(57)【要約】【課題】清掃部材を支持する支持部に作用するモーメントを低減可能な画像形成装置を提供する。【解決手段】取手部５４は、両ガイド溝６５ａの間に位置している。このため、取手部５４がユーザにより操作された際に支持部５２に作用するモーメントを小さくすることができる。この結果、支持部５２をホルダーに対し円滑にスライドさせることができ、またホルダーからの支持部５２の脱落も抑制できる。さらに、取手部５４の高さ方向における位置が、ガイド溝６５ａの高さ方向における位置やブレード部材５１の高さ方向における位置と略同一となっている。この結果、支持部５２に作用するモーメントを更に小さくすることができる。また、取手部５４を、ガイド溝６５ａの間に位置させており、取手部５４と隣接する画像形成ユニットとの間の間隙を拡げることができる。この結果、スライド部材５０の操作性が向上する。【選択図】図７
2009122427.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
装置の一方側から他方側に回転軸を備え、回転可能に配置された感光体と、
前記感光体を露光する露光手段と、
前記感光体の軸方向に沿って配置され、前記露光手段から照射される光を当該感光体の表面に結像させるレンズ部材と、
前記レンズ部材の光照射面を清掃する清掃部材と、
前記感光体の軸方向にスライド可能に配置され前記清掃部材を支持する支持部と、ユーザからの操作を受け付ける受付部と、を備え、当該清掃部材を当該軸方向に沿ってスライドさせるスライド部材と、
前記感光体の軸方向に沿って形成され前記支持部のスライドをガイドする第１のガイド部と、
前記第１のガイド部よりも前記感光体の回転方向下流側に配置され当該感光体の軸方向に沿って形成され前記支持部のスライドをガイドする第２のガイド部と、を含み、
前記スライド部材の前記受付部は、前記装置の前記一方側から眺めた場合に、前記第１のガイド部よりも前記第２のガイド部側に位置し当該第２のガイド部よりも当該第１のガイド部側に位置することを特徴とする画像形成装置。
【請求項２】
前記スライド部材の前記支持部は、前記感光体の軸方向における一端部側の所定位置に配置され、当該スライド部材の前記受付部は、当該感光体の軸方向における他端部側に配置され、
前記受付部に対する操作により前記他端部側に位置した前記支持部がスライドし前記所定位置に達する前に当該受付部の操作に必要な操作力を一時的に増大させる増大部を更に備えることを特徴とする請求項１記載の画像形成装置。
【請求項３】
前記増大部は、前記受付部のスライド方向上に位置することを特徴とする請求項２記載の画像形成装置。
【請求項４】
ユーザにより操作され、第１の位置において前記露光手段および前記レンズ部材を所定位置に配置し第２の位置において当該露光手段および当該レンズ部材を当該所定位置よりも前記感光体から離れた側に配置するレバー部材を更に備え、
前記受付部は、前記レバー部材が前記第１の位置に位置する際に当該レバー部材により操作不能とされることを特徴とする請求項１記載の画像形成装置。
【請求項５】
前記スライド部材は、当該スライド部材のスライド方向をユーザに対して指示する方向指示部を更に備えることを特徴とする請求項１記載の画像形成装置。
【請求項６】
前記スライド部材の前記受付部は、ユーザが当該受付部を操作する際に当該ユーザの指がかかる突起部を備えることを特徴とする請求項１記載の画像形成装置。
【請求項７】
回転可能に配置された感光体と、
前記感光体を露光する露光手段と、
前記感光体の軸方向に沿って配置され、前記露光手段から照射される光を当該感光体の表面に結像させるレンズ部材と、
前記レンズ部材の光照射面を清掃する清掃部材と、
前記レンズ部材の長手方向に沿ってスライド可能に配置され、ユーザの操作により前記清掃部材を当該レンズ部材の長手方向に沿ってスライドさせるスライド部材と、
前記スライド部材の前記スライドをガイドするガイド部材と、を含み、
前記スライド部材は、
前記ガイド部材によってガイドされる被ガイド部を備え前記清掃部材を支持する支持部と、
前記被ガイド部よりも前記感光体から離れた側に設けられユーザからの操作力を前記支持部に伝達する伝達部と、
前記伝達部よりも前記感光体に近い側に配置されユーザからの操作を受け付ける受付部と、
を備えることを特徴とする画像形成装置。
【請求項８】
前記ガイド部材は、前記感光体の軸方向に沿って設けられ前記支持部に設けられた前記被ガイド部のガイドを行うガイド部を備え、
前記受付部および前記ガイド部よりも前記感光体の回転方向上流側から当該受付部および当該ガイド部を眺めた場合に、当該受付部は、当該ガイド部の延長線上に配置されることを特徴とする請求項７記載の画像形成装置。
【請求項９】
前記スライド部材は、前記伝達部の前記受付部側から当該受付部にかけてクランク状に形成されていることを特徴とする請求項７記載の画像形成装置。
【請求項１０】
ブレード状に形成された前記清掃部材に付着した付着物を当該清掃部材から掻き落とす掻き落とし部を更に備えることを特徴とする請求項７記載の画像形成装置。
【請求項１１】
前記スライド部材の前記支持部は、前記感光体の一端部側に設けられ、当該スライド部材の前記受付部は、当該感光体の他端部側に設けられ、
