(57)【要約】      （修正有）【課題】高い架橋密度によりフィルムが脆化することなく、良好な初期引っ掻き耐性を有するだけでなく引っ掻き耐性が高く維持されるトップコートを提供すること。【解決手段】（ａ）少なくとも１個の反応性官能基を含む少なくとも１種のポリシロキサン、（ｂ）その少なくとも１種のポリシロキサンのその少なくとも１個の反応性官能基および少なくとも１種の反応体の少なくとも１個の官能基から選択された少なくとも１個の官能基と反応性である少なくとも１個の官能基を含む少なくとも１種の反応体、ならびに（ｃ）無機粒子、複合粒子およびそれらの混合物から選択された複数個の粒子、を含む諸成分から形成された組成物であって、各成分は、異なっており、かつその少なくとも１種のポリシロキサンのその少なくとも１個の反応性官能基は、その粒子と実質的に非反応性である、組成物。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
（ａ）少なくとも１個の反応性官能基を含む少なくとも１種のポリシロキサン、
（ｂ）該少なくとも１種のポリシロキサンの該少なくとも１個の反応性官能基および少なくとも１種の反応体の少なくとも１個の官能基から選択された少なくとも１個の官能基と反応性である少なくとも１個の官能基を含む少なくとも１種の反応体、および
（ｃ）無機粒子、複合粒子およびそれらの混合物から選択された複数個の粒子を含む諸成分から形成された組成物であって、
各成分は、異なっており、かつ
該少なくとも１種のポリシロキサンの該少なくとも１個の反応性官能基は、該粒子と実質的に非反応性である
上記組成物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
（関連出願の相互参照）
本出願は、１９８９年７月３０日提出の米国特許出願第０９／３６５，０６９号の一部
継続出願である、２０００年１月２１日提出の０９／４８９，０４２２号の一部継続出願
である。米国特許第０９／４８９，０４２は１９９９年１２月２３日提出の仮出願特許第
６０／１７１，８９９号の優先権の利益を主張する。
【０００２】
（発明の分野）
本発明の特定態様は少なくとも１つの反応性官能基を含むポリシロキサンを少なくとも
１、そして複数の粒子を含む組成物を目的とする。本発明の態様はさらに、少なくとも１
つの反応性官能基、少なくとも１つのポリシロキサンの少なくとも１つの官能基及び少な
くとも１つの反応体の少なくとも１つの官能基より選択された少なくとも１つの官能基と
反応する少なくとも１つの感応基を含む少なくとも１つの反応体、及び複数の粒子を含む
組成物を目的とする。本発明の別の態様は、上記組成物により被覆された基材を目的とす
る。本発明の更なる態様は基材の引っ掻き抵抗性を改良するための方法を目的とする。本
発明の具体的態様が、本発明のこれら側面の幾つか又は全てだけでなくその他望ましい側
面をも目的としていることは、当業者に明らかであろう。
【背景技術】
【０００３】
（発明の背景）
彩色された、又は着色されたベースコートを基材に適用した後、このベースコートの少
なくとも一部に透過性又は透明コートを適用するカラー−プラス−透明コーティングシス
テムは、例えば自動車を含む多くの消費製品のオリジナル仕上げ剤として一般的になりつ
つある。カラー−プラス−透明コーティングシステムは、光沢及びイメージの明瞭性の様
な主に透明コートに拠るところの顕著な外観特性を有している。この様なカラー−プラス
−透明コーティングシステムは自動車、航空宇宙応用、セラミック製タイルや木製フロー
リングの様な床材、梱包コーティング等に広く用いられるようになってきた。
【０００４】
トップコートフィルム−成形組成物、特に自動車に用いられるカラー−プラス−透明コ
ーティングシステム中の透過型透明コートの形成に用いられる組成物は、組み立て工程中
に生じる欠損および様々な環境要素からの損傷を受ける。この様な組み立て工程中の損傷
には、ベースコート又は透明コート適用時又は硬化時に起こる塗料の欠損が含まれる。環
境からの損傷要素には、酸性沈殿物、太陽光からの紫外線照射への曝露、高い相対湿度や
高温、被覆表面の引っ掻きの原因となる物体との接触による欠損、被覆表面の削りとる小
さい、硬質の物体との衝突による欠損が含まれる。
【０００５】
一般的にはより堅くより強く架橋されたフィルムほど改良された引っ掻き抵抗性を示す
が、架橋密度が高い結果柔軟性に劣りフィルムの脆化による割れ又は熱分解を受けやすい
。より柔軟な架橋性が低いフィルムは、割れ又は熱分解は起こさないものの硬化フィルム
の架橋密度が低いことによる、引っ掻き、ウォータースポッティング及び酸腐食を受けや
すい。
【０００６】
更にエラストマー性自動車部品及びアクセサリー、例えばエラストマー性バンパー及び
フードは一般には“オフサイド”でコーティングされ、自動車組み立て工場に出荷される
。この様なエラストマー性基材に用いられるコーティング組成物は、コーティングが割れ
ることなく基材と共にたわませ、あるいは曲げることができるように一般には極めて柔軟
に処方される。必要な柔軟性を得るために、エラストマー性基材に使用されるコーティン
グ組成物は、しばしば低い架橋密度を持つコーティングを生ずる様に、又はフィルムの全
ガラス転移温度（Ｔｇ）を低下させる様に作用する軟化アジュバントを含むように処方さ
れる。許容される柔軟特性はこれら製剤技術により得ることができるが、またそれらは同
時に引っ掻きを受けやすいより柔軟なフィルムを生むことにもなる。その結果として、自
動車組み立て工場に発そうされる間にコーティング表面が引っ掻きを防ぐためにコートさ
れた部品を大変なコストと注意を払い包装しなければならなかった。
【０００７】
多くの特許は、部分縮合体の少なくとも７０％がＣＨ３Ｓｉ（ＯＨ）３の部分縮合体で
ある、式ＲＳｉ（ＯＨ）３であるシラノールの部分縮合体のアルコール−水溶液中にコロ
イドシリカ分散体を含むコーティングの使用を教示している。
【０００８】
例えば非限定例には特許文献１〜５がある。
【０００９】
米国特許第４，８２２，８２８号は、（ａ）分散体総重量を基にして５０から８５パー
セントのビニル官能性シラン、（ｂ）分散体総重量を基に１５ないし５０％の多官能価ア
クリレート、及び（ｃ）随意１ないし３重量％の光開始剤を含む水性の放射線硬化可能な
コーティング組成物へのビニル官能性シランの使用を教示する。ビニル−官能性シランは
シランの部分縮合体であり、シランの少なくとも６０％が式中のＲがアリル又はビニル官
能性アルキルであり；Ｒ‘が加水分解可能なアルコキシ又はメトキシであり；Ｒ’’はａ
＋ｂ＋ｃ＝４の様な非加水分解性の飽和アルキル、フェニルまたはシロキシであり；そし
てａ≧１；ｂ≧１；ｃ≧０である式（Ｒ）ａＳｉ（Ｒ’）ｂ（Ｒ’’）ｃであるビニル−
官能性シランである。この特許はこれらコーティング組成物がプラスチック物質に適用で
き、紫外線又は電子ビーム照射に曝すことで硬化させ実質的に透明な擦過傷耐性層を形成
することを開示している。
【００１０】
米国特許第５，１５４，７５９号は反応性アミン官能性シリコンポリマー及び研磨剤に
一般的に使用されている少なくとも１つのその他成分を含む研磨剤を教示する。特許に開
示されたそのような研磨剤の一つは、シリカアルミニウム、珪藻土、軽石、フラーズアー
ス、ベントナイト、シリカ、トリポリ、シリカカルシウム水和物、チョーク、コロイド状
クレー、酸化マグネシウム、赤色酸化鉄又は酸化スズであると教示される研磨剤である。
【００１１】
米国特許第５，６８６，０１２号はコア粒子として無機着色あるいは磁性ビーズを、さ
らにコア粒子表面上にコーティングされた少なくとも１つの有機基で修飾された少なくと
も１つのポリシロキサンを含む修飾粒子を記載する。特許はさらに塗料基材及び色素とし
ての修飾粒子を含む水ベース塗料及び修飾粒子を製造する工程も開示する。
【００１２】
米国特許第５，８５３，８０９号は、共有結合を介し反応性供役剤により表面が修飾さ
れたコロイドシリカの様な無機粒子のコーティング組成物中に含有させることで引っ掻き
耐性を改善している、カラー−プラス−透明システム中の透明コートを開示する。
【先行技術文献】
【特許文献】
【００１３】
【特許文献１】米国特許第３，９８６，９９７号明細書
【特許文献２】米国特許第４，０２７，０７３号明細書
【特許文献３】米国特許第４，２３９，７３８号明細書
【特許文献４】米国特許第４，３１０，６００号明細書
【特許文献５】米国特許第４，４１０，５９４号明細書
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１４】
近年のカラー−プラス−透明コーティングシステムの改良にもかかわらず、自動車用コ
ーティング分野では高い架橋密度によりフィルムが脆化することなく、良好な初期引っ掻
き耐性を有するだけでなく引っ掻き耐性が高く維持されるトップコートに関する需要は依
然としてある。
【課題を解決するための手段】
【００１５】
（発明の概要）
（項目１）（ａ）少なくとも１個の反応性官能基を含む少なくとも１種のポリシロキサン
、（ｂ）その少なくとも１種のポリシロキサンのその少なくとも１個の反応性官能基およ
び少なくとも１種の反応体の少なくとも１個の官能基から選択された少なくとも１個の官
能基と反応性である少なくとも１個の官能基を含む少なくとも１種の反応体、および（ｃ
）無機粒子、複合粒子およびそれらの混合物から選択された複数個の粒子を含む諸成分か
ら形成された組成物であって、各成分は、異なっており、かつその少なくとも１種のポリ
シロキサンのその少なくとも１個の反応性官能基は、その粒子と実質的に非反応性である
、組成物。
（項目２）上記少なくとも１種のポリシロキサンの各少なくとも１個の反応性官能基が、
同一でも異なっていてもよくそしてヒドロキシル基、カルボキシル基、イソシアネート基
、ブロックトポリイソシアネート基、第１級アミン基、第２級アミン基、アミド基、カル
バメート基、尿素基、ウレタン基、ビニル基、不飽和エステル基、マレイミド基、フマレ
ート基、無水物基、ヒドロキシアルキルアミド基およびエポキシ基から選択される、項目
１の組成物。
（項目３）上記少なくとも１種のポリシロキサンが、少なくとも２個の反応性官能基を含
む、項目１の組成物。
（項目４）上記少なくとも１種のポリシロキサンの各少なくとも１個の反応性官能基が、
同一でも異なっていてもよくそしてヒドロキシル基、カルバメート基、エポキシ基、カル
ボキシル基およびカルバメート基から選択された少なくとも１個の反応性官能基を含む、
項目１の組成物。
（項目５）上記少なくとも１種のポリシロキサンの各少なくとも１個の反応性官能基が、
同一でも異なっていてもよくそしてヒドロキシル基およびカルバメート基から選択された
少なくとも２個の反応性官能基を含む、項目４の組成物。
（項目６）上記少なくとも１種のポリシロキサンの各少なくとも１個の反応性官能基が、
同一でも異なっていてもよくそしてオキシアルキレン基および少なくとも２個のヒドロキ
シル基を含む、項目４の組成物。
（項目７）上記少なくとも１種のポリシロキサンが、上記組成物のその他の成分に添加さ
れた時に、その組成物を形成するその諸成分の樹脂固形分の総重量を基準として０．０１
から９０重量パーセントの範囲の量にてその組成物中に存在する、項目１の組成物。
（項目８）上記少なくとも１種のポリシロキサンが、少なくとも２重量パーセントの量に
て存在する、項目７の組成物。
（項目９）上記少なくとも１種のポリシロキサンが、少なくとも５重量パーセントの量に
て存在する、項目８の組成物。
（項目１０）上記少なくとも１種のポリシロキサンが、少なくとも１０重量パーセントの
量にて存在する、項目９の組成物。
（項目１１）上記粒子が、フュームドシリカ、無定形シリカ、コロイドシリカ、アルミナ
、コロイドアルミナ、二酸化チタン、酸化セシウム、酸化イットリウム、コロイドイット
リア、ジルコニア、コロイドジルコニアおよび前記のもののいずれかの混合物から選択さ
れる、項目１の組成物。
（項目１２）上記粒子が、表面処理されている、項目１の組成物。
（項目１３）上記粒子が、コロイドシリカを含む、項目１の組成物。
（項目１４）上記粒子が、上記組成物中への合体前に１００ミクロン未満の平均粒度を有
する、項目１の組成物。
（項目１５）上記粒子が、上記組成物中への合体前に５０ミクロン未満の平均粒度を有す
る、項目１４の組成物。
（項目１６）上記粒子が、上記組成物中への合体前に１から１０００ナノメートル未満の
範囲の平均粒度を有する、項目１の組成物。
（項目１７）上記粒子が、上記組成物中への合体前に１から１００ナノメートルの範囲の
平均粒度を有する、項目１６の組成物。
（項目１８）上記粒子が、上記組成物中への合体前に５から５０ナノメートルの範囲の平
均粒度を有する、項目１７の組成物。
（項目１９）上記粒子が、上記組成物を形成するその他の成分に添加された時に、その組
成物を形成するその諸成分の樹脂固形分の総重量を基準として０．０１から７５重量パー
セントの範囲の量にてその組成物中に存在する、項目１の組成物。
（項目２０）上記粒子が、少なくとも０．１重量パーセントの量にて存在する、項目１９
の組成物。
（項目２１）上記粒子が、少なくとも０．５重量パーセントの量にて存在する、項目２０
の組成物。
（項目２２）上記粒子が、少なくとも５重量パーセントの量にて存在する、項目２１の組
成物。
（項目２３）上記粒子が、２０重量パーセント未満の量にて存在する、項目１の組成物。
（項目２４）上記粒子が、１０重量パーセント未満の量にて存在する、項目１の組成物。
（項目２５）上記少なくとも１種の反応体が、少なくとも１種の硬化剤から選択される、
