(57)【要約】【課題】足踏み運動、又は、足踏み運動と腰捻り運動を同時に行なうことができる受動運動器において、運動強度を正しく算出する。【解決手段】左右一対の踏み板34,35を傾動可能に具えたユニット部30と、踏み板を交互に傾動させる駆動部80と、該駆動部の作動を制御する制御手段40と、使用者が操作し、種々の情報を表示する表示部92を有する操作表示部90と、を具えた受動運動器であって、制御手段に電気的に接続され、使用者の脈拍を測定する脈拍センサ42と、駆動部の作動速度を検出する速度検出手段41と、を具えており、制御手段は、脈拍センサによって測定された脈拍に基づく運動強度を算出すると共に、速度検出手段によって検出された駆動部の作動速度に基づく運動強度を算出する運動強度測定部49を具え、該運動強度測定部において算出された何れかの運動強度を採用して表示部に表示するようにした。【選択図】図５
2009183617.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
左右一対の踏み板を傾動可能に具えたユニット部と、
踏み板を交互に傾動させる駆動部と、
該駆動部の作動を制御する制御手段と、
使用者が操作し、種々の情報を表示する表示部を有する操作表示部と、
を具えた受動運動器であって、
制御手段に電気的に接続され、使用者の脈拍を測定する脈拍センサと、駆動部の作動速度を検出する速度検出手段と、を具えており、
制御手段は、脈拍センサによって測定された脈拍に基づく運動強度を算出すると共に、速度検出手段によって検出された駆動部の作動速度に基づく運動強度を算出する運動強度測定部を具え、該運動強度測定部において算出された何れかの運動強度を採用して表示部に表示するようにしたことを特徴とする受動運動器。
【請求項２】
制御手段は、脈拍センサによる脈拍が測定されない場合には、速度検出手段によって検出された駆動部の作動速度に基づき算出された運動強度を採用して表示部に表示する請求項１に記載の受動運動器。
【請求項３】
制御手段は、脈拍センサによって測定された脈拍に基づき算出された運動強度と、速度検出手段によって検出された駆動部の作動速度に基づき算出された運動強度を比較し、値の大きい運動強度を採用して表示部に表示する請求項１又は請求項２に記載の受動運動器。
【請求項４】
制御手段は、脈拍センサによって測定された脈拍に基づき算出された運動強度(Ｍとする)と、速度検出手段によって検出された駆動部の作動速度に基づき算出された運動強度(Ｓとする)とを比較し、ＳがＭより所定値以上大きい場合はＳを採用して表示部に表示する請求項１記載の受動運動器
【請求項５】
制御手段は、脈拍センサによって測定された脈拍に基づき算出された運動強度(Ｍとする)と、速度検出手段によって検出された駆動部の作動速度に基づき算出された運動強度(Ｓとする)とを比較し、ＭがＳより所定値以上大きい場合はＳを採用して表示部に表示する請求項１記載の受動運動器
【請求項６】
左右一対の踏み板を傾動可能に具えたユニット部と、
踏み板を交互に傾動させる駆動部と、
該駆動部の作動を制御する制御手段と、
使用者が操作し、種々の情報を表示する表示部を有する操作表示部と、
を具えた受動運動器であって、
制御手段に電気的に接続され、使用者の脈拍を受光装置と発光装置により測定する脈拍センサを具え、
該脈拍センサは、受光装置による受光量に応じて、発光装置の発光量を調整することを特徴とする受動運動器。
【請求項７】
左右一対の踏み板を傾動可能に具えたユニット部と、
踏み板を交互に傾動させる駆動部と、
該駆動部の作動を制御する制御手段と、
使用者が操作して種々の情報を入力すると共に、種々の情報を表示する表示部を有する操作表示部と、
を具えた受動運動器であって、
制御手段は、使用者によって操作表示部に入力された情報に基づき、使用者が受動運動により消費するであろう消費カロリーを算出し、駆動部を作動させる前に表示部に表示させるようにしたことを特徴とする受動運動器。
【請求項８】
左右一対の踏み板を傾動可能に具えたユニット部と、
踏み板を交互に傾動させる駆動部と、
該駆動部の作動を制御する制御手段と、
使用者が操作して種々の情報を入力すると共に、種々の情報を表示する表示部を有する操作表示部と、
を具えた受動運動器であって、
使用者は、使用者に関する個人情報を操作表示部に入力可能としており、制御手段は、入力された個人情報を、駆動部の作動前は表示部に表示するが、駆動部が作動した後は、表示部には表示しないようにしたことを特徴とする受動運動器。
