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(57)【要約】      （修正有）【課題】エアロバイクのその回転を発電源とし、蓄電した電力を、他機器や電力会社に供給する、エアロバイク発電による電力供給システムを提供する。【解決手段】エアロバイク１に発電装置２と携帯電話用充電端子７を取り付ける、個々のエアロバイクから発電された電力を、交直変換装置３を経由させ集積し蓄電装置を設ける、その電力を施設内機器及び電力会社等に供給することを特徴とした、エアロバイク発電による電力供給システムである。【選択図】図１
2009296866.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
エアロバイク（１）に発電装置（２）と携帯電話用充電端子（７）を取り付ける、個々のエアロバイクから発電された電力を、交直変換装置（３）を経由させ集積し蓄電装置（４）を設ける、その電力を施設内機器（５）及び電力会社等（６）に供給することを特徴とした、エアロバイク発電による電力供給システムである。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】本発明は、エアロバイクの普及に伴い、その回転を発電源とし、蓄積した電力を他機種や外部に供給する、エアロバイク発電による電力供給システムに関するものである。
【背景技術】
【０００２】  エアロバイクは、本来体力増進を目的としているが、その回転を発電利用することにより、付加価値を得ることができる、特にスポーツ施設などに設置されている、多数のエアロバイクから発生する大容量の電力を、蓄積することができる、簡易型発電として、施設内機器及び、電力会社等へ供給する、これまでにないシステムである。
従来は、エアロバイク本体内での、発電や蓄電機能をもち電力消費する特許提案は出されているが、集積された電力を外部などへの利用方法はなかった［特許文献１］。
【特許文献１】特開２０００−３７４７６号公報
【特許文献１】特開２００５−２７５９１９号公報
【特許文献１】特開２００５−３２０９５２号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】      そのために、次のような問題点があった。
（イ）自然エネルギーを使った発電はあるが、運転経費や燃料が不要な人力発生による        電力を、広範囲に利用したものはなかった。
（ロ）エアロバイクの回転力を、体力増進以外に広く環境に役立てる利用方法がなかっ        た。
（ハ）風力発電のように、環境や設置場所での問題点が、一切ない発電方法が考えられ        なかった。
（ニ）施設などの電力補助として利用する考えがなかった。
（ホ）エアロバイク発電による携帯電話の、充電の機能がなかった。
本発明はこれらを目的とした問題解決をしようとするものである。
【課題を解決するための手段】
【０００４】  エアロバイク（１）に発電装置（２）と携帯電話用充電端子（７）を取り付ける、個々のエアロバイクから発電された電力を、交直変換装置（３）を経由させ集積し蓄電装置（４）を設ける、その電力を施設内機器（５）及び電力会社等（６）に供給することを特徴とした、エアロバイク発電による電力供給システムである。
【発明の効果】
【０００５】  以下、本発明の効果を説明する。
（イ）環境にやさしい電力供給に効果がある。
（ロ）エアロバイクの回転の有効利用に着目した発電装置により付加価値を高めること      ができる。
（ハ）スポーツ施設へ設置により電力供給の補助と利益還元につながる。
（ニ）現状の自然エネルギーより安易で経済的である。
（ホ）電力の自給率向上に役立つ。
（ヘ）利用者個人の携帯電話を端子に接続すれば充電されることでサービスにつながる      。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００６】  以下、本発明の実施の形態について説明する。
（イ）エアロバイクに発電装置を内蔵する。
（ロ）発電した電力を集積させ蓄電し需要に応じて交直変換装置を設ける。
（ハ）施設内及び電力会社への供給装置を設ける。
（ニ）個々のエアロバイクに携帯電話用充電端子を設ける。
本発明は、以上のような各装置で構成された、健康的な人体動力を利用した発電によ  り、多重効果と環境にやさしい有効的な、エアロバイク発電による電力供給システムで  ある。
【図面の簡単な説明】
【０００７】
【図１】本発明の立体図
【図２】本発明の使用略図
【符号の説明】
【０００８】１  エアロバイク本体
２  発電装置
３  交直変換装置
４  蓄電装置
５  施設内機器
６  電力会社供給
７  携帯電話用充電端子
【図１】
2009296866.tif 000003
【図２】
2009296866.tif 000004
(57)【要約】【課題】  従来のエンジンは、騒音被害、排気ガス問題等環境に与える影響が非常に大きかった。これは、石油系燃料を使用しているから、さけて通れなっかった。【解決手段】  本発明のトルクモ−タ−式エンジンの採用により、騒音被害、排気ガス問題、さらには燃料タンクが不要になることから、火災の発生もなくなり、車両、船舶、航空機は軽量化につながる安全なエンジンである。【選択図】図１
2009296863.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
車両、船舶、航空機用のエンジンは現在石油系燃料を使用しているがそれを必要としない電気エンジンで、バッテリ−によりモ−タ−と組み合わせた発電機を回し、その電力により主エンジンとなるトルクモ−タ−を回して、駆動系へ動力を伝えるようにしたエンジン。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】  本発明は、車両、船舶、航空機用の動力源となるトルクモ−タ−式エンジンに関する。
【背景技術】
【０００２】  従来の車両、船舶、航空機で使用しているエンジンはその大部分が石油系燃料を使用  している。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】  以上述べたように、従来のエンジンは石油系燃料を大量消費しているものであった。【０００４】  本発明は、このような従来の構成が有していた問題を解決しようとするものであり、石油系燃料のエンジンのように騒音、排気ガス等の発生を抑える事を目的としているものである。
【課題を解決するための手段】
【０００５】  そして、本発明は上記目的を達成するために石油系燃料をまったく使用することなく、トルクモ−タ−式エンジンで動くようにするものである。
