイヤル状にして設けた方が、回転方向の変化がないため、設計が容易である。
【００６５】
以上のように、本発明においては概最適方位の推定と、標準電波の受信を別々の磁気情報を元に行うために、受信回路の受信能力の限界によって概最適方位の推定精度に影響が
出ることはないし、ユーザーが容易に直接アンテナの方向を概最適方位に合わせるために消費電力にも負担を与えないのである。
【００６６】
本発明の電波修正時計は、秒針を回転して概最適方位をユーザーに報知し、ユーザーの操作によってアンテナの指向軸を概最適方位に一致させる。次に、本発明の電波修正時計が標準電波を受信するときの動作の流れをフロー図を用いて説明する。
【００６７】
標準電波を受信していない通常状態のとき、秒針４は、時計内の時刻回路により保持されている時刻を表示している。この時計内の時刻回路は、水晶発振器などを用いて発生させた源振クロックを分周させて所定の時間を表す広く知られている計時手段を用いて常時現在時刻を計測している。
はじめに、現在時刻を表示している状態の秒針位置を現在時刻位置と定義し、秒針４の指し示す方向が概最適方位と平行となる秒針位置を概最適方位位置と定義する。
【００６８】
また、標準電波を受信して時刻情報を得るタイミングは、２通りある。１つは、本発明の電波修正時計を用いる使用者が任意の時刻に受信する場合、もう１つは本発明の電波修正時計が予め設定してある時刻で受信する場合である。前者は、時計外装に用意されたりゅうずやボタン等を使用者が操作するなどするスイッチ操作がなされたときに受信を開始するようにする。後者の予め設定された任意の時刻を自動受信時刻とする。
【００６９】
［秒針駆動の例示１：図１、図２、図５］
図５に示すように、標準電波を受信するとき、スイッチ操作（Ｓ１ａ）がなされたか、または自動受信時刻である所定の時刻（Ｓ１ｂ）になると、秒針位置を現在の時刻を表示している現在時刻位置から概最適方位位置に移動する。
【００７０】
秒針４を概最適方位位置に移動するには運針制御手段による。運針制御手段は、方位検出手段８により取得した、特定の方位（例えば、北）が時計内部においてどの方向を向いているのかという情報と、予め定められたメモリ手段９９に格納されている概最適方位の情報と、時計内の時刻回路により保持されている時刻情報とにより、秒針４をどれだけ移動させれば概最適方位位置にすることができるかを算出する。
運針制御手段は、その算出結果に基づいて秒針を移動させる。
【００７１】
このような制御は、回転時の回転速度などに加えて、正回転（いわゆる時計回り）させるか、逆回転させるかなどを現在時刻位置と概最適方位位置との秒針４の位置関係などを鑑みて適宜判断する。
このような判断および制御は、電波修正時計の指針の駆動方法によって様々に決定されることは言うまでもないが、秒針４の回転制御は、例えば、時刻を指針によって表示する知られている時計の通常時刻からアラーム設定時刻への表示切替などに広く用いられている技術を使うことができる。
【００７２】
運針制御手段は、秒針４を算出された量だけ回転させることで秒針４を概最適方位位置に配置させ、静止させる。この状態は、図２に示す針位置状態である。
秒針４が静止すると、ユーザーはこれを知覚することができて、ベゼル２を回転させることで、マーカー３と秒針３の先端の位置を合わせることができる（Ｓ３）。
所定の時間経過後に、電波修正時計の電波受信回路が動作して、巻線部３に発生する起電力による電気信号を取り込むことで、標準電波の時刻情報を得ることができる。
【００７３】
電波修正時計の時刻修正手段は、知られている時刻修正の方法を用いて行い、受信に成功したとき（Ｓ４）は、時計内の時刻回路の時刻情報を示す値を受信して得られた値に変更する（Ｓ５）。
また、受信に失敗したとき（Ｓ６）は、時刻の修正は行わず時計内の時刻回路の時刻はそのままにしておく。
【００７４】
標準電波の受信の成功あるいは失敗が確定して受信動作が終了すると、秒針４が現在いる受信時針位置から時計内の時刻回路が示す時刻の針位置までの位置情報を示す値の差分を算出し、運針制御手段は、算出された位置情報を示す値の差分に応じて、秒針４を時刻修正後の時刻表示位置に回転させる（Ｓ７）。その後、本発明の電波修正時計は、通常運針を行う（Ｓ８）。