項目１の組成物。
（項目２６）上記少なくとも１種の硬化剤が、アミノプラスト樹脂、ポリイソシアネート
、ブロックトポリイソシアネート、ポリエポキシド、多酸およびポリオールから選択され
る、項目２５の組成物。
（項目２７）上記少なくとも１種の硬化剤が、アミノプラスト樹脂およびポリイソシアネ
ートから選択される、項目２５の組成物。
（項目２８）上記硬化剤が、上記組成物を形成するその他の成分に添加された時に、その
組成物を形成するその諸成分の樹脂固形分の総重量を基準として１重量パーセントから６
５重量パーセントの範囲の量にて存在する、項目２５の組成物。
（項目２９）上記硬化剤が、少なくとも５重量パーセントの量にて存在する、項目２８の
組成物。
（項目３０）上記硬化剤が、少なくとも１０重量パーセントの量にて存在する、項目２８
の組成物。
（項目３１）上記組成物を形成する上記諸成分が、（ａ）とは異なる少なくとも１種の薄
膜形成物質を含む、項目１の組成物。
（項目３２）上記少なくとも１種の薄膜形成物質が、少なくとも１個の官能基を含むポリ
マーを含み、しかもそのポリマーは、その少なくとも１種のポリシロキサンに加えてであ
りかつその少なくとも１種のポリシロキサンとは異なる、項目３１の組成物。
（項目３３）上記少なくとも１種のポリマーの上記少なくとも１個の反応性官能基が、ヒ
ドロキシル基、カルボキシル基、イソシアネート基、ブロックトポリイソシアネート基、
第１級アミン基、第２級アミン基、アミド基、カルバメート基、尿素基、ウレタン基、ビ
ニル基、不飽和エステル基、マレイミド基、フマレート基、無水物基、ヒドロキシアルキ
ルアミド基およびエポキシ基から選択される、項目３２の組成物。
（項目３４）上記少なくとも１種のポリマーの上記少なくとも１個の反応性官能基が、ヒ
ドロキシル基およびカルバメート基から選択される、項目３２の組成物。
（項目３５）上記組成物を形成する上記諸成分が、少なくとも１種の触媒を含む、項目１
の組成物。
（項目３６）上記少なくとも１種の触媒が、上記少なくとも１種の反応体の上記少なくと
も１個の官能基と上記少なくとも１種のポリシロキサンの上記少なくとも１個の反応性官
能基との間の反応を促進するのに十分な量にて存在する、項目３５の組成物。
（項目３７）上記少なくとも１種の触媒が、酸触媒である、項目３５の組成物。
（項目３８）上記少なくとも１種の触媒が、酸性ホスフェート、置換スルホン酸および未
置換スルホン酸から選択される、項目３５の組成物。
（項目３９）上記少なくとも１種の触媒が、酸性リン酸フェニルである、項目３８の組成
物。
（項目４０）上記組成物を形成する上記諸成分が、少なくとも１種の界面活性剤を含む、
項目１の組成物。
（項目４１）上記少なくとも１種の界面活性剤が、陰イオン界面活性剤、非イオン界面活
性剤、陽イオン界面活性剤および前記のもののいずれかの混合物から選択される、項目４
０の組成物。
（項目４２）上記少なくとも１種のポリシロキサンが、少なくとも１種の次の構造単位（
Ｉ）
（Ｉ）Ｒ１ｎＲ２ｍＳｉＯ（４−ｎ−ｍ）／２〔ここで、各Ｒ１は、同一でも異なってい
てもよくそしてＨ、ＯＨまたは一価炭化水素基を表し；各Ｒ２は、同一でも異なっていて
もよくそして少なくとも１個の反応性官能基を含む基を表し；ｍおよびｎは、０＜ｎ＜４
、０＜ｍ＜４および２≦（ｍ＋ｎ）＜４の要件を満たす〕
を有する、項目１の組成物。
（項目４３）各Ｒ２が、ヒドロキシル基、カルボキシル基、イソシアネート基、ブロック
トポリイソシアネート基、第１級アミン基、第２級アミン基、アミド基、カルバメート基
、尿素基、ウレタン基、ビニル基、不飽和エステル基、マレイミド基、フマレート基、無
水物基、ヒドロキシアルキルアミド基およびエポキシ基から選択された少なくとも１個の
反応性官能基を含む基を表す、項目４２の組成物。
（項目４４）ヒドロキシル基、カルバメート基、カルボキシル基およびエポキシ基から選
択された少なくとも１個の反応性官能基を含む基を表す、項目４３の組成物。
（項目４５）上記少なくとも１種のポリシロキサンが、次の構造（ＩＩ）または（ＩＩＩ
）
【００１６】
【化１】
2009197238.tif 000002
又は
【００１７】
【化２】
2009197238.tif 000003
〔ここで、ｍは、少なくとも１の値を有し、ｍ′は、０から７５の範囲にあり、ｎは、０
から７５の範囲にあり、ｎ′は、０から７５の範囲にあり、各Ｒは、同一でも異なってい
てもよくそしてＨ、ＯＨ、一価炭化水素基および前記のもののいずれかの混合物から選択
され、そして各Ｒａは、同一でも異なっていてもよくそして次の構造（ＩＶ）
（ＩＶ）−Ｒ３−Ｘを含み、各−Ｒ３は、同一でも異なっていてもよくそしてアルキレン
基、オキシアルキレン基、アルキレンアリール基、アルケニレン基、オキシアルケニレン
基およびアルケニレンアリール基から選択され、そして各Ｘは、同一でも異なっていても
よくそしてヒドロキシル基、カルボキシル基、イソシアネート基、ブロックトポリイソシ
アネート基、第１級アミン基、第２級アミン基、アミド基、カルバメート基、尿素基、ウ
レタン基、ビニル基、不飽和エステル基、マレイミド基、フマレート基、無水物基、ヒド
ロキシアルキルアミド基およびエポキシ基から選択された少なくとも１個の反応性官能基
を含む基を表す〕
を有する、項目１の組成物。
（項目４６）（ｎ＋ｍ）が、２から９の範囲にある、項目４５の組成物。
（項目４７）（ｎ′＋ｍ′）が、２から９の範囲にある、項目４５の組成物。
（項目４８）（ｎ＋ｍ）が、２から３の範囲にある、項目４６の組成物。
（項目４９）（ｎ′＋ｍ′）が、２から３の範囲にある、項目４７の組成物。
（項目５０）各Ｘが、同一でも異なっていてもよくそしてヒドロキシル基およびカルバメ
ート基から選択された少なくとも１個の反応性官能基を含む基を表す、項目４５の組成物
。
（項目５１）各Ｘが、同一でも異なっていてもよくそして少なくとも２個のヒドロキシル
基を含む基を表す、項目４５の組成物。
（項目５２）各Ｘが、同一でも異なっていてもよくそしてＨ、モノヒドロキシ置換された
基、および次の構造（Ｖ）
（Ｖ）Ｒ４−（ＣＨ２−ＯＨ）ｐ〔ここで、Ｒ４は、ｐが２であるとき
【００１８】
【化３】
2009197238.tif 000004
であり、そしてＲ３は、Ｃ１〜Ｃ４アルキルであるか、あるいはＲ４は、ｐが３であると
き
【００１９】
【化４】
2009197238.tif 000005
である〕
を有する基から選択された少なくとも１個の置換基を含む基を表し、かつＸの一部は、構
造（Ｖ）を有する基である、項目４５の組成物。
（項目５３）ｍが２であり、そしてｐが２である、項目５２の組成物。
（項目５４）上記ポリシロキサン（ａ）が、少なくとも次の反応体（ｉ）少なくとも１種
の式（ＶＩ）
【００２０】
【化５】
2009197238.tif 000006
〔ここで、各置換基Ｒは、同一でも異なっていてもよくそしてＨ、ＯＨ、一価炭化水素基
および前記のもののいずれかの混合物から選択された基を表し、Ｒにより表された基の少
なくとも一つはＨであり、そしてｎ′は、ポリシロキサンのＳｉＨ含有量のパーセントが
２から５０パーセントの範囲になるように０から１００の範囲にある〕
のポリシロキサン、および（ｉｉ）ヒドロキシル基、カルボキシル基、イソシアネート基
、ブロックトポリイソシアネート基、第１級アミン基、第２級アミン基、アミド基、カル
バメート基、尿素基、ウレタン基、ビニル基、不飽和エステル基、マレイミド基、フマレ
ート基、無水物基、ヒドロキシアルキルアミド基およびエポキシ基から選択された少なく
とも１個の反応性官能基とヒドロシリル化反応を受けることの可能な少なくとも１個の不
飽和結合とを含む少なくとも１種の分子の反応生成物である、項目１の組成物。
（項目５５）上記少なくとも１個の官能基が、ヒドロキシル基から選択される、項目５４
の組成物。
（項目５６）上記組成物が形成されるところの上記諸成分が、シリル基でブロックされる
少なくとも１個の反応性官能基を有する少なくとも１種の物質を有する少なくとも１種の
物質を含む、項目１の組成物。
（項目５７）上記シリルブロック基が、次の構造（ＩＸ）
【００２１】
【化６】
2009197238.tif 000007
〔ここで、Ｒ１、Ｒ２およびＲ３は、同一でも異なっていてもよくそして各々水素、１か
ら１８個の炭素原子を含むアルキル基、フェニル基およびアリル基から選択される〕
を有する、項目５６の組成物。
（項目５８）上記少なくとも１個の反応性官能基が、ヒドロキシル基およびカルボキシル
基から選択される、項目５６の組成物。
（項目５９）上記官能基と反応されて上記シリル基を形成し得る化合物が、ヘキサメチル
ジシラザン、トリメチルクロロシラン、トリメチルシリルジエチルアミン、ｔ−ブチルジ
メチルシリルクロライド、ジフェニルメチルシリルクロライド、ヘキサメチルジシリルア
ジド、ヘキサメチルジシロキサン、トリメチルシリルトリフレート、ヘキサメチルジシリ
ルアセトアミドおよび前記のもののいずれかの混合物から選択される、項目５６の組成物
。
（項目６０）上記少なくとも１種の物質が、エステル結合、ウレタン結合、尿素結合、ア
ミド結合、シロキサン結合およびエーテル結合から選択された少なくとも１個の結合を含
む、項目５６の組成物。
（項目６１）上記少なくとも１種の物質が、次の構造（Ｘ）
【００２２】
【化７】
2009197238.tif 000008
を有する少なくとも１種の化合物を含む、項目５６の組成物。
（項目６２）上記組成物が、硬化された場合に、引掻き試験後に初期２０°光沢の５０パ
ーセントより大が保留されるような初期耐引掻き性値を有する、項目１の組成物。
（項目６３）上記組成物が、硬化された場合に、引掻き試験後に初期２０°光沢の４０パ
ーセントより大が保留されるような初期耐引掻き性値を有する、項目１の組成物。
（項目６４）上記組成物が、硬化された場合に、引掻き試験後に初期２０°光沢の３０パ
ーセントより大が保留されるような保留耐引掻き性値を有する、項目１の組成物。
（項目６５）上記組成物が、硬化された場合に、引掻き試験後に初期２０°光沢の４０パ
ーセントより大が保留されるような保留耐引掻き性値を有する、項目１の組成物。
（項目６６）上記組成物が、硬化された場合に、そのバルク領域内の粒子濃度より大きい
ところの、その表面領域内の粒子濃度を有する、項目１の組成物。
（項目６７）項目１の組成物から形成された硬化被膜。
（項目６８）硬化された上記組成物が、熱硬化されている、項目６７の硬化被膜。
（項目６９）硬化された上記組成物が、電離線への暴露により硬化されている、項目６７
の硬化被膜。
（項目７０）硬化された上記組成物が、化学線への暴露により硬化されている、項目６７
の硬化被膜。
（項目７１）硬化された上記組成物が、（１）電離線または化学線および（２）熱エネル
ギーへの暴露により硬化されている、項目６７の硬化被膜。
（項目７２）基材と上記基材の少なくとも一部にわたって付着された項目１の組成物とを
含む被覆基材。
（項目７３）基材の上に硬化被膜を形成する方法であって、上記基材の少なくとも一部に
わたって項目１の被覆用組成物を施用することを含む、方法。
（項目７４）上記被覆用組成物を、上記基材への施用後に熱硬化する、項目７３の方法。
（項目７５）上記基材が、自動車用基材である、項目７３の方法。
（項目７６）自動車用基材と上記自動車用基材の少なくとも一部にわたって付着された項
目１の組成物とを含む自動車用被覆基材。
（項目７７）上記自動車用基材が、バンパーである、項目７６の自動車用被覆基材。
（項目７８）上記自動車用基材が、ボンネットである、項目７６の自動車用被覆基材。
（項目７９）上記自動車用基材が、ドアである、項目７６の自動車用被覆基材。
（項目８０）上記自動車用基材が、フェンダーである、項目７６の自動車用被覆基材。
（項目８１）上記自動車用基材が、ミラーハウジングである、項目７６の自動車用被覆基
材。
（項目８２）被覆用着色組成物から付着された下塗とその下塗の少なくとも一部にわたっ
て施用された項目１の組成物とを含む多成分複合被膜組成物。
（項目８３）硬化された上記組成物が、トップコートである、項目８２の多成分複合物。
（項目８４）硬化された上記組成物が、透明である、項目８２の多成分複合物。
（項目８５）多成分複合物を作製する方法であって、（ａ）着色組成物を基材に施用して
下塗を形成させ、（ｂ）項目１の組成物をその下塗の少なくとも一部にわたって施用し、
そして（ｃ）その組成物を硬化して硬化組成物を形成させることを含む、方法。
（項目８６）被覆用の上記組成物を、上記基材への施用後に熱硬化する、項目８５の方法
。
（項目８７）被覆用の上記組成物を、上記基材への施用後に電離線への暴露により硬化す
る、項目８５の方法。
（項目８８）被覆用の上記組成物を、上記基材への施用後に化学線への暴露により硬化す
る、項目８５の方法。
（項目８９）被覆用の上記組成物を、上記基材への施用後に（１）電離線または化学線お
よび（２）熱エネルギーへの暴露により硬化する、項目８５の方法。
（項目９０）ポリマー基材またはポリマー被覆基材の耐引掻き性を改善する方法であって
、項目１の組成物をその基材の少なくとも一部にわたって施用することを含む、方法。
（項目９１）ポリマー基材またはポリマー被覆基材の光沢を予定期間にわたって保留する
方法であって、項目１の組成物をその基材の少なくとも一部にわたって施用することを含
む、方法。
（項目９２）ポリマー基材またはポリマー被覆基材の光沢を回復する方法であって、項目
１の組成物をその基材の少なくとも一部にわたって施用することを含む、方法。
（項目９３）（ａ）少なくとも１個の反応性官能基を含む少なくとも１種のポリシロキサ