【発明の効果】
【０００６】  上述したように本発明のエンジンは石油系燃料をまったく使用しない構造になっているから、当然ながら燃料タンクは必要としない。これにより、万が一の時でも火災の発生はなくなる。騒音被害、排気ガス、ＣＯ２問題もクリアできる。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００７】  以下、本発明の実施の形態を図１〜図９に基づいて説明する。【０００８】  図において１はバッテリ−、２はスイッチ、３はモ−タ−、４は発電機で３と４は組み合わせてある。５は調整器、６は本体のトルクモ−タ−、７は変速機で６と７は組み合わせてある。８はシャフトでこれによって各駆動系へとつながっている。９はダイナモである。【０００９】  １の主電源となるバッテリ−から２のスイッチを通して３のモ−タ−へ電気が供給されモ−タ−と組み合わせてある発電機から５の調整器を通して主エンジンである６のトルクモ−タ−を駆動させる。これには７の変速機が組み合わせてあり８のシャフトにより各駆動系へ動力が伝わるようにしてある。以上の接続は配線により行うが、９のダイナモは６のトルクモ−タ−とＶベルトで繋がれている。ダイナモで発生した電気は配線によりバッテリ−へ供給されるのである。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】  本発明の実施形態を示す全体図
【図２】  モ−タ−、変速機、シャフトの組み合わせ図
【符号の説明】
【００１１】    ６  トルクモ−タ−
７  変速機
８  シャフト
【図１】
2009296863.tif 000003
【図２】
2009296863.tif 000004
(57)【要約】【課題】デューティ比を大きく可変できるエミッタ結合形無安定マルチバイブレータを提供する。【解決手段】第１、第２のトランジスタＱ１、Ｑ２の負荷抵抗Ｒ１、Ｒ２に並列にクリッピング素子Ｑ３、Ｑ４を接続した無安定マルチバイブレータにおいて、それぞれのクリッピング素子Ｑ３、Ｑ４に流入する電流を可変することによって、エミッタ結合形無安定マルチバイブレータの出力に得られる信号のデューティをコントロールすることを特徴とする。【選択図】  図１
2009296414.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
第１、第２のトランジスタのそれぞれの負荷抵抗と並列にクリッピング素子を接続したエミッタ結合形無安定マルチバイブレータにおいて、
それぞれのクリッピング素子に流入する電流を可変することによって、無安定マルチバイブレータの出力に得られる信号のデューティをコントロールすることを特徴とするエミッタ結合形無安定マルチバイブレータ。
【請求項２】
前記クリッピング素子はトランジスタまたはダイオードを用いたことを特徴とする請求項１記載のエミッタ結合形無安定マルチバイブレータ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
エミッタ結合形無安定マルチバイブレータのデューティコントロール技術に関する。
【背景技術】
【０００２】
一般的に用いられるエミッタ結合形無安定マルチバイブレータの回路を図２に示す。
図２において、Q1、Q2は交互にオンオフする第１、第２のトランジスタで、その各エミッタ間にコンデンサＣが接続される。第１、第２のトランジスタQ1、Q2の各エミッタにはそれぞれ抵抗R3、R4を介して接地される。
【０００３】
ベース及びコレクタを共通接続したダイオード接続の第３、第４のトランジスタQ3、Q4のそれぞれのエミッタが第１、第２のトランジスタQ1、Q2のコレクタに接続されるとともにそれぞれのベース及びコレクタが電源Vccに接続される。そして、電源Vccと第１、第２のトランジスタQ1、Q2のコレクタ間に、それぞれマルチバイブレータを構成するそれぞれの負荷抵抗R1、R2が接続される。第１、第２のトランジスタQ1、Q2のコレクタ側が出力Voとなる。ここで、第３、第４のトランジスタQ3、Q4は第１、第２のトランジスタQ1、Q2を飽和させないようにして、エミッタ結合形無安定マルチバイブレータの動作を早くするためのスピードアップ用クリッピング素子で出力波形の立ち上がり、立ち下がりを急峻にするためのものである。以上がエミッタ結合形無安定マルチバイブレータの構成である。
【０００４】
本回路のようなエミッタ結合においては、出力波形は、一般的にデューティ５０％の矩形波であるが、あえてデューティを前後したい場合は抵抗R3、R4の比を１：１以外にするという手法が用いられる。
なお、本回路における出力周波数は制御信号を固定した場合、次式で与えられる。
ｆo＝I／（４*Vbe*Ｃ）
ただし、Vbeは第３、第４のトランジスタQ3、Q4のVceであり、かつ、第１、第２のトランジスタQ1、Q2のベース・エミッタ間電圧と等しいとする。
【０００５】
【特許文献１】特開平４−１１７０１９号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかしながら、抵抗R3、R4の比を１：１から大きく変えると出力に得られる波形の立ち上がり特性が緩慢となるため、デューティ比を大きくコントロールすることは困難であった。
【０００７】
本発明は、上記課題に鑑み、デューティ比を大きく可変できるエミッタ結合形無安定マルチバイブレータを提供する。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
第１、第２のトランジスタのそれぞれの負荷抵抗と並列にクリッピング素子を接続したエミッタ結合形無安定マルチバイブレータにおいて、それぞれのクリッピング素子に流入する電流を可変することによって、エミッタ結合形無安定マルチバイブレータの出力に得られる信号のデューティをコントロールすることを特徴とする。
【発明の効果】
【０００９】
本発明によれば、それぞれのクリッピング素子に流入する電流を可変することによって、エミッタ結合形無安定マルチバイブレータの出力に得られる信号のデューティをコントロールするができる。
【実施例】
【００１０】
以下に、図１を参照して、本発明の実施例を説明する。
図１は本発明の一実施例であるエミッタ結合形無安定マルチバイブレータを示す。図１において図２と対応する部分には同一符号を付して説明する。
【００１１】
Q1、Q2は交互にオンオフするNPN形の第１、第２のトランジスタで、その各エミッタ間にコンデンサＣが接続される。第１、第２のトランジスタQ1、Q2の各エミッタはそれぞれ抵抗R3、R4を介して接地される。