【００７５】
［第１の実施形態における別の構造の説明：図６］
次に、本発明の電波修正時計の第１の実施形態について、別の構造の例を図６を用いて説明する。図６において１４は方位磁針、１５は方位磁針の軸、１３は円盤、１６は円盤上に設けられたマーキングラインである。なお、すでに説明した構成には同一の番号を付与しているため説明は省略する。
【００７６】
方位磁針１４は、通常の方位磁石と同様に、方位磁針の軸１５を中心にして回転し、方位磁針の軸１５が地面に対して垂直になるようにして安静な状態に保たれれば、南北を指し示す。また、円盤１３は、方位磁針１４に接着され、方位磁針１４とともに回転する。もちろん、円盤１３は、方位磁針１４が南北を向くのを妨げないように十分に軽いものとする。
【００７７】
図１，２に示す例では、方位検出手段８と概最適方位報知手段とを別個に設ける例を説明したが、図６に示す例では、これらをひとまとめにした例を示すものである。すなわち、図６に示すように、方位磁針１４の上に軽い円盤１３を設け、これによって概最適方位を報知するのである。受信準備動作などの機構はすでに説明した構成と同様であるから、説明は省略する。
【００７８】
例えば、日本の場合、概最適方位は東南東であるから、方位磁石上に設けた円盤１３上で、東南東を指し示す部分にマーキングライン１６を入れるのである。このようにすれば、一切電力を消費することなしに、時計を水平に、安静な状態に保てば概最適方位をユーザーが知ることができるのである。
【００７９】
図６に示す例では、円盤１３としたが、針などの他の形状にて概最適方位を報知する構造としてよいことは言うまでも無い。しかしながら、特に日本の場合、概最適方位が南北方向にほぼ垂直であるため、円盤を使用するにしろ針を使用するにしろ、磁性材を使って方位磁針に影響を与えないようにすることが望ましい。
【００８０】
また、図６に示す例では、方位磁針１４は円盤１３に隠されていて、ユーザーからは見えず、マーキングライン１６の方位のみがユーザーに報知されるが、方位磁針の示す南北方向を、概最適方位とは別に方位情報としてユーザーに報知する構成としても構わない。
【００８１】
この構造は、方位を示す以外には使用できない円盤１３が、ユーザーから見えるように設けられていなければならないし、方位磁針１４が時計に元々具備されているモータやその他の磁性部材の影響を受けないように、これらの部材から離間して配置しなければならない。そのため、特に腕時計型の電波修正時計の場合、文字盤上のスペースを圧迫することもある。そのため、比較的大型の時計に適している。
【００８２】
図６に示す例では、方位検出手段８と概最適方位報知手段を１つにまとめたが、更にアンテナ７をも１つにまとめる構成をも可能である。すなわち、方位時針１４が南北に向きを揃えようとするトルクによってアンテナ７も回転させるのである。
【００８３】
このようにする方法として、方位時針１４とアンテナ７とを歯車などを介したり、あるいは直接接着するなどして機械的に接続する方法か、もしくはアンテナコア５自身が磁性体で構成されていることを利用して、アンテナコア５自身に着磁する方法が考えられる。いずれにしても、アンテナ７は時計内部において、比較的大きな質量を持つ部材であるから、それを地磁気を用いて回転させるためには、方位磁針としての大きさと磁力とが十分に強いことが要求される。
【００８４】
標準電波の時刻情報は、磁束の信号成分であるから、このようにしても静止磁束が付加されるだけであるので、それ自体は信号雑音とはならない。しかしながら、近年、特に腕時計型の電波修正時計のアンテナの構成材として広く用いられているアモルファス磁性体は、磁気飽和を極めて起こしやすいので、静止磁束が信号に影響を与えないとしても、方位磁針から放出される磁束によってアンテナとしての感度が低下する可能性がある。
また、このように腕時計型の電波修正時計に用いられるアモルファス磁性体は保持力が低いので着磁することはできない。
【００８５】
