(57)【要約】【課題】植物に対して薬害等をもたらさず、汎用性がある優れた植物成長増強効果を示す植物活力剤を提供する。【解決手段】ケイ素、無機ケイ素化合物及びシリコーン界面活性剤から選ばれる一種以上の含ケイ素物質を含有する植物活力剤組成物。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
ケイ素、無機ケイ素化合物及びシリコーン界面活性剤から選ばれる一種以上の含ケイ素物質を含有する植物活力剤組成物。
【請求項２】
含ケイ素物質が、ケイ素、ケイ酸及びその塩、オルトケイ酸及びその塩、メタケイ酸及びその塩、ジケイ酸及びその塩、トリケイ酸及びその塩、ポリケイ酸及びその塩、二酸化ケイ素、並びに、ポリオキシエチレンメチルポリシロキサンからなる群より選ばれる一種以上である請求項１の植物活力剤組成物。
【請求項３】
更に、界面活性剤（シリコーン界面活性剤を除く）を含有する請求項１又は２記載の植物活力剤組成物。
【請求項４】
更に、キレート剤を含有する請求項１〜３の何れか１項記載の植物活力剤組成物。
【請求項５】
更に、肥料成分を含有する請求項１〜４の何れか１項記載の植物活力剤組成物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、植物活力剤組成物に関する。ここで、以下、「植物」は、植物の文言自体から認識され得るもの、野菜、果実、果樹、穀物、種子、球根、草花、香草（ハーブ）、分類学上の植物等を表すものとする。
【背景技術】
【０００２】
植物が成長するには種々の栄養要素が必要であるが、そのいくつかの要素が不足すると植物の生育に支障を来すことが知られている。例えば、肥料三大要素として窒素は蛋白質の成分元素であり、リンは核酸やリン脂質の構成元素だけでなくエネルギー代謝や物質の合成・分解反応にも重要な役割を果たしており、また、カリウムは物質代謝や物質移動の生理作用がある。これら主要成分の不足により全般的に植物の生育は貧弱になる。カルシウムは、植物体及び細胞を構成する重要な成分であり、また代謝系のバランスを維持する為にも重要な働きをしているため、カルシウムが欠乏すると生理障害をおこす。その他にもＭｇ、Ｆｅ、Ｓ、Ｂ、Ｍｎ、Ｃｕ、Ｚｎ、Ｍｏ、Ｃｌ、Ｓｉ、Ｎａ等、植物には種々の栄養素が必要である。
【０００３】
これら窒素、リン、カリウム等の栄養成分は元肥や追肥の形で施肥されたり、液体肥料を希釈して土壌灌注したり葉面散布で与えられたりしている。これらの肥料は、植物の生長に必要な不可欠のものであるが、ある程度の濃度以上に与えても、植物の生長性及び収量の向上には貢献できない。
【０００４】
しかし、農作物の生長を促進し、単位面積当たりの収穫量を増やして増収をはかることは農業生産上重要な課題であり、そのために必要な種々の植物生長調節剤が開発利用されている。ジベレリンやオーキシン等に代表される植物生長調節剤は、発芽、発根、伸長、花成り、着果等生育、形態形成反応の調節のために用いられているが、これらの物質の作用は多面的かつ複雑であり、用途が限定されている。
【０００５】
このような問題を解決するために、オリゴ糖を用いた葉面散布剤（特許文献１）や、糖、ミネラル、アミノ酸、海藻抽出物や微生物の発酵エキスを含んだ液状肥料の葉面散布又は、溶液施肥技術が知られているが、実用的には効果の点で十分であるとは言えない。また、特許文献２〜１１に開示されるように、種々の物質を用いた植物に対する活力付与、農作物に対する増収又は品質向上が提案されている。