【００１２】
そして、ベース及びコレクタを共通接続したダイオード接続の第３、第４のトランジスタQ3、Q4のコレクタ（およびベース）同士を可変抵抗Rcを挟んで接続され、かつ、可変抵抗Rcの摺動子は電源Vccに接続される。また、電源Vccと第１、第２のトランジスタQ1、Q2のそれぞれのコレクタとの間にそれぞれの負荷抵抗R1、R2が接続されている。
そして、第３、第４のトランジスタQ3、Q4のそれぞれのエミッタは第１、第２のトランジスタQ1、Q2のそれぞれのコレクタに接続され、出力端子に接続される。
【００１３】
このように、可変抵抗Rcの摺動子位置を第３、第４のトランジスタQ3、Q4のコレクタ・ベース接続点に近接させることによって第３、第４のトランジスタQ3、Q4を流れる電流をコントロールし、出力デューティを任意に得ることができる。
【００１４】
第３、第４のトランジスタQ3、Q4を流れる電流をコントロールすることで、デューティ比をコントロールする訳であるが、第３、第４のトランジスタQ3またはQ4の等価抵抗はR1、R2又はR3、R4に比較して極めて小さいため、R1〜R4  ＞＞  RcとしてもΔRcの影響は大きく、デューティも大きく変化する。
【００１５】
以上、本発明のエミッタ結合形無安定マルチバイブレータの好適な実施例を図１を参照して説明した。しかし、これらは単なる例示にすぎず、例えば、要求仕様によっては可変抵抗Rcを第３、第４のトランジスタQ3またはQ4の一方だけに挿入してもよい。また、可変抵抗Rcはアクティブ素子をもちいてもよい。さらにまた、第３、第４のトランジスタQ3、Q4はダイオードを用いてもよい。このように、本発明の精神を逸脱することなく、特定用途に応じて種々の変形変更が可能であることが当業者には容易に理解できよう。
【図面の簡単な説明】
【００１６】
【図１】本発明の一実施例であるエミッタ結合形無安定マルチバイブレータの回路図
【図２】従来のエミッタ結合形無安定マルチバイブレータの回路図
【符号の説明】
【００１７】
Q1、Q2  第１、第２のトランジスタ
Q3、Q4 第３、第４のトランジスタ（クリッピング素子）
R1、R2、R3、R4  抵抗
Rc  可変抵抗
Ｃ  コンデンサ
Vcc  電源
Vo  出力端子
【図１】
2009296414.tif 000003
【図２】
2009296414.tif 000004
(57)【要約】【課題】  従来の太陽光発電パネルは、起電流は出ても、起電圧は同じように伴わない。また、起電圧は出ても、起電流は同じように伴わないと言った相反する問題弱点があった。【解決手段】  そこで旧来のパネルモジュール結線において、直列結線・並列結線の組合せ方法を別々でなく、同時直並列回路結線とし（記号６番の）太陽光発電内部の回路構造を応用利用したことにより従来に比べて複数パネルでありながら、同時に電流と電圧双方が倍数的に起電力させることができる。【選択図】図２
2009071256.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
太陽光発電パネル四面のパネルモジュールのアレイ組としたもので、
中央部に上下２枚を配置して設け裏面端子をプラスはプラスに並列接続結線とし、
その後、中央部左右それぞれ両側に各１枚づつ発電用パネルを設け、
今度は、その左右パネル裏面を直列結線とする。
つまり、この直列結線を行うに当たり、図記号６番では電極が図面に向って左がマイナス、右がプラスとなっているが（あるいはショートをすること通常はなるが）、太陽光発電パネルの構造上の回路性質からすると、この発明方法の結線の場合は＋と−の端子結線は可能となる。
よって、ここで従来よりの太陽光発電の問題であった、電力は出ても電圧が上がらない、また、電圧は出ても電力は上がらないと言った相反する大きな問題点が本発明の並列・直列同時回路結線方法により解決が計れて、電流・電圧同時増の電力アップ効果を発揮できるものである。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】  本発明は、一般的な太陽光発電パネルのモジュール及びアレイにおいて起電流・起電圧同時の増力化を図ったものである。
【背景技術】
【０００２】  従来の太陽光発電パネル複数を組合せ一体化したモジュール及びアレイにおいては、最終末端端子までのプラス、マイナス結線はすべて、並列結線及び直列結線にて、それぞれ、電流を取り出す場合並列結線とし、また、電圧を取り出す場合は直列結線にて太陽光発電の起電力として来ていた。【０００３】
【特許文献１】昭５９−６５４８８
【特許文献２】特開２００１−４４４７９                                （記号Ｓ−１７５９−Ｃ）【非特許文献１】三菱  電気カタログ２００６年４月、４４３８−Ｕ番
【非特許文献２】三洋  電気カタログ２００７年３月、  番
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】  以上の様に従来の太陽光発電パネル組合せの各モジュール及びアレイにおける各パネルそれぞれの端子結線は［図面］［図１］のごとくの複数板にした場合、図（ａ）ではパネル裏面の端子が並列結線で電流は２倍であり、【０００５】  ［図１］の（ｂ）での裏面端子結線では直列結線で電圧は同じく、電流と電圧は異なるが、それぞれ２倍の範囲である。【０００６】  そこで本発明は、このような従来よりの直列結線及び並列結線方法で構成をされていた太陽光発電パネル複数モジュール板の直列・並列端子結線のパネル組合せシステムを変えることにより、【０００７】  起電流は出ても起電圧が同じように伴わないで不足気味であることや、また起電圧は出ても起電流が足りないとこう言った相反する問題をこの発明方法にて解決しようとしたものであり、【０００８】  そして、太陽光発電パネルモジュールを複数板設けた効果を電流・電圧双方同時に（同数で比するならば）、起電増力し、パワーアップが可能で実現させることを目的とする。
【課題を解決する手段】
【０００９】  よって本発明は上記目的を達成解決するために、［図面］［図２］は太陽光発電パネル四面（例示）のパネルモジュールのアレイ組としたもので、中央部に上下２枚を配置して設け裏面端子をプラスはプラスに並列接続結線とし、
【００１０】  その後、上記［０００９］の中央部左右それぞれ両側に各１枚づつ発電用パネルを設け、今度は、その左右パネル裏面を直列結線とする。
【００１１】  この［００１０］の直列結線を行うに当たり、図記号６番では電極が図面に向って左がマイナス、右がプラスとなっているが（あるいはショートをすること通常はなるが）、太陽光発電パネルの構造上の回路性質からすると、この発明方法の結線の場合は＋と−の端子結線は可能となる重要な部分である。