【請求項９】
ユニット部は、床面に載置されるベース部に回動可能に配備され、
駆動部は、踏み板を傾動させると共にユニット部を回動させる請求項１乃至請求項８の何れかに記載の受動運動器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、足踏み運動、又は、足踏み運動と腰捻り運動を同時に行なうことのできる受動運動器に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
使用者の足を左右一対の踏み板に載せ、踏み板をモータで交互に傾動させることにより、足踏み運動をすることができる受動運動器が知られている(例えば、特許文献１参照)。
【０００３】
【特許文献１】特開２００４−３５８０５８号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
近年、使用者の運動における代謝量が、安静時の代謝量に対して何倍に相当するかを運動強度(「ＭＥＴｓ(metabolic equivalents)」と称される)として換算し、使用者の運動の目安とする機器が提案されている。
しかしながら、受動運動器では、能動型の運動器と異なり、使用者の姿勢や機器の使用方法等により、運動器の負荷が使用者の運動強度と連動しない場合がある。このため、受動運動器において、運動強度を正確に推定したり、正確に測定することは困難であった。
【０００５】
本発明の目的は、足踏み運動、又は、足踏み運動と腰捻り運動を同時に行なうことができる受動運動器において、運動強度を正しく算出することである。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記課題を解決するために本発明の受動運動器は、
左右一対の踏み板を傾動可能に具えたユニット部と、
踏み板を交互に傾動させる駆動部と、
該駆動部の作動を制御する制御手段と、
使用者が操作し、種々の情報を表示する表示部を有する操作表示部と、
を具えた受動運動器であって、
制御手段に電気的に接続され、使用者の脈拍を測定する脈拍センサと、駆動部の作動速度を検出する速度検出手段と、を具えており、
制御手段は、脈拍センサによって測定された脈拍に基づく運動強度を算出すると共に、速度検出手段によって検出された駆動部の作動速度に基づく運動強度を算出する運動強度測定部を具え、該運動強度測定部において算出された何れかの運動強度を採用して表示部に表示するようにした。
【０００７】
制御手段は、脈拍センサによって測定された脈拍に基づき算出された運動強度と、速度検出手段によって検出された駆動部の作動速度に基づき算出された運動強度を比較し、値の大きい運動強度を採用して表示部に表示することができる。
【０００８】
制御手段は、脈拍センサによって測定された脈拍に基づき算出された運動強度(Ｍとする)と、速度検出手段によって検出された駆動部の作動速度に基づき算出された運動強度(Ｓとする)とを比較し、ＳがＭより所定値以上大きい場合はＳを採用して表示部に表示することができる。
【０００９】
制御手段は、脈拍センサによって測定された脈拍に基づき算出された運動強度(Ｍとする)と、速度検出手段によって検出された駆動部の作動速度に基づき算出された運動強度(Ｓとする)とを比較し、ＭがＳより所定値以上大きい場合はＳを採用して表示部に表示することができる。
【発明の効果】
【００１０】
本発明の受動運動器によれば、使用者の運動強度を、脈拍センサによって測定された脈拍と、速度検出手段によって検出された実際に作動している駆動部の作動速度と、に基づいて算出し、何れかの運動強度を表示部に表示させるようにしている。
従って、例えば、脈拍センサが未装着等の理由により、脈拍センサから脈拍が測定されない場合には、駆動部の速度に基づいて運動強度を測定することができる。
さらに、運動強度の強い人(例えばスポーツ選手のように少々運動をしても堪えない人)が、受動運動器を使用した場合、脈拍に変化がでにくく、脈拍に基づいて算出された運動強度が変動しにくいから、脈拍に基づき、所定の運動強度を要する受動運動を行なおうとすると、受動運動器の作動速度が上がり続けてしまうということがあった。しかしながら、本発明によれば、脈拍センサと速度検出手段の両方によって運動強度を測定できるから、運動強度が強い人の場合、運動強度の値が大きくなる速度検出手段による運動強度を参照することで、上記のような不具合を解消できる。