【特許文献１】特開平９−３２２６４７号
【特許文献２】特開２０００−１９８７０３号
【特許文献３】特開２００１−２８８０１０号
【特許文献４】特開２００１−３１６２０４号
【特許文献５】特開２００１−３１６２０５号
【特許文献６】特開２００１−３１６２０８号
【特許文献７】特開２００１−３１６２０７号
【特許文献８】特開２００２−２６５３０５号
【特許文献９】特開２００２−２６５３０６号
【特許文献１０】特開２００６−１８２６８４号
【特許文献１１】特開２００６−２１３６１２号
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
作物増収を目的に土壌中に多量の肥料が施肥された結果、土壌中の種々の要素が過剰になり、その吸収のバランスが悪くなったり、植物の生長停滞等が発生し、目的の増収を達成できなかったり糖度（Ｂｒｉｘ．値）等の品質が上がらない等の問題を生じている。また、根にも養分吸収の限界があるため、必要肥料元素の水溶液又は水性懸濁液を散布して直接葉面や果実から吸収させる試みもあるが、単なる必要元素の水溶液を葉面散布しても吸収効率という面からは問題があり、過剰の肥料成分を散布することが、逆に植物に対しストレスを与え薬害が生ずる結果となる。
【０００７】
このような状況から、植物に対して薬害等をもたらさず、汎用性がある優れた植物成長増強効果を示す植物活力剤が望まれている。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明は、ケイ素、無機ケイ素化合物及びシリコーン界面活性剤から選ばれる一種以上の含ケイ素物質を含有する植物活力剤組成物に関する。
【発明の効果】
【０００９】
本発明によれば、植物に対して薬害等をもたらさず、汎用性がある優れた植物成長増強効果を示す植物活力剤組成物が提供される。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１０】
＜含ケイ素物質＞
本発明の含ケイ素物質は、植物の細胞壁等に沈着し、細胞を強固にすることで植物成長増強効果をもたらすと推測される。本発明では、ケイ素、無機ケイ素化合物及びシリコーン界面活性剤から選ばれる一種以上の含ケイ素物質が用いられる。なかでも、水への溶解性に優れる観点から、無機ケイ素化合物及びシリコーン界面活性剤が好ましい。
【００１１】
無機ケイ素化合物としては、ケイ酸及びその塩、オルトケイ酸及びその塩、メタケイ酸及びその塩、ジケイ酸及びその塩、トリケイ酸及びその塩、ポリケイ酸及びその塩、二酸化ケイ素等が挙げられる。
【００１２】
シリコーン界面活性剤としては、側鎖変性型〔式（１）〕、両末端変性型〔式（２）〕、片末端変性型〔式（３）〕、両末端側鎖変性型、〔式（４）〕があり、その親水性置換基（各式中のＸ）が、ポリエーテル型〔式（５）〕、ポリグリセリン型〔式（６）〕、ピロリドン型〔式（７）〕、ベタイン型〔式（８）〕、硫酸塩型〔式（９）〕、リン酸塩型〔式（１０）〕、４級塩型〔式（１１）〕（ｍ、ｎは０〜１００の整数）の基であるものが挙げられる。この中でも更にポリエーテル型が好ましく、更にポリオキシエチレンメチルポリシロキサンがより好ましい。なお、本発明のシリコーン界面活性剤は、水１００ｇに対する溶解度が２５℃で０．１ｍｇを超えるものである。
【００１３】
【化１】
2009073771.tif 000002
【００１４】