【００１２】  つまり、この様なモジュール及びアレイに置いて構成と構造、端子結線記号６番の手段において並列・直列同時で行う発明である。
【００１３】  よって、ここで従来よりの太陽光発電の問題であった、電力は出ても電圧が上がらない、また、電圧は出ても電力は上がらないと言った相反する大きな問題点が本発明の並列・直列同時回路結線方法により解決が計れて、電流・電圧同時増の電力アップ効果を発揮できるものである。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１４】  以下本発明を実施するための最良の形態を図２、に基き説明をする。【００１５】  図においては、太陽光発電パネルモジュールのアレイの裏面全体であるが、記号４のアレイの内側において中央部に上部と下部２枚のパネルを配置し（記号各３）、その中央部３記号パネル上部と下部端子上下を（向って左面側）結線し、【００１６】  次に中央部３記号パネル上部と下部端子上下を（向って右面側）［００１５］と合せて電極の並列接続結線とする。【００１７】  その後、上記中央部上下２枚パネルの向って左右それぞれ別々に今度は各１枚づつ記号３のパネルを配置するがこの左右パネルは、向って上部のパネル電極のみは特に［００１２］の理由によりプラス極とマイナス極端子電極を記号６番にて直列接続結線とするもので、【００１８】  あえてマイナス電極とプラス電極をここで記号６番の様に必ず回路結線を行う事が重要である。この６番の結線を行う方法で、記号７と８において並列接続されたパネル起電力エネルギー力と、直列接続させた最終パネル端子双方が同時の総合起電力となって、電流・電圧のパワーアップとなり増電力を得られる方法である。
【図面の簡単な説明】
【００１９】
【図１】太陽光発電パネル裏面モジュール結線の基本的な並列接続と直列接続した概観図
【図２】［図１］に基き、太陽光発電パネルモジュールを組合せアレイとしパネル裏面端子をそれぞれ回路結線し、最終末端子電極に集約したもの。
【符号の説明】
【００２０】  １．マイナス電極端子
２．プラス電極端子
３．太陽光発電パネル裏面
４．アレイ
５．太陽光発電パネルの直列配置をした出力両極
６．記号１と記号２の両電極を回路結線接続したもの
７．プラス側総電極を集約した総パネル末端の電極
８．マイナス側総電極を集約した総パネル末端の電極
【図１】
2009071256.tif 000003
【図２】
2009071256.tif 000004
(57)【要約】【課題】    太陽電池プレート型装着装置は覆蓋や構造物の形状に対応可能な装着装置として種類の豊富な結晶系太陽電池にすることにより、発電効率の向上と、機器単価が安いことから設備費用の削減を計る。  更に、太陽電池プレート型装着装置は覆蓋の紫外線防止により覆蓋の延命効化を図る。【解決手段】  開発の太陽電池プレート型装着装置は、太陽電池モジュールを薄いプレートに設置することにより、太陽電池サイズごとに角度調整が可能になり、覆蓋や構造物の形状に対応可能になることと、種類の豊富な結晶系太陽電池の活用により、発電効率の向上と設備費の削減可能な太陽電池プレート型装着装置を作成する。【選択図】図３
2009071255.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
太陽電池プレート型装着装置は形状自在型で有り、種類が豊富で機器単価の安い結晶系太陽電池モジュール枠を薄型プレートに装着することにより、対象構造物形状に最適な太陽電池プレート型装着装置。
【請求項２】
覆蓋用太陽電池プレート型装着装置は既存覆蓋の紫外線防止効果が覆蓋延命を図ることが可能である。更に、浄水場、下水処理場等の特性を生かした理想的な太陽電池プレート型装着装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】  発明は、既存の覆蓋や構造物の空間を有効利用する為に作成された、太陽電池プレート型装着装置であり、装置は覆蓋や構造物形状に対応可能な太陽光発電装置である。
【背景技術】
【０００２】  従来の覆蓋用太陽電池は新規の覆蓋用太陽光発電設備として、浄水場に採用されているが、下水処理場の既存覆蓋は一部で検討されているが、設備工事費が高額の為に、まだ実現されていない。
【発明が解決しょうとする課題】
【０００３】  開発の覆蓋用太陽電池プレート型装着装置は、対象構造物の形状に対応可能な装着装置とし、発電効率は高く、しかも機器単価の安い結晶系太陽電池の取り付け可能な太陽電池プレート型装着装置として作成する。
【０００４】  本発明の目的は、地球環境保全を図るためには、太陽光発電利用の拡大により各メーカー生産量の向上と太陽光発電設備工事費の削減を図る。
【課題を解決するための手段】
【０００５】  太陽電池プレート型装着装置は覆蓋や構造物の形状に対応可能な装着装置として種類の豊富な結晶系太陽電池を採用することにより、発電効率の向上と、機器単価が安いことから設備費用の削減が可能になる。更に、太陽電池プレート型装着装置は覆蓋の紫外線防止により覆蓋の延命効化が図れる。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００６】  本発明は、太陽電池モジュール枠をプレートに両面テープとネジの接合により機器の固定強化を図り、太陽電池モジュール用プレートと覆蓋に装着する覆蓋用基板プレートに両面テープとネジの接合により、太陽電池プレート型装着装置を作成し、最後に太陽電池プレート型装着措置の取り付けには覆蓋傾斜角度調整枕材（合成樹脂、鋼鈑等）を設置し、両面テープとボルトナットで覆蓋に装着する。
【実施例】
【０００７】  実施例は、図面を用いて説明すると、図１（Ａ）の太陽電池モジュール枠を薄いプレート（合成樹脂、鋼板鈑等）に接合し、太陽電池モジュール枠の固定強化として両面テープとネジを活用し、図１（Ａ）は太陽電池モジュールプレートとして利用し、図１（Ｂ）は太陽電池モジュール用プレートと覆蓋用基板プレート（合成樹脂、鋼板等）の接合には両面テープとネジの接合により、太陽電池プレート型装着装置図１（Ｂ）を作成し、最後に図１（Ｃ）の太陽電池プレート型装着装置と平板型覆蓋（合成樹脂、鋼鈑等）の取り付けや図２、図３の既存覆蓋の取り付けには覆蓋傾斜角度調整枕材（合成樹脂、鋼材等）を設置し、両面テープとボルトナットで覆蓋に装着する。
【発明の効果】