一般的に方位磁針の南北に向こうとするトルクを高めるためには、棒状にして、長手方向に沿って着磁するのがよいが、日本のように最適方位が南北にほぼ垂直な場合、アンテナの長手方向は南北に垂直の方向で安定しなければならないので、アンテナそのものに着磁する方法は適していない。アンテナに着磁する方法が適しているのは、概最適方位が南北に近い角度を持つ地域であり、例えば、チェコスロバキアはドイツの右隣に位置するため、概電波到来方位は西となり、概最適方位は南北方向となる。
【００８６】
このようにすると、一切の消費電力を上昇させることなく、アンテナ７を概最適方位に向けることができるのである。
【実施例２】
【００８７】
［電波修正時計の構造の説明：図７］
以下、図面を用いて本発明の電波修正時計の第２の実施形態について説明する。図７は本発明における電波修正時計の構造を示す図である。
【００８８】
図７において、３０はユーザーに時刻を報知するための時計機構部、３１はアンテナ７を回転させるための駆動部、３２はアンテナ７の回転中心、３３はアンテナ７からの信号を処理する受信部、３４は方位検出部８から情報を得て駆動部３１へ適切な指令を送り、またアンテナの現在角度を記憶するメモリ機能を持つコントローラ、３５はコントローラ３４から駆動部３２へ情報を伝達する駆動情報伝達路、４０は受信部３３の情報を時計機構部３０に伝達するための時計伝達路である。なお、同一の構成には同一の番号を付与しているため、説明は省略する。
【００８９】
すでに説明した第１の実施形態においては、概最適方位をユーザーに報知して、ユーザーがアンテナ７の方位を操作することで、アンテナ７を概最適方位に向ける構成としたが、本発明の第２の実施形態においては、これら一連の動作を、電波修正時計内部に具備された動力機構によって自動的に行うものである。
すなわち、ユーザーからの押しボタンなどによる入力や予め定められた時刻となると、方位検出手段８が現在の時計の方位を検出して、駆動部３１がメモリ手段９９に格納されている予め定められた概最適方位にアンテナ７を向け、受信動作に入るのである。
第１の実施形態に記載の構造との相違は、概最適方位に秒針を向けるか、アンテナそのものを向けるかの違いであるため、フロー図などを用いた詳細な説明は省略する。
【００９０】
第１の実施形態に記載の発明では、受信動作完了後、秒針４は通常運針に移行して、そ
のまま動き続けるが、本発明の第２の実施形態においては受信動作完了後にアンテナ７を回転させる必要は無いので、受信動作完了時点でのアンテナ７の位置をメモリに記憶しておく。
【００９１】
また、第１の実施形態に記載の構造では、秒針４が概最適方位に停止した後、ユーザーがベゼル２を回転させるまでの時間を取るため、受信動作に入るまでの間に待機する必要があったが、本発明の第２の実施形態に記載の構造では、アンテナ７が回転して静止した時点で、アンテナ７の指向軸はすでに概最適方位に向いているので、そのまま受信動作に移行することができる。
【００９２】
メモリに格納されたアンテナ７の角度情報は受信毎に更新されていくが、アンテナ７は時計に通常具備されている秒針４などの表示部材と比べて質量が大きいため、衝撃などによる誤動作や機械精度による誤差が蓄積して、メモリに格納された値と実際の値との間に違いが生じる可能性がある。そのため、アンテナ７の駆動部３１は、ステッピングモータやギア伝達機構などの滑りによる誤差を生じにくい機構とすることが望ましい。
【００９３】
もしくは、予め搭載した角度センサによって、定期的にアンテナ７の現在角度を正確に測定してメモリに上書きする構成としてもよい。これらは時計の針位置のずれを修正する機構として広く知られているものを使用することができる。
【００９４】
また、アンテナ７がある決められた角度以上に回らないようにストッパを設けるなどして、このストッパにアンテナ７を押し当てることで角度を調節してもよい。例えば、アンテナ７が１８０度以上回転しないようにストッパを設けて、アンテナ７を１８０度以上回転させるに足る分だけ駆動部３１に電力を供給すれば、アンテナ７は１８０度の角度で停止することになる。
このようにした後、メモリへ現在のアンテナ７の角度情報として１８０度という角度情報を上書きすればよい。アンテナ７は秒針などと違って、何週も回転する必要はないのだから（任意の方向に向けるためには、凡そ１８０度回転できればよいのである）、このような方法を用いることができるのである。
【００９５】