【００１１】
逆に、制御手段は、脈拍に基づき算出された運動強度と、駆動部の作動速度に基づき算出された運動強度を比較し、値の大きい運動強度を採用して表示部に表示することで、少しの運動をしただけで脈拍の上がる人(運動強度の弱い人)の場合、速度検出手段による運動強度を採用すると、その人にとっては過度な運動となるので、その人にとって相応しい運動となるように、運動強度の値が大きくなる脈拍センサによる運動強度を採用することで、過度な運動を防止できる。
【００１２】
また、制御手段は、脈拍に基づき算出された運動強度Ｍと、駆動部の作動速度に基づき算出された運動強度Ｓとを比較し、ＳがＭより所定値以上大きい場合はＳを採用して表示部に表示することで、脈拍センサによる運動強度と、速度検出手段による運動強度とを比較し、速度検出手段による運動強度Ｓが脈拍センサによる運動強度Ｍより所定値以上大きい場合は、運動しても脈拍に上がりにくい運動強度の強い人なので、速度検出手段による運動強度Ｓを採用し表示することにより、正確な運動強度を表示できる。
【００１３】
さらに、制御手段は、脈拍に基づき算出された運動強度Ｍと、駆動部の作動速度に基づき算出された運動強度Ｓとを比較し、ＭがＳより所定値以上大きい場合はＳを採用して表示部に表示することで、脈拍センサによる運動強度と、速度検出手段による運動強度とを比較し、脈拍センサによる運動強度Ｍが速度検出手段による運動強度Ｓがより所定値以上大きい場合は、少しの運動をしただけで脈拍の上がる運動強度の弱い人なので、速度検出手段による運動強度Ｓを採用し表示することにより、正確な運動強度を表示できる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１４】
以下、本発明を、足踏み運動だけでなく、腰捻り運動も同時に行なうことのできる受動運動器(10)に適用した実施例について説明するが、本発明は、足踏み運動だけを行なうことのできる受動運動器にも勿論適用することができる。
【００１５】
図１に示すように、本発明の受動運動器(10)は、床面に載置されるベース部(20)と、該ベース部(20)の内部に配備された駆動部(80)(図２乃至図４参照)を介して、ベース部(20)に対して左右に所定角度ずつ回動可能となるように支持されたユニット部(30)と、ベース部(20)の前端に上向きに形成されたハンドル部(50)とを具える。
ここで、使用状態における使用者の目線の方向を前方(ハンドル部(50)のある方向)、逆側を後方とする。
【００１６】
ユニット部(30)は、後述する駆動部(80)に一体回動可能に支持された回動プレート(31)と、該回動プレート(31)の天面に貫通開設された左右一対の細長い形状の開口部(37)(37)から臨出した踏み板(33)(34)を具える。
踏み板(33)(34)は、駆動部(80)により左右互い違いに傾動するよう支持されている。踏み板(33)(34)の上面には、使用者が足を載せる面が形成されている。
【００１７】
また、ハンドル部(50)は、ベース部(20)の前端から上向きに突設されたハンドル台座(51)に、ハンドルポスト(60)が起立状態(図１参照)から後傾状態に傾動可能となるように支持されている。ハンドルポスト(60)の上端には、後述する操作表示部(90)を具える。また、ハンドルポスト(60)の上端近傍には、使用者が掴んだり肘を置くことのできるハンドル(70)が回動可能に支持されている。
【００１８】
以下、各構成について詳述する。
ベース部(20)は、前後に長い略楕円形状の樹脂ケースから構成されており、前端側にハンドル台座(51)が突設されている。また、ハンドル台座(51)の後方側には、ユニット部(30)が回動可能に支持されると共に、内部に駆動部(80)が配備されている。
駆動部(80)は、ベース部(20)に対して回動可能に支持されたユニットフレーム(81)上に形成されており、該ユニットフレーム(81)は、ユニット部(30)の回動プレート(31)で覆われており、回動プレート(31)と一体回転可能となっている。
【００１９】
駆動部(80)は、図２乃至図４に示すように、ベース部(20)とユニット部(30)の回動プレート(31)により形成された空間に配備される。