【０００８】  本発明は、広大な下水処理場、浄水場等の覆蓋空間の利用は全国的に対応可能である。  更に、太陽電池プレート型装着装置は自由な形状に設置可能になり太陽光発電施設の市場を広げることになる。  この効果として、太陽光発電は二酸化炭素の削減を図り、地球温暖化を抑制し、環境に優しい地球環境保全設備の拡充が図られる。
【０００９】  太陽電池プレート型装着装置はプレート状の為に自由な形状に対応出来ることと、従来の様な構造体が不要の為に軽量化が図られことにより、利用範囲が広くなる。
【００１０】  太陽電池プレート型装着装置は発電効率の高い結晶系太陽電池を対象にし、自由なサイズの太陽電池を設置することが可能であることから、各メーカーの太陽電池の汎用製品の活用が可能になり、コスト削減を図ることが可能になる。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１】（Ａ）は太陽電池プレート図  （Ｂ）は太陽電池プレート型装着装置図  （Ｃ）は太陽電池プレート型装着装置と平板型覆蓋の取り付け図
【図２】（Ａ）は覆蓋用太陽電池プレート型装着装置平面図  （Ｂ）は覆蓋用太陽電池プレート型装着装置立面図  （Ｃ）は覆蓋用太陽電池プレート型装着装置側面図
【図３】（Ａ）は覆蓋用太陽電池プレート型装着装置図  （Ｂ）は覆蓋用太陽電池プレート型装着装置立面図  （Ｃ）は覆蓋用太陽電池プレート型装着装置側面図
【符号の説明】
【００１２】１    結晶系太陽電池
２    太陽電池モジュール枠
３    太陽電池用プレート（合成樹脂、鋼板等）
４    両面テープ
５    平ネジＳＵＳ製
６    太陽電池装着装置用プレート
７    平板用覆蓋プレート
８    ボルトナット（ＳＵＳ）
９    覆蓋（合成樹脂、鋼板等）
１０  覆蓋傾斜角度調整枕材（合成樹脂、鋼材等）
【図１】
2009071255.tif 000003
【図２】
2009071255.tif 000004
【図３】
2009071255.tif 000005
(57)【要約】【課題】  通気孔の無い一層のドームスイッチシートを貼り付けても、通気孔を確保する事のできるプリント配線基板を提供することを目的とする。【解決手段】  本発明のプリント配線基板は、ドームスイッチシートを貼り付ける対象となる基板であって、プリント配線基板表面に幾何的な模様を塗布され、塗布された模様がドームスイッチの通気孔を形成している。【選択図】  図１
2009111066.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
ドームスイッチシートを貼り付ける対象となるプリント配線基板であって、
前記プリント配線基板表面に幾何的な模様を塗布され、塗布された模様がドームスイッチの通気孔を形成していることを特徴とするプリント配線基板。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ドームスイッチ用の通気孔構造を持つプリント配線基板に関する。
【背景技術】
【０００２】
携帯電話に代表される薄型の電子機器のスイッチは、ドーム型の金属を接点とするものが多い。またドーム型の金属接点は、粘着面をもつ薄いシートに接着され、位置を固定されているものが多く知られている。以下、このシートをドームスイッチシートと呼称する。ドームスイッチシートにはスイッチ押下時にドーム内部の空気を外に逃がす為、通気孔が必要である。通気孔を確保する為の最も簡単な方法を図４に示す。図４（13）はドームスイッチシート、（14）は通気孔、（15）はドーム型接点である。図４はドーム端部のシートに孔（14）を空ける方法を示している。しかしこの方法には、ドームスイッチシート表面からの粉塵、水滴を中に通し易く、接点不良になり易いという問題がある。また人が触るスイッチの近くに孔があることによって、静電気が内部の接点に飛び易いという問題を有している。
【０００３】
上記の問題に対して、特開2001-35305号公報では図５のようにドーム型の金属接点を固定するシート図５（16）の下に通気孔を形成するためのシート図５（17）を配置している。二層シートの上層（16）は、孔が無く、粉塵、水滴、静電気の侵入を防ぐ役割を持つ。二層シートの下層（17）は、ドーム接点内部の空気をシート端まで誘導する通気孔（18）を構成する役割を持つ。
【０００４】
また、特開2001-319539号公報では、図６のように、ドームスイッチシートの粘着部（19）を筋状に形成し、粘着部間（20）に空気を通すことによって、一層で上記の問題を解決している。
【特許文献１】特開2001-35305号公報
【特許文献２】特開2001-319539号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
前述してきた発明では、特開2001-35305号公報の場合、2層構造を形成するためにシート材料が余計に必要である。また特開2001-319539号公報の場合、ドーム型の金属接点の径に合わせて、筋状の接着部の幅を調整する手間が必要である。この様なドームスイッチシート作製の材料、手間の増加を解決する為、通気孔の無い一層のドームスイッチシートを貼り付けても、通気孔を確保する事のできるプリント基板を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明のプリント基板は、ドームスイッチシートを貼り付ける対象となる基板であって、プリント基板表面に幾何的な模様を塗布され、塗布された模様がドームスイッチの通気孔を形成していることを特徴とする。
【発明の効果】
【０００７】
本発明によれば、通気孔の無い一層のドームスイッチシートを貼り付けても、通気孔を確保する事のできるプリント配線基板を提供することが出来る。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００８】
以下、図面を参照して本発明の実施例を詳細に説明する。
【実施例１】
【０００９】
図１は、本発明のプリント基板において塗布する模様を、基板に回路記号を印刷するシルクによって形成した例である。図１は、プリント基板表面を上方より見た図である。図１（1）は基板本体、（2）はドームスイッチ用の接点、（3）（4）はシルクによって形成されたドームスイッチ用の通気孔構造である。（2）のドームスイッチ用接点はカーボン、または金属メッキで作られる事が一般的である。（3）（4）のシルク模様は、（3）のようにドームスイッチ用接点間をつなぐ様に形成されても、（4）のように他のドームスイッチ用接点とは接続されていなくても良い。但し（3）（4）の端は、貼られるべきドームスイッチシートの端またはドームスイッチシートの端よりも外側に無くてはならない。図２はドームスイッチ用接点を基板上方から見た図である。図２（5）はドームスイッチ用接点を形成する金属メッキ、またはカーボン、（6）は通気孔を形成するシルク、（7）が空気の流れである。図２において、（5）のドームスイッチ用接点の上に覆い被さるドーム型接点が押されると、（6）のシルクで形成される壁の間を（7）のように空気が逃げる事が出来る。