前記スライド部材は、前記受付部がユーザにより操作され前記支持部が前記感光体の前記他端部側に位置した場合にユーザにより視認可能となるマーク部を有することを特徴とする請求項７記載の画像形成装置。
【請求項１２】
前記伝達部のスライドをガイドするスライドガイド部を更に備えることを特徴とする請求項７記載の画像形成装置。
【請求項１３】
前記レンズ部材は、前記感光体の回転方向に所定の幅を有して形成され、
ブレード状に形成された前記清掃部材は、前記レンズ部材の幅方向に対し所定の角度を有して配置されることを特徴とする請求項７記載の画像形成装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、プリンタや複写機などの画像形成装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
プリントヘッドの光照射面に対する清掃能力を向上等するため、光照射面に接離可能に構成され、光照射面に対してエッジが当接しながら移動可能な第１清掃部材と、光照射面に接離可能に構成され、光照射面に対して平面が当接しながら移動可能な第２清掃部材と、を有する画像形成装置が提案されている（例えば、特許文献１参照）。
また、光照射面を確実に清掃するため、ブレード部を支持部で支持する支持部材に、ブレード部と光照射面との距離が所定範囲となるように支持部を変形させる脆弱部が形成された画像形成装置が提案されている（例えば、特許文献２参照）。
【０００３】
【特許文献１】特開２００５−４１１４７号公報
【特許文献２】特開２００７−１４４６６４号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ここで、光照射面の清掃は、例えば、ガイド部によってガイドされるとともに清掃部材を支持する支持部を備えた部材を光照射面に対してスライドさせることで行うことができる。ところで、このような場合、例えば、支持部に対してモーメントが作用し支持部が円滑にスライドせず、また例えば支持部がガイド部から脱落するおそれもある。
本発明は、清掃部材を支持する支持部に作用するモーメントを低減可能な画像形成装置を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
請求項１に記載の発明は、装置の一方側から他方側に回転軸を備え、回転可能に配置された感光体と、前記感光体を露光する露光手段と、前記感光体の軸方向に沿って配置され、前記露光手段から照射される光を当該感光体の表面に結像させるレンズ部材と、前記レンズ部材の光照射面を清掃する清掃部材と、前記感光体の軸方向にスライド可能に配置され前記清掃部材を支持する支持部と、ユーザからの操作を受け付ける受付部と、を備え、当該清掃部材を当該軸方向に沿ってスライドさせるスライド部材と、前記感光体の軸方向に沿って形成され前記支持部のスライドをガイドする第１のガイド部と、前記第１のガイド部よりも前記感光体の回転方向下流側に配置され当該感光体の軸方向に沿って形成され前記支持部のスライドをガイドする第２のガイド部と、を含み、前記スライド部材の前記受付部は、前記装置の前記一方側から眺めた場合に、前記第１のガイド部よりも前記第２のガイド部側に位置し当該第２のガイド部よりも当該第１のガイド部側に位置することを特徴とする画像形成装置である。
請求項２に記載の発明は、前記スライド部材の前記支持部は、前記感光体の軸方向における一端部側の所定位置に配置され、当該スライド部材の前記受付部は、当該感光体の軸方向における他端部側に配置され、前記受付部に対する操作により前記他端部側に位置した前記支持部がスライドし前記所定位置に達する前に当該受付部の操作に必要な操作力を一時的に増大させる増大部を更に備えることを特徴とする請求項１記載の画像形成装置である。
請求項３に記載の発明は、前記増大部は、前記受付部のスライド方向上に位置することを特徴とする請求項２記載の画像形成装置である。
請求項４に記載の発明は、ユーザにより操作され、第１の位置において前記露光手段および前記レンズ部材を所定位置に配置し第２の位置において当該露光手段および当該レンズ部材を当該所定位置よりも前記感光体から離れた側に配置するレバー部材を更に備え、前記受付部は、前記レバー部材が前記第１の位置に位置する際に当該レバー部材により操作不能とされることを特徴とする請求項１記載の画像形成装置である。
請求項５に記載の発明は、前記スライド部材は、当該スライド部材のスライド方向をユーザに対して指示する方向指示部を更に備えることを特徴とする請求項１記載の画像形成装置である。
請求項６に記載の発明は、前記スライド部材の前記受付部は、ユーザが当該受付部を操作する際に当該ユーザの指がかかる突起部を備えることを特徴とする請求項１記載の画像形成装置である。
【０００６】
請求項７に記載の発明は、回転可能に配置された感光体と、前記感光体を露光する露光手段と、前記感光体の軸方向に沿って配置され、前記露光手段から照射される光を当該感光体の表面に結像させるレンズ部材と、前記レンズ部材の光照射面を清掃する清掃部材と、前記レンズ部材の長手方向に沿ってスライド可能に配置され、ユーザの操作により前記清掃部材を当該レンズ部材の長手方向に沿ってスライドさせるスライド部材と、前記スライド部材の前記スライドをガイドするガイド部材と、を含み、前記スライド部材は、前記ガイド部材によってガイドされる被ガイド部を備え前記清掃部材を支持する支持部と、前記被ガイド部よりも前記感光体から離れた側に設けられユーザからの操作力を前記支持部に伝達する伝達部と、前記伝達部よりも前記感光体に近い側に配置されユーザからの操作を受け付ける受付部と、を備えることを特徴とする画像形成装置である。