ン、（ｂ）その少なくとも１種のポリシロキサンのその少なくとも１個の反応性官能基お
よび少なくとも１種の反応体の少なくとも１個の官能基から選択された少なくとも１個の
官能基と反応性である少なくとも１個の官能基を含む少なくとも１種の反応体、および（
ｃ）複数個の粒子を含む諸成分から形成された組成物であって、各成分は、異なっており
、その少なくとも１種のポリシロキサンのその少なくとも１個の反応性官能基は、その粒
子と実質的に非反応性であり、かつ硬化された場合のその組成物の保留耐引掻き性値は、
硬化された場合の、その複数個の粒子を含有しない組成物の保留耐引掻き性値より大きい
、組成物。
（項目９４）上記組成物が、硬化された場合に、引掻き試験後に初期２０°光沢の５０パ
ーセントより大が保留されるような初期耐引掻き性値を有する、項目９３の組成物。
（項目９５）上記組成物が、硬化された場合に、引掻き試験後に初期２０°光沢の４０パ
ーセントより大が保留されるような保留耐引掻き性値を有する、項目９３の組成物。
（項目９６）上記組成物が、硬化された場合に、そのバルク領域内の粒子濃度より大きい
ところの、その表面領域内の粒子濃度を有する、項目９３の組成物。
（項目９７）項目９３の組成物から形成された硬化被膜。
（項目９８）基材とその基材の少なくとも一部にわたって付着された項目９３の組成物と
を含む被覆基材。
（項目９９）基材の上に硬化組成物を形成する方法であって、その基材の少なくとも一部
にわたって項目９３の組成物を施用し、そしてその基材への施用後のその組成物を硬化す
ることを含む、方法。
（項目１００）被覆用の上記組成物を、上記基材への施用後に熱硬化する、項目９９の方
法。
（項目１０１）上記基材が、自動車用基材である、項目９９の方法。
（項目１０２）自動車用基材とその自動車用基材の少なくとも一部にわたって付着された
項目９３の組成物とを含む自動車用被覆基材。
（項目１０３）上記自動車用基材が、バンパーである、項目９９の自動車用被覆基材。
（項目１０４）上記自動車用基材が、ボンネットである、項目９９の自動車用被覆基材。
（項目１０５）上記自動車用基材が、ドアである、項目９９の自動車用被覆基材。
（項目１０６）上記自動車用基材が、フェンダーである、項目９９の自動車用被覆基材。
（項目１０７）被覆用着色組成物から付着された下塗とその下塗の少なくとも一部にわた
って施用された項目９３の組成物とを含む多成分複合被膜組成物。
（項目１０８）多成分複合物を作製する方法であって、（ａ）着色組成物を基材に施用し
て下塗を形成させ、（ｂ）項目９３の組成物をその下塗の少なくとも一部にわたって施用
し、そして（ｃ）このトップコート用組成物を硬化して硬化組成物を形成させることを含
む、方法。
（項目１０９）ポリマー基材またはポリマー被覆基材の耐引掻き性を改善する方法であっ
て、項目９３の組成物をその基材の少なくとも一部にわたって施用することを含む、方法
。
（項目１１０）ポリマー基材またはポリマー被覆基材の光沢を予定期間にわたって保留す
る方法であって、項目９３の組成物をその基材の少なくとも一部にわたって施用すること
を含む、方法。
（項目１１１）ポリマー基材またはポリマー被覆基材の光沢を回復する方法であって、項
目９２の組成物をその基材の少なくとも一部にわたって施用することを含む、方法。
（項目１１２）（ａ）少なくとも１個の反応性官能基を含むポリシロキサンであって、少
なくとも１種の次の構造単位（Ｉ）
（Ｉ）Ｒ１ｎＲ２ｍＳｉＯ（４−ｎ−ｍ）／２〔ここで、各Ｒ１は、同一でも異なってい
てもよくそしてＨ、ＯＨまたは一価炭化水素基を表し；各Ｒ２は、同一でも異なっていて
もよくそして少なくとも１個の反応性官能基を含む基を表し；ｍおよびｎは、０＜ｎ＜４
、０＜ｍ＜４および２≦（ｍ＋ｎ）＜４の要件を満たす〕
を含むそのポリシロキサン（但し、そのポリシロキサンがシラノールの部分縮合物である
ときは、その部分縮合物の７０重量％未満がＣＨ３Ｓｉ（ＯＨ）３の部分縮合物であるこ
とを条件とする）、および（ｂ）組成物中への合体前に１００ナノメートル未満の平均粒
度を有する複数個の粒子を含む諸成分から形成された組成物であって、各成分は、異なっ
ており、かつその少なくとも１種のポリシロキサンのその少なくとも１個の反応性官能基
は、その粒子と実質的に非反応性である、組成物。
（項目１１３）上記組成物が、硬化された場合に、引掻き試験後に初期２０°光沢の５０
パーセントより大が保留されるような初期耐引掻き性値を有する、項目１１２の組成物。
（項目１１４）上記組成物が、硬化された場合に、引掻き試験後に初期２０°光沢の４０
パーセントより大が保留されるような保留耐引掻き性値を有する、項目１１２の組成物。
（項目１１５）上記組成物が、硬化された場合に、そのバルク領域内の粒子濃度より大き
いところの、その表面領域内の粒子濃度を有する、項目１１２の組成物。
（項目１１６）項目１１２の組成物から形成された硬化被膜。
（項目１１７）基材とその基材の少なくとも一部にわたって付着された項目１１２の組成
物とを含む被覆基材。
（項目１１８）基材の上に硬化組成物を形成する方法であって、その基材の少なくとも一
部にわたって項目１１２の組成物を施用し、そしてその基材への施用後のその組成物を硬
化することを含む、方法。
（項目１１９）被覆用の上記組成物を、上記基材への施用後に熱硬化する、項目１１８の
方法。
（項目１２０）上記基材が、自動車用基材である、項目１１８の方法。
（項目１２１）自動車用基材とその自動車用基材の少なくとも一部にわたって付着された
項目１１２の組成物とを含む自動車用被覆基材。
（項目１２２）上記自動車用基材が、バンパーである、項目１２１の自動車用被覆基材。
（項目１２３）上記自動車用基材が、ボンネットである、項目１２１の自動車用被覆基材
。
（項目１２４）上記自動車用基材が、ドアである、項目１２１の自動車用被覆基材。
（項目１２５）上記自動車用基材が、フェンダーである、項目１２１の自動車用被覆基材
。
（項目１２６）被覆用着色組成物から付着された下塗とその下塗の少なくとも一部にわた
って施用された項目１１２の組成物とを含む多成分複合被膜組成物。
（項目１２７）上記組成物が、トップコートである、項目１２６の多成分複合物。
（項目１２８）上記組成物が、透明である、項目１２６の多成分複合物。
（項目１２９）多成分複合物を作製する方法であって、（ａ）着色組成物を基材に施用し
て下塗を形成させ、（ｂ）項目１１２の組成物をその下塗の少なくとも一部にわたって施
用し、そして（ｃ）その組成物を硬化して硬化組成物を形成させることを含む、方法。
（項目１３０）ポリマー基材またはポリマー被覆基材の耐引掻き性を改善する方法であっ
て、項目１１２の組成物をその基材の少なくとも一部にわたって施用することを含む、方
法。
（項目１３１）ポリマー基材またはポリマー被覆基材の光沢を予定期間にわたって保留す
る方法であって、項目１１２の組成物をその基材の少なくとも一部にわたって施用するこ
とを含む、方法。
（項目１３２）ポリマー基材またはポリマー被覆基材の光沢を回復する方法であって、項
目１１２の組成物をその基材の少なくとも一部にわたって施用することを含む、方法。
（項目１３３）  粉末組成物であって、以下：
（ａ）少なくとも１種の表面活性剤であって、以下：
（ｉ）少なくとも１個の反応性官能基を含む少なくとも１つポリシロキサンであって、
少なくとも１種の次の構造単位（Ｉ）
（Ｉ）Ｒ１ｎＲ２ｍＳｉＯ（４−ｎ−ｍ）／２〔ここで、各Ｒ１は、同一でも異なっ
ていてもよく、そしてＨ、ＯＨまたは一価炭化水素基またはのシロキサン基を表し；各Ｒ
２は、同一でも異なっていてもよく、そしてヒドロキシル基、カルボキシル基、イソシア
ネート基、ブロックされたポリイソシアネート基、第１級アミン基、第２級アミン基、ア
ミド基、カルバメート基、尿素基、ウレタン基、ビニル基、不飽和エステル基、マレイミ
ド基、フマレート基、無水物基、ヒドロキシアルキルアミド基およびエポキシ基からなる
群から選択される、少なくとも１個の反応性官能基を含む基を表し；ｍおよびｎは、０＜
ｎ＜４、０＜ｍ＜４および２≦（ｍ＋ｎ）＜４の要件を満たす〕
を含むそのポリシロキサン、ならびに
（ｉｉ）少なくとも１種のポリアクリレート界面活性剤であって、アミノおよびヒドロ
キシル官能性、酸性官能性ならびに、酸性よびヒドロキシル官能性から選択される少なく
とも１つの官能基を有するポリアクリレート界面活性剤、
を含む少なくとも１種の表面活性剤；ならびに
（ｂ）複数個の粒子
を含む諸成分から形成された組成物であって、各成分は、異なっており、少なくとも１つ
のポリシロキサンの少なくとも１つの反応性官能基、およびその少なくとも１種のポリア
クリレート界面活性剤のその少なくとも１個の反応性官能基は、その粒子と実質的に非反
応性である、粉末組成物。
【００２３】
一つの具体的態様において、本発明は、（ａ）少なくとも１個の反応性官能基を含む少
なくとも１種のポリシロキサン、（ｂ）該少なくとも１種のポリシロキサンの該少なくと
も１個の反応性官能基および少なくとも１種の反応体の少なくとも１個の官能基から選択
された少なくとも１個の官能基と反応性である少なくとも１個の官能基を含む少なくとも
１種の反応体、および（ｃ）無機粒子、複合粒子およびそれらの混合物から選択された複
数個の粒子を含む諸成分から形成された組成物であって、各成分は、異なっており、かつ
該少なくとも１種のポリシロキサンの該少なくとも１個の反応性官能基および該少なくと
も１種の反応体の該少なくとも１個の官能基は、該粒子と実質的に非反応性である上記組
成物に向けられる。
【００２４】
別の具体的態様において、本発明は、（ａ）少なくとも１個の反応性官能基を含む少な
くとも１種のポリシロキサン（ｂ）該少なくとも１種のポリシロキサンの該少なくとも１
個の反応性官能基および少なくとも１種の反応体の少なくとも１個の官能基から選択され
た少なくとも１個の官能基と反応性である少なくとも１個の官能基を含む少なくとも１種
の反応体、および（ｃ）複数個の粒子を含む諸成分から形成された組成物であって、各成
分は、異なっており、該少なくとも１種のポリシロキサンの該少なくとも１個の反応性官
能基は、該複数個の粒子と実質的に非反応性であり、かつ硬化された場合の該組成物の保
留耐引掻き性は、硬化された場合の、該複数個の粒子を含有しない組成物の保留耐引掻き
性より大きい上記組成物に向けられる。
【００２５】
別の具体的態様において、本発明は、（ａ）少なくとも１個の反応性官能基を含む少な
くとも１種のポリシロキサン、（ｂ）該少なくとも１種のポリシロキサンの該少なくとも
１個の反応性官能基および少なくとも１種の反応体の少なくとも１個の官能基から選択さ
れた少なくとも１個の官能基と反応性である少なくとも１個の官能基を含む少なくとも１
種の反応体、および（ｃ）複数個の粒子を含む諸成分から形成された組成物であって、各
成分は、異なっており、該少なくとも１種のポリシロキサンの該少なくとも１個の反応性
官能基は、該粒子と実質的に非反応性であり、かつ硬化された場合の該組成物の保留耐引
掻き性値は、硬化された場合の、該複数個の粒子を含有しない組成物の保留耐引掻き性値
より大きい上記組成物に向けられる。
【００２６】
別の具体的態様において、本発明は、（ａ）少なくとも１個の反応性官能基を含むポリ
シロキサンであって、少なくとも１種の次の構造単位（Ｉ）
（Ｉ）Ｒ１ｎＲ２ｍＳｉＯ（４−ｎ−ｍ）／２〔ここで、各Ｒ１は、同一でも異なってい
てもよくそしてＨ、ＯＨまたは一価炭化水素基を表し；各Ｒ２は、同一でも異なっていて
もよくそして少なくとも１個の反応性官能基を含む基を表す〕
を含む該ポリシロキサン（但し、該ポリシロキサンがシラノールの部分縮合物であるとき
は、該部分縮合物の７０重量％未満がＣＨ３Ｓｉ（ＯＨ）３の部分縮合物であることを条
件とする）、および（ｂ）組成物中への合体前に１００ナノメートル未満の平均粒度を有
する複数個の粒子を含む諸成分から形成された組成物であって、各成分は、異なっており
、かつ該少なくとも１種のポリシロキサンの該少なくとも１個の反応性官能基は、該粒子
と実質的に非反応性である上記組成物に向けられる。
【００２７】
更に、基材とこの基材の少なくとも一部を被覆する組成物を含むにコーティングされた
基材にあって、前記組成物が上記の本発明による組成物のいずれかであるコーティング済
み基材は本発明の範囲内に開示される。本発明はまた、基材の少なくとも一部の上に組成
物を適用することを含み、前記組成物が本発明による前記組成物のいずれかである基材を
コーティングする方法も提供する。また、基材とその基材の少なくとも一部の上をコーテ
ィングしている組成物を含み、前記組成物が本発明による上記組成物のいずれかであるコ
ーティグされた基材も提供される。少なくともその一部が本発明による上記組成物により
コーティングされている自動車用基材を含むコーティング済み自動車用基材もまた本発明
の中に開示される。本発明はまた、自動車用基材を獲得し、そして自動車用基材の少なく
とも一部の上に本発明による上記いずれかの組成物を適用することを含む、コーティング
済み自動車用基材を作製する方法も提供する。
【００２８】
また、着色コーティング組成物が沈着されたベースコート及びこのベースコートの少な
くとも一部の上に適用された本発明による上記トップコーティング組成物のいずれか１種
類を含む、他成分混合型コーティング組成物も提供される。本発明はまた（ａ）着色組成
物を基材に適用しベースコートを形成すること；及び（ｂ）ベースコートの少なくとも一
部の上にトップコーティング組成物を適用しその上にトップコートを形成することを含み