【００１０】
図３は図２の（8）の線で基板を切った断面図であり、ドームスイッチシートを貼った状態を示している。図３（9）はドームスイッチシート、（10）はシルク、（11）は基板本体である。基板（11）上に形成されたシルク（10）は、壁を形成しドームスイッチシート（9）を支える構造を有しており、通気孔（12）を形成している。このとき、シルク（10）の幅および厚みはドームスイッチシートの材質に合わせて、ドームスイッチシートがたわんでも基板に触れない幅、厚みである必要がある。
【００１１】
上記の様に、シルクの塗布によって壁を形成する事により、特別な工程を要さず通気孔を形成する事ができる。またその基板に貼り付けるドームスイッチシートは、一層でドーム型接点を固定するだけのものでよい。
【図面の簡単な説明】
【００１２】
【図１】本発明の実施例1を説明する為の図である。
【図２】本発明の実施例1を説明する為の図である。
【図３】本発明の実施例1を説明する為の図である。
【図４】従来技術を説明する為の図である。
【図５】特開2001-35305号を説明する為の図である。
【図６】特開2001-319539号を説明する為の図である。
【図１】
2009111066.tif 000003
【図２】
2009111066.tif 000004
【図３】
2009111066.tif 000005
【図４】
2009111066.tif 000006
【図５】
2009111066.tif 000007
【図６】
2009111066.tif 000008
(57)【要約】      （修正有）【課題】コストが安い電線形状の太陽電池で、光変換効率が高く、容量の大きい立体的太陽電池モジュールを得る。【解決手段】補強線を有する導体電極表面に例えば多層タンデム構造の薄膜アモルファスシリコン層の光吸収起電力層とそれらに付随する各層総てを同心円筒状に積層するか、またはシート状のフレキシブル薄膜太陽電池を縦沿え合せ捲きにする。さらにこれらを光集中反射板を床、側面に設けた枠に立体的に架線しモジュール化する。また補強線を有する本太陽電池を既設の膨大な送、配、電話線等に添架したり、広大な砂漠や海岸、海上に長尺を架設する。【選択図】図２
2009111321.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
各種の材料からなるソリツドまたは可撓性を有する円か多角の柱状または筒状の電極表面（７）に同心円筒状にプラズマＣＶＤ法、蒸着法等々で太陽電池を構成する各層をタンデムに積層した電線形状の太陽電池。（註１）または各種のフレキシブル薄膜シート状太陽電池を電極表面に同心円筒状に縦添え合わせ捲きをするかテープ状の太陽電池（１０）をギャツプ捲きにした電線形状の太陽電池。（図３）これらの太陽電池は全円周表面から太陽光を取り入れるので光変換効率が高く、ロールツウロールで各層を連続して速く製造出来るのでコストの安い電線形状の太陽電池が得られる。更に図１，２に例示したＣＩＧＳ太陽電池（註２）の様に導体電極（８）内に補強線（９）を有する構造も含まれる。またこの補強線の有無に拘わらず、屋根、壁、庭面等に、集光反射板（１４）等を設けた枠（１１）を設け、そこに多条の本電池（１２）を立体架線し、最適な区分で直ー並列に結線し、床面積当たり大きな電力が得られる太陽電池モジュール（図４）も含まれる。この補強線により膨大な既設の架空送、配、電話線等にも添架が出来たり、広大な砂漠、海岸、海上等に長尺の架線が出来て大きな電力を安価に得る事が出来る。
「註１」単、多結晶シリコンや単、多接合の薄膜アモルファスシリコンやＨＩＴさらに薄膜多接合のＩｎＰ，ＧａＡｓ，ＩｎＧａＰ，Ｇｅ，ＣｄＳ等やＣｄＳ／ＣｄＴｅと化合物半導体の薄膜多接合のＣＩＳ，ＣＩＧＳ系等と固体色素増感型や有機系薄膜半導体太陽電池等。
「註２」導体電極直上のＭｏ電極層（７）から光吸収起電力層、さらにＺｎＳ、ＣｄＳ（５）とＺｎＯ（４）のバツファー層やＺｎＯ：Ａｌ，の透明電極層（３）とＭｇＦ２等の反射防止膜層（２）および取り出し電極線（１）等の各層よりなるＣＩＧＳ太陽電池。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】本発明は太陽電池に関するものである。
【背景技術】
【０００２】  将来のエネルギー問題の解決方法として、ほぼ無限に近い太陽エネルギーが得られる単、多結晶シリコンや単、多層アモルファスシリコン、多くの化合物半導体、および有機半導体等の平板型の太陽電池が実用化されつつある。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】  現在太陽電池は殆ど平板、シート型で、裏面からの光を活用出来ず太陽電池モジュールも三次元立体型のものはない。
【課題を解決するための手段】
【０００４】  例えば薄膜タンデム型太陽電池に本発明を適用すると補強線を有する中心導体電極上にタンデムに透明導電層、ｎアモルファスシリコン層（ａ−Ｓｉ），ｉ微結晶シリコン層（μｃ−Ｓｉ），ｐアモルファスシリコン層（ａ−Ｓｉ）を積層し、透明導電層、更に同ｎ層、ｉ層、ｐ層を積層し、界面バツファー層、基盤＋透明導電膜層等を同心円筒状にタンデムに積層すると全円周上から光を取り入れ発電する変換効率の高い本太陽電池が得られる。これらを電線の製造のようにロールツウロールで各種スパツター法、ＣＶＤ法、多元蒸着法、プラズマ法等最適の装置をタンデムに並べて速く、経済的に製造する事が出来るしかつ集光反射板を床、側面に設けた枠に立体的に架線し、最適に区分し直ー並列に結線し、本太陽電池をモジュール化して床面積当たり最大の集光型電力を得る事が出来る。
【発明の効果】
【０００５】  太陽電池の形が平板状でなく電線形状にすると太陽光を電池の全円周面から取り入れて発電出来るので光変換効率の高い電池となる。また長尺の本太陽電池をロールツウロールで各段を最適の装置等で連続して速く太陽電池を製造出来るので非常に経済的な太陽電池となる。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００６】  これらの電池を集光反射板等を床、側面に設けた枠に本電池の補強線で立体的に架線し、これらを最適に区分し直ー並列に結線すると、単位地上面積当たり最大の電力が得られる集光立体型太陽電池モジュールとなる。