駆動部(80)は、ベース部(20)に回動可能に支持されたユニットフレーム(81)に１基のモータ(82)を載置し、該モータ(82)を、内部にウォームギア(83)を具える減速機構(84)を介してメインシャフト(85)に連繋して構成される。図２では、減速機構(84)の上側ギアケース(84a)のみ示しており、下側ギアケースは省いている。
メインシャフト(85)は、ユニットフレーム(81)の左右方向に延びており、減速機構(84)を挟んだ左右の位置に、偏心角が互いに１８０°ずれたプーリ(86)が取り付けられている。
【００２０】
ユニットフレーム(81)には、左右一対の支持台(81b)が立設され、メインシャフト(85)の両端は、支持台(81b)の後側に軸支されている。左右のプーリー(86)の外周には、軸受を介して外輪体(86a)が枢支されており、この外輪体(86a)の上部には、筒部(86b)が固定されている。符号(89)は左右一対ある揺動体で、前部(89a)と、前部(89a)とパイプ(89d)により結合された後部(89b)より構成され、前部(89a)は、揺動体(89)がユニットフレーム(81)に対して上下に揺動するように支軸(89c)にて軸支されている。支軸(89c)の一端は支持台(81b)の前側に支持され、他端は、モータ(82)との間に設けた軸受部(81c)に支持されている。揺動体(89)の前部(89a)と後部(89b)間には、前後方向に延びる揺動シャフト(89e)が取り付けられている。揺動シャフト(89e)の後方は、外輪体(86a)の上部の筒部(86b)内に出し入れ自在に挿入されている。左右の揺動体(89)上に、夫々左右の踏み板(33)(34)が取り付けられている。
【００２１】
揺動体前部(89a)のモータ(82)側の側面とベース部(20)間は、ツイスト用リンク(87)で連結されている。ツイスト用リンク(87)の両端は自在継手(88)(88)を介して夫々揺動体前部(89a)側面とベース部(20)に連結されている。
【００２２】
駆動部(80)のモータ(82)のオン、オフや、回転速度の制御は、駆動部(80)の近傍の適所に配置された制御手段(40)(図６参照)により行なわれる。
【００２３】
また、モータ(82)には、モータ(82)の回転速度を検出する速度検出手段(41)を具える。速度検出手段(41)は、制御手段(40)に電気的に接続され、検出結果を制御装置(40)に送信する。なお、モータ(82)の速度は、モータ(82)から直接検出してもよいし、減速機構(84)、回動プレート(31)やユニットフレーム(81)の回動速度等から検出することもできる。
【００２４】
然して、モータ(82)を回転させると、メインシャフト(85)が回転し、左右のプーリ(86)が１８０°ずれた位相で偏心回転を行ない、この偏心回転が、外輪体(86a)、筒部(86b)、揺動シャフト(89e)を介して揺動体(89)に伝わり、揺動体(89)を支軸(89c)を中心に上下に揺動させる。この結果、左右の踏み板(33)(34)が互いに逆位相となるよう上下に傾動運動する。
この揺動体(89)の傾動運動により、揺動体(89)に接続されたツイスト用リンク(87)(87)がベース部(20)を押し引きすることで、ユニットフレーム(81)がベース部(20)に対して所定角度ずつ左右に回動する。これにより、ユニットフレーム(81)に取り付けられた回動プレート(31)が左右に回動する。
【００２５】
ハンドル部(50)は、ベース部(20)の前端から上向きに突設されたハンドル台座(51)を具え、該ハンドル台座(51)の上端は、左右にブラケット(52)(52)が形成されている。ブラケット(52)(52)間には、ハンドルポスト(60)が軸支されている。ハンドルポスト(60)は、ハンドル台座(51)に対して、図１に示すように、起立した状態から後傾して折り畳んだ状態まで傾動可能となっている。ハンドルポスト(60)は、ハンドル台座(51)にポスト固定ネジ(64)(図２参照)により固定可能とすることができる。なお、図３において、ブラケット(52)の骨格を形成するブラケットフレームを符号(52)で示している。
【００２６】