請求項８に記載の発明は、前記ガイド部材は、前記感光体の軸方向に沿って設けられ前記支持部に設けられた前記被ガイド部のガイドを行うガイド部を備え、前記受付部および前記ガイド部よりも前記感光体の回転方向上流側から当該受付部および当該ガイド部を眺めた場合に、当該受付部は、当該ガイド部の延長線上に配置されることを特徴とする請求項７記載の画像形成装置である。
請求項９に記載の発明は、前記スライド部材は、前記伝達部の前記受付部側から当該受付部にかけてクランク状に形成されていることを特徴とする請求項７記載の画像形成装置である。
請求項１０に記載の発明は、ブレード状に形成された前記清掃部材に付着した付着物を当該清掃部材から掻き落とす掻き落とし部を更に備えることを特徴とする請求項７記載の画像形成装置である。
請求項１１に記載の発明は、前記スライド部材の前記支持部は、前記感光体の一端部側に設けられ、当該スライド部材の前記受付部は、当該感光体の他端部側に設けられ、前記スライド部材は、前記受付部がユーザにより操作され前記支持部が前記感光体の前記他端部側に位置した場合にユーザにより視認可能となるマーク部を有することを特徴とする請求項７記載の画像形成装置である。
請求項１２に記載の発明は、前記伝達部のスライドをガイドするスライドガイド部を更に備えることを特徴とする請求項７記載の画像形成装置である。
請求項１３に記載の発明は、前記レンズ部材は、前記感光体の回転方向に所定の幅を有して形成され、ブレード状に形成された前記清掃部材は、前記レンズ部材の幅方向に対し所定の角度を有して配置されることを特徴とする請求項７記載の画像形成装置である。
【発明の効果】
【０００７】
本発明の請求項１によれば、本発明を採用しない場合に比べて清掃部材を支持する支持部に作用するモーメントを低減でき、このモーメントに起因する不具合の発生を抑制することができる。
本発明の請求項２によれば、スライド部材の操作終了位置をユーザに対して明確に認知させることができる。
本発明の請求項３によれば、本発明を採用しない場合に比べて、スライド部材の操作性を向上させることができる。
本発明の請求項４によれば、画像形成動作中におけるスライド部材の操作など、不適切なタイミングでのスライド部材の操作を防止することができる。
本発明の請求項５によれば、例えば、意図しない方向へのスライド部材のスライドが抑制され、部材の破損などを抑制することができる。
本発明の請求項６によれば、本発明を採用しない場合に比べて、スライド部材の操作性を向上させることができる。
【０００８】
本発明の請求項７によれば、感光体周りにおける装置等の配置の自由度を高めつつ、本発明を採用しない場合に比べて、清掃部材を支持する支持部に作用するモーメントを低減することができる。
本発明の請求項８によれば、支持部に作用するモーメントをさらに低減することができる。
本発明の請求項９によれば、例えば、現像装置などの他の装置等から受付部を離間させることが可能となり受付部の操作性を良好なものとすることができる。
本発明の請求項１０によれば、本発明を採用しない場合に比べ、清掃部材の清掃能力の低下を抑制できる。
本発明の請求項１１によれば、スライド部材の操作終了位置をユーザに対して認知させることができる。
本発明の請求項１２によれば、例えば、意図しない方向へスライド部材が操作された場合でもガイド部材からの支持部の脱落を抑制することができる。
本発明の請求項１３によれば、本発明を採用しない場合に比べて、光照射面の清掃効率を高めることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００９】
以下、添付図面を参照して、本発明の実施の形態について詳細に説明する。
―第１の実施形態―
図１は、第１の実施の形態が適用される画像形成装置１の全体構成の一例を示した図である。同図に示す画像形成装置１は、所謂タンデム型のカラープリンタであり、各色の画像データに対応して画像形成を行う画像形成プロセス部１０、画像形成装置１全体の動作を制御する制御部３０、例えばパーソナルコンピュータ（ＰＣ）３や画像読取装置４等といった外部装置に接続され、これらから受信された画像データに対して所定の画像処理を施す画像処理部３５、各部に電力を供給する主電源３６を備えている。
【００１０】
画像形成プロセス部１０には、一定の間隔を置いて並列的に配置される４つの画像形成ユニット１１Ｙ,１１Ｍ,１１Ｃ,１１Ｋ（以下、総称して単に「画像形成ユニット１１」とも称する）が備えられている。各画像形成ユニット１１は、回転可能に配置され静電潜像を形成してトナー像を保持する感光体ドラム１２、感光体ドラム１２の表面を所定電位で一様に帯電する帯電器１３、帯電器１３によって帯電された感光体ドラム１２を画像データに基づいて露光するＬＥＤプリントヘッド（ＬＰＨ）１４、感光体ドラム１２上に形成された静電潜像を現像する現像器１５、転写後の感光体ドラム１２表面を清掃するクリーナ１６を備えている。なお、本実施形態における感光体ドラム１２は、不図示の回転軸を備え、画像形成装置１のフロント側（一方側、図中手前側）からリヤ側（他方側、図中奥側）にかけて配置されている。