【産業上の利用可能性】
【０００７】  本太陽電池内の補強線により膨大な既存の架空送、配、電話線等に添架したり、広大な砂漠や海岸、海上に長尺の本太陽電池を経済的に架線すれば非常に安価で、大容量の電力を得る事が出来る。
【図面の簡単な説明】
【０００８】
【図１】ＣＩＧＳ太陽電池に適用した本発明例の縦断面図を示す。
【図２】ＣＩＧＳ太陽電池に適用した本発明例の横断面図を示す。
【図３】フレキシブル薄膜テープ状太陽電池をギャップ捲きにした本発明の太陽電池の側面図を示す。
【図４】集光反射板を床面や側面に設けた枠に、本発明の太陽電池を多条に立体架線し、最適に区分し、直ー並列に結線した太陽電池モジュールの俯瞰図を示す。
【符号の説明】
【０００９】  １    取り出し電極線
２    反射防止層
３    透明電極層（ＺｎＯ：Ａｌ）
４    バツファー層（ＺｎＯ）
５    バツファー層（ＣｄＳ）
６    各種光吸収起電力層（ＣＩＧＳ）
７    内部電極層
８    中心導体電極
９    補強線
１０  フレキシブル薄膜テープ状太陽電池
１１  立体枠
１２  本太陽電池
１３  本太陽電池の端末金具と直並列結線部
１４  床面反射板
【図１】
2009111321.tif 000003
【図２】
2009111321.tif 000004
【図３】
2009111321.tif 000005
【図４】
2009111321.tif 000006
(57)【要約】【課題】  昨今、二酸化炭素温暖化の問題が言われて久しいが、その他にも、石油エネルギーからの脱却、もしくは、よりクリーンなエネルギー源として、太陽光を利用したソーラー発電への移行が望まれる。太陽光は、地球上に莫大な量が、燦々と降り注ぎ我々の生命活動を支える源となっているが、又地球上の利用可能なエネルギー源として、大変貴重なものである。  最近、石油や原子力に変わるエネルギー源として、太陽光発電（ソーラー発電）が普及しつつあるが、寒冷、積雪地帯でも、滞りなく発電出来るシステムが、無かった。【解決手段】  今回、私は、この問題を解決するために、電熱線を組み込んで、融雪してコンスタントに発電出来るシステムとして、このシステムを提唱するとともに、世の中に普及することを、切に念願するものである。【特許請求の範囲】
【請求項１】
電熱線を組み込んだソーラーパネルによる発電
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】［積雪地帯でソーラー発電ができないこと］
現在のソーラーパネルは、表面に積雪すると、積雪により障害を受け発電出来なくなる。
【課題を解決するための手段】［ソーラーパネルの表面に電熱線を組み込むことにより、降雪時あるいは積雪後に、ソーラー・パネル表面上の雪を解かし、表面から雪を取り除いて太陽光により発電するシステム］
ソーラーパネルの表面に電熱線を、縦横もしくは縦あるいは横に、あるいは斜めに組み込むことにより、降雪時あるいは積雪後に、ソーラー・パネル表面上の雪を解かせれば、表面から雪を取り除いて太陽光により発電出来るようになる。
以上のようなシステムを用いて、発電をするシステムを提唱する。
(57)【要約】【課題】機器外へ放射される電磁波の小さいリアクタとする。【解決手段】互いに突き合わされた積層Ｅ型鉄心１と積層Ｉ型鉄心２を有し、積層Ｅ型鉄心１の中央磁脚１ａとこれに対向配置された積層Ｉ型鉄心２との間にインダクタンスの電流特性を決定するエアーギャップ５が形成され、前記中央磁脚１ａの周囲にコイル３が絶縁紙４を介して巻装され、前記積層Ｅ型鉄心１の中央磁脚積層方向側が凹型形状とすることにより、エアーギャップ５の形状が凸型となり、エアーギャップ開口部長を短くすることができ、漏れ磁束が原因となる遠方へ放射される電磁波を低減することができる。【選択図】図１
2009111316.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
互いに突き合わされた積層Ｅ型鉄心と積層Ｉ型鉄心を有し、積層Ｅ型鉄心の中央磁脚とこれに対向配置された積層Ｉ型鉄心との間にインダクタンスの電流特性を調整するエアーギャップが形成され、前記中央磁脚の周囲にコイルが絶縁紙を介して巻装され、前記積層Ｅ型鉄心の中央磁脚積層方向側が凹型形状とされ、ワニス含浸されたリアクタ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、インバータエアコン等の力率改善に用いられるリアクタに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、この種のリアクタとしては、積層Ｅ型鉄心の中央磁脚積層方向側を平坦な形状としていた。（特許文献１参照）。図３は前記文献に記載された従来のリアクタの斜視図を示すものである。図３において、同一寸法のＥ型鉄心からなる積層Ｅ型鉄心１の中央磁脚１ａの周囲に絶縁手段を構成する絶縁紙４を配されたエナメル電線からなるコイル３が巻装され、前記積層Ｅ型鉄心１と積層Ｉ型鉄心２をエアーギャップ５が形成されるよう突き合わせ、溶接固定し、ワニス含浸されていた。
【特許文献１】実開平６−３１１２２号公報（図１３）
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
しかしながら、前記従来の構成では、必要なインダクタンスの電流特性を得るエアーギャップ体積を確保するため、エアーギャップ端部のエアーギャップ長が長くなり、エアーギャップ端部からの漏れ磁束が原因となる機器外へ放射される電磁波が大きくなると言う課題を有していた。
【０００４】
本発明は、前記従来の課題を解決するために、積層Ｅ型鉄心の中央磁脚積層方向側を凹型形状とし、機器外へ放射される電磁波を低減するリアクタを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
前記課題を解決するために本発明のリアクタは、積層Ｅ型鉄心の中央磁脚積層方向側を凹型構造とするものである。
【発明の効果】
【０００６】
本発明のリアクタは、機器外へ放射される電磁波を低減することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００７】
本発明は、積層Ｅ型鉄心の中央磁脚積層方向側を凹型構造とすることにより、機器外へ放射される電磁波を低減することができる。
【０００８】
以下、本発明の実施の形態について図面を参照して説明する。なお、本実施の形態によって本発明が限定されるものではない。
【０００９】
（実施の形態１）