式中、ｍ、ｎはそれぞれ０〜１００の整数であり、Ｘは、下記式（５）〜（１１）から選ばれる基である。
【００１５】
【化２】
2009073771.tif 000003
【００１６】
式中、ａ〜ｅは平均付加モル数であり、それぞれ０〜５０の数である。Ｒは炭素数１〜２４の炭化水素基（好ましくはアルキル基）であり、Ｍはナトリウム、カリウム等のアルカリ金属であり、Ｙ-は塩化物イオン等のハロゲン化物イオンである。式（５）では、（Ｃ2Ｈ4Ｏ）と（Ｃ3Ｈ6Ｏ）の配列はランダム、ブロックのどちらでもよい。
【００１７】
本発明の植物活力剤組成物は、該組成物と水とを含有する処理液として使用することができ、含ケイ素物質の処理液中の濃度は、植物体へ施用する際の濃度として、葉面散布する場合、０．０１ｐｐｍ〜１００００ｐｐｍが好ましく、より０．１〜５０００ｐｐｍが好ましく、更に１〜２０００ｐｐｍが好ましく、より更に１０〜１０００ｐｐｍが好ましく、更により５０〜５００ｐｐｍが好ましい。土壌及び水耕栽培において地下部から施用する場合、０．０１ｐｐｍ〜１００００ｐｐｍが好ましく、より０．１〜２０００ｐｐｍが好ましく、更に１〜１０００ｐｐｍが好ましく、より更に１０〜１０００ｐｐｍが好ましく、更により５０〜５００ｐｐｍが好ましい。
【００１８】
＜界面活性剤＞
本発明では、含ケイ素物質と共に、シリコーン界面活性剤を除く界面活性剤を用いることができる。必要により他の界面活性剤を用いることで、植物表面への含ケイ素物質の濡れ性、付着性、浸透性を飛躍的に向上し、含ケイ素物質の効果を増強させ、あるいは効率よく効果を発揮することで含ケイ素物質の使用濃度を低減することができる。
【００１９】
非イオン界面活性剤としては、樹脂酸エステル、ポリオキシアルキレン樹脂酸エステル、ポリオキシアルキレンアルキルエーテル、ポリオキシアルキレンアルキルフェニルエーテル、アルキルアルカノールアミド、等が挙げられる。
【００２０】
陰イオン界面活性剤としては、カルボン酸系、スルホン酸系、硫酸エステル系及びリン酸エステル系界面活性剤が挙げられるが、カルボン酸系及びリン酸エステル系界面活性剤から選ばれる一種以上が好ましい。
【００２１】
カルボン酸系界面活性剤としては、例えば炭素数６〜３０の脂肪酸又はその塩、多価カルボン酸塩、ポリオキシアルキレンアルキルエーテルカルボン酸塩、ポリオキシアルキレンアルキルアミドエーテルカルボン酸塩、ロジン酸塩、ダイマー酸塩、ポリマー酸塩、トール油脂肪酸塩、エステル化化工澱粉等が挙げられる。なかでもエステル化化工澱粉、更にアルケニルコハク酸化化工澱粉が好ましい。
【００２２】
スルホン酸系界面活性剤としては、例えばアルキルベンゼンスルホン酸塩、アルキルスルホン酸塩、アルキルナフタレンスルホン酸塩、ナフタレンスルホン酸塩、ジフェニルエーテルスルホン酸塩、アルキルナフタレンスルホン酸の縮合物塩、ナフタレンスルホン酸の縮合物塩等が挙げられる。
【００２３】
硫酸エステル系界面活性剤としては、例えばアルキル硫酸エステル塩、ポリオキシアルキレンアルキル硫酸エステル塩、ポリオキシアルキレンアルキルフェニルエーテル硫酸塩、トリスチレン化フェノール硫酸エステル塩、ポリオキシアルキレンジスチレン化フェノール硫酸エステル塩等が挙げられる。
【００２４】
リン酸エステル系界面活性剤として、例えばアルキルリン酸エステル塩、アルキルフェニルリン酸エステル塩、ポリオキシアルキレンアルキルリン酸エステル塩、ポリオキシアルキレンアルキルフェニルリン酸エステル塩等が挙げられる。