アンテナ角度の誤差が蓄積するためには受信動作が複数回行われる必要があるから、このような更新作業は数度の受信につき一度でよく、消費電力に大きく影響することはない。
また、何回受信動作を行ったら、これらの更新動作を行うかという回数は、アンテナ回転機構部の工作精度や耐衝撃性に基づいて決めることもできるし、もしくは、衝撃による針位置のずれを修正する機能が具備されている時計ならば、針位置のずれを検出したら大きな衝撃を受けたと判断して更新作業も同時に行う構成としてもよい。
【００９６】
本発明の第２の実施形態に記載の構成は、第１の実施形態に記載の例とは異なり、電波修正時計そのものが自動的にアンテナの方位を修正するのであるから、ユーザーからの入力によって受信準備動作に入ったときだけでなく、定められた時刻に時計が自動的に受信準備動作に入る場合でも、アンテナ方位の修正を行うことができる。そのため、第１の実施形態に記載の例とは異なり、ユーザーからの入力を受けたとき、定められた自動受信時刻の両方で同一の動作を行う。
【００９７】
本発明の第２の実施形態の方法では、アンテナ７そのものを駆動部３１で回転させるため、第１の実施形態に比べて消費する電力は大きい。しかしながら、アンテナ７の位置を変化させて最適方位を推測してから受信動作に移るのではなく、最初から概最適方位に向けて最短で指向軸を向けるために、従来の方法と比べて電力消費は小さくて済むのである。
【００９８】
以上の説明で明らかなように、本発明の電波修正時計は、方位によってアンテナの概最適角度を算出して、直接その方向へアンテナを向けるため、最適角度検出までの時間を短くできて、またそれにより受信時の消費電力を抑えることができるのである。
【実施例３】
【００９９】
［時計の構造の説明：図８］
以下図面を用いて本発明の電波修正時計の第３の実施形態について説明する。図８は本発明における電波修正時計用を説明するものであり、電波修正時計の図示しない風防手段側から見た平面図である。なお、図を見やすくするため、時計の表時機構など説明の必要がない構成は省略してある。
【０１００】
図８において、３６はベゼル２の上に刻印された複数の国名や地名であり、３７はベゼル２の現在角度を検出する回転検出手段、３８は回転検出手段３７の情報をコントローラ３４に伝える回転伝達路である。回転角度を検出する具体的な方法はよく知られた方法を使うことができるために省略する。
【０１０１】
図８に記載の構成においては、ユーザーはベゼル２を回転させて、例えば、時計の１２時方向にユーザーが現在居る都市名や地名を合わせることができる。そして、受信準備動作時において、第２の実施形態に記載の概最適方位はこのベゼル２がどのような角度にあるかに基づいて変化するのである。
すなわち、ユーザーがベゼル２を操作することで、回転検出手段３７を通してコントローラ３４に現在位置の情報を与え、それに基づいて予めメモリ手段９９に格納された複数の最適方位の中から、現在位置における最適方位のデータを読み出し、それを受信準備動作時における最適方位として用いるのである。
【０１０２】
例えば、ユーザーがフランスにいれば、図８に示すように、１２時位置にフランスが来るようにベゼル２を回転させると（ベゼル２を回転させて「Ｆｒａｎｃｅ」と記載れた位置を１２時位置に合わせる）、回転検出手段３７は、その情報をコントローラ３４に伝える。
コントローラ３４は、フランスが１２時位置にあることから、予め定められたフランスの概最適方位を現在の磁束の概最適方位としてメモリ手段９９から読み出し、以降は第２の実施形態に記載の構成と同様の動作が行われる。
先にも述べたように、フランスに居る場合、ドイツから到来する標準電波の方位は概ね北東となるから、磁束成分の概最適方位は北西となるのである。イギリスからの電波を受信する際も同様である。
【０１０３】
ユーザーが受信時に居る国や都市が分かっていれば、標準電波の到来方位は概ね決まるのである。ヨーロッパ圏に限らず、アメリカにおいても、電波発信源は現在ではコロラド州にのみ存在するため、ユーザーがどの州にいるかが決まれば、標準電波の到来方位は概ね決まる。
【０１０４】