図１は本発明の実施の形態１におけるリアクタの側面断面図を示すものであり、図２は本発明の実施の形態１における鉄心打ち抜き平面図を示すものである。図１、図２において、図３と同じ構成については同じ符号を用い、説明は省略する。
【００１０】
図１、図２において、電磁鋼板のフ−プを連続金型にて、公知で歩留まりが優れる方法で打ち抜いた中央磁脚１ａの寸法がＡ，Ｂと異なる２種類のＥ型鉄心６、７を使用し、中央磁脚１ａが凹型の積層Ｅ型鉄心１を構成し、その周囲に芳香族ポリアミド紙等からなる絶縁紙４を巻き付けたエナメル電線からなるコイルを巻装し、積層Ｅ型鉄心１の中央磁脚
１ａとこれに対向配置された前記連続金型で打ち抜いたＩ型鉄心８を使用する積層Ｉ型鉄心２との間にエアーギャップ５を形成し、積層Ｅ型鉄心１と積層Ｉ型鉄心２の２ヶ所の突き合わせ部を溶接等の方法で固定し、不飽和ポリエステル等のワニスを含浸する。
【００１１】
これにより、エアーギャップは必要なインダクタンスの電流特性を得るエアーギャップ体積を確保しつつ、エアーギャップ形状を凸型にすることができ、エアーギャップ開口部長が短くなり、フリンジングによるエアーギャップ開口部から外部遠方へ漏れる磁束が低減することになる。尚、エアーギャップ開口部の長さを決定するＥ型鉄心７の寸法Ｂは電流流入時の交番磁界による磁気吸引力が部分的に大きくなることによる鉄心の振動による騒音が発生し易くなることから、１ｍｍ以上が適切である。この結果、公知のリアクタの大型化及びコストアップを招く、鉄心積厚を大きくし磁気回路の磁束密度を低下させ、漏れ磁束量自体を減じる方法を取らず、漏れ磁束が原因となる機器外部へ放射される電磁波を低減することができる。さらに、近傍に磁性材料がある場合、漏れ磁束による磁性材料の振動・騒音を抑制する効果もある。
【産業上の利用可能性】
【００１２】
本発明のリアクタは、エアーギャップからの電磁波放射を低減することができるため、積層鉄心を使用した機器用のインダクタの用途にも適用できる。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
【図１】本発明の実施の形態１におけるリアクタの側面断面図
【図２】本発明の実施の形態１におけるリアクタの鉄心打ち抜き平面図
【図３】従来のリアクタの斜視図
【符号の説明】
【００１４】
１  積層Ｅ型鉄心
１ａ  中央磁脚鉄心
２  積層Ｉ型鉄心
３  コイル
４  絶縁紙
５  エアーギャップ
６、７  Ｅ型鉄心
８  Ｉ型鉄心
【図１】
2009111316.tif 000003
【図２】
2009111316.tif 000004
【図３】
2009111316.tif 000005
(57)【要約】【課題】  外出先での自動車内で授乳を行なう時、いつでも、どこでも、車外の視線を遮断出来るように、薄くて軽い布に、マジックテープ（登録商標）のフック状（かたい方）を縫い付けた、車で授乳カーテンを提供する。【解決手段】  薄くて、軽い布（１）で、前後左右を覆うカーテンをつくり、上部にマジックテープ（登録商標）（２）のフック状（かたい方）を縫い付けた、車で授乳カーテンを特徴とする。【選択図】図１
2009241917.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
（イ）薄くて軽い布（１）で、前後左右を覆うカーテンをつくる。
（ロ）カーテン上部に、マジックテープ（登録商標）（２）のフック状（かたい方）を縫い付ける
以上の構成よりなる、車で授乳カーテン。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】  この発明は、布のカーテンの上部にマジックテープ（登録商標）を縫い付けた車で授乳カーテンに関するものである。
【背景技術】
【０００２】    従来、自動車内で授乳する為の目隠し用カーテンといえば、自動車の後部座席の左右の窓に吸盤などで取り付けるカーテンしかなかった。
又は、従来、自動車内で、人目をさえぎる授乳方法として、お母さんの首などから、布を巻く、ケープや、エプロンを付けての方法だった。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】  これは次のような欠点があった。
（イ）従来の自動車内の後部座席の左右の窓に、吸盤などで取り付けるカーテンは、車外の視界を完全に、さえぎることができない。たとえ、前後左右のすべての窓に、吸盤などで、取り付けるカーテンをつけても、視界に、隙間ができてしまう。
（ロ）従来のお母さんの首などから、つけるケープやエプロンは、胸は、見えないが授乳中だという行為は、外に見えてしまい、視線をむけられ、はずかしい気持ちになってしまう。
本発明は、以上のような欠点をなくすためになされたものである。
【課題を解決するための手段】
【０００４】  薄くて軽い布（１）で、前後左右を覆うカーテンをつくり、上部にマジックテープ（登録商標）（２）のフック状（かたい方）を縫い付ける。
本発明は、以上の構成よりなる車で授乳カーテンである。
これを使用するときは、マジックテープ（登録商標）（２）部分を自動車内の天井に、はりつける。マジックテープ（登録商標）（２）での取り付けなので、天井は、布でないと装着できない。ビニールタイプでの、天井では、使用できない。
【発明の効果】
【０００５】  自動車内で授乳する際に、母子共に、すっぽりと、カーテンの中に入れるので、車外の視線が遮断できる。車外からは、カーテンで遮られているので、授乳をしている行為が全く分からない。
車で授乳カーテンを使えば、授乳室のない行楽地などで、いつでも、どこでも、周りの視線を気にせず、授乳が行なえる。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００６】  以下、本発明を実施するための最良の形態について説明する。
薄くて軽い布（１）で、前後左右を覆うカーテンをつくる。上部にマジックテープ（登  録商標）（２）のフック状（かたい方）を縫い付ける。
本発明は、以上のような構造である。
これを使用するときは、カーテンに縫い付けたマジックテープ（登録商標）（２）部分を自動車内の天井にはりつける。マジックテープ（登録商標）（２）での取り付けなので、天井が布でないと装着できない。（ビニールタイプの天井では、装着できない。）  こうすることにより、天井からカーテンが、つりさげられた状態になるので、母子共に、その中に入り、授乳を行なう。
【図面の簡単な説明】
【０００７】
【図１】    本発明の斜視図である。
【符号の説明】
【０００８】    １    薄くて軽い布
２    マジックテープ（登録商標）のフック状（かたい方）
【図１】
2009241917.tif 000003