塩としては、例えば金属塩（Ｎａ、Ｋ、Ｃａ、Ｍｇ、Ｚｎ等）、アンモニウム塩、アルカノールアミン塩、脂肪族アミン塩等が挙げられる。
【００２５】
両性界面活性剤としては、アシルアミノ酸塩、アシルサルコシン酸塩、アシロイルメチルアミノプロピオン酸塩、アルキルアミノプロピオン酸塩、アシルアミドエチルヒドロキシエチルメチルカルボン酸塩等のアミノ酸系、イミダゾリン系、アルキルジメチルアミンオキサイド、アルキルジエタノールアミンオキサイド、アルキルアミドプロピルアミンオキサイド等のアミンオキサイド系が挙げられる。
【００２６】
他の界面活性剤の処理液中の濃度は、植物体へ施用する際の濃度として、葉面散布する場合、０．１〜１００００ｐｐｍが好ましく、１〜５０００ｐｐｍがより好ましく、更に１０〜１０００ｐｐｍがより好ましい。土壌及び水耕栽培において地下部から施用する場合、０．０１〜５０００ｐｐｍが好ましく、０．１〜１０００ｐｐｍがより好ましく、更に１〜５００ｐｐｍが好ましい。
【００２７】
本発明では、含ケイ素物質と界面活性剤の重量比は、分散性を向上させる観点から、含ケイ素物質／界面活性剤で０．００１〜１０００が好ましく、０．０１〜１００がより好ましく、０．１〜１０が更に好ましい。
【００２８】
＜キレート剤＞
本発明では、含ケイ素物質と共に、キレート剤を用いることができる。キレート剤を用いることで、含ケイ素物質及び他の成分から調製した組成物や処理液の安定性を飛躍的に向上でき、その結果、植物活力付与効果を安定させることができる。キレート剤として以下のようなキレート能を有する有機酸又はその塩を併用すると、植物活力付与効果が安定する。具体的にはクエン酸、グルコン酸、リンゴ酸、ヘプトン酸、シュウ酸、マロン酸、乳酸、酒石酸、コハク酸、フマル酸、マレイン酸、アジピン酸、グルタル酸等のオキシカルボン酸、多価カルボン酸や、これらのカリウム塩、ナトリウム塩、アルカノールアミン塩、脂肪族アミン塩等が挙げられる。また、有機酸以外のキレート剤の混合でも良く、混合するキレート剤としてエチレンジアミン四酢酸（ＥＤＴＡ）もしくはその塩、ニトリロ三酢酸（ＮＴＡ）もしくはその塩、１，２−シクロヘキサンジアミン四酢酸一水和物（ＣＤＴＡ）もしくはその塩等のアミノカルボン酸系キレート剤が挙げられる。
【００２９】
キレート剤の処理液中の濃度は、植物体へ施用する際の濃度として、葉面散布する場合、０．１〜１００００ｐｐｍが好ましく、１〜５０００ｐｐｍがより好ましく、更に１０〜１０００ｐｐｍがより好ましい。土壌及び水耕栽培において地下部から施用する場合、０．１〜１００００ｐｐｍが好ましく、１〜５０００ｐｐｍがより好ましく、更に１０〜１０００ｐｐｍが好ましい。
【００３０】
＜肥料成分＞
本発明では、含ケイ素物質と共に、更に肥料成分を用いることができる。
【００３１】
肥料成分としては、具体的には、Ｎ、Ｐ、Ｋ、Ｃａ、Ｍｇ、Ｓ、Ｂ、Ｆｅ、Ｍｎ、Ｃｕ、Ｚｎ、Ｍｏ、Ｃｌ、Ｓｉ、Ｎａ等、更にＮ、Ｐ、Ｋ、Ｃａ、Ｍｇの供給源となる無機物及び有機物が挙げられる。そのような無機物としては、硝酸アンモニウム、硝酸カリウム、硫酸アンモニウム、塩化アンモニウム、リン酸アンモニウム、硝酸ソーダ、尿素、炭酸アンモニウム、リン酸カリウム、過リン酸石灰、熔成リン肥（３ＭｇＯ・ＣａＯ・Ｐ2Ｏ5・３ＣａＳｉＯ2）、硫酸カリウム、塩カリ、硝酸石灰、消石灰、炭酸石灰、硫酸マグネシウム、水酸化マグネシウム、炭酸マグネシウム等が挙げられる。