、前記トップコーティング組成物が本発明による上記組成物のいずれかである他成分混合
型コーティング組成物を作製する方法も提供する。トップコーティングは硬化させること
ができる。態様の一つでは、コーティング組成物は基材へ適用された後熱により硬化され
る。別の態様ではコーティング組成物は基材適用後に電離放射線に曝すことで硬化される
。さらに別の態様では、コーティング組成物は基材適用後に化学線に曝すことで硬化され
るが、別の態様ではコーティング組成物は基材適用後に（１）電離放射線又は化学線に曝
され、次いで（２）熱エネルギーに曝されることで硬化される。
【００２９】
本発明の別の態様では、本発明による上記組成物のいずれかをポリマー性基材又はポリ
マー性コーティングに適用することを含む、基材ポリマー性基材又はポリマー性コーティ
ングの引っ掻き抵抗性を改良する方法も提供される。本発明は更に、本発明による上記組
成物の何れかを、ポリマー性基材又はポリマー性コーティングの少なくとも一部に適用す
ることを含む、ポリマー性基材又はポリマーコーティングの光沢を長期間保持するための
方法も提供する。更に本発明による上記組成物の何れかを、ポリマー性基材又はポリマー
性コーティングの少なくとも一部に適用することを含む、ポリマー性基材又はポリマー性
コーティングの光沢を回復させる方法も提供される。
【００３０】
操作例中を除き、あるいは特に記載の無い場合には、本明細書及びクレーム中に用いら
れる成分、反応条件等の両を表す全ての数字は、いずれも用語“約”により修飾されたも
のと理解すべきである。従って記載無い限り、以下明細書及び添付クレーム中に記載され
る全ての数値パラメータは、本発明により得られることが期待される所望特性に依存し変
化する概数である。少なくとも、そしてクレームの範囲に等価理論の適用を限定する意図
はないが、各数値パラメータは少なくともお報告された有効数字の数に照らし、且つ通常
の概数手技を適用して解釈されなければならない。
【００３１】
発明の範囲を記載する数値幅及びバラメータは概数であるが、具体的例中に記載の数値
は可能な限り正確に報告されている。しかしいずれの数値も、本来的に各試験測定に見い
だされる標準偏差から必然的に生ずる特定の誤差を含む。
【図面の簡単な説明】
【００３２】
【図１】コロイドシリカ及びポリシロキサンの両方を含む、本発明による硬化された透過型トップコーティング組成物の断面の透過型電子顕微鏡像（３０，０００倍）。
【図２】コロイドシリカを含むがポリシロキサンは含まない、本発明による硬化された透過型トップコーティング組成物比較例断面の透過型電子顕微鏡像（３０，０００倍）。
【図３】図１の硬化された透過型トップコーティングの断面の透過型電子顕微鏡像、倍率５４，０００倍；
【図４】コロイドシリカ及びポリシロキサンのプレフォーム形成分散を含む、本発明の硬化された透過型トップコーティング組成物断面の透過型電子顕微鏡像（１０５，０００倍）。
【図５】市販の２成分型ポリウレタンコーティングの引っ掻き（擦傷）抵抗性を表示す、所定引っ掻き距離全体への負荷関数となる引っ掻き深度の図。
【図６】本発明のコロイドシリカとポリシロキサンを含む２成分型コーティング引っ掻き（擦傷）抵抗性を示す、所定引っ掻き距離全体への負荷関数となる引っ掻き深度の図。
【図７】２％のコロイドシリカを含むプレフォームポリシロキサン分散を含むコーティング表面にほぼ垂直に撮った、本発明の硬化された透過型トップコーティング組成物断面の透過型電子顕微鏡像（１０５，０００倍）。
【図８】２％のコロイドシリカを含むプレフォームポリシロキサン分散を含むコーティング表面に対しある角度をもって撮った、本発明の硬化された透過型トップコーティング組成物断面の透過型電子顕微鏡像（１０５，０００倍）。
【図９】８．５％のコロイドシリカを含むプレフォームポリシロキサン分散を含むコーティング表面にほぼ垂直に撮った、本発明の硬化された透過型トップコーティング組成物断面の透過型電子顕微鏡像（１０５，０００倍）。
【図１０】８．５％のコロイドシリカを含むプレフォームポリシロキサン分散を含むコーティング表面にある角度をもって撮った、本発明の硬化された透過型トップコーティング組成物断面の透過型電子顕微鏡像（１０５，０００倍）。
【発明を実施するための形態】
【００３３】
（好適な態様の詳細な説明）
一つの態様において、本発明は、（ａ）少なくとも１個の反応性官能基を含む少なくと
も１種のポリシロキサン、（ｂ）該少なくとも１種のポリシロキサンの該少なくとも１個
の反応性官能基および少なくとも１種の反応体の少なくとも１個の官能基から選択された
少なくとも１個の官能基と反応性である少なくとも１個の官能基を含む少なくとも１種の
反応体、および（ｃ）無機粒子、複合粒子およびそれらの混合物から選択された複数個の
粒子を含む諸成分から形成された組成物であって、各成分は、異なっており、かつ該少な
くとも１種のポリシロキサンの該少なくとも１個の反応性官能基および該少なくとも１種
の反応体の該少なくとも１個の官能基は、該粒子と実質的に非反応性である上記組成物に
向けられる。
【００３４】
ここにおいて用いられる場合、「から形成された」は、開いた（たとえば、「含む」）
請求語法を指す。かくして、列挙された成分のリスト「から形成された」組成物は、少な
くともこれらの列挙された成分を含みそして該組成物の形成中他の列挙されていない成分
を更に含み得る、ということが意図されている。
【００３５】
また、ここにおいて用いられる場合、用語「反応性」は、当該組成物を硬化するのに十
分な条件下で別の官能基と共有結合を形成する官能基を指す。
【００３６】
ここにおいて用いられる場合、語句「各成分は異なる」は、当該組成物中の他の成分と
同じ化学構造を有さない成分」を指す。
【００３７】
更に、ここにおいて用いられる場合、「実質的に非反応性」により、当該少なくとも１
種のポリシロキサン（ａ）および当該少なくとも１種の反応体（存在する場合）の官能基
が当該粒子と共有結合を形成する傾向にないことを意味する。
【００３８】
更なる態様において、本発明は、先に記載されたような硬化組成物であって、この被覆
用組成物の形成中少なくとも１種の反応体が存在する該硬化組成物に向けられる。ここに
おいて用いられる場合、「少なくとも１種の反応体」は、官能基を含む物質であって、該
官能基が当該少なくとも１種のポリシロキサンの少なくとも１個の官能基および該物質の
少なくとも１個の官能基から選択された少なくとも１個の官能基と反応性であるいかなる
物質をも指す。
【００３９】
別の態様において、本発明は、（ａ）少なくとも１個の反応性官能基を含む少なくとも
１種のポリシロキサン、（ｂ）該少なくとも１種のポリシロキサンの該少なくとも１個の
反応性官能基および少なくとも１種の反応体の少なくとも１個の官能基から選択された少
なくとも１個の官能基と反応性である少なくとも１個の官能基を含む少なくとも１種の反
応体、および（ｃ）複数個の粒子を含む諸成分から形成された組成物であって、各成分は
、異なっており、該少なくとも１種のポリシロキサンの該少なくとも１個の反応性官能基
は、該複数個の粒子と実質的に非反応性であり、かつ硬化された場合の該組成物の保留耐
引掻き性値は、硬化された場合の、該複数個の粒子を含有しない組成物の保留耐引掻き性
値より大きい上記組成物に向けられる。
【００４０】
本明細書および添付請求の範囲の全体を通じて言及される用語「保留耐引掻き性」は、
下記に詳細に記載される。
【００４１】
ここにおいて用いられる場合、組成物と関連して用いられる場合の用語「硬化」たとえ
ば「硬化組成物」は、該組成物のいずれかの架橋性成分が少なくとも部分的に架橋される
ことを意味するものとする。本発明の或る態様において、架橋性成分の架橋密度すなわち
架橋度は、完全架橋の５％から１００％の範囲にある。他の態様において、架橋密度は、
完全架橋の３５％から８５％の範囲にある。他の態様において、架橋密度は、完全架橋の
５０％から８５％の範囲にある。架橋の存在および架橋度すなわち架橋密度は、窒素下で
行われるＴＡＩｎｓｔｒｕｍｅｎｔｓＤＭＡ  ２９８０  ＤＭＴＡ分析器を用いる動機械
的熱分析（ＤＭＴＡ）のような様々な方法により決定され得る、ということを当業者は理
解するであろう。この方法は、被膜の遊離薄膜またはポリマーのガラス転移温度および架
橋密度を決定する。硬化物質のこれらの物理的性質は、架橋網目構造に関連づけられる。
【００４２】
別の態様において、本発明は、（ａ）ヒドロキシル基、カルボキシル基、イソシアネー
ト基、ブロックトポリイソシアネート基、第１級アミン基、第２級アミン基、アミド基、
カルバメート基、尿素基、ウレタン基、ビニル基、アクリレート基およびメタクリレート
基のような不飽和エステル基、マレイミド基、フマレート基、スルホニウム基およびアン
モニウム基のようなオニウム塩基、無水物基、ヒドロキシアルキルアミド基、およびエポ
キシ基から選択された少なくとも１個の反応性官能基を含む少なくとも１種のポリシロキ
サンであって、ｍおよびｎが０＜ｎ＜４、０＜ｍ＜４および２≦（ｍ＋ｎ）＜４の要件を
満たす該ポリシロキサン（但し、該少なくとも１種のポリシロキサンがシラノールの部分
縮合物であるときは、該部分縮合物の７０重量％未満がＣＨ３Ｓｉ（ＯＨ）３の部分縮合
物であることを条件とする）；およびを含む諸成分から形成された組成物に向けられる。
【００４３】
上記の「少なくとも１種の構造単位（Ｉ）を含む少なくとも１種のポリシロキサン」は
、１分子当たり少なくとも２個のＳｉ原子を含有するポリマーである、ということが理解
されるべきである。ここにおいて用いられる場合、用語「ポリマー」は、オリゴマーを包
含し、またホモポリマーおよびコポリマーの両方を制限なしに包含するよう意図されてい
る。該少なくとも１種のポリシロキサンは、線状、分岐状、樹枝状または環状ポリシロキ
サンを包含し得る、ということもまた理解されるべきである。
【００４４】
上記の少なくとも１種の構造単位（Ｉ）中に記載されたｍおよびｎの各々は、０＜ｎ＜
４、０＜ｍ＜４および２≦（ｍ＋ｎ）＜４の要件を満たす。（ｍ＋ｎ）が３であるとき、
ｎにより表される値は２であり得、そしてｍにより表される値は１である。同様に、（ｍ
＋ｎ）が２であるとき、ｎおよびｍの各々により表される値は１である。
【００４５】
別の態様において、本発明は、上記に記載された組成物において、Ｒ２が同一でも異な
っていてもよくそしてヒドロキシル基、カルボキシル基、イソシアネート基、ブロックト
ポリイソシアネート基、第１級アミン基、第２級アミン基、アミド基、カルバメート基、
尿素基、ウレタン基、ビニル基、アクリレート基およびメタクリレート基のような不飽和
エステル基、マレイミド基、フマレート基、スルホニウム基およびアンモニウム基のよう
なオニウム塩基、無水物基、ヒドロキシアルキルアミド基、およびエポキシ基から選択さ
れた少なくとも１個の反応性官能基を含む基を表す該組成物に向けられる。
【００４６】
一つの態様において、１０から３９０ｎｍの範囲の波長を有する紫外線が用いられ得る
。
【００４７】
適当なビニル基は、下記に論じられるような、不飽和エステル基およびビニルエーテル
基を有するものを包含する。
【００４８】
別の態様において、本発明は、先に記載された組成物において、少なくとも１種の反応
体が少なくとも１種の硬化剤から選択される該組成物に向けられる。
【００４９】
一つの態様において、本発明は、先に記載された組成物において、該少なくとも１種の
ポリシロキサンが少なくとも２個の反応性官能基を含む該組成物に向けられる。該少なく
とも１種のポリシロキサンは、該少なくとも１種のポリシロキサンの１グラム当たり５０
から１０００ｍｇの範囲の反応性基当量を有し得る。一つの態様において、該少なくとも
１種のポリシロキサンは、該少なくとも１種のポリシロキサンの１グラム当たり５０から
１０００ｍｇのＫＯＨの範囲のヒドロキシル基当量を有する。別の態様において、該少な
くとも１種のポリシロキサンは該少なくとも１種のポリシロキサンの１グラム当たり１０
０から３００ｍｇのＫＯＨの範囲のヒドロキシル基当量を有するのに対して、別の態様に
おいて、ヒドロキシル基当量は１グラム当たり１００から５００ｍｇのＫＯＨの範囲にあ
る。
【００５０】
別の態様において、本発明は、先に記載された組成物において、少なくとも一つのＲ２
基がヒドロキシル基およびカルバメート基から選択された少なくとも１個の反応性官能基
を含む基を表す該組成物に向けられる。更に別の態様において、本発明は、先に記載され
た組成物において、少なくとも一つのＲ２基がヒドロキシル基およびカルバメート基から
選択された少なくとも２個の反応性官能基を含む基を表す該組成物に向けられる。別の態
様において、本発明は、先に記載された組成物において、少なくとも一つのＲ２基がオキ
シアルキレン基および少なくとも２個のヒドロキシル基を含む基を表す該組成物に向けら
れる。
【００５１】
態様の一つでは本発明は前記組成物にあって、前記少なくとも１つのポリシロキサン（
ａ）が次式構造（ＩＩ）又は（ＩＩＩ）を有し：
【００５２】
【化８】
2009197238.tif 000009
（式中：ｍは少なくとも１の値を有し；ｍ‘は０ないし７５の範囲であり；ｎは０ないし
７５の範囲であり；ｎ’は０ないし７５の範囲であり、各Ｒは同一でも又は異なっていて
もよく、Ｈ、ＯＨ、一価の炭化水素基、一価のシロキサン基及び前記いずれかの混合体よ
り選択され；そして−Ｒａは次の構造体（ＩＶ）にあって、（ＩＶ）−Ｒ３−Ｘ。
【００５３】
前記−Ｒ３がアルキレン基、オキシアルキレン基、アルキレンアリール基、アルキレン