【００１１】
さらに、各画像形成ユニット１１は、ＬＰＨ１４を、感光体ドラム１２を露光する所定位置（以下、「露光位置」とも称する）まで進出させ、また、ＬＰＨ１４を、この所定位置よりも感光体ドラム１２から離隔した位置（以下、「ＬＰＨ離隔位置」とも称する）に退避させるリトラクト機構１７を備えている。ここで、各画像形成ユニット１１は、現像器１５に収納されるトナーを除いて、略同様に構成されている。そして、各画像形成ユニット１１は、それぞれがイエロー（Ｙ）、マゼンタ（Ｍ）、シアン（Ｃ）、黒（Ｋ）のトナー像を形成する。
【００１２】
さらに、画像形成プロセス部１０は、各画像形成ユニット１１の感光体ドラム１２にて形成された各色トナー像が多重転写される中間転写ベルト２０、各画像形成ユニット１１による各色トナー像を中間転写ベルト２０に順次転写（一次転写）させる一次転写ロール２１、中間転写ベルト２０上に転写された重畳トナー像を記録材（記録紙）である用紙に一括転写（二次転写）させる二次転写ロール２２、二次転写された画像を用紙上に定着させる定着器４５を備えている。また、画像形成プロセス部１０は、各画像形成ユニット１１の一部を覆うとともに、画像形成装置１のフロント側に開放可能なレバー部材２６を備えている。
【００１３】
本実施の形態の画像形成装置１では、ＰＣ３や画像読取装置４から入力された画像データは、画像処理部３５によって画像処理が施され、不図示のインターフェースを介して各画像形成ユニット１１に供給される。そして、例えば黒（Ｋ）色の画像形成ユニット１１Ｋでは、感光体ドラム１２が矢印Ａ方向に回転しながら、帯電器１３により所定電位で一様に帯電され、画像処理部３５から送信された画像データに基づいて発光するＬＰＨ１４により露光される。これにより、感光体ドラム１２上には、黒（Ｋ）色画像に関する静電潜像が形成される。そして、感光体ドラム１２上に形成された静電潜像は現像器１５により現像され、感光体ドラム１２上には黒（Ｋ）色のトナー像が形成される。同様に、画像形成ユニット１１Ｙ,１１Ｍ,１１Ｃにおいても、それぞれイエロー（Ｙ）、マゼンタ（Ｍ）、シアン（Ｃ）の各色トナー像が形成される。
【００１４】
各画像形成ユニット１１で形成された各色トナー像は、矢印Ｂ方向に移動する中間転写ベルト２０上に、一次転写ロール２１により順次静電吸引されて、各色トナーが重畳された合成トナー像が形成される。中間転写ベルト２０上の合成トナー像は、中間転写ベルト２０の移動に伴って二次転写ロール２２が配置された領域（二次転写部Ｔ）に搬送される。合成トナー像が二次転写部Ｔに搬送されると、トナー像が二次転写部Ｔに搬送されるタイミングに合わせて用紙が用紙保持部４０から二次転写部Ｔに供給される。そして、二次転写部Ｔにて二次転写ロール２２により形成される転写電界により、合成トナー像は搬送されてきた用紙上に一括して静電転写される。
【００１５】
その後、合成トナー像が静電転写された用紙は、中間転写ベルト２０から剥離され、定着器４５まで搬送される。定着器４５に搬送された用紙上の合成トナー像は、定着器４５によって熱および圧力による定着処理を受けて用紙上に定着される。そして、定着画像が形成された用紙は、画像形成装置１の排出部に設けられた排紙積載部４１に搬送される。
一方、二次転写後に中間転写ベルト２０に付着しているトナー（転写残トナー）は、二次転写の終了後に中間転写ベルト２０表面からベルトクリーナ２５によって除去され、次の画像形成サイクルに備えられる。このようにして、画像形成装置１での画像形成がプリント枚数分のサイクルだけ繰り返して実行される。
【００１６】
次に、ＬＥＤプリントヘッド（ＬＰＨ）１４の構成を説明する。図２は、ＬＰＨ１４の構成を示した断面構成図である。本実施形態のＬＰＨ１４は、感光体ドラム１２の下方に配置され、下方から感光体ドラム１２を露光する。同図に示すように、ＬＰＨ１４は、ハウジング６１、光源であるＬＥＤアレイ６３（露光手段の一例）、ＬＥＤアレイ６３やＬＥＤアレイ６３を駆動する駆動回路１００（後段の図３参照）等を搭載するＬＥＤ回路基板６２、ＬＥＤアレイ６３からの光を感光体ドラム１２表面に結像させるレンズ部材の一例としてのロッドレンズアレイ６４、ロッドレンズアレイ６４を支持するとともにＬＥＤアレイ６３を外部から遮蔽するホルダー６５、ハウジング６１をロッドレンズアレイ６４方向に加圧する板バネ６９を備えている。ここで、ロッドレンズアレイ６４は、感光体ドラム１２の軸方向に沿って配置されるとともに、感光体ドラム１２の回転方向に所定の幅を有して形成されている。
【００１７】
ハウジング６１は、アルミニウム、ＳＵＳ等の金属のブロックまたは板金で形成され、ＬＥＤ回路基板６２を支持している。ホルダー６５は、長尺状に形成されるとともに感光体ドラム１２の軸方向に沿って配置されている。また、ホルダー６５は、ハウジング６１およびロッドレンズアレイ６４を支持し、ＬＥＤアレイ６３の発光点とロッドレンズアレイ６４の焦点面とが一致するように設定されている。さらに、ホルダー６５はＬＥＤアレイ６３を密閉するように構成されている。これにより、ＬＥＤアレイ６３に外部からゴミが付着し難い構成を実現している。また、ホルダー６５は、幅方向の両側面に、長手方向（感光体ドラム１２の軸方向）に沿って配置され、後述するスライド部材５０（支持部５２）のスライドをガイドするガイド溝６５ａを備えている。