また、有機物としては、鶏フン、牛フン、バーク堆肥、ペプトン、ミエキ、発酵エキス、有機酸（クエン酸、グルコン酸、コハク酸等）のカルシウム塩、脂肪酸（ギ酸、酢酸、プロピオン酸、カプリル酸、カプリン酸、カプロン酸等）のカルシウム塩等が挙げられる。これら肥料成分は界面活性剤と併用することもできる。肥料成分は、葉菜類の露地栽培のように、土壌中に元肥として肥料成分が十分施用されている場合にはあえて配合する必要はない。また、養液土耕や水耕栽培のように元肥の過剰施用を避け肥料成分をかん水と同じに与えるようなタイプの栽培形態には肥料成分を配合することが好ましい。
【００３２】
肥料成分の処理液中の濃度は、植物体へ施用する際の濃度として、葉面散布する場合、Ｎ成分、Ｐ成分、Ｋ成分はそれぞれ０．１〜５０００ｐｐｍが好ましく、１〜１０００ｐｐｍがより好ましく、更に１０〜５００ｐｐｍがより好ましい。土壌及び水耕栽培において地下部から施用する場合、Ｎ成分、Ｐ成分、Ｋ成分はそれぞれ０．１〜５０００ｐｐｍが好ましく、１〜１０００ｐｐｍがより好ましく、更に１０〜５００ｐｐｍが好ましい。また、肥料成分全てを加算した濃度は、葉面散布する場合、１〜１００００ｐｐｍが好ましく、１０〜５０００ｐｐｍがより好ましく、更に５０〜２０００ｐｐｍがより好ましい。肥料成分全てを加算した濃度は、土壌及び水耕栽培において地下部から施用する場合、１〜１００００ｐｐｍが好ましく、１０〜５０００ｐｐｍがより好ましく、更に５０〜２０００ｐｐｍがより好ましい。
【００３３】
本発明の植物活力剤組成物における含ケイ素物質の含有量は０．１〜５０重量％、更に１〜２５重量％が好ましい。また、界面活性剤の含有量は０．１〜２５重量％、更に１〜１０重量％が好ましい。また、キレート剤の含有量は０．１〜２５重量％、更に１〜１０重量％が好ましい。また、肥料の含有量は０．１〜９０重量％、更に１〜５０重量％が好ましい。各成分をこれらの濃度で含有する組成物から、各成分を前記の濃度で含有する処理液を調製して植物に施用することが好ましい。
【００３４】
本発明の植物活力剤組成物の形態は、液体、フロワブル、ペースト、水和剤、粒剤、粉剤、錠剤等いずれでも良く、水に希釈して使用する場合には、通常、植物活力剤組成物中の本発明に係る含ケイ素物質の濃度が前記範囲の処理液（水溶液、水分散液、乳化液等）として植物の葉面や根へ散布される。
【００３５】
本発明は、上記本発明の植物活力剤組成物を植物に供給することからなる植物の栽培方法に適用できる。本発明の植物活力剤組成物の植物への栽培方法としては色々な手段を使うことができる。例えば、粉剤や粒剤を直接化成肥料等の固形肥料のように投与したり、希釈された水分散液を葉面、茎、果実等直接植物に散布したり、土壌中に注入する方法や水耕栽培やロックウールのように根に接触している水耕液や供給水に希釈混合して供給する方法が挙げられる。すなわち、土壌栽培の土壌へ灌水する、水耕栽培の水耕液へ添加する、根に直接塗布する、粒剤や粉剤の状態での直接土壌へ混合する等の栽培方法が挙げられる。
【００３６】
本発明は、上記本発明の植物活力剤組成物を植物に供給することからなる植物の活力向上方法に適用できる。本発明の植物活力剤組成物の植物への供給方法としては色々な手段を使うことができる。例えば、粉剤や粒剤を直接化成肥料等の固形肥料のように投与したり、希釈された水分散液を葉面、茎、果実等直接植物に散布したり、土壌中に注入する方法や水耕栽培やロックウールのように根に接触している水耕液や供給水に希釈混合して供給する方法が挙げられる。すなわち、植物の葉面等の地上部に散布する、土壌栽培の土壌へ灌水する、水耕栽培の水耕液へ添加する、根に直接塗布する、粒剤や粉剤の状態での直接土壌へ混合する等の方法が挙げられる。なかでも、植物の葉面等の地上部に散布する葉面散布や、水耕栽培の水耕液へ添加する、水耕栽培における地下部処理が好ましい。