基、オキシアルケニレン基、及びアルケニレンアリール基であり；そして前記Ｘがヒドロ
キシル基、カルボキシル基、イソシアネート基、ブロック型ポリイソシアネート基、第１
アミン基、第２アミン基、アミド基、カルバメート基、尿素基、ウレタン基、ビニル基、
アクリレート基やメタクリレート基の様な不飽和型エステル基、マレイミド基、フマレー
ト基、スルホニウム基やアンモニウム基の様なオニウム塩基、無水物基、ヒドロキシルア
ルキルアミド基及びエポキシ基から選択される反応性官能基を少なくとも１種類含む基を
表す）組成物を目的とする。
【００５４】
ここで用いる場合“アルキレン”は非環式又は環式の、Ｃ２ないしＣ２５の炭素鎖長を
持つ飽和型炭化水素基を表す。好適なアルキレン基の非限定例には、それぞれ例えば（Ｃ
Ｈ２）３、（ＣＨ２）４、（ＣＨ２）５、（ＣＨ２）１０及び（ＣＨ２）２３の様なプロ
ペニル、１−ブテニル、１−ペンテニル、１−デセニル及び１−ヘンエイコセニル由来の
基、及びイソプレン及びミルセンが含まれるが、これらに限定されない。
【００５５】
ここで用いられる“オキシルアルキレン”とは、２個の炭素原子に結合し、その間に組
み込まれている少なくとも１個の酸素原子を含み、且つＣ２ないしＣ２５のアルキレン炭
素鎖長を有するアルキレン基を指す。好適オキシアルキレン基の非限定例には、トリメチ
ルプロパンモノアリルエーテル、トリメチルプロパンジアリルエーテル、ペンタエリスリ
トールモノアリルエーテル、ポリエトキシル化アリルアルコール及び−（ＣＨ２）３ＯＣ
Ｈ２Ｃ（ＣＨ２ＯＨ）２（ＣＨ２ＣＨ２−）の様なポリプロポキシル化アリルアルコール
に由来するオキシアルキレン基が含まれる。
【００５６】
ここで用いられる“アルキレンアリール”は、例えばフェニルの様な少なくとも１個の
アリール基で置換され、Ｃ２ないしＣ２５のアルキレン炭素鎖長を有する非環式アルキレ
ン基を意味する。望まれる場合にはアリール基は更に置換することができる。アリール基
に関する好適置換基の非限定例には、ヒドロキシル基、ベンジル基、カルボン酸基及び脂
肪族炭化水素基が含まれるが、これらに限定されない。好適アルキレン基アリール基の非
限定例には−（ＣＨ２）２Ｃ６Ｈ４−及び−ＣＨ２ＣＨ（ＣＨ２）Ｃ６Ｈ３（Ｃ（ＣＨ３
）２（ＮＣＯ）の様なスチレン及び３−イソプロペニル−∝、∝−ジメチルベンジルイソ
シアネートが含まれるが、これらに限定されない。ここで使用する“アルケニレン”とは
、１以上の二重結合を有し、そしてＣ２ないしＣ２５のアルケニレン炭素鎖長を有する非
環式又は環式のアルキレン基を意味する。好適なアルケニレン基の非限定例には、例えば
ＳＵＲＦＹＮＯＬ１０４としてペンシルバニア州、アレンタウン（Ａｌｌｅｎｔｏｗｎ，
Ｐｅｎｎｓｙｌｖａｎｉａ）にあるエアープロダクツアンドケミカルス社（Ａｉｒ  Ｐｒ
ｏｄｕｃｔｓ  ａｎｄ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ、Ｉｎｃ）より市販されている２，４，７，
９−テトラメチル−５−デシン−４，７−ジオールの様なプロパルギルアルコール及びア
セチレン性ジオール由来のアルケニレン基が含まれる。
【００５７】
式（ＩＩ）及び（ＩＩＩ）は概略（ｄｉａｇｒａｍｍａｔｉｃ）式であり、望まれる場
合にはブロックを使用してもよいが、挿入部分は必ずブロックされていることは意味して
ない。幾つかの例では、ポリシロキサンは各種シロキサン単位を含む。使用するシロキサ
ン単位の数が多くなるほどその様になり、特に複数の異なるシロキサン単位を使用した場
合に著しい。複数のシロキサン単位が用いられ、そしてブロックを形成することが望まし
い例では、結合してブロック化合物を形成できる様なオリゴマーが形成できる。反応体を
賢く選択することで、異なる構造を持つ化合物又は構造を変えるブロックが使用できるだ
ろう。
【００５８】
更に別の態様では、本発明は前記組成物にあって、粒子が少なくとも１つのポリシロキ
サンと異なっている組成物を目的とする。更に別の態様では、本発明は前記組成物にあっ
て、組成物に組み込む前に粒子が１００ナノメートル未満の平均粒子サイズを有している
組成物を目的とする。平均粒子サイズを測定することに関す当業者既知の方法は以下に詳
細論じられている。
【００５９】
態様の一つでは、本発明は前記組成物にあって、前記置換基Ｒ３がオキシアルキレン基
を表す組成物を目的とする。別の態様では、Ｒ３はオキシアルキレン基であり、且つＸは
少なくとも２個の反応性官能基を含む基を表す。
【００６０】
別の態様では、本発明は上記構造（ＩＩ）又は（ＩＩＩ）を有する少なくとも１つのポ
リシロキサンを含む前記組成物にあって、式中の（ｎ＋ｍ）が２ないし９の範囲である組
成物を目的とする。さらに別の態様では、上記構造式（ＩＩ）又は（ＩＩＩ）を有する少
なくとも１つのポリシロキサンを含む前記組成物の（ｎ＋ｍ）は２ないし３の範囲である
。別の態様では、上記構造（ＩＩ）又は（ＩＩＩ）を有する少なくとも１つのポリシロキ
サンを含む前記組成物中の（ｎ‘＋ｍ’）は２ないし９の範囲である。別の態様では、上
記構造（ＩＩ）又は（ＩＩＩ）を有する少なくとも１つのポリシロキサンを含む前記組成
物の（ｎ‘＋ｍ’）は２ないし３の範囲である。
【００６１】
態様の一つでは、本発明は式中のＸがヒドロキシル基及びカルバメート基より選択され
る反応性官能基を少なくとも１個含む基を表している前記組成物を目的としている。別の
態様では、本発明は式中のＸが少なくとも２個のヒドロキシル基を含む基を表している前
記組成物を目的としている。さらに別の態様では、本発明は式中のＸがＨ、モノヒドロキ
シ−置換型有機基、及び次の構造式（Ｖ）を持つ基より選択される少なくとも１つの基含
み：（Ｖ）Ｒ４−（ＣＨ２−ＯＨ）ｐ（前記式中のｐが２の時には置換基Ｒ４が
【００６２】
【化９】
2009197238.tif 000010
を表し、置換基Ｒ３がＣ１ないしＣ４アルキレン基を表すか、又はｐが３の時には置換基
Ｒ４が（下式）
【００６３】
【化１０】
2009197238.tif 000011
を表す）より選択される少なくとも１個の基を含む基にあって、前記Ｘの少なくとも一部
が構造式（Ｖ）を有する基である前記組成物を目的とする。別の態様では、本発明は前記
式中のｍが２であり且つｐが２である前記組成物を目的とする。
【００６４】
態様の一つでは、本発明は構造（ＩＩ）及び（ＩＩＩ）を有する少なくとも１つのポリ
シロキサンを含む前記組成物にあって、硬化剤が存在しない場合であり且つ少なくとも１
つのポリシロキサンがシラノールの部分縮合体である場合には、部分縮合体の重量の７０
％以下がＣＨ３Ｓｉ（ＯＨ）３の部分縮合体である組成物を目的とする。これら様々な態
様に使用されるこれら成分は上記のコーティング成分より選択することができる。
【００６５】
態様の一つでは、本発明は前記の組成物にあって、少なくとも１つのポリシロキサン（
ａ）が、組成物の他の産物に加えられる場合に、組成物を形成する成分の樹脂固形物総重
量を基に０．０１ないし９０重量％の範囲の量で組成物中に存在している組成物を目的と
する。別の態様では、本発明は前記の組成物にあって、少なくとも１つのポリシロキサン
（ａ）が、組成物の他の産物に加えられる場合に、組成物を形成する成分の樹脂固形物総
重量を基に少なくとも２重量％の範囲の量で組成物中に存在している組成物を目的とする
。別の態様では、本発明は前記の組成物にあって、少なくとも１つのポリシロキサン（ａ
）が、組成物の他の産物に加えられる場合に、組成物を形成する成分の総重量を基に少な
くとも５重量％の範囲の量で組成物中に存在している組成物を目的とする。さらに別の態
様では、本発明は前記の組成物にあって、少なくとも１つのポリシロキサン（ａ）が、組
成物の他の産物に加えられる場合には、組成物を形成する成分の樹脂固体の総重量を基に
少なくとも１０重量％の範囲の量で組成物中に存在している組成物を目的とする。
【００６６】
態様の一つでは、本発明は前記の組成物にあって、少なくとも１つのポリシロキサン（
ａ）が、組成物の他の産物に加えられる場合に、組成物を形成する成分の樹脂固形物の総
重量を基に９０重量％未満の量組成物中に存在している組成物を目的とする。別の態様で
は、本発明は前記の組成物にあって、少なくとも１つのポリシロキサン（ａ）が、組成物
の他の産物に加えられる場合に、組成物を形成する成分の樹脂固形物の総重量を基に８０
重量％未満の量組成物中に存在している組成物を目的とする。別の態様では、本発明は前
記の組成物にあって、少なくとも１つのポリシロキサン（ａ）が、組成物の他の産物に加
えられる場合に、組成物を形成する成分の樹脂固形物の総重量を基に６５重量％未満の量
組成物中に存在している組成物を目的とする。さらに別態様では、本発明は前記組成物に
あって、少なくとも１つのポリシロキサン（ａ）が、組成物の他の産物に加えられる場合
に、組成物を形成する成分の樹脂固形物の総重量を基に３０重量％未満の量組成物中に存
在している組成物を目的とする。少なくとも１つのポリシロキサン（ａ）の量は上記列挙
値を含むこれら値の組み合わせの範囲にある。
【００６７】
ここに用いる場合、組成物を形成する成分の“樹脂固形物の総重量を基に”とは、組成
物形成中に加えられた成分の量が、コーティング組成物形成中に存在する粒子を含まない
ポリシロキサン、塗膜形成成分及び硬化剤中の固形物（非揮発物）、溶媒、又は封鎖型ア
ミン安定化剤、触媒、光開始剤、体質顔料及び充填剤を含む色素、流動性添加物及びＵＶ
光吸収剤といったその他添加物の総重量に基づくことを意味する。
【００６８】
別の態様では、本発明は前記いずれかの組成物にあって、少なくとも１つのポリシロキ
サン（ａ）が少なくとも次の反応物の反応産物である：（ｉ）少なくとも１つの式（ＶＩ
）のポリシロキサン：
【００６９】
【化１１】
2009197238.tif 000012
（式中各置換基Ｒは同一でも又異なっていても良く、Ｈ、ＯＨ、一価炭化水素基、一価の
シロキサン基及び前記いずれかの組み合わせより選択される基を表し；前記式中のＲによ
り表される基の少なくとも１つがＨであり、ｎ‘が０ないし１００の範囲にあり、また０
ないし１０の範囲でもよく、そして更に０ないし５の範囲でも良く、その結果ポリシロキ
サンのＳｉＨ含有％が２ないし５０％であり、また５ないし２５％でもよい）；及び（ｉ
ｉ）ヒドロキシル基、カルボキシル基、イソシアネート基、ブロック型ポリイソシアネー
ト基、第１アミン基、第２アミン基、アミド基、カルバメート基、尿素基、ウレタン基、
ビニル基、アクリレート基やメタクリレート基の様な不飽和エステル基、マレイミド基、
フマレート基、スルホニウム基やアンモニウム基の様なオニウム塩基、無水物基、ヒドロ
キシルアルキルアミド基及びエポキシ基より選択される少なくとも１つの官能基を含む少
なくとも１つの分子、及びヒドロキシル化反応できる少なくとも１つの不飽和結合。
【００７０】
様々なＲ基が同一又は異なっていても良く、そして特定の態様ではＲ基は全てが一価の
炭化水素基であるか、又は一価の炭化水素基とヒドロキシル基の様な異なる基の混合体で
あることを認識しなければならならい。
【００７１】
別の態様では、この反応産物はゲル化していない。ここで用いられる“ゲル化していな
い”とは、例えばＡＳＴＭ−Ｄ１７９５又はＡＳＴＭ−Ｄ４２４３に従い決定される様な
、好適溶媒中に溶解された時に架橋は実質的に持たず、そして固有の粘度を持たない反応
産物を意味表す。反応産物の固有の粘度はその分子量を表している。一方ゲル化した反応
産物は、極端な高分子であるため、固有粘度が高すぎ測定することができない。ここで用
いる場合、架橋を実質持たない反応産物はゲル濾過クロマトグラフィーにより決定された
場合に１，０００，０００未満の平均分子量（Ｍｗ）を持つ反応産物を意味する。
【００７２】
上記反応物（ｉｉ）内の不飽和のレベルは、ゲル化していない反応産物が得られるよう
に選択できることにも注意すべきである。換言すればより高いＳｉ−Ｈ官能価の平均値を
有するシリコン水素化物を含むポリシロキサンを用いれば、反応産物（ｉｉ）の飽和度を
より低くすることができる。例えばシリコン水素化物（ｉ）を含むポリシロキサンは、ｎ
‘が０ないし５の範囲でありＳｉ−Ｈ官能価の平均値が２又はそれより低い低分子量物質
でもよい。この場合、反応物（ｉｉ）はゲル化することなくヒドロシリル化反応できる２
又はそれより多い不飽和結合を含む事ができる。
【００７３】
シリコン水素化物（ｉ）を含むポリシロキサンの非限定例には、ｎ‘が０でありＳｉ−
Ｈ官能価が２である１，１，３，３−テトラメチルジシロキサン；及びｎ’が４ないし５
の範囲であり、平均Ｓｉ−Ｈ官能価が約２であるシリコン水素化物を含む、ＢＡＳＦ社よ
りＭＡＳＩＬＷＡＸ  ＢＡＳＥとして市販されている様なポリメチルポリシロキサンが含
まれる。
【００７４】
上記の反応物（ｉｉ）として使用される物質は、トリメチルプロパンモノアリルエーテ
ル、ペンタエリスリトールモノアリルエーテル、トリメチルオールプロパンジアリルエー
テル、ポリエトキシル化アルコールポリプロポキシル化アルコール及びポリブトキシル化
アルコールの様なポリオキシアルキレンアルコール、ウンデシレン酸−エポキシ付加物、
アリルグリシジルエーテル−カルボン酸付加物及び前記いずれかの混合体より選択される
ヒドロキシル官能基含有アリルエーテルを含むことができる。ヒドロキシル官能性ポリア
ルキルエーテルとヒドロキシル官能性モノアリルエーテル又はアリルアルコールとの混合
体も同様に好適である。特定の例では、反応物（ｉｉ）は末端位置に少なくとも１つの不
飽和結合を含む事ができる。反応条件及び反応物（ｉ）と（ｉｉ）の比は希望の官能基を