【００１８】
板バネ６９は、ＬＥＤアレイ６３およびロッドレンズアレイ６４の位置関係を保持するように、ハウジング６１を介してＬＥＤ回路基板６２をロッドレンズアレイ６４方向に加圧している。このように構成されたＬＰＨ１４は、調整ネジ（図示せず）によってロッドレンズアレイ６４の光軸方向に移動可能に構成され、ロッドレンズアレイ６４の結像位置（焦点面）が感光体ドラム１２表面上に位置するように調整される。ここで、ホルダー６５は、上記のとおりガイド溝６５ａを備えており、後述するスライド部材５０（支持部５２）のスライドをガイドするガイド部材としても機能している。また、ガイド溝６５ａは、後述する支持部５２に設けられた突出部５２ａ（被ガイド部）のガイドを行うガイド部として機能する。
【００１９】
ここで図３は、ＬＥＤ回路基板６２の平面図である。同図に示すように、ＬＥＤ回路基板６２には、例えば２５６個の発光点を有するＬＥＤチップ６３ａを５７個並べたＬＥＤアレイ６３が、感光体ドラム１２の軸線方向と平行にライン状に配置される。さらにＬＥＤ回路基板６２には、ＬＥＤアレイ６３を駆動する駆動回路１００、所定の電圧を出力する３端子レギュレータ１０１、ＬＥＤチップ６３ａそれぞれの光量補正データ等を記憶するＥＥＰＲＯＭ１０２、制御部３０および画像処理部３５との間での信号の送受信や主電源３６からの電力供給を受けるハーネス１０３が配置される。そして、駆動回路１００からの駆動信号によりＬＥＤチップ６３ａ各々が画像データに応じて発光し、ロッドレンズアレイ６４から感光体ドラム１２表面に出射される。
【００２０】
ここで図４は、画像形成ユニット１１のフロント側を示した図である。同図に示すように、本実施形態における画像形成装置１には、画像形成ユニット１１のフロント側に配置され、各画像形成ユニット１１を覆うレバー部材２６が設けられている。このレバー部材２６は、画像形成装置１の本体部に開閉可能に取り付けられており、閉じられた状態では、同図（ａ）に示すように、各画像形成ユニット１１を覆う。また、レバー部材２６は、開かれた状態において、同図（ｂ）に示すように、下端部を支点として上端部が画像形成装置１の本体部から離間した状態となる。
【００２１】
また、レバー部材２６は、ユーザにより操作されることでリトラクト機構１７を動作させ、ＬＰＨ１４を上記所定位置（露光位置）又は上記離隔した位置（ＬＰＨ離隔位置）に配置する。具体的に説明すると、レバー部材２６は、閉じられた第１の位置においてＬＰＨ１４を上記所定位置に配置し、開かれた第２の位置においてＬＰＨ１４を上記離隔した位置に配置する。レバー部材２６が上記第２の位置に位置する場合、各画像形成ユニット１１は露出した状態となり、後述する取手部５４に対するユーザの操作が可能となる。一方で、レバー部材２６が上記第１の位置に位置する場合、各画像形成ユニット１１は、レバー部材２６に覆われた状態となり、取手部５４に対するユーザの操作が不能となる。ここで、取手部５４は、ユーザからの操作を受け付ける受付部として捉えることができる。
【００２２】
ここで、図５は、画像形成ユニット１１Ｃを拡大して示した断面図である。画像形成ユニット１１Ｃを一例にスライド部材５０について説明する。図２においては図示を省略したが、本実施形態では、ホルダー６５（図２参照）等に対してスライド可能に設けられたスライド部材５０が設けられている。なお、本図において、ＬＰＨ１４の内部の図示を省略している。
【００２３】
ここで、スライド部材５０は、長尺状に形成されるとともに感光体ドラム１２の軸方向（ＬＰＨ１４の長手方向）に沿って設けられている。また、スライド部材５０は、感光体ドラム１２の軸方向に沿ってスライド可能に設けられている。さらに、スライド部材５０は、ロッドレンズアレイ６４の光照射面に接触配置され光照射面の清掃を行う清掃部材としてのブレード部材５１と、ブレード部材５１を支持する支持部５２とを備えている。ブレード部材５１は、ウレタンゴムなどの弾性を有する材料にて形成されている。支持部５２は、ＬＰＨ１４（ホルダー６５）の一側面側から他側面側にかけて配置されＬＰＨ１４の上部（ＬＰＨ１４の感光体ドラム１２側）を跨ぐように配置されている。
【００２４】
さらに、スライド部材５０は、支持部５２の両端部に設けられホルダー６５側に突出する突出部５２ａを２つ備えている。ここで、各突出部５２ａは、ホルダー６５に形成されたガイド溝６５ａに嵌り込んだ状態で配置される。これにより、支持部５２のスライドは、ホルダー６５によりガイドされる。また、スライド部材５０は、ＬＰＨ１４の一側面側に設けられユーザからの操作力を支持部５２に伝達する伝達ロッド５３を有している。この伝達ロッド５３は、支持部５２よりも感光体ドラム１２から離れた側に配置され、また支持部５２の下部に接続して配置されている。付言すれば、伝達ロッド５３は、被ガイド部として機能する突出部５２ａよりも感光体ドラム１２から離れた側に配置されている。伝達ロッド５３をこのように配置することで、感光体ドラム１２周りにおける他の装置等の配置の自由度を高めることができる。