そのため、日本列島のような細長い地域で使用される電波修正時計に限らず、本発明の第３の実施形態に示すように、ユーザーが現在居る国や都市を入力するための機構を用いれば、世界の広い範囲において第２の実施形態と同様の効果を得ることができるのである。
【０１０５】
最適方位情報は、ベゼル２に記載の全ての地名３６に応じて個別にメモリに記憶させてもよいが、いくつかの地域の最適方位情報を元に、電波修正時計内部で計算させる構成としても構わない。例えば、Ａ地域とＢ地域との最適方位を元にＡ地域とＢ地域との間に挟
まれたＣ地域の最適方位を求めることができる。
【０１０６】
ベゼル２に刻印されている複数の地名３６のベゼル２上での位置関係は、各々の地域の電波発信源への方位と関連性を持つ方が望ましい。つまり、例えば、Ａ地域は電波発信源の真北、Ｂ地域は電波発信源の北東、Ｃ地域は電波発信源の北西であったとき、ベゼル２においては、Ｂ地域とＣ地域との刻印の間にＡ地域の刻印が入るようにすることが望ましい。
【０１０７】
このようにすると、操作が直感的になり、近距離の移動に際してはベゼル２の回転角度が減少しわずかではあるが操作が楽になることと、仮に何らかの衝撃でベゼル２が誤ってわずかに回転してしまっても、その影響を少なくすることができる。
さらに、このようにすれば、ベゼル２上のスペースの問題やデザイン上の問題から十分な数の地名の刻印ができない場合など、ユーザーが自分で現在地を判断して微調整をすることができる。つまり、例えば、Ａ地域とＢ地域との中間に位置するＣ地域にユーザーがいるにも関わらず、ベゼル２のスペースが限られているためにベゼル２にはＡ地域とＢ地域との刻印しかされていなかったとしても、ユーザーはベゼル２をＡ地域とＢ地域との刻印の真ん中が１２時方向に来るように合わせることで、時計側にＣ地域であるという位置情報を入力することができるのである。
【０１０８】
図８に示す例においては、ベゼル２によって電波修正時計に現在地を入力する構成としたが、他の手段、例えばモード切替スイッチやりゅうずの操作によって現在地を入力する構成としてもよいことはいうまでも無い。
また、第２の実施形態と同じく、駆動装置によって自動的にアンテナ７を駆動する構成としたが、現在入力手段とアンテナ回転手段とを別個に設けて、第１の実施形態に記載の発明のように手動でアンテナ７を回転させる構成としても構わない。例えば、ベゼル２によって位置情報を入力し、りゅうずの回転によってアンテナを回転させる方法がある。
【０１０９】
当然ながら、本発明に記載の方法はドイツやイギリスにおいては効果が無い。もちろん、ドイツ国内やイギリス国内における詳細な地域の入力を行えるようにすれば同様の効果を得ることができるが、ドイツとイギリスは日本と違い、国土が極端に細長くは無く、電波塔そのものも国土のおおよそ中央に位置しているため、国内のどこにいても極端に電波塔から離れることがなく、国内のほとんどの箇所において現行の電波修正時計で十分に受信が可能である。
そのため、ドイツかイギリスにベゼル２が合わされているときは、受信準備動作を行わず、従来の電波修正時計のように、直接受信動作に入る構成としてよい。このようにすれば、ドイツとイギリスを受信可能地域から省くことなく、広い範囲で使用可能な電波修正時計を提供することができる。
【０１１０】
いくつかの国や地域においては、圧倒的に片方の電波塔の方が距離的に近い。電波は距離で減衰するので、そのような場合、近い方の電波塔から発せられる電波の方が当然ながら受信しやすいということになる（もちろん、電波そのものの出力にもよる）。本発明の実施形態に記載の構成では、ユーザーはベゼル２の回転を通して現在位置を時計に入力するので、時計の側で、このような、地域と電波塔との距離関係に由来する受信優先順位の情報も予め盛り込んでおけば、受信動作時にこれを有効に利用することができるのである。
【０１１１】
例えば、チェコスロバキアはドイツの右隣に位置している。そのような場合には、ベゼル２がチェコスロバキアに合わされているとき、受信動作は、最初にドイツの電波を受信するための受信準備動作に入り（ドイツはチェコスロバキアの左隣なので、西から電波が到来すると推定できる）、受信動作に入った後、ドイツからの電波が受信できなければ、
イギリスの電波を受信するための受信準備動作に入るようにするのである。
１回目の受信動作で受信できる確率は、２回目の受信動作に比べて非常に高いので、多くの場合受信動作全体は１回目で終了し、２回目の受信動作を行う回数が減少する。このようにすれば、受信動作にかかる時間を短縮できて、さらに、消費電力を軽減することができるのである。
【０１１２】
本発明の第３の実施形態は、第２の実施形態を複数の地域に対応できるように改良したものであるが、第１実施形態に対する改良も同様に行うことができる。つまり、第１の実施形態では、ベゼル２上にマーカー３がただ１つ刻印されていたが、これを、第３の実施形態のベゼル２のように、複数の地名３６が刻印されたベゼル２とするのである。そしてベゼル２上の国名、地名は、方位磁針の指す方位と対応させるのである。すなわち、受信準備動作に入ると、秒針４が、北の方位を向き、ベゼル２上のフランスの刻印を、この秒針４の位置に合わせると、アンテナ指向軸とベゼル２上のフランスの方向がずれていて、アンテナ指向軸が北西に向くようにするのである。
【０１１３】
このようにすれば、ユーザーは国名や地域名が書かれたベゼル２を見て、自分の現在位置にリングを回転させて１２時位置に合わせることで、アンテナ指向軸を現在位置に即した概最適方位に向けることができるのである。
【０１１４】
この方法では、２つの電波塔に対して、時計が自動的に方位を切り替えることができないため、１つの国名、地名あたり、２つの刻印が必要である。つまり、ドイツ電波受信用のフランスの刻印は北西に、イギリス電波受信用のフランスの刻印は北東にそれぞれ別々に位置していなければならない。
【０１１５】
同様に、第３の実施形態と、第１の実施形態の第２の変形例を組み合わせることも可能である。すなわち、方位磁針とアンテナ指向軸との角度の差をユーザーが現在位置に応じて操作できるようになっていればよいのである。もちろん、アンテナ７そのものに着磁する方法ではアンテナ指向軸と方位磁針としての軸との関係性を自由に操作することは難しいため、この方法は向いていないが、方位磁針とアンテナ７とが別々に設けられている場合には、両者の関係を操作することは可能である。
【産業上の利用可能性】
【０１１６】
本発明の電波修正時計は、標準電波の到来方向が電波発信源から遠距離で凡そ限定されることを利用している。そのため、電波発信源の数が限られていたり、使用地域が細長い形状をしているなどして限定された方向から到来する電波を利用する機器に応用可能である。
【図面の簡単な説明】
【０１１７】
【図１】本発明の第１の実施形態の構造を説明するための図である。
【図２】本発明の第１の実施形態の構造を説明するための図である。
【図３】本発明の第１の実施形態におけるアンテナの構造を説明するための図である。
【図４】本発明の概最適方位を説明するための図である。
【図５】本発明の第１の実施形態における動作の流れを示すフロー図である。
【図６】本発明の第１の実施形態における他の例を説明するための図である。
【図７】本発明の第２の実施形態の構造を説明するための図である。
【図８】本発明の第３の実施形態の構造を説明するための図である。
【図９】特許文献１に示した従来技術を説明するための図である。
【符号の説明】
【０１１８】
１  時計外装
２  ベゼル
３  マーカー
４  秒針
５  アンテナコア
６  巻線部
７  アンテナ
８  方位検出手段
９  制御手段
１０  伝送経路
１１  軸
１２  かん足
１３  円盤
１４  方位磁針
１５  方位磁針の軸
１６  マーキングライン
２１  おおたかどや山電波塔
２２  はがね山電波塔
３０  時計機構部
３１  駆動部
３２  アンテナの回転中心
３３  受信部
３４  コントローラ
３５  駆動情報伝達路
３６  国名、地名刻印
３７  回転検出手段
３８  回転伝送経路
４０  時計伝達路
９９  メモリ手段
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
2009074892.tif 000009
【図８】
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【図９】
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