形成する様に選択される。
【００７５】
ヒドロキシル官能基含有ポリシロキサン（ａ）は、無水物及びヒドロキシル官能基との
反応のみに適した反応条件下にヒドロキシル官能基を含むポリシロキサンを無水化物とを
反応させることで半−エステル酸基を形成することができ、その他のエステル化が起こら
ないようにできる。好適無水物の非限定例には無水ヘキサヒドロフタル酸、無水メチルヘ
キサヒドロフタル酸、無水フタル酸、無水トリメチル酸、無水コハク酸、無水クロレンド
酸、無水アレニルコハク酸及び無水オクテニルコハク酸の様な無水置換型アルケニル、及
び前記いずれかの混合物が含まれる。
【００７６】
この様にして調整された半−エステル基−含有反応産物は更にモノエポキシドと反応し
、ポリシロキサン含有第２ヒドロキシル基を形成することができる。好適モノエポキシド
の非限定例はフェニルグリシジルエーテル、ｎ−ブチルグリシジルエーテル、クレシルグ
リシジルエーテル、イソプロピルグリシジルエーテル、グリシジルシェルケミカル社（Ｓ
ｈｅｌｌ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏ）より販売されているＣＡＲＤＵＲＡ  Ｅの様なバー
セテート、及び前記いずれかの混合物である。
【００７７】
別の態様では、本発明は少なくとも１つのポリシロキサン（ａ）が少なくとも以下の反
応物の反応産物を含むカルバメート官能基−含有ポリシロキサンである前記組成物を目的
とする：
（ｉ）前記Ｒ及びｎ‘がその構造に関する上記同様である上記構造（ＶＩ）のシリコン無
水物を含む少なくとも１種類おポリシロキサン；
（ｉｉ）上記のヒドロシリル化反応を起こすことができる１又はそれより多い不飽和結合
を有する少なくとも１つのヒドロキシル官能基含有物質；及び
（ｉｉｉ）アルコール又はグリコールエーテル及び尿素の反応産物を含む、少なくとも１
つの低分子量カルバメート官能性物質。
【００７８】
この様な“低分子量カルバメート官能性物質”の例は、メチルカルバメート及びヘキシ
ルカルバメートの様なアルキルカルバメート、及び参照されここに取り込まれている米国
特許第５，９２２，４７５号及び第５，９７６，７０１号に記載されている様なグリコー
ルエーテルカルバメートを含むが、これらに限定されない。
【００７９】
カルバメート官能基は、“トランスカルバモイル化”法を介してヒドロキシル官能基−
含有ポリシロキサンと低分子量カルバメート官能性物質とを反応させることでポリシロキ
サンに取り込むことができる。アルコール又はグリコールエーテルより誘導できる低分子
量カルバメート官能性物質は、分子当たり平均２又はそれより多いヒドロキシル基を持つ
物質であるポリシロキサンポリオールの遊離型ヒドロキシル基と反応でき、カーバメート
官能性ポリシロキサン（ａ）及び基のアルコール又はグリコールエーテルを生ずる。反応
体（ｉ）、（ｉｉ）及び（ｉｉｉ）の反応条件及び比率は望ましい基を形成する様に選択
される。
【００８０】
低分子量カルバメート官能性物質は、アルコール又はグリコールエーテルをブチル第１
スズ酸の様な触媒存在下に尿素と反応させることで調製できる。好適アルコールの非限定
例には、例えばメタノール、エタノール、プロパノール、ブタノール、シクロヘキサノー
ル、２−エチルヘキサノール及び３−メチルブタノールの様な低分子量脂肪族、環式脂肪
族及び芳香族アルコールが含まれる。好適グリコールエーテルの非限定例には、エチレン
グリコールメチルエーテルやプロピレングリコールメチルエーテルが含まれる。ポリシロ
キサン中へのカルバメート官能基の取り込みは、イソシアン酸をポリシロキサンの遊離型
ヒドロキシル基と反応させることで達成することができる。
【００８１】
上記の如く、ヒドロキシル又はカルバメートに加え、又はそれに代わって、少なくとも
１つのポリシロキサン（ａ）はカルボキシル基、イソシアネート基、ブロック型ポリイソ
シアネート基、カルボン酸エステル基、第１又は第２アミン基、アミド基、尿素基、ウレ
タン基、無水物基、ヒドロキシルアルキルアミド基、エポキシ基及び前記いずれかの混合
体の様なその他反応性官能基を１以上含むことができる。
【００８２】
少なくとも１つのポリシロキサン（ａ）がカルボキシル官能基を含む場合、少なくとも
１つのポリシロキサン（ａ）は上記のヒドロキシル官能基を含む少なくとも１つのポリシ
ロキサンとポリカルボン酸又は無水物とを反応することにより調製できる。使用に好適な
ポリカルボン酸の非限定例にはアジピン酸、コハク酸及びドデカン２酸が含まれる。好適
な無水物の被限定例には、上記の無水物が含まれる。反応条件及び反応体比率は望まれる
官能基を形成する様に選択される。
【００８３】
少なくとも１つのポリシロキサン（ａ）が１又はそれ以上のイソシアネート官能基を含
む場合には、少なくとも１つのポリシロキサン（ａ）は上記のヒドロキシル官能基を含む
少なくとも１つのポリシロキサンをジイソシアネートの様なポリイソシアネートと反応さ
せることで調製できる。好適ポリイソシアネートの非限定例は、例えば１，４−テトラメ
チレンジイソシアネート及び１，６−シクロヘキシルジイソシアネートの様な脂肪族ジイ
ソシアネート；例えば１，４−シクロヘキシルジイソシアネートお、イソフォロンジイソ
シアネート及びα，α−キシレンジイソシアネートの様な環式脂肪族ジイソシアネート；
及び例えば４，４‘−ジフェニルメタンジイソシアネート、１，３−フェニレンジイソシ
アネート及びトリレンジイソシアネートの様な芳香族ポリイソシアネートの様な脂肪族ポ
リイソシアネートが含まれる。これら及びその他好適ポリイソシアネートは、参照されこ
こに取り込まれている米国特許第４，０４６，７２９号、第５欄、２６行ないし第６欄、
２８行により詳細に記述されている。反応条件及び反応体比率は望まれる官能基を形成す
る様に選択される。
【００８４】
構造（ＩＶ）中の置換基（Ｘ）はイソシアネート、ヒドロキシル、第１又は第２アミン
官能基、あるいは前記いずれかの組合せで終止するポリマー性ウレタン又は尿素含有材料
を含むことができる。置換基Ｘがこれら官能基を含む場合、少なくとも１つのポリシロキ
サン（ａ）は少なくとも、上記のポリシロキサンポリオール、１以上のポリイソシアネー
ト及び随意にヒドロキシル基、第１アミン基及び第２アミン基より選択された分子当たり
少なくとも２個の活性水素原子を有する１以上の化合物の反応産物である。
【００８５】
好適ポリイソシアネートの非限定例は上記のポリイソシアネートである。分子当たり少
なくとも２個の活性水素原子を有する化合物の非限定例には、第１又は第２アミン基を含
むポリオール及びポリアミンが含まれる。
【００８６】
好適ポリオールの非限定例には、チオエーテルを含むポリアルキレンエーテルポリオー
ル；ポリヒドロキシポリエステルアミドを含むポリエステルポリオール；及びヒドロキシ
ル含有ポリカプロラクトン及びヒドロキシ含有脂環式共重合体が含まれる。例えばエチレ
ングリコール１，６−ヘキサンジオール、ビスフェノールＡ等の様なグリコール、又はト
リメチルオールプロパン、ペンタエリスリトール等の高級ポリオールの様な各種ポリオー
ルのオキシアルキル化により形成されるポリエーテルポリオールも有用である。ポリエス
テルポリオールもまた利用できる。これら及びその他好適ポリオールは共に参照されここ
に取り込まれている米国特許第４，０４６，７２９号、第７欄、５２行ないし第８欄９行
；第８欄２９行ないし第９欄６６行；及び米国特許第３，９１９，３１５号、第２欄、６
４行ないし第３欄３３行に記載されている。
【００８７】
好適ポリアミンの非限定例には、窒素原子に結合した基が飽和型又は不飽和型の脂肪族
、脂環式、芳香族、芳香族−置換型−脂肪族、脂肪族−置換型−芳香族第１又は第２ジア
ミン又はポリアミンが含まれる。好適脂肪族及び脂環式ジアミン例には、１，２−エチレ
ンジアミン、１，２−ポルフィレンジアミン、１，８−オクタンジアミン、イソフォロン
ジアミン、プロパン−２，２−シクロヘキシルアミン等が含まれる。好適芳香族ジアミン
には例えばｏ−フェニレンジアミンやｐ−トリレンジアミンの様なフェニレンジアミン及
びトルエンジアミンが含まれる。これら及びその他の好適ポリアミンは、参照されここに
取り込まれている米国特許第４，０４６，７２９号内、第６欄６１行ないし第７欄２６行
に詳細記述されている。
【００８８】
態様の一つでは、構造（ＩＶ）の置換基Ｘはヒドロキシル又はカルボン酸官能基で終止
するポリマー性エステル含有期を含むことができる。Ｘがこの様な基の場合には、少なく
とも１つのポリシロキサン（ａ）は上記の１種類以上のポリシロキサンポリオール、少な
くとも１個のカルボン酸官能基を持つ１以上の物質、及び１以上の有機ポリオールの反応
産物であろう。少なくとも１個のカルボン酸官能基を有する物質の好適例には、例えば米
国特許第４，６８１，８１１号に記載されているカルボン酸基含有アクリルポリマー、ポ
リエステルポリマー及びポリウレタンポリマーの様な当分野周知のカルボン酸基含有ポリ
マーが含まれる。
【００８９】
好適有機ポリオールの非限定例には、上記記載の有機ポリオールが含まれる。
【００９０】
エポキシ基を含む少なくとも１つのポリシロキサン（ａ）を形成するために、上記のヒ
ドロキシル官能基を含むポリシロキサンを更にポリエポキシドと反応させることができる
。ポリエポキシドは脂肪族又は環式脂肪族ポリエポキシド又は前記いずれかの混合体でよ
い。使用に好適なポリエポキシドの非限定例には、例えばグリシジル（メタ）アクリレー
トやアリルグリシジルエーテルの様な少なくとも１個のエポキシ基を有するエチレン的に
不飽和な少なくとも１つのモノマーと、エポキシ官能価を持たないエチレン的に不飽和な
１種類以上のモノマーとから調製されたエポキシ官能性アクリル酸コポリマーを含む。こ
の様なエポキシ官能性アクリル酸コポリマーの調製は、参照されここに取り込まれている
米国特許第４，６８１，８１１号、第４欄５２行ないし第５欄、５０行に詳細記載されて
いる。反応条件及び反応物の比率は、望まれる官能基を形成する様に選択される。
【００９１】
好適ポリアミン硬化剤の非限定例には、窒素原子に結合したラジカルが飽和又は不飽和
の脂肪族、脂環式、芳香族、芳香族−置換−脂肪族、脂肪族−置換型−芳香族及び複素環
式である第１又は第２ジアミン又はポリアミンが含まれる。好適脂肪族及び脂環式ジアミ
ンの非限定例には、１，２−エチレンジアミン、１，２−プロピレンジアミン、１，８−
オクタンジアミン、イソフォロンジアミン、プロパン−２，２−シクロヘキシルアミン等
が含まれる。好適芳香族ジアミンの非限定例には、例えばｏ−フェニレンジアミンやｐ−
トリレンジアミンであるフェニレンジアミン及びトルエンジアミンが含まれる。これら及
びその他好適ポリアミンは、参照されここに取り込まれている米国特許第４，０４６，７
２９号の第６欄、６１行ないし第７欄、２６行に記載されている。
【００９２】
一つの態様において、構造（ＩＶ）の置換基Ｘは、ヒドロキシルまたはカルボン酸官能
基で終端されているポリマーエステル含有基を含み得る。Ｘがかかる基であるとき、少な
くとも１種のポリシロキサン（ａ）は、上記に記載されたような１種またはそれ以上のポ
リシロキサンポリオールと、少なくとも１個のカルボン酸官能基を有する１種またはそれ
以上の物質と、１種またはそれ以上の有機ポリオールとの反応生成物であり得る。少なく
とも１個のカルボン酸官能基を有する物質の非制限的な適当な例は、当該技術において周
知のカルボン酸基含有ポリマー、たとえば、米国特許第４，６８１，８１１号に記載され
ているもののようなカルボン酸基含有のアクリルポリマー、ポリエステルポリマーおよび
ポリウレタンポリマーを包含する。適当な有機ポリオールの非制限的例は、上記に記載さ
れたものを包含する。
【００９３】
エポキシ基を含有する該少なくとも１種のポリシロキサン（ａ）を形成させるために、
上記に記載されたようなヒドロキシル官能基を含有する少なくとも１種のポリシロキサン
は、ポリエポキシドと更に反応され得る。ポリエポキシドは、脂肪族もしくは環状脂肪族
ポリエポキシドまたは前記のもののいずれかの混合物であり得る。用いるのに適したポリ
エポキシドの非制限的例は、少なくとも１個のエポキシ基を有する少なくとも１種のエチ
レン不飽和モノマー（たとえば、グリシジル（メト）アクリレートおよびアリルグリシジ
ルエーテル）とエポキシ官能基を有さない１種またはそれ以上のエチレン不飽和モノマー
とから製造されたエポキシ官能性アクリルコポリマーを包含する。かかるエポキシ官能性
アクリルコポリマーの製造は、米国特許第４，６８１，８１１号第４欄第５２行ないし第
５欄第５０行（参照によりここに合体される）に詳細に記載されている。反応条件および
反応体の比率は、所望官能基を形成するよう選択される。
【００９４】
態様の一つでは、本発明は前記組成物にあって組成物が複数の粒子を含んでいるものを
目的とする。別の態様では、本発明は前記の組成物にあって、前記粒子が組成物に取り込
まれる前に５０ミクロン未満の平均粒子サイズを持つ組成物を目的とする。別の態様では
、本発明は前記の組成物にあって、前記粒子が組成物に取り込まれる前に１ないし１００
０ナノメートル未満の範囲の平均粒子サイズを持つ組成物を目的とする。別の態様では、
本発明は前記の組成物にあって、前記粒子が組成物に取り込まれる前に１ないし１００ナ
ノメートルの範囲の平均粒子サイズを持つ組成物を目的とする。
【００９５】
別の態様では、本発明は前記組成物にあって、前記粒子が組成物に取り込まれる前に５
ないし５０ナノメートルの範囲の平均粒子サイズを持つ組成物を目的とする。別の態様で