【００３７】
本発明は、上記本発明の植物活力剤組成物を植物に吸着することからなる農園芸用植物の製造方法に適用できる。
【００３８】
本発明の植物活力剤組成物を適用できる植物としては、果菜類では、キュウリ、カボチャ、スイカ、メロン、トマト、ナス、ピーマン、イチゴ、オクラ、サヤインゲン、ソラマメ、エンドウ、エダマメ、トウモロコシ等が挙げられる。葉菜類では、ハクサイ、ツケナ類、チンゲンサイ、キャベツ、カリフラワー、ブロッコリー、メキャベツ、タマネギ、ネギ、ニンニク、ラッキョウ、ニラ、アスパラガス、レタス、サラダナ、セルリー、ホウレンソウ、シュンギク、パセリ、ミツバ、セリ、ウド、ミョウガ、フキ、シソ等が挙げられる。根菜類としては、ダイコン、カブ、ゴボウ、ニンジン、ジャガイモ、サトイモ、サツマイモ、ヤマイモ、ショウガ、レンコン等が挙げられる。その他に、稲、麦類、花卉類等にも使用が可能である。
【実施例】
【００３９】
実施例１  植物活力付与試験（トマト）
・試験方法
試験条件：温度２３℃、相対湿度５０％、照度：５０００Ｌｕｘ（蛍光灯）、明／暗周期：１６ｈｒ／８ｈｒ
水耕液条件：大塚１／２Ａ処方（大塚ハウス１号（Ｎ：Ｐ：Ｋ＝１０：８：２７）７．５ｇ／１０Ｌ、大塚ハウス２号（Ｎ：Ｐ：Ｋ：Ｃａ＝１０：０：０：２３）５ｇ／１０Ｌの配合液でありトータル窒素１３０ｐｐｍ、燐酸６０ｐｐｍ、カリウム２０３ｐｐｍ）
塩濃度：ＮａＣｌ濃度（ＮａＣｌによる水ポテンシャル）：０ｐｐｍ（０ＭＰａ）、７５０ｐｐｍ（０．０６ＭＰａ）
栽培期間：２週間
植物の準備：呉羽化学（株）製のクレハ園芸培土（肥料成分；Ｎ：Ｐ：Ｋ＝０．４：１．９：０．６（ｇ）／培土１ｋｇ）を５０穴セルトレイに詰め、トマト“桃太郎”の種子を播種し、クレハ園芸培土を薄く覆土し、十分に水を灌水し発芽させる。２葉期の葉が完全に展開した段階で、トマトの根部の土を丁寧に流水で洗い流し、試験に供した。
供試薬剤：
・シリコーン界面活性剤：ＳＩＬＷＥＴＬ−７７（ポリオキシエチレンメチルポリシロキサン）〔ＧＥ東芝シリコーン（株）〕
・シリコーン界面活性剤：ＳＩＬＷＥＴ４０８（ポリエーテル変性シリコーン界面活性剤）〔ＧＥ東芝シリコーン（株）〕
・シリコーン界面活性剤：まくぴか（ポリオキシエチレンメチルポリシロキサン）〔石原産業（株）〕
・シリコーンオイル：ＢＹ２２−００７（ジメチルシリコーンオイル）〔東レ・ダウコーニング（株）〕
・シリコーンオイル：ＢＹ２２−０１９（ジメチルシリコーンオイルと環状ジメチルシリコーンオイルの混合物）〔東レ・ダウコーニング（株）〕
・界面活性剤：レオドールＴＷ−Ｏ１２０Ｖ〔ポリオキシエチレン（平均付加モル数２０）ソルビタンオレイン酸エステル、花王（株）〕
・その他の薬剤：和光純薬（株）
薬剤施用量：葉面散布  １０ｍｌ／株    水耕栽培（地下部処理）  ２５０ｍｌ／株
【００４０】
＜植物活力付与試験方法＞