【００２５】
ここで、図６は、ＬＰＨ１４およびスライド部材５０よりも感光体ドラム１２の回転方向上流側から、これらＬＰＨ１４およびスライド部材５０を眺めた図であり、スライド部材５０等の側面を示している。また、図７は、スライド部材５０等を示した正面図である。これらの図を用い、スライド部材５０について更に説明する。
【００２６】
図６に示すように、スライド部材５０は、さらに、支持部５２に開口５２ｂを備えている。また、スライド部材５０は、感光体ドラム１２の軸方向に沿って設けられるとともに伝達ロッド５３よりもフロント側に設けられ、操作される際にユーザにより把持される取手部５４（受付部）と、伝達ロッド５３と取手部５４とを接続する接続部５５とを備えている。ここで、取手部５４は、接続部５５によって、伝達ロッド５３よりも感光ドラム１２に近い側に配置される。また、画像形成動作がなされる際、支持部５２は、同図に示すように、感光体ドラム１２の軸方向における一端部側の所定位置（退避位置）に退避し、取手部５４は、感光体ドラム１２の軸方向における他端部側に位置する。
【００２７】
接続部５５は、図６に示すようにＬＰＨ１４の長手方向における外側に配置されるとともに、図７に示すように伝達ロッド５３からＬＰＨ１４の内部方向に向かって突出して配置されている。また、接続部５５は、図７に示すように、伝達ロッド５３の端部から感光体ドラム１２が配置された上方に向かって突出している。そして、突出方向における端部に上記取手部５４が設けられている。この結果、本実施形態におけるスライド部材５０は、図６に示すように、伝達ロッド５３の端部から取手部５４にかけて、その形状がクランク状となっている。なお、クランク状に替え、例えばＳ字状とすることもできる。
【００２８】
本実施形態では、上記のとおり接続部５５がＬＰＨ１４の内部方向に突出して設けられる結果、図７に示すように、取手部５４が、ホルダー６５（図２参照）の両側面に設けられた両ガイド溝６５ａ（両突出部５２ａ）の間に位置するようになる。ここで、本実施形態では、感光体ドラム１２の回転方向上流側に配置された一方のガイド溝６５ａを第１のガイド部として、一方のガイド溝６５ａよりも感光体ドラム１２の回転方向下流側に配置された他方のガイド溝６５ａを第２のガイド部として捉えることができる。そして、取手部５４は、画像形成装置１のフロント側から眺めた場合に、一方のガイド溝６５ａよりも他方のガイド溝６５ａ側に位置し、他方のガイド溝６５ａよりも一方のガイド溝６５ａ側に位置すると捉えることができる。
【００２９】
さらに、接続部５５が感光体ドラム１２に向かい上方に向かって突出する結果、図６に示すように、取手部５４の高さ方向における位置が、ガイド溝６５ａの高さ方向における位置やブレード部材５１の高さ方向における位置と略同一となる。換言すれば、取手部５４とブレード部材５１とガイド溝６５ａとが略一直線状に並んで配置される。
【００３０】
図６に示す状態にて、取手部５４がユーザにより操作されると、支持部５２は、退避位置からの移動を開始する。これにより、ブレード部材５１も移動を開始しロッドレンズアレイ６４の光照射面上を移動（スライド）する。この動作によりロッドレンズアレイ６４の光照射面に付着した付着物（例えば、トナー、紙粉、砂埃）が掻き取られる。なお、掻き取られた付着物は、ロッドレンズアレイ６４の長手方向における外側に掃き出される。
【００３１】
ここで、取手部５４は、上記のとおり、両ガイド溝６５ａの間に位置している。このため、取手部５４がユーザにより操作された際に、ガイド溝６５ａと突出部５２ａとの摩擦やロッドレンズアレイ６４とブレード部材５１との摩擦に対し支持部５２に作用するモーメントを小さくすることができる。この結果、支持部５２はホルダー６５に対し円滑にスライドする。また、ホルダー６５からの支持部５２の脱落も抑制できる。さらに、本実施形態では、上記のとおり、取手部５４の高さ方向における位置が、ガイド溝６５ａの高さ方向における位置やブレード部材５１の高さ方向における位置と略同一となっている。この結果、支持部５２に作用するモーメントを更に小さくすることができる。
【００３２】
また、取手部５４を、ガイド溝６５ａの間に位置させることでスライド部材５０の操作性が向上する。図１に示したように、画像形成ユニット１１Ｃは、画像形成ユニット１１Ｋに隣接して配置されている。このような場合において、取手部５４が伝達ロッド５３の延長線上に位置していると、即ち、取手部５４が画像形成ユニット１１Ｋ側に寄って配置されていると、画像形成ユニット１１Ｋとユーザの指とが干渉しやすくなり、スライド部材５０の操作性が悪くなる。
【００３３】
本実施形態では、上記のとおりスライド部材５０の一部をクランク形状とし、取手部５４をガイド溝６５ａの間に位置させている。このため、取手部５４と画像形成ユニット１１Ｋとの間の間隙を拡げることができる。この結果、画像形成ユニット１１Ｋとユーザの手との干渉を抑制することができ、スライド部材５０の操作性を向上させることができる。なお、本実施形態のように、接続部５５が感光体ドラム１２に向かい上方に向かって突出している場合には、上方および下方に配置された装置等とユーザの手との干渉が更に抑制され、スライド部材５０の操作性が更に向上する。