は、本発明は前記組成物にあって、前記粒子が組成物に取り込まれる前に５ないし２５ナ
ノメートルの範囲の平均粒子サイズを持つ組成物を目的とする。粒子サイズは列挙した数
値を含むこれら値の何れかの組合せの範囲である。
【００９６】
粒子の平均粒子サイズが１ミクロンより大きい態様では、平均粒子サイズは既知のレー
ザー散乱技術により測定できる。例えばこの様な平均粒子サイズは、６３３ｎｍの波長を
持つヘリウムレーザーを利用し粒子サイズを測定し、そして粒子が球形であると仮定する
、即ち“粒子サイズ”が粒子を完全に囲む最小の球体を意味するＨｏｒｉｂａ  Ｍｏｄｅ
ｌ  ＬＡ９００レーザー回折粒子サイズ装置を用い測定される。
【００９７】
粒子のサイズが１ミクロン以下である本発明の別の態様では、平均粒子サイズは透過型
電子顕微鏡（“ＴＥＭ”）像の電子顕微鏡写真を眼で検証し、像中の粒子の直径を測定し
てＴＥＭ像の倍率を基に平均粒子サイズを計算することで決定できる。当業者はこの様な
ＴＥＭ像の調製方法を理解するだろうし、またそのような方法の一例が以下例中に開示さ
れる。本発明の非限定的態様では、１０５，０００倍のＴＥＭ像が作られ、この倍率を１
０００で除することで変換係数を得ている。目視検査では粒子の直径はミリメートルで測
定され、この変換係数を用いて測定値はナノメートルに変換される。粒子直径は、粒子を
完全に取り囲む最小直径球体を意味する。
【００９８】
粒子の形（又は形態）は本発明の具体的態様及びその目的とする応用に応じて変わるだ
ろう。例えば一般的な球状形態（固体ビーズ、マイクロビーズ、又は中空球体の様な）だ
けでなく、立方体、板状又は針状（細長又は繊維状）の粒子も利用できる。更に、粒子は
中空性、多孔性、又は無間隙型、又は前記いずれかの組合せ、例えば多孔性壁又は個体壁
を持つ中心部が中空のものの様な内部構造を持つことができる。好適粒子特性に関する更
なる情報に関しては、ここに参照され具体的に取り込まれているＨ．Ｋａｔｚら（編集）
、Ｈａｎｄｂｏｏｋ  ｏｆ  Ｆｉｌｌｅｒｓ  ａｎｄ  Ｐｌａｓｔｉｃｓ（１９８７）の
９−１０ページを参照。
【００９９】
当業者は、組成物に望まれる性質及び特性を付与するために、異なる平均粒子サイズを
持つ１又はそれ以上の粒子混合体を本発明の組成物内に取り込ませることができることを
理解するだろう。例えば、粒子サイズを変えた粒子を本発明の組成物内に利用することが
できる。
【０１００】
粒子はポリマー性及び非ポリマー性の無機物質、ポリマー性及び非ポリマー性の有機物
質、複合物質及び前記いずれかの混合物より選択される物質から形成できる。ここで用い
る用語“ポリマー性無機物質”とは、炭素以外の単一元素又は複数元素に基づく主鎖反復
単位を持つ重合性物質を意味する。更なる情報については、ここに参照され具体的に取り
込まれているＪａｍｅｓ  Ｍａｒｋら、Ｉｎｏｒｇａｎｉｃ  Ｐｏｌｙｍｅｒｓ，Ｐｒｅ
ｎｔｉｃｅ  Ｈａｌｌ  Ｐｏｌｙｍｅｒ  Ｓｃｉｅｎｃｅ  ａｎｄ  Ｅｎｇｉｎｅｅｒｉ
ｎｇ  Ｓｅｒｉｅｓ、（１９９２）、５ページを参照。ここで使用する用語“ポリマー性
有機物質”とはその全てが炭素を基本とした主鎖反復単位を持つ合成ポリマー性物質、半
合成ポリマー性物質及び天然ポリマー性物質を意味する。
【０１０１】
ここに用いる“有機物質”とは炭素含有化合物にあって、前記炭素が典型的にはそれ自
体及び水素に結合し、同様にしばしば他元素とも結合するが、二酸化炭素、カーバイド、
二硫化炭素等の２成分化合物；金属シアン化物、金属カルボニル等の３成分化合物；及び
例えば炭酸カルシウムや炭酸ナトリウムの様な金属炭酸エステルの様な炭素含有イオン性
化合物を除く化合物である。ここに参照され具体的に取り込まれている、Ｒ．Ｌｅｗｉｓ
、Ｓｒ．，Ｈａｗｌｅｙ’ｓ  Ｃｏｎｄｅｎｓｅｄ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｄｉｃｔｉｏｎ
ａｒｙ、（１２版、１９９３）の７６１−７６２ページ、及びＭ．Ｓｉｌｂｅｒｂｅｒｇ
、Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  Ｔｈｅ  Ｍｏｌｅｃｕｌａｒ  Ｎａｔｕｒｅ  ｏｆ  Ｍａｔｔｅ
ｒ  ａｎｄ  Ｃｈａｎｇｅ（１９９６）、５８６ページを参照。
【０１０２】
ここに用いられる用語“無機物質”とは、有機物質でないいずれかの物質を意味する。
【０１０３】
ここに用いられる用語“複合物質”とは２種類以上の物質の組合せを意味する。複合物
質より形成された粒子は一般にはその表面下の粒子内部の高度とは異なる高度をその表面
に持つ。より具体的には、当分野既知の技術を用いて粒子表面は化学的又は物理的にその
表面特性を変化させることを含むが、これに限定されない当分野周知の様式に変更するこ
とができる。
【０１０４】
例えば、粒子を１種類以上の二次物質によりコーティング、クラッディング又はカプセ
ル封入された１次物質より形成し、より柔軟な表面を持つ合成粒子を形成することができ
る。さらに別の代替態様では、複合物質から形成された粒子は各種形状の１次物質でコー
ティング、クラッディング、又はカプセル封入された１次物質より形成できる。本発明に
有用な粒子に関する更なる譲歩うについては、ここに参照去れ具体的に取り込まれている
Ｇ．Ｗｙｐｃｈ、Ｈａｎｄｂｏｏｋ  ｏｆ  Ｆｉｌｌｅｒｓ、第二版（１９９９）の１５
−２０２ページを見よ。
【０１０５】
発明の組成物中への使用に好適な粒子は、当分野既知の無機元素又は化合物を含むこと
ができる。好適粒子はセラミック物質、金属物質及び前記いずれかの混合体より形成でき
る。好適なセラミック物質には金属酸化物、金属炭酸エステル及び前記いずれかの混合体
。金属窒化物の具体的な非限定例は、例えば窒化ホウ素である；金属酸化物の具体的な非
限定例は、例えば参加亜鉛である：好適な金属硫化物の非限定例は、例えば二硫化モリブ
デン、二硫化タンタル、二硫化タングステン及び二硫化亜鉛である；金属シリカ物の非限
定好適例は、例えばシリカアルミニウム及びヒル石の様なシリカマグネシウムである。
【０１０６】
粒子は例えばコロイド、ヒューム又は無定形状のシリカ、アルミナ又はコロイド状アル
ミナ、二酸化チタン、参加セシウム、酸化イットリウム、コロイド状イッタリア、例えば
コロイド状又は不定形ジルコニアの様なジルコニア、及び前記いずれかおの混合物の様な
実質単一の無機酸化物のコア、又は別のタイプの有機酸化物が沈積されたあるタイプの無
機酸化物のコアを含むことができる。発明の組成物が透過型トップコートとして、例えば
多成分型合成コーティング組成物の透明コートとして用いられる場合には、粒子は組成物
の光学特性に大きく干渉してはならない。ここで用いる“透過（型）”とは、硬化された
コーティングがＢＹＫ／Ｈａｚｅ  Ｇｌｏｓｓ装置を用いて測定した場合に５０未満のＢ
ＹＫ  Ｈａｚｅ指数を持つことを意味する。
【０１０７】
本発明の粒子形成に有用な非ポリマー性の無機物質は、グラファイト、金属、酸化物、
カーバイド、窒化物、ホウ化物、硫化物、シリカ、炭酸エステル、硫酸エステル及び水酸
化物から選択された無機物質を含む。有用な無機酸化物の非限定例は酸化亜鉛である。好
適な無機硫化物の非限定例には、二硫化モリブデン、二硫化タンタル、二硫化タングステ
ン、二硫化亜鉛がある。有用な無機シリカ塩の非限定例は、シリカアルミニウム及びバー
ミキュライトの様なシリカマグネシウムを含む。好適金属の非限定例にはモリブデン、白
金、パラジウム、ニッケル、アルミニウム、銅、金、鉄、銀、合金、及び前記いずれかの
混合物が含まれる。
【０１０８】
態様の一つでは、本発明は前記組成物にあって前記粒子がヒュームドアルミニウム、不
定形シリカ、コロイドシリカ、アルミナ、コロイド状アルミナ、二酸化チタン、酸化セシ
ウム、酸化イットリウム、コロイド状イットリア、ジルコニア、コロイド状ジルコニア及
び前記いずれかの混合体より選択される組成物を目的とする。別の態様では、本発明は前
記組成物にあって前記粒子がコロイドシリカである組成物を目的とする。上開示の如く、
これら物質は表面処理されていても、又はされていなくともよい。組成物はゾル−ゲル工
程によりインサイチューでのシリカ粒子形成に好適な前駆体を含むことができる。本発明
の組成物は、加水分解されインサイチューにシリカ粒子を形成できるアルコキシシランを
含むことができる。例えばテトラエチルオルトシリカ塩エステルは塩酸の様な酸により加
水分解でき、縮合されシリカ粒子を形成することができる。その他有用な粒子には、参照
されここに取り込まれている米国特許第５，８５３，８０９号、第６欄、５１行ないし８
欄、４３行に記載の様な表面修飾シリカが含まれる。
【０１０９】
本発明の態様の一つでは、粒子はポリマー性コーティング又はポリマー性基材を摩食で
きる物質の高度より高い硬度を持つ。ポリマー性コーティング又はポリマー性基材を摩食
できる物質の例には、泥、砂、岩、ガラス、洗車ブラシ等が含まれるが、これらに限定さ
れない。粒子及びポリマー性コーティング又はポリマー性基材を摩食できる物質の硬度は
、例えばＶｉｃｋｅｒｓ又はＢｒｉｎｅｌｌ硬度といった通常の硬度測定法により決定で
きるが、好ましくは１ないし１０のスケールで物質表面の相対引っ掻き抵抗性を示す原型
のＭｏｈｓの硬度スケールに従い測定される。本発明での使用に好適な無機物質から形成
された幾つかの粒子の非限定例のＭｏｈｓ硬度値を下表Ａに示す。
表Ａ
【０１１０】
【表１−１】
2009197238.tif 000013
【０１１１】
【表１−２】
2009197238.tif 000014
１参照されここに取り込まれているＫ．ｌｕｄｅｍａ，Ｆｒｉｃｔｉｏｎ，Ｗｅａｒ，
Ｌｕｂｒｉｃａｔｉｏｎ，（１９９６）の２７ページ。
【０１１２】
２Ｒ．Ｗｅａｓｔ（Ｅｄ），Ｈａｎｄｂｏｏｋ  ｏｆ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  ａｎｄ  
Ｐｈｙｓｉｃｓ，ＣＲＣ  Ｐｒｅｓｓ（１９７５）のページＦ−２２。
【０１１３】
３参照されここに取り込まれているＲ．Ｌｅｗｉｓ，Ｓｒ．，Ｈａｗｌｅｙ’ｓ  Ｃｏ
ｎｄｅｎｓｅｄ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｄｉｃｔｉｏｎａｒｙ（１２ｔｈ  Ｅｄ，１９９３
）の７９３ページ。
【０１１４】
４参照されここに取り込まれているＨａｗｌｅｙ’ｓ  Ｃｏｎｄｅｎｓｅｄ  Ｃｈｅｍ
ｉｃａｌ  Ｄｉｃｔｉｏｎａｒｙ（１２ｔｈ  Ｅｄ，１９９３）の１１１３ページ。
【０１１５】
５参照されここに取り込まれているＨａｗｌｅｙ’ｓ  Ｃｏｎｄｅｎｓｅｄ  Ｃｈｅｍ
ｉｃａｌ  Ｄｉｃｔｉｏｎａｒｙ（１２ｔｈ  Ｅｄ，１９９３）の７８４ページ。
【０１１６】
６Ｈａｎｄｂｏｏｋ  ｏｆ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  ａｎｄ  Ｐｈｙｓｉｃｓ，ＣＲＣ  
ＰｒｅｓｓのページＦ−２２。
【０１１７】
７Ｈａｎｄｂｏｏｋ  ｏｆ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  ａｎｄ  Ｐｈｙｓｉｃｓ，ＣＲＣ  
ＰｒｅｓｓのページＦ−２２。
【０１１８】
８Ｆｒｉｃｔｉｏｎ，Ｗｅａｒ，Ｌｕｂｒｉｃａｔｉｏｎ，（１９９６）の２７ページ
。
【０１１９】
９Ｆｒｉｃｔｉｏｎ，Ｗｅａｒ，Ｌｕｂｒｉｃａｔｉｏｎ，（１９９６）の２７ページ
。
【０１２０】
１０Ｆｒｉｃｔｉｏｎ，Ｗｅａｒ，Ｌｕｂｒｉｃａｔｉｏｎ，（１９９６）の２７ペー
ジ。
【０１２１】
１１Ｆｒｉｃｔｉｏｎ，Ｗｅａｒ，Ｌｕｂｒｉｃａｔｉｏｎ，（１９９６）の２７ペー
ジ。
【０１２２】
１２Ｈａｎｄｂｏｏｋ  ｏｆ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  ａｎｄ  Ｐｈｙｓｉｃｓ，ＣＲＣ
ＰｒｅｓｓのページＦ−２２。
【０１２３】
１３Ｈａｎｄｂｏｏｋ  ｏｆ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  ａｎｄ  Ｐｈｙｓｉｃｓ，ＣＲＣ
ＰｒｅｓｓのページＦ−２２。
【０１２４】
１４Ｈａｎｄｂｏｏｋ  ｏｆ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  ａｎｄ  Ｐｈｙｓｉｃｓ，ＣＲＣ
ＰｒｅｓｓのページＦ−２２。
【０１２５】
１５Ｈａｎｄｂｏｏｋ  ｏｆ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  ａｎｄ  Ｐｈｙｓｉｃｓ，ＣＲＣ
ＰｒｅｓｓのページＦ−２２。
【０１２６】
１６Ｈａｎｄｂｏｏｋ  ｏｆ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  ａｎｄ  Ｐｈｙｓｉｃｓ，ＣＲＣ
ＰｒｅｓｓのページＦ−２２。
【０１２７】
１７Ｈａｎｄｂｏｏｋ  ｏｆ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  ａｎｄ  Ｐｈｙｓｉｃｓ，ＣＲＣ
ＰｒｅｓｓのページＦ−２２。
【０１２８】
１８Ｈａｎｄｂｏｏｋ  ｏｆ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  ａｎｄ  Ｐｈｙｓｉｃｓ，ＣＲＣ
ＰｒｅｓｓのページＦ−２２。
【０１２９】
１９Ｒ．Ｗｅａｓｔ（Ｅｄ），Ｈａｎｄｂｏｏｋ  ｏｆ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  ａｎｄ