人工気象器において温度２３℃、蛍光灯による照度５０００Ｌｕｘ、１日の明暗周期が１６ｈｒ明期、８ｈｒ暗期に環境条件を調整した。上記準備によるトマトを上記水耕液（１／２大塚Ａ処方と所定濃度のＮａＣｌ）の入ったポリエチレンボトル２５０ｍｌに植えた。表１の成分を所定濃度で含有する処理液（残部は水）を調製し、葉面散布、または地下部へ処理した。また、無処理区として前記処理液の代わりに水のみを与えたものを作成した。試験区、無処理区、共に、個体は１０個体用意し、試験開始２週間後の植物体重量を測定した。無処理区の植物体重量（平均値）を１００とした場合の試験区の植物体重量（平均値）を相対評価した。なお、対比する無処理区と試験区は、施用部位及びＮａＣｌ濃度が同じもの同士とする。結果を表１に示す。
【００４１】
実施例２  植物活力付与試験（トマト）
・試験方法
土壌水分条件：土壌ｐＦ値１．３又は１．７
栽培温度：２３℃  相対湿度５０％  照度：５０００Ｌｕｘ（蛍光灯）、明／暗周期：１６ｈｒ／８ｈｒ
栽培期間：３週間
土壌：呉羽化学（株）製のクレハ園芸培土（肥料成分；Ｎ：Ｐ：Ｋ＝０．４：１．９：０．６（ｇ）／培土１ｋｇ）
植物の準備：呉羽化学（株）製のクレハ園芸培土（肥料成分；Ｎ：Ｐ：Ｋ＝０．４：１．９：０．６（ｇ）／培土１ｋｇ）を５０穴セルトレイに詰め、トマト“桃太郎”の種子を播種し、クレハ園芸培土を薄く覆土し、十分に水を灌水し発芽させる。２葉期の葉が完全に展開した段階で、トマトの根部の土を丁寧に流水で洗い流し、試験に供した。
使用薬剤、処理液の施用量は実施例１に準じる。
【００４２】
＜植物活力付与試験方法＞
温度が制御された部屋内の植物培養棚に上記準備によるトマトを６０ｃｍのプランターに５株植えた。プランター中央部に土壌水分計（大起理化工業（株）製）を設置し、土壌水分の状態を確認しながら、１日数回灌水を行い、ｐＦ値が１．３又は１．７になるよう潅水量を制御した。トマトを植えた直後より、１週間に１回の割合で表１の処理液を葉面散布、または地下部へ処理した。また、無処理区として前記処理液の代わりに水のみを与えたものを作成し、実施例１と同様に無処理区（施用部位及びｐＦ値が同じもの）に対する試験区の植物体重量の相対値を求めた。結果を表１に示す。
【００４３】
実施例３  植物活力付与試験（バレイショ：品種トヨシロ）
・試験方法
土壌水分条件：土壌ｐＦ値１．３又は１．７
栽培温度：２３℃  相対湿度５０％  照度：５０００Ｌｕｘ（蛍光灯）、明／暗周期：１６ｈｒ／８ｈｒ
栽培期間：３週間
土壌：呉羽化学（株）製のクレハ園芸培土（肥料成分；Ｎ：Ｐ：Ｋ＝０．４：１．９：０．６（ｇ）／培土１ｋｇ）
使用薬剤、処理液の施用量は実施例１に準じる。
【００４４】
＜植物活力付与試験方法＞
ガラス温室内で呉羽化学（株）製のクレハ園芸培土（肥料成分；Ｎ：Ｐ：Ｋ＝０．４：１．９：０．６（ｇ）／培土１ｋｇ）を６０ｃｍのプランターに詰め、バレイショ“トヨシロ”の種芋を半分に切除して５個ずつ播種し、クレハ園芸培土を薄く覆土し、十分に水を灌水し発芽させた。３葉期の葉が完全に展開した段階で、温度が制御された部屋内の植物培養棚にバレイショを移動し試験を開始した。プランター中央部に土壌水分計（大起理化工業（株）製）を設置し、土壌水分の状態を確認しながら、１日数回灌水を行った。試験開始直後より、１週間に１回の割合で表１の処理液を葉面散布、または地下部へ処理した。また、無処理区として前記処理液の代わりに水のみを与えたものを作成し、実施例１と同様に無処理区（施用部位及びｐＦ値が同じもの）に対する試験区の植物体重量の相対値を求めた。結果を表１に示す。
【００４５】
【表１】
2009073771.tif 000004