【００３４】
―第２の実施形態―
次に、図８、図９を用い第２の実施形態について説明する。ここで、図８は、第２の実施形態におけるスライド部材５０等を示した側面図であり、図９は、第２の実施形態におけるスライド部材５０を示した図である。なお、図９（ａ）は上面図を示し、図９（ｂ）は、側面図を示している。なお、第１の実施形態と同様の機能については、同様の符号を用いここではその説明を省略する。
【００３５】
まず図８を用いて説明を行うと、本実施形態におけるホルダー６５は、フロント側における側面に、弾性を有しレバー部材２６側に向かって突出した突出部６６を備えている。この突出部６６は、上方（感光体ドラム１２が配置された側）の反対側に向かって円弧を描く湾曲部６６ａと、湾曲部６６ａよりもホルダー６５側に配置され上方側に凹となる凹部６６ｂとを備えている。一方、本実施形態におけるスライド部材５０は、弾性を有し接続部５５からホルダー６５の上記側面に向かって突出した突出部５６を備えている。そして、突出部５６は、その上面（感光体ドラム１２が配置された側の面）に、上方に向かって突出した突部５６ａを備えている。
【００３６】
スライド部材５０が画像形成装置１の内方に押し込まれた状態において、突部５６ａは、凹部６６ｂに嵌り込んだ状態とされる。この結果、ＬＰＨ１４にスライド部材５０が安定的に保持される。また、突出部６６および突出部５６は、取手部５４のスライド方向上に位置している。このため、突出部５６と突出部６６との着脱を安定的に行うことができ、スライド部材５０の操作性を向上させることができる。ここで、本実施形態では、ガイド溝６５ａの延長線上に取手部５４が位置している。このため、本実施形態においても支持部５２に作用するモーメントが低減される。
【００３７】
さらに、本実施形態におけるスライド部材５０は、伝達ロッド５３における側面にマーク５３ａを備えている。このマーク５３ａは、伝達ロッド５３のうち支持部５２が設けられた側の端部に設けられている。さらに、スライド部材５０は、取手部５４のフロント側における端部に取手部５４から上方に向かって突出した凸部５４ａ（突起部）を備えている。本実施形態では、取手部５４がユーザにより操作される際、ユーザの指がこの凸部５４ａにかかる状態となる。さらに、本実施形態における取手部５４は、レバー部材２６が閉じられた第１の位置の状態において、レバー部材２６に覆われ、外部から見えない状態とされる。このため、スライド部材５０の意図しない動作などが防止される。
【００３８】
次いで、図９（ａ）を用いて説明を行うと、スライド部材５０は、取手部５４の上面に、スライド部材５０のスライド方向をユーザに対して指示する方向支持部の一例としての指示マーク５４ｂを備えている。なお、本実施形態における指示マーク５４ｂは、矢印で構成されている。また、スライド部材５０は、上記マーク５３ａと同様に、伝達ロッド５３の上面にマーク５３ｂを備えている。ここで、マーク部として機能するマーク５３ａ，５３ｂは、上記のとおり伝達ロッド５３における支持部５２側（リア側）に配置されており、スライド部材５０が画像形成装置１の内部に押し込まれた状態においては、外部から視認できない状態となる。
【００３９】
そして、スライド部材５０がユーザにより外部に向かって引き出され、支持部５２がフロント側の所定位置（感光体ドラム１２の他端部側における所定位置）に達すると外部からの視認が可能な状態となる。マーク５３ａ，５３ｂを設けることで、スライド部材５０の操作終了位置をユーザに対して認知させることができる。これにより、スライド部材５０の過度の引き出しなどが抑制され、スライド部材５０等の破損などが抑制される。なお、マーク５３ａ，５３ｂは、例えば赤色などによって着色することが好ましい。着色することで、ユーザに対し、マーク５３ａ，５３ｂの存在をより知らしめることができる。
【００４０】
本実施形態においても取手部５４が操作されスライド部材５０が引き出されることで、ロッドレンズアレイ６４の光照射面が清掃される。ここで、本実施形態では、指示マーク５４ｂが設けられているため、意図しない方向へのスライド部材５０のスライドが抑制され、部材の破損などが抑制される。さらに、本実施形態では、取手部５４に凸部５４ａが設けられているため、ユーザがスライド部材５０を操作する際の操作性が向上する。
【００４１】
一方、ユーザによりスライド部材５０が押し込まれる操作がなされると、スライド部材５０は、画像形成装置１の内部方向にスライドする。この結果、感光体ドラム１２の他端部側に位置していた支持部５２は、感光体ドラム１２の一端部方向にスライドする。そして、支持部５２が所定の地点まで達すると、突部５６ａと湾曲部６６ａとが接触し、突出部５６および突出部６６の両者は弾性変形する。そして、スライド部材５０が更に押し込まれると突部５６ａが凹部６６ｂに嵌り込み、支持部５２は所定位置（退避位置）に配置される。
【００４２】
本実施形態では、支持部５２が上記所定位置に配置される直前、突部５６ａと湾曲部６６ａとの接触により、ユーザが取手部５４を操作する際の操作力が一時的に増大する。これにより、スライド部材５０の操作終了位置をユーザに対して明確に認知させることができる。ここで、本実施形態では、突出部５６および突出部６６が、操作力を一時的に増大させる増大部として機能する。
【００４３】
―第３の実施形態―
次に図１０を用いて第３の実施形態について説明する。ここで、図１０は、第３の実施形態におけるスライド部材５０等を示した側面図である。なお、第１の実施形態、第２の実施形態と同様の機能については、同様の符号を用いここではその説明を省略する。
本実施形態では、ホルダー６５の長手方向における一端部（フロント側の一端部）に伝達ロッド５３をガイドするガイド部６７（スライドガイド部）が設けられている。このガイド部６７は、ホルダー６５の一側面側に配置されるとともに、この一側面との間に所定の間隙を有する。そして、この間隙に伝達ロッド５３が配置される。ユーザの操作態様によっては、例えば、意図しない方向へスライド部材５０が操作され、支持部５２がホルダー６５から脱落するおそれがある。本実施形態の態様とすることで、ホルダー６５からの支持部５２の脱落が抑制される。
【００４４】
さらに、本実施形態では、ホルダー６５の上面にブレード部材５１に付着した付着物を掻き落とす掻き落とし部の一例としての突起６８が設けられている。この突起６８は、フロント側における一端部に設けられている。また、突起６８は、ホルダー６５上面からの突出高さが、ホルダー６５上面からのロッドレンズアレイ６４の突出高さと略同一に形成されている。突起部６８がロッドレンズアレイ６４に対し高すぎるとブレード部材５１が必要以上に曲がり破損しやすく、ロッドレンズアレイ６４に対し低すぎると付着物の掻き落としを十分に行えないおそれがある。
【００４５】
スライド部材５０の引き出しが行われ、ブレード部材５１が突起６８に到達すると、ブレード部材５１は、弾性変形しながら突起６８を乗り越える。これによりブレード部材５１における付着物は掻き落とされる。また、スライド部材５０の押し込みが行われる際にも、ブレード部材５１が突起６８を乗り越え、ブレード部材５１における付着物は掻き落とされる。なお、本実施形態におけるブレード部材５１に替えて、不織布やクロスなどを用いることも可能である。しかしながらこの場合、付着物の掻き落とし性能が低くなることが多い。また、不織布やクロスは突起６８により破損しやすく、十分な清掃機能を確保できない場合もある。このため、突起６８を設ける場合の清掃部材には、ブレード状のものを用いることが好ましい。
【００４６】
ここで、突起６８は、ホルダー６５の上面において、画像形成装置１のリヤ側に設けることもできるし、リヤ側およびフロント側の両者に設けることもできる。なお、画像形成装置では、感光体ドラム１２等を駆動させるギアなどの駆動系がリヤ側に設けられることが多い。このような場合に、突起６８をリヤ側に設けると、ブレード部材５１から掻き取られた付着物がこの駆動系等に影響を与えるおそれがある。このため、一方側にのみ突起６８を設ける場合には、ギア等が配置される側とは反対側（本実施形態ではフロント側）に設けることが好ましい。
【００４７】
―第４の実施形態―
次に第４の実施形態について説明する。
図１１は、第４の実施形態におけるスライド部材５０を示した図である。ここで、同図（ａ）は上面図を示し、同図（ｂ）は側面図を示している。なお、第１〜第３の実施形態と同様の機能については、同様の符号を用いここではその説明を省略する。
ここで、第４の実施形態におけるブレード部材５１は、スライド部材５０のスライド方向に直交する方向（ロッドレンズアレイ６４の幅方向）に対し傾き斜めに配置されている。このようにブレード部材５１を斜めに配置することで、多量の付着物の場合もロッドレンズアレイ６４の幅方向にも付着物を掃き出すことができ、ロッドレンズアレイ６４の光照射面の清掃効率を高めることができる。
【図面の簡単な説明】
【００４８】
【図１】本実施の形態が適用される画像形成装置の全体構成の一例を示した図である。
【図２】ＬＰＨの構成を示した断面構成図である。
【図３】ＬＥＤ回路基板の平面図である。
【図４】画像形成ユニットのフロント側を示した図である。
【図５】画像形成ユニットを拡大して示した断面図である。
【図６】ＬＰＨおよびスライド部材よりも感光体ドラムの回転方向上流側から、これらＬＰＨおよびスライド部材を眺めた図である。
【図７】スライド部材等を示した正面図である。
【図８】第２の実施形態におけるスライド部材等を示した側面図である。
【図９】第２の実施形態におけるスライド部材を示した図である。
【図１０】第３の実施形態におけるスライド部材等を示した側面図である。
【図１１】第４の実施形態におけるスライド部材を示した図である。
【符号の説明】
【００４９】
１…画像形成装置、１２…感光体ドラム、２６…レバー部材、５０…スライド部材、５１…ブレード部材、５２…支持部、５２ａ…突出部、５３…伝達ロッド、５３ａ，５３ｂ…マーク、５４…取手部、５４ａ…凸部、５４ｂ…指示マーク、５６…突出部、６３…ＬＥＤアレイ、６４…ロッドレンズアレイ、６５…ホルダー、６５ａ…ガイド溝、６６…突出部、６７…ガイド部、６８…突起
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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