ハンドルポスト(60)の上端には、図１に示すように、ハンドル(70)が取り付けられている。ハンドル(70)は、ハンドルポスト(60)を左右に貫通するハンドル軸部(71)により、ハンドルポスト(60)に回動可能に支持される。ハンドル(70)は、使用状態において、図１に示すように、ハンドル軸部(71)がハンドルポスト(60)から左右に突出し、上向きに屈曲したアーム部(72)(72)を有し、該アーム部(72)(72)の先端は、内向きに屈曲して、グリップ部(73)を構成している。グリップ部(73)(73)どうしは所定の間隔を存して対向している。グリップ部(73)は、使用者が掴んだり、肘を置く部分となる。グリップ部(73)(73)間に間隙を設けたのは、使用時に使用者が操作表示部(90)を視認し易くするためである。ハンドル(70)は、ハンドルポスト(60)に対して、回動可能且つハンドル固定ネジ(75)により位置決め可能とすることができる。
【００２７】
操作表示部(90)は、ハンドルポスト(60)の上端に形成されている。操作表示部(90)には、図５に示すように、使用者が操作する種々のボタン(93)〜(98)や、受動運動器(10)の状態、運動時間、消費カロリー、運動強度(ＭＥＴｓ)、個人情報(性別、年齢、体重等)、脈拍等を表示する表示部(92)とを具える。使用者は、ボタン(93)(93a)(93b)(93c)(93d)(93e)を操作することで、受動運動器(10)を所望に作動させることができ、また、個人情報を設定するためにボタン(94)(95)を操作することで、個人情報を入力することができる。さらに、運動時間を設定する場合にはタイマーボタン(96)、予めメモリされた設定を読み出す場合にはボタン(97)、種々の累積時間等を表示するにはボタン(98)を操作すればよい。
【００２８】
ハンドルポスト(60)の上端には、さらに、図１に示すように、脈拍センサ(42)が接続されている。脈拍センサ(42)は、図６に示すように、発光装置(43)と受光装置(44)を含む構成とすることができる。発光装置(43)として赤外線ダイオード、受光装置(44)としてフォトトランジスタの組合せを例示できる。脈拍センサ(42)は、図６に示すように、後述する制御手段(40)に電気的に接続される。
脈拍センサ(42)は、使用者の耳たぶを、発光装置(43)と受光装置(44)によって挟むように配置され、発光装置(43)からの発せられた光は、耳たぶを通過して、受光装置(44)にて受光される。血液中の酸化ヘモグロビンは、赤外線近傍の波長(波長９４０ｎｍ前後)をよく吸収するため、血液の増減に応じて、耳たぶを通過して、受光装置(44)に達する受光量が変化する。受光装置(44)は、受光量を制御手段(40)に送信し、受光量の変化信号を、単位時間当たりの変化回数としてカウントすることにより、脈拍数を測定することができる。
【００２９】
図６は、本発明の受動運動器(10)のブロック図を示している。受動運動器(10)は、制御手段(40)により制御され、該制御手段(40)には、前述した駆動部(80)のモータ(82)、モータ(82)の速度検出手段(41)、操作表示部(90)及び表示部(92)、脈拍センサ(42)が電気的に接続されている。また、制御手段(40)には、脈拍センサ(42)及び速度検出手段(41)にて測定、検出された信号に基づいて、使用者の個人設定(性別、年齢、体重)に応じた夫々の運動強度を算出する運動強度測定部(49)を有する。
【００３０】
制御手段(40)は、運動強度測定部(49)において算出された、脈拍センサ(42)によって測定された脈拍に基づく運動強度と、速度検出手段(41)によって検出されたモータ(82)の回転速度に基づく運動強度を比較し、何れかの運動強度を図５に示すように表示部(92)に図式化して表示することができる。
また、算出された運動強度は、プログラム等に基づく所定の運動コース(図５のボタン(93e)を選択)に反映させて、使用者の運動強度に合わせた速度の受動運動を実施することもできる。
【００３１】
ここで、運動強度の強い使用者(例えばスポーツ選手のように少々運動をしても堪えない人)であれば、受動運動を行なっても、脈拍の上昇幅が小さい場合がある。従って、このような場合に、脈拍に基づく運動強度に基づいて、前記運動コースを設定すると、運動強度の低い使用者に比べて速い又は長い運動コースが選択されることがある。
また、逆に少しの運動をしただけで脈拍の上がる運動強度の弱い人の場合、速度検出手段による運動強度を採用すると、その人にとっては過度な運動となる。
【００３２】
さらに、脈拍センサ(42)を装着していない場合には、脈拍センサ(42)からの出力はゼロとなってしまうから、脈拍センサ(42)にて検出された脈拍に基づいて運動強度を算出することはできない。
【００３３】