Ｐｈｙｓｉｃｓ，ＣＲＣ  Ｐｒｅｓｓ（７１ｓｔＥｄ．１９９０５）の４−１５８ペー
ジ。
【０１３０】
態様の一つでは粒子のＭｏｈｓ硬度値は５より大きい。ある態様では、シリカの様な粒
子のＭｏｈｓ硬度値は６より大きい。
【０１３１】
上記の如く、Ｍｏｈｓ硬度スケールは引っ掻きに対する物質の抵抗性に関係する。従っ
て、本発明は更にその表面の硬度がその表面下の粒子内部の硬度と異なる粒子も包含する
。より具体的には、上記の如く粒子表面は、表面下の硬度はポリマー性コーティング又は
ポリマー性基材を摩食可能な硬度より小さいが、一方粒子表面硬度はポリマー性コーティ
ング又はポリマー性基材を摩食できる物質の硬度より大きい様に、当分野既知の技術を用
い粒子表面の特性を化学的に変えることを含むが、これに限定されない当分野周知の方法
にて修飾することができる。
【０１３２】
それに代るものとしては、粒子は１以上の第２物質によりコーティング、クラッディン
グ、又はカプセル封入された第１物質から形成され、より硬い表面を持つ複合物質を形成
することができ。あるいは、粒子は第２物質の形状を変えることでコーティング、クラッ
ディング又はカプセル封入される１次物質から形成され、より硬い表面を持つ複合物質を
形成することができる。
【０１３３】
一例では、本発明を限定するものではないが、シリコンカーバイド又は窒化アルミニウ
ムの様な無機物質より形成された無機粒子にシリカ、カーボネート又はナノクレーコーテ
ィングを施し、有益な複合粒子を形成することができる。別の非限定例では、アルキル側
鎖を持つシランカップリング剤を無機酸化物より形成された無機粒子の表面に作用させ、
“より柔軟”な表面を持つ有益な複合粒子を与えることができる。その他の例には、非ポ
リマー性又はポリマー性物質より形成された粒子を、異なる非ポリマー性又はポリマー性
物質でクラッディングすること、カプセル封入すること又はコーティングすることが含ま
れる。この様な複合粒子の具体的非限定例はＤＵＡＬＩＴＥ（商標）であり、これは炭酸
カルシウムでコーティングされた合成ポリマー粒子であり、ニューヨーク州、バッファロ
ーのＰｉｅｒｃｅ  ａｎｄ  Ｓｔｅｖｅｎｓ社より市販されている。
【０１３４】
発明の非限定態様の一つでは、粒子は固形潤滑物質より形成される。ここで用いる用語
“固形潤滑物質”とは相対運動中の損傷からの保護をもたらすか、又は摩擦及び摩損を低
下するために２表面間に用いられる固体を意味する。態様の一つでは、固体潤滑物質は無
機固体潤滑物質である。ここで用いる“無機固体潤滑物質”とは、特徴的な結晶性の性質
を持ち、それにより自身を薄く平坦なプレートに変型させ、相互に滑りやすくして減摩性
の潤滑硬化をもたらす固体の潤滑剤を意味する。ここに参照され具体的に取り込まれてい
るＲ．Ｌｅｗｉｓ、Ｓｒ．，Ｈａｗｌｅｙ’ｓ  Ｃｏｎｄｅｎｓｅｄ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ
Ｄｉｃｔｉｏｎａｒｙ、（１２版、１９９３）の７１２ページを参照。摩擦とはある固
体が別の固体上を滑動する際の抵抗である。ここに参照され具体的に取り込まれているＦ
．Ｃｌａｕｓｓ、Ｓｏｌｉｄ  Ｌｕｂｒｉｃａｎｔｓ  ａｎｄ  Ｓｅｌｆ−Ｌｕｂｒｉｃ
ａｔｉｎｇ  Ｓｏｌｉｄｓ（１９７２）の１ページ。
【０１３５】
発明の非限定的態様の一つでは、粒子は多層構造を持つ。多層構造を持つ粒子は、シー
ト内では強い結合により、そしてシート間は弱いバンデルワールス結合により、六辺形に
配列した原子のシート又はプレートから構成されることで、低いシート間剪断強度を備え
ている。多層構造の非限定例は六方晶形構造である。多層フラーレン（即ちバッキーボー
ル）構造を持つ無機固形粒子もまたは本発明に有用である。
【０１３６】
本発明の粒子の形成に有用な、多層構造を持つ好適物質の非限定例には、窒化ホウ素、
グラファイト、金属ジカルコゲニド、マイカ、タルク、石膏、カオリナイト、方解石、ヨ
ウ化カドミニウム、硫化銀及び前記いずれかの混合体が含まれる。好適金属ジカルコゲニ
ドには二硫化モリブデン、二セレン化モリブデン、二硫化タンタル、二セレン化タンタル
、二硫化タングステン、二セレン化タングステン及び前記いずれかの混合体。
【０１３７】
粒子は非ポリマー性の有機物質から形成することができる。本発明に有用な非ポリマー
性有機物質の非限定例は、ステアレート（ステアレート亜鉛及びステアレートアルミニウ
ムの様な）、ダイヤモンド、カーボンブラック及びステアラミドが含まれるが、これらに
限定されない。
【０１３８】
粒子は無機ポリマー性物質より形成できる。有用な無ポリマー性物質の非限定例にはポ
リホスファゼン、ポリシラン、ポリシロキサン、ポリゲレマン類、高分子イオウ、ポリマ
ー性セレニウム、シリコン類、及び前記いずれかの混合体。本発明での利用に好適な無機
ポリマー性物質から形成された粒子の具体的非限定例は、架橋型シロキサンより形成され
、日本のＴｏｓｈｉｂａ  Ｓｉｌｉｃｏｎｅｓ社より販売されているＴＯＳＰＥＡＲＬ２
０である。
【０１３９】
粒子は合成有機ポリマー物質から形成できる。好適有機ポリマー性物質の非限定例には
熱硬化性物質及び熱可塑性物質が含まれるが、これらに限定されない。ここで用いる“熱
可塑性”材料は、熱に曝されると軟化し、室温まで冷却されると元の状態に復帰する物質
である。好適熱可塑性物質の非限定例にはポリエチレンテレフタレート、ポリブチレンテ
レフタレートお帯ポリエチレンナフタレートの様な熱可塑性ポリエステル、ポリカーボネ
ート、ポリエチレン、ポリプロピレン及びポリイソブテンの様なポリオレフィン類、スチ
レンとアクリル酸モノマーのコポリマーの様なアクリルポリマー、及びメタクリレート、
ポリアミド、熱可塑性ポリウレタン、ビニルポリマーを含むポリマー、ならびに前記いず
れかの混合体を含む。
【０１４０】
好適熱硬化性材料の非限定例には、熱硬化性ポリエステル、ビニルエステル、エポキシ
物質、フェノール樹枝、アミノプラスチック、熱硬化性ポリウレタン及び前記いずれかの
混合体。エポキシ物質から形成された合成ポリマー粒子の具体的非限定例はエポキシミク
ロゲル粒子である。ここで用いる“熱硬化性”物質は、加熱された時に不可逆的に固形化
するか“硬化”する物質である。熱硬化物質は架橋網目構造を形成する。ここで用いるポ
リマー性物質は、それが少なくとも部分的にポリマー性網目構造を形成した場合に“架橋
状態にある”。当業者は、架橋の存在及び程度（架橋密度）が窒素下にＴＡ装置ＤＭＡ２
９８０ＤＭＴＡアナライザーを利用した動的機械式熱分析（ＤＭＴＡ）の様な各種方法に
より決定できることを理解するだろう。この方法は、コーティング又はポリマーのフリー
フィルムのガラス手に温度と架橋密度を決定する。硬化物質のこれら物理特性は架橋され
た網目構造に関係している。
【０１４１】
粒子はまたポリマー性及び非ポリマー性無機物質、ポリマー性及び非ポリマー性有機物
質、複合物質、及び前記いずれかの組合せより形成された中空粒子でもよい。中球粒子が
形成される好適物質の非限定例は上記のものである。
【０１４２】
本発明の態様の一つでは、少なくとも１つのポリシロキサン（ａ）は粒子に対し非反応
性である。
【０１４３】
態様の一つでは、本発明は前記の組成物にあって、組成物のその他成分に加えられる場
合に、組成物を形成する成分の樹脂固体の総重量を基にして粒子が０．０１ないし７５重
量％量組成物中に存在している組成物を目的とする。別の態様では、本発明は前記組成物
にあって、組成物のその他成分に加えられる場合に、粒子が組成物中に組成物を形成する
成分の樹脂固体の総重量を基に少なくとも０．１重量％の量存在している組成物を目的と
する。別の態様では、本発明は前記組成物にあって、粒子が組成物のその他成分に加えら
れる場合に、組成物を形成する成分の樹脂固体の総重量を基に粒子が０．５重量％より多
い量組成物中に存在している組成物を目的とする。別の態様では、本発明は前記組成物に
あって、粒子が組成物のその他成分に加えられる場合に、組成物を形成する成分の樹脂固
体の総重量を基に５重量％より多い量の粒子が組成物中に存在している組成物を目的とす
る。
【０１４４】
２０Ｒ．Ｊ．Ｐｅｒｒｙ”Ａｐｐｌｉｃａｔｉｏｎｓ  ｆｏｒ  ＣｒｏｓｓＯＬｉｎｋ
ｅｄ  Ｓｉｌｏｘａｎｅ  Ｐａｒｔｉｃｌｅｓ”Ｃｈｅｍｔｅｃｈ，Ｆｅｂｒｕａｒｙ  
１９９９、３９−４４ページ参照。
【０１４５】
更に別の態様では、本発明は前記組成物にあって、粒子が組成物のその他成分に加えら
れる場合に、組成物を形成する成分の樹脂固体総重量を基にして７５重量％未満の量の粒
子が組成物中に存在している組成物を目的とする。別の態様では、本発明は前記組成物に
あって、粒子が組成物のその他成分に加えられる場合に、組成物を形成する成分の樹脂固
体総重量を基にして５０重量％未満の量の粒子が組成物中に存在している組成物を目的と
する。別の態様では、本発明は前記組成物にあって、粒子が組成物のその他成分に加えら
れる場合に、組成物を形成する成分の樹脂固体総重量を基にして２０重量％未満の量の粒
子が組成物中に存在している組成物を目的とする。更に別の態様では、本発明は前記組成
物にあって、粒子が組成物のその他成分に加えられる場合に、組成物を形成する成分の樹
脂固体総重量を基にして１０重量％未満の量の粒子が組成物中に存在している組成物を目
的とする。粒子量は、列挙された値を含むこれら値の何れかの組合せの範囲である。
【０１４６】
取り込み前、本発明に従い利用できる粒子の一つのクラスは、オルガノゾルの様な粒子
のゾルを含む。これらゾルは、上記の範囲の平均粒子サイズを持つ各種微粒子、コロイド
シリカでよい。
【０１４７】
コロイドシリカは、粒子がまず形成される間又はその後に、表面を修飾することができ
る。これら表面が修飾されたシリカは、所望される粒子状シリカの特性に応じて、その表
面上に化学的に結合した炭素含有成分、及び無水ＳｉＯ２基やＳｉＯＨ基の様な基、シリ
カ表面内に物理的に結合された又は化学的に結合された各種イオン基、吸着された有機基
、又は前記いずれかの組合せを含むだろう。この様な表面修飾型シリカは、参照されここ
に取り込まれている米国特許第４，６８０，２０４号に詳細記載されている。
【０１４８】
この様な物質は様々な技術により様々な形態に調製することができ、その非限定例はオ
ルガノゾル及び混合型ゾルを含む。ここに用いる用語“混合型ゾル”は、その分散媒体が
有機液体と水とを含んでいるコロイドシリカの分散体を含むことを意図している。この様
な小粒子状のコロイドシリカは容易に入手可能であり、そして実質無色であり、且つこの
様な組成物を着色するかその透明性を低下させる当分野既知の追加の色素又は成分を加え
ることなしに成体中に含有させることができる屈折率を持つことから、無色の透明コーテ
ィングを生ずる。
【０１４９】
粒子の好適非限定例にはＮｉｓｓａｎ  Ｃｈｍｅｉｃａｌ  ＣｏｍｐａｎｙよりＯＲＧ
ＡＮＯＳＩＬＩＣＡＯＳＬ（商標）ＭＴ−ＳＴのようなＯＲＧＡＮＯＳＩＬＩＣＡＳＯＬ
（商標）の商標にて、そしてＣｌａｒｉａｎｔ  ＣｏｒｐｏｒａｔｉｏｎよりＨＩＧＨＬ
ＩＮＫ（商標）として販売されているコロイドシリカ；Ｎａｌｃｏ
いるコロイド状ジルコニアが含まれる。
【０１５０】
粒子は本発明の組成物中に安定した分散体の形で取り込むことができる。粒子がコロイ
ド形状にある場合、分散体は粒子を振盪しながらキャリアー中に分散することで調製でき
、そして存在する溶媒は室温、真空下に取り除くことができる。ある態様ではキャリアー
は、少なくとも１つのポリシロキサン（ａ）を含むがこれに限定されないポリシロキサン
含有反応性感応基を含むが、これに限定されない以下詳細に記載される表面活性剤の様な
溶媒以外のものでもよいだろう。
【０１５１】
態様の一つでは、コロイドシリカの様な粒子は少なくとも１つのポリシロキサン（ａ）
中に分散される。あるいは分散体はここに参照され取り込まれている米国特許第４，５２
２，９５８号又は４，５２６，９１０号に記載の如くに調製できる。粒子は“発明の組成
物に取り込ませる前に少なくとも１つのポリシロキサン（ａ）と”コールドブレンドディ
ング“できる。あるいは、粒子は残余組成物成分（少なくとも１つのポリシロキサン（ａ
）を含むが、これに限定されない）の混合的に後添加し、当分野周知の分散技術によりそ
の中に分散できる。
【０１５２】
粒子がコロイド形状以外の、例えば凝塊形状であるがこれに限定されない形状である場
合、分散体はこの凝塊物を例えば少なくとも１つのポリシロキサンであるがこれに限定さ
れないキャリアー中に分散させ、その中に安定して粒子を分散させることで調製できる。
粉砕、ミリング、マイクロフリュダイジング、超音波処理、又はその他コーティング剤分
野周知の色素分散技術と言った分散技術が利用できる。あるいは粒子は当分野既知のその
他分散技術により分散させることができる。必要に応じ、コロイド形状以外の粒子を、そ
の他組成物成分混合物に後添加し、当分野既知の分散技術によりその中に分散させること
ができる。
【０１５３】
例えば電着コーティング、プライマーコーティング、又はトップコーティングであるが
これに限定されない、ポリマー性基材又はポリマー性コーティングに応用される本発明の
粒子はキャリアー中に分散、懸濁、又は乳化し存在できる。好適キャリアーの非限定例に
は水、溶媒、表面活性剤又は前記いずれかの混合体が含まれるが、これらに限定されない
。好適溶媒の非限定例には鉱油、メタノール又はブタノールの様なアルコール、メチルア
ミルケトンの様なケトン、キシレンの様な炭化水素、エチレングリコールモノブチルエー
テルの様なