(57)【要約】【課題】    加熱装置の能力が比較的小さくても、湯切れの可能性を小さくすることができる給湯システムを得る。【解決手段】  貯湯槽と前記貯湯槽内に熱量を供給する熱量供給手段と前記熱量供給手段を制御する制御手段と前記貯湯槽から給湯される湯の流量を検出する流量センサと前記貯湯槽内の蓄熱量を検出する蓄熱量検出手段とを有し前記制御手段は、前記流量センサの検出した流量の値が所定の値以上のときに前記熱量供給手段の運転を開始し、前記蓄熱量検出手段が検出した蓄熱量が所定の値以上のときに前記熱量供給手段の運転を停止する。【選択図】        図３
2009115399.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
貯湯槽と
前記貯湯槽内に熱量を供給する熱量供給手段と
前記熱量供給手段を制御する制御手段と
前記貯湯槽から給湯される湯の流量を検出する流量センサと
前記貯湯槽内の蓄熱量を検出する蓄熱量検出手段とを有し
前記制御手段は、前記流量センサの検出した流量の値が所定の値以上のときに前記熱量供給手段の運転を開始し、前記蓄熱量検出手段が検出した蓄熱量が所定の値以上のときに前記熱量供給手段の運転を停止する
ことを特徴とする給湯システム
【請求項２】
貯湯槽と
前記貯湯槽内に熱量を供給する熱量供給手段と
前記熱量供給手段を制御する制御手段と
前記貯湯槽から給湯される湯の流量を検出する流量センサと
前記流量センサの検出した流量の値が所定の値以上のときに警報を発する報知手段とを
有することを特徴とする給湯システム
【請求項３】
貯湯槽と
前記貯湯槽内に熱量を供給する熱量供給手段と
前記熱量供給手段を制御する制御手段と
前記貯湯槽内の蓄熱量を検出する蓄熱量検出手段と
前記蓄熱量検出手段が検出した蓄熱量の減少速度を検出する蓄熱量減少速度検出手段を有し
前記制御手段は、前記蓄熱量減少速度検出手段の検出した蓄熱量の減少速度の値が所定の値以上のときに前記熱量供給手段の運転を開始し、前記蓄熱量検出手段が検出した蓄熱量が所定の値以上のときに前記熱量供給手段の運転を停止する
ことを特徴とする給湯システム
【請求項４】
貯湯槽と
前記貯湯槽内に熱量を供給する熱量供給手段と
前記熱量供給手段を制御する制御手段と
前記貯湯槽内の蓄熱量を検出する蓄熱量検出手段と
前記蓄熱量検出手段が検出した蓄熱量の減少速度を検出する蓄熱量減少速度検出手段と
前記蓄熱量減少速度検出手段の検出した蓄熱量の減少速度の値が所定の値以上のときに警報を発する報知手段とを
有することを特徴とする給湯システム
【請求項５】
前記制御手段は、前記熱量供給手段の運転開始の判断に用いる値が所定の値以上である状態が所定時間以上連続した場合に前記熱量供給手段の運転を開始する
ことを特徴とする請求項１、３の給湯システム
【請求項６】
前記報知手段は、警報を発する判断に用いる値が所定の値以上である状態が所定時間以上連続した場合に警報を発する
ことを特徴とする請求項２、４の給湯システム
【請求項７】
前記熱量供給手段の運転開始の判断に用いる所定値を、前記蓄熱量検出手段が検出した蓄熱量により変化させることを特徴とする請求項１〜６の給湯システム
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、貯湯槽に高温の湯をためて給湯する貯湯式給湯システムに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来の貯湯式給湯システムには、貯湯槽内の蓄熱量や残湯量が少なくなったことを判断して、加熱装置の運転を開始し、貯湯槽内への熱量供給を開始するものがある（例えば、特許文献１参照。）。
【０００３】
【特許文献１】特開２００１−６５９８８号公報（図３）
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
貯湯式給湯システムは、夜間などに加熱装置で湯を作って貯湯槽に湯を貯め、昼間の時間帯などに貯湯槽から給湯する。夜間の充分に長い時間をかけて湯を沸かすため、加熱装置の能力は、瞬間式などに比べて比較的小さい。そのため、貯湯槽から給湯する給湯流量が大きい場合には、湯の生成速度（沸上速度）が、給湯流量より小さくなることがある。
そのため、従来の貯湯式給湯システムの例に挙げたように、貯湯槽内の残湯量が少なくなったことを判断してから加熱装置の運転を開始する給湯システムでは、残湯量が少なくなった後も給湯流量が大きい状態が続いた場合には、加熱装置の運転を行っても、湯の生成速度が追いつかずに残湯量は減り続け、湯切れを起こしてしまう課題があった。
この発明は、上記のよう課題を解決するためになされたもので、第１の目的は、加熱装置の能力が比較的小さくても、湯切れの可能性を小さくすることができる給湯システムを得るものである。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
この発明に係る給湯システムは、
貯湯槽と
前記貯湯槽内に熱量を供給する熱量供給手段と
前記熱量供給手段を制御する制御手段と
前記貯湯槽から給湯される湯の流量を検出する流量センサと
前記貯湯槽内の蓄熱量を検出する蓄熱量検出手段とを有し
前記制御手段は、前記流量センサの検出した流量の値が所定の値以上のときに前記熱量供給手段の運転を開始し、前記蓄熱量検出手段が検出した蓄熱量が所定の値以上のときに前記熱量供給手段の運転を停止するものである。
【発明の効果】
【０００６】
この発明の給湯システムは、湯切れになるまでの給湯時間（給湯量）を増加させることができる。また、湯切れになるまでの給湯量を同等とする場合、貯湯槽の容量を小さくでき、システムの小型化が可能となる。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００７】
実施の形態１．
図１はこの発明の実施の形態における給湯システムの構成図である。
図において、貯湯槽１の下部と加熱ユニット２との間が沸上行き配管５で配管接続され、加熱ユニット２と貯湯槽1の上部の間が沸上戻り配管６で接続される。貯湯槽１の下部には市水を供給する給水配管３が、貯湯槽１の上部には貯湯槽１の上部に貯められた湯を外部に給湯する給湯配管４が接続されている。給湯配管４の途中には、給湯される湯の流量を検出する流量センサ９が設けられている。また、貯湯槽１には、高さ方向に間隔をおいて複数の温度センサ７ａ〜７ｃが設けられている。なお、ここでは、簡易的に３つの温度センサを示しているが、貯湯槽１の内部の温度分布を測るのに充分な数の温度センサが設けられている。
図２は信号の流れを示すブロック図である。
温度センサ７ａ〜７ｃの情報は蓄熱量算出手段８に送られる。蓄熱量算出手段８は温度センサ７ａ〜７ｃの情報から貯湯槽１の内部の蓄熱量現在値を算出し、制御手段１０へ送る。また、制御手段１０へは、流量センサ９からの給湯流量の情報も送られる。制御手段１０は、蓄熱量現在値と給湯流量の情報を基に加熱ユニット２を制御する。
このような給湯システムでは、電力料金の安い夜間の時間帯に加熱ユニット２を運転することで、貯湯槽１の下部の冷水を加熱して貯湯槽１の上部に湯を蓄える（沸上動作）。そして、昼間の時間帯に、貯湯槽１の上部の湯を、給湯配管４を通じて給湯する（給湯動作）。
給湯によって貯湯槽１の内部の湯の量は減少する。昼間の時間帯において、周期的または必要に応じて、湯の量が足りなくなるかどうかを判断し、足りなくなると予想されるときには、沸上動作を行う（追加沸上）。この追加沸上の動作を、図３に示すフローチャートを用いて説明する。
工程１０１では、蓄熱量算出手段８から、貯湯槽１の現在の蓄熱量Ｑｐを取得する。
工程１０２では、現在の蓄熱量Ｑｐと、予め決められた設定値である最低蓄熱量Ｑａとを比較し、Ｑｐ≦Ｑａであれば工程１０５へ進み、それ以外は工程１０３へと進む。工程１０５は沸上動作であり、その内容は後述する。
工程１０３では、流量センサ９からの現在の給湯流量Ｖｐを取得する。
工程１０４では、現在の給湯流量Ｖｐと、予め決められた設定値である沸上開始流量Ｖｃとを比較し、Ｖｐ≧Ｖｃであれば工程１０５へ進み、それ以外は追加沸上のルーチンを終了する。
工程１０５の沸上動作について、その内容を図４に示すフローチャートを用いて説明する。
工程１０６で、加熱手段の運転を開始する。
工程１０７では、蓄熱量算出手段８から、貯湯槽１の現在の蓄熱量Ｑｐを取得する。
工程１０８では、現在の蓄熱量Ｑｐと、予め決められた設定値である沸上終了蓄熱量Ｑｂとを比較し、Ｑｐ≧Ｑｂであれば工程１０９へ進み、それ以外は工程１０７へ戻る。
工程１０９では、加熱手段の運転を停止し、その後、沸上動作のルーチンを終了する。
具体的な数値の例を挙げて説明する。なお、以下では蓄熱量を６０℃の湯の量として定義し、残湯量と同様に扱う。水温を１０℃、加熱ユニット２により生成される湯の温度(沸上温度)を６０℃、加熱ユニット２の加熱能力を１０ｋＷとする。このとき、沸上速度は約３Ｌ／分となる。貯湯槽１の容量を２００Ｌ、最低蓄熱量Ｑａを残湯量で２０Ｌ、沸上終了蓄熱量Ｑｂを残湯量１００Ｌ、沸上開始流量Ｖｃを８Ｌ／分とし、残湯量１００Ｌのときに、給湯流量１０Ｌ／分で給湯が開始されたときを考える。なお、１０Ｌ／分の給湯流量は、水と混合して４０℃とした場合、１７Ｌ／分に相当する。この流量は、台所や洗面所での給湯の流量より大きく、例えば風呂の湯はりなどの大量の給湯時に想定される流量である。
仮に、本発明が適用されていない場合を考えると、残湯量は、給湯開始から８分後に最低蓄熱量Ｑａ＝２０Ｌを下回り、加熱ユニット２の運転が開始される。これ以降は、給湯流量と沸上速度の差である７Ｌ／分の速さで残湯量が減少し、これより３分後、すなわち給湯開始から１１分後に貯湯槽１内の湯がなくなり、湯切れが発生する。
本発明を適用した場合、給湯流量Ｖｐが１０Ｌ／分であることから、Ｖｐ≧Ｖｃとなり、給湯開始と同時に加熱ユニット２の運転が開始される。残湯量が減少の速さは、給湯流量と沸上速度の差である７Ｌ／分となり、給湯開始から１４分後に貯湯槽１内の湯がなくなる。なお、１０Ｌ／分の給湯流量で１４分間の給湯は、１４０Ｌの給湯量となり、水と混合して４０℃とした場合には、２３３Ｌに相当する。この量は、例えば家庭用の風呂の湯はりを賄うことができる量である。
上述のように、本発明を適用することにより、この例では、湯切れになるまでの給湯時間（給湯量）を３割増加させることができる。また、湯切れになるまでの給湯量を同等とする場合、貯湯槽の容量を小さくでき、システムの小型化が可能となる。
【０００８】
実施の形態２．
以上の実施の形態１では、給湯流量が大きいとき自動的に加熱手段の運転を開始するようにしたものであるが、次に、ユーザーの判断を反映させる実施の形態を示す。
図５は、このような場合の、信号の流れを示す、ブロック図である。なお、給湯システムの構成は、図１に示した実施の形態１の場合に、報知手段１１、例えば音を発するブザーや光を発するライト、ディスプレーでの表示などユーザーに通常ではない状態が発生したことを知らせる装置を加えたものとなっている。図５のブロック図において、温度センサ７ａ〜７ｃの情報は蓄熱量算出手段８に送られる。蓄熱量算出手段８は温度センサ７ａ〜７ｃの情報から貯湯槽１の内部の蓄熱量現在値を算出し、制御手段１０へ送る。また、制御手段１０へは、流量センサ９からの給湯流量の情報も送られる。制御手段１０は、蓄熱量現在値と給湯流量の情報を基に加熱ユニット２と報知手段１１を制御する。
このような給湯システムでの、昼間の時間帯の沸上動作（追加沸上）を、図６に示すフローチャートを用いて説明する。
工程１０１では、蓄熱量算出手段８から、貯湯槽１の現在の蓄熱量Ｑｐを取得する。
工程１０２では、現在の蓄熱量Ｑｐと、予め決められた設定値である最低蓄熱量Ｑａとを比較し、Ｑｐ≦Ｑａであれば工程１０５へ進み、それ以外は工程１０３へと進む。工程１０５は沸上動作であり、その内容は前述したものである。
工程１０３では、流量センサ９からの現在の給湯流量Ｖｐを取得する。
工程１０４では、現在の給湯流量Ｖｐと、予め決められた設定値である沸上開始流量Ｖｃとを比較し、Ｖｐ≧Ｖｃであれば工程１１０へ進み、それ以外は工程１１１へ進む。
工程１１０では、ブザーやライトなどの報知手段をＯＮする。
工程１１１では報知手段をＯＦＦする。既にＯＦＦ状態の場合は何もしない。
工程１１２では、ユーザーの手動操作による沸上指令が入力（手動沸上）されたかどうかを判断する。手動沸き上げの場合は工程１０５へ進み沸上動作を行い、それ以外は追加沸上のルーチンを終了する。
【０００９】
このような動作を行うので、大きな給湯流量が発生した場合は、湯切れの可能性をユーザーに知らせて、浴室と台所などの複数蛇口での同時給湯の回避を促すことができる。同時給湯の回避により給湯流量が小さくなり、湯切れの可能性が低くなれば、沸上動作を回避し無駄な湯を沸かすこともなくエネルギーの無駄がない。また、ユーザーが必要であると判断すれば、手動による追加沸上の開始も可能である。
【００１０】
実施の形態３．
以上の実施の形態１，２では、流量センサを使用したものであるが、使用しない場合の実施の形態を示す。
図７はこの発明の実施の形態における給湯システムの構成図である。
これは、図１に示した構成から、流量センサを除いたものである。図において、貯湯槽１の下部と加熱ユニット２との間が沸上行き配管５で配管接続され、加熱ユニット２と貯湯槽1の上部の間が沸上戻り配管６で接続される。貯湯槽１の下部には市水を供給する給水配管３が、貯湯槽１の上部には貯湯槽１の上部に貯められた湯を外部に給湯する給湯配管４が接続されている。また、貯湯槽１には、高さ方向に間隔をおいて複数の温度センサ７ａ〜７ｃが設けられている。なお、ここでは、簡易的に３つの温度センサを示しているが、貯湯槽１の内部の温度分布を測るのに充分な数の温度センサが設けられている。
【００１１】
図８は信号の流れを示すブロック図である。
温度センサ７ａ〜７ｃの情報は蓄熱量算出手段８に送られる。蓄熱量算出手段８は温度センサ７ａ〜７ｃの情報から貯湯槽１の内部の蓄熱量現在値を算出し、制御手段１０と蓄熱量減少速度算出手段１２へ送る。蓄熱量減少速度算出手段１２では、蓄熱量の時間変化から蓄熱量減少速度を算出し、制御手段１０へ送る。制御手段１０は、蓄熱量現在値蓄熱量減少速度の情報を基に加熱ユニット２を制御する。
【００１２】
このような給湯システムでの、昼間の時間帯の沸上動作（追加沸上）を、図９に示すフローチャートを用いて説明する。
工程１０１では、蓄熱量算出手段８から、貯湯槽１の現在の蓄熱量Ｑｐを取得する。
工程１０２では、現在の蓄熱量Ｑｐと、予め決められた設定値である最低蓄熱量Ｑａとを比較し、Ｑｐ≦Ｑａであれば工程１０５へ進み、それ以外は工程１０３へと進む。工程１０５は沸上動作であり、その内容は後述する。
工程１１３では、蓄熱量減少速度算出手段から蓄熱量減少速度ｑを取得する。
工程１１４では、蓄熱量減少速度ｑと、予め決められた設定値である沸上開始蓄熱量減少速度ｑｃとを比較し、ｑ≧ｑｃであれば工程１０５へ進み、それ以外は追加沸上のルーチンを終了する。
工程１０５は沸上動作であり、その内容は前述したものである。
【００１３】
このような動作を行うので、流量センサを使用しなくとも、給湯流量による沸上動作の開始の判断が可能となり、部品点数の削減とそれに伴う信頼性の向上が可能となる。また、外部への給湯だけでなく、風呂の追い焚きや温水暖房に貯湯槽１の熱量を使う場合や、貯湯槽１からの放熱が異常に大きくなった場合などの、貯湯槽１の蓄熱量の低下へも対応が可能となる。
【００１４】
実施の形態４．
次に、流量センサを使用しなくとも、給湯流量による沸上動作の開始の判断が可能で、かつ、ユーザーの判断を反映させる実施の形態を示す。
図１０は、このような場合の、信号の流れを示す、ブロック図である。なお、給湯システムの構成は、図８で示した実施の形態３の場合に、報知手段１１、例えば音を発するブザーや光を発するライト、ディスプレーでの表示などユーザーに通常ではない状態が発生したことを知らせる装置を加えたものとなっている。図１０のブロック図において、温度センサ７ａ〜７ｃの情報は蓄熱量算出手段８に送られる。蓄熱量算出手段８は温度センサ７ａ〜７ｃの情報から貯湯槽１の内部の蓄熱量現在値を算出し、制御手段１０と蓄熱量減少速度算出手段１２へ送る。蓄熱量減少速度算出手段１２では、蓄熱量の時間変化から蓄熱量減少速度を算出し、制御手段１０へ送る。制御手段１０は、蓄熱量現在値と給湯流量の情報を基に加熱ユニット２と報知手段１１を制御する。
【００１５】
このような給湯システムでの、昼間の時間帯の沸上動作（追加沸上）を、図１１に示すフローチャートを用いて説明する。
工程１０１では、蓄熱量算出手段８から、貯湯槽１の現在の蓄熱量Ｑｐを取得する。
工程１０２では、現在の蓄熱量Ｑｐと、予め決められた設定値である最低蓄熱量Ｑａとを比較し、Ｑｐ≦Ｑａであれば工程１０５へ進み、それ以外は工程１０３へと進む。工程１０５は沸上動作であり、その内容は前述したものである。
工程１１３では、蓄熱量減少速度算出手段から蓄熱量減少速度ｑを取得する。
工程１１４では、蓄熱量減少速度ｑと、予め決められた設定値である沸上開始蓄熱量減少速度ｑｃとを比較し、ｑ≧ｑｃであれば工程１１０へ進み、それ以外は工程１１１へ進む。
工程１１０では、ブザーやライトなどの報知手段をＯＮする。
工程１１１では報知手段をＯＦＦする。既にＯＦＦ状態の場合は何もしない。
工程１１２では、ユーザーの手動操作による沸上指令が入力（手動沸上）されたかどうかを判断する。手動沸き上げの場合は工程１０５へ進み沸上動作を行い、それ以外は追加沸上のルーチンを終了する。
【００１６】
このような動作を行うので、大きな給湯流量が発生した場合は、湯切れの可能性をユーザーに知らせて、浴室と台所などの複数蛇口での同時給湯の回避を促すことができ、さらに、貯湯槽１の蓄熱量の減少速度が大きいことをユーザーに知らせているので、大量の給湯動作がないときは、貯湯槽１からの放熱が異常に大きいことを知らせていることになり、給湯システムの故障や異常発生の警告も兼ねるという効果がある。
【００１７】
また、同時給湯の回避により給湯流量が小さくなり、湯切れの可能性が低くなれば、沸上動作を回避し無駄な湯を沸かすこともなくエネルギーの無駄がないこと、また、ユーザーが必要でると判断すれば、手動による追加沸上の開始も可能であることは、実施の形態２と同様である。
【００１８】
実施の形態５．
実施の形態１や３で示した給湯システムでは、大きな給湯流量にすばやく対応することができるのが利点であった。しかし、台所と洗面所とで同時に給湯する時のように、単独の流量がそれほど多くない給湯が偶発的に複数合計され、大量の給湯の可能性が低いにもかかわらず大量の給湯が行なわれると判断され、無駄な沸上を行う可能性がある。そこで、このような無駄な沸上を回避する実施の形態を示す。
【００１９】
この実施の形態の構成と信号の流れは、実施の形態１と同じく図１と図２に示され、説明は省略する。この給湯システムでの、昼間の時間帯の沸上動作（追加沸上）を、図１２に示すフローチャートを用いて説明する。
工程１０１〜１０３までは、実施の形態１と同じである。
工程１０４において、現在の給湯流量Ｖｐと、予め決められた設定値である沸上開始流量Ｖｃとを比較し、Ｖｐ≧Ｖｃであれば工程１１５へ進み、それ以外は追加沸上のルーチンを終了する。
工程１１５では、Ｖｐ≧Ｖｃである状態が、予め決められた所定時間以上継続しているかどうかを判断する。所定時間以上継続していれば工程１０５へ進み、それ以外は追加沸上のルーチンを終了する。
工程１０５は沸上動作であり、その内容は前述したものである。
【００２０】
一般に、台所や洗面所における給湯動作は数分程度で終了し、風呂の湯はりのように１０分以上継続する場合は少ない。工程１１５で使用する所定の時間を例えば５分と設定すれば、台所と洗面所とで同時に給湯したために大きな流量となった場合と、風呂の湯はりのために大きな流量で給湯された場合を判別することができる。
【００２１】
このように、単独の流量がそれほど多くない給湯が偶発的に複数合計されて一時的に大きな流量となった場合には、沸上動作を回避し無駄な湯を沸かすこともなくエネルギーの無駄がないという効果がある。
【００２２】
実施の形態６．
実施の形態２や４で示した給湯システムでは、大きな給湯流量が発生した際に、すばやく警報を発することができるのが利点であった。しかし、台所と洗面所とで同時に給湯する時のように、単独の流量がそれほど多くない給湯が偶発的に複数合計され、大量の給湯の可能性が低いにもかかわらず大量の給湯が行なわれると判断され、誤った警報を発する可能性がある。そこで、このような誤った警報を回避する実施の形態を示す。
この実施の形態の構成と信号の流れは、実施の形態２と同じく図１と図５に示され、説明は省略する。この給湯システムでの、昼間の時間帯の沸上動作（追加沸上）を、図１３に示すフローチャートを用いて説明する。
工程１０１〜１０３までは、実施の形態２と同じである。工程１０４において、現在の給湯流量Ｖｐと、予め決められた設定値である沸上開始流量Ｖｃとを比較し、Ｖｐ≧Ｖｃであれば工程１１５へ進み、それ以外は工程１１１へ進む。
工程１１５では、Ｖｐ≧Ｖｃである状態が、予め決められた所定時間以上継続しているかどうかを判断する。所定時間以上継続していれば工程１１０へ進み、それ以外は工程１１１へ進む。
工程１１０では、ブザーやライトなどの報知手段をＯＮする。
工程１１１では報知手段をＯＦＦする。既にＯＦＦ状態の場合は何もしない。
工程１１２では、ユーザーの手動操作による沸上指令が入力（手動沸上）されたかどうかを判断する。手動沸き上げの場合は工程１０５へ進み沸上動作を行い、それ以外は追加沸上のルーチンを終了する。
【００２３】
一般に、台所や洗面所における給湯動作は数分程度で終了し、風呂の湯はりのように１０分以上継続する場合は少ない。工程１１５で使用する所定の時間を例えば５分と設定すれば、台所と洗面所とで同時に給湯したために大きな流量となった場合と、風呂の湯はりのために大きな流量で給湯された場合を判別することができる。
【００２４】
このように、単独の流量がそれほど多くない給湯が偶発的に複数合計されて一時的に大きな流量となった場合には、誤った警報を発することなく、誤った警報による手動の沸上動作によるエネルギーの無駄がないという効果がある。
【００２５】
実施の形態７．
実施の形態１で示した給湯システムでは、現在の給湯流量が予め決められた値を超過したときに沸上動作を開始するものであった。この発明によれば、たとえば実施の形態１で例に挙げたように、残湯量１００Ｌのときに、給湯流量１０Ｌ／分で給湯が開始されたとき、給湯開始から１４分間の給湯が可能であり、１４０Ｌの給湯が可能となる。しかし、例えば残湯量２００Ｌのときには、沸上動作を行わなくとも１４０Ｌの給湯が可能であり、沸上動作を行うことはエネルギーの無駄となる。そこで、残湯量が充分にあるときは沸上動作を行わない実施の形態を示す。
この実施の形態の構成と信号の流れは、実施の形態１と同じく図１と図２に示され、説明は省略する。この給湯システムでの、昼間の時間帯の沸上動作（追加沸上）を、図１４に示すフローチャートを用いて説明する。
工程１０１では、蓄熱量算出手段８から、貯湯槽１の現在の蓄熱量Ｑｐを取得する。
工程１０２では、現在の蓄熱量Ｑｐと、予め決められた設定値である最低蓄熱量Ｑａとを比較し、Ｑｐ≦Ｑａであれば工程１０５へ進み、それ以外は工程１０３へと進む。工程１０５は沸上動作であり、その内容は前述したものである。
工程１０３では、流量センサ９からの現在の給湯流量Ｖｐを取得する。
工程１１６において、現在の蓄熱量Ｑｐの値を用いて沸上開始流量Ｖｃの値を設定する。その際、図１５に示すような、現在の蓄熱量Ｑｐと沸上開始流量Ｖｃとの対応表を使用する。
工程１０４では、現在の給湯流量Ｖｐと、予め決められた設定値である沸上開始流量Ｖｃとを比較し、Ｖｐ≧Ｖｃであれば工程１０５へ進み、それ以外は追加沸上のルーチンを終了する。
工程１０５の沸上動作について、その内容を図４に示すフローチャートを用いて説明する。
工程１０６で、加熱手段の運転を開始する。
工程１０７では、蓄熱量算出手段８から、貯湯槽１の現在の蓄熱量Ｑｐを取得する。
工程１０８では、現在の蓄熱量Ｑｐと、予め決められた設定値である沸上終了蓄熱量Ｑｂとを比較し、Ｑｐ≧Ｑｂであれば工程１０９へ進み、それ以外は工程１０７へ戻る。
工程１０９では、加熱手段の運転を停止し、その後、沸上動作のルーチンを終了する。
【００２６】
このように、現在の蓄熱量により沸上開始流量の値を設定しているので、多くの蓄熱量(残湯量)がある場合には、給湯流量がより大ききなければ沸上動作を行わず、必要のない沸上動作を行わないことによりエネルギーの無駄が少なくなる
なお、工程１１６では、現在の蓄熱量Ｑｐと沸上開始流量Ｖｃとの対応表を使用したが、演算式を使用しても同様の効果が得られる。
【産業上の利用可能性】
【００２７】
実施の形態の説明では、密閉タイプの貯湯槽の外部に加熱ユニットを設けているが、開放タイプの貯湯槽を使用した給湯システムや、貯湯槽の内部に加熱手段を設けた給湯システムにも本発明を適用することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２８】
【図１】この発明の実施の形態１、２を示す給湯システムの構成図である。
【図２】この発明の実施の形態１の信号の流れを示すブロック図である。
【図３】この発明の実施の形態１の追加沸上の動作を説明するフローチャートである。
【図４】沸上動作の動作を説明するフローチャートである。
【図５】この発明の実施の形態２の信号の流れを示すブロック図である。
【図６】この発明の実施の形態２の追加沸上の動作を説明するフローチャートである。
【図７】この発明の実施の形態３、４を示す給湯システムの構成図である。
【図８】この発明の実施の形態３の信号の流れを示すブロック図である。
【図９】この発明の実施の形態３の追加沸上の動作を説明するフローチャートである。
【図１０】この発明の実施の形態４の信号の流れを示すブロック図である。
【図１１】この発明の実施の形態４の追加沸上の動作を説明するフローチャートである。
【図１２】この発明の実施の形態５の追加沸上の動作を説明するフローチャートである。
【図１３】この発明の実施の形態６の追加沸上の動作を説明するフローチャートである。
【図１４】この発明の実施の形態７の追加沸上の動作を説明するフローチャートである。
【図１５】この発明の実施の形態７の現在の蓄熱量と沸上開始流量との対応表である。
【符号の説明】
【００２９】
１  貯湯槽
２  加熱ユニット
３  給水配管
４  給湯配管
５  沸上行き配管
６  沸上戻り配管
７ａ〜７ｃ  温度センサ
８  蓄熱量算出手段
９  流量センサ
１０  制御手段
１１  報知手段
１２  蓄熱量減少速度算出手段
【図１】
2009115399.tif 000003
【図２】
2009115399.tif 000004
【図３】
2009115399.tif 000005
【図４】
2009115399.tif 000006
【図５】
2009115399.tif 000007
【図６】
2009115399.tif 000008
【図７】
2009115399.tif 000009
【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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