従って、制御手段(40)は、脈拍センサ(42)によって測定された脈拍に基づく運動強度と、速度検出手段(41)によって検出されたモータ(82)の回転速度に基づく運動強度を比較し、何れか大きい方の値を運動強度として採用して表示部(92)に表示し、また、運動コース選択の際の受動運動の速度に適用するようにしている。
上記によって、より正確な運動強度の表示や、正確な運動強度に基づく受動運動器(10)の速度制御、あるいは、よりその人にとって過度な運動とならない運動強度の表示や適切な運動強度に基づく受動運動器(10)の速度制御等を実現することができる。
【００３４】
上記構成の受動運動器(10)は、使用者が踏み板(33)(34)に足を載せ、脈拍センサ(42)を耳に取り付けた状態で使用される。使用者が、操作表示部(90)のボタン(94)(95)を操作して個人の情報(性別、年齢、体重)を設定し、所望のコースをボタン(93b)(93c)(93e)等及びスタートボタン(93a)を操作することで選択すると、モータ(82)が設定された速度で回転し、ユニット部(30)の回動プレート(31)が左右に所定角度ずつ回動運動すると共に、踏み板(33)(34)が交互に上下に傾動する。これにより、使用者は、足踏み運動と腰の捻り運動を受けることができる。
【００３５】
このとき、制御手段(40)が、脈拍センサ(42)によって測定された脈拍に基づく運動強度と、速度検出手段(41)によって検出されたモータ(82)の回転速度に基づく運動強度を比較し、何れか大きい方の運動強度を表示部(92)(図５参照)に図式化して表示することで、使用者は、正確な運動強度、あるいは、使用者にとって適切な運動強度を知ることができる。
脈拍センサ(42)によって算出された運動強度と、速度検出手段(41)によって算出された運動強度とのさらなる比較、応用例を実施例１にて説明する。
【００３６】
なお、上記において、制御手段(40)は、使用者が、ボタン(94)(95)を操作して入力した個人情報の設定に基づき、使用者が受動運動により消費するであろう消費カロリーを算出し、駆動部を作動させる前に表示部(90)に表示させる構成とすることもできる。この場合、制御手段(40)は、使用者の個人設定と、使用者が所望する運動コース(モータ(82)の回転速度、時間)に応じた消費カロリーを算出し、表示部(92)に表示することができる。例えば、消費カロリーは、「１.０５×運動強度値×体重×運動時間」として算出することができる。
使用者は、表示された消費カロリーを参照して、消費されるカロリーが小さいと思う場合には、さらに運動量の大きい内容に変更するか、運動時間を長く設定することができる。
これにより、使用者は、運動前に予め運動内容、時間等を把握することができる利点がある。
【００３７】
なお、使用者が個人設定を入力した後、運動中に個人設定が表示部(92)に表示されたままであると、表示部(92)の表示が複雑となって見づらかったり、他人に個人設定が見られてしまうことがある。そこで、制御手段(40)は、表示部(92)に表示される個人設定を、モータ(82)が回転し始めると消灯させたり、所定時間経過後に消灯させたり、他のボタン((93a)(93b)等)が操作されたときに消灯させるようにすることが望ましい。
なお、種々の表示(年齢、体重、カロリー、歩数等)を表示部(92)の同じ部分にデジタル表示し、所定時間周期で表示を切り替えるようにしてもよい。
【実施例】
【００３８】
[実施例１]
脈拍センサ(42)によって算出されたＭＥＴｓ(運動強度)と、速度検出手段(41)によって算出されたＭＥＴｓ(運動強度)とのさらなる比較、応用例を説明する。
脈拍によるＭＥＴｓの算出は、標準的な人(例えば２５歳、男性)の脈拍と運動強度の相関関係に基づき予め設定されたＭＥＴｓの値に、年齢、性別、体重などの個人データにより補正して算出される。
【００３９】
回転速度によるＭＥＴｓの算出も、標準的な人が回転速度に応じて変化する酸素摂取量などに基づいて、予め算出される。この算出されたＭＥＴｓに基づいて、さらにこの範囲にあれば理想的だという上限値と下限値を算出する。
【００４０】
図７は、モータ(82)の回転速度(回転数レベル)と、脈拍、ＭＥＴｓの関係を示す。図において、回転速度の変化につれ、ＭＥＴｓが、回転速度から算出した上限値(ｙＨ)と回転速度から算出した下限値(ｙＬ)の間に領域にあれば理想とする。
脈拍の検知がある場合、脈拍から算出したＭＥＴｓ(ｙＢ)が、回転速度から算出したＭＥＴｓ上限値(ｙＨ)とＭＥＴｓ下限値(ｙＬ)の間にあれば、脈拍から算出したＭＥＴｓ(ｙＢ)をＭＥＴｓの値として採用し、表示部(92)に表示する。
【００４１】
運動強度の強い人の場合、回転数が上昇しても脈拍が上がらず、脈拍から算出したＭＥＴｓ(ｙＢ)は、図７の曲線Ａのように、ＭＥＴｓ下限値(ｙＬ)よりも小さくなる。この場合、ＭＥＴｓ下限値(ｙＬ)をＭＥＴｓの値として採用し、表示部(92)に表示する。
従って、受動運動器の回転速度が予め目標としたＭＥＴｓ値に達しようとして上がり続けるようなことはなく、正確な運動強度の表示や、正確な運動強度に基づく受動運動器の速度制御を実現できる。
【００４２】
逆に少しの運動をしただけで脈拍の上がる運動強度の弱い人の場合、脈拍から算出したＭＥＴｓ(ｙＢ)は、図７の曲線Ｂのように、ＭＥＴｓ上限値(ｙＨ)よりも大きくなる。この場合、ＭＥＴｓ上限値(ｙＨ)をＭＥＴｓの値として採用し、表示部(92)に表示する。
従って、正確な運動強度の表示ができる。この場合、使用者には負担となるので、使用者に報知して、時間を短くしたり、設定運動強度を弱くするように促すことが好ましい。
【００４３】
また、脈拍センサ(42)による検出がない場合は、回転速度から算出したＭＥＴｓ(ｙＭ)を採用し表示する。なお、図７では、脈拍が検知されている場合を示しているので、ＭＥＴｓ(ｙＭ)は、破線で示しているが、実際は、ＭＥＴｓ(ｙＭ)は、ＭＥＴｓ上限値(ｙＨ)とＭＥＴｓ下限値(ｙＬ)の間の値である。
【００４４】
[実施例２]
本発明では、脈拍に基づいて、運動強度を算出しているから、脈拍センサ(42)の精度を高める必要がある。脈拍センサ(42)の受光装置(44)の受光量は、使用者の耳たぶの厚さによって影響を受け易いから、微小な血流の変化を捉えるには、発光装置(43)の発光量を多くすることが考えられる。しかしながら、発光量を単に多くしただけでは、耳たぶの薄い人に対して、受光装置(44)の受光量が大きくなりすぎて、検出精度が低下する問題が生ずる。
そこで、所定時間当たりの受光装置(44)における受光量の平均値が最適値となるように発光量を調節することが望ましい。
【００４５】
図８は、脈拍センサ(42)のブロック図を示している。図に示すように、発光装置(43)の発光は、人体(耳たぶ)を通過して、受光装置(44)にて受光される。受光装置(44)は、受光量を増幅回路(45)に送信して、脈拍数計測装置(46)にて脈拍をカウントし、制御手段(40)に送信する。このとき、受光装置(44)の受光量を平均受光量検出回路(47)に入力する。平均受光量検出回路(47)は、脈拍による微小な信号変化を取り除き、受光量の多少を表わす一定信号を発光量制御回路(48)に出力する。発光量制御回路(48)は、受信した信号に基づいて発光装置(43)の発光量を決定する。つまり、入力信号(受光量)が大きい場合、即ち、発光量に比して耳たぶが薄い場合には、発光装置(43)の発光量を小さくし、逆に、入力信号(受光量)が小さい場合、即ち、発光量に比して耳たぶが厚い場合には、発光装置(43)の発光量を大きくする。
上記により、耳たぶの厚さに応じて最適な発光量で発光装置(43)を発光させることができ、脈拍の検出精度を高めることができる。
【産業上の利用可能性】
【００４６】
本発明は、足踏み運動、又は、足踏み運動と腰捻り運動を同時に行なうことができる受動運動器として有用である。
【図面の簡単な説明】
【００４７】
【図１】本発明の受動運動器の使用状態を示す斜視図である。
【図２】本発明の受動運動器の縦断面図である。
【図３】本発明の受動運動器の駆動部を示す斜視図である。
【図４】本発明の受動運動器の駆動部を示す平面図である。
【図５】操作表示部の説明図である。
【図６】制御手段のブロック図である。
【図７】モータの回転速度(回転数レベル)と、脈拍、ＭＥＴｓの関係を示す説明図である。
【図８】脈拍センサのブロック図である。
【符号の説明】
【００４８】
(10)  受動運動器
(20)  ベース部
(30)  ユニット部
(31)  回動プレート
(33)  踏み板
(34)  踏み板
(40)  制御手段
(41)  速度検出手段
(42)  脈拍センサ
(43)  発光装置
(44)  受光装置
(80)  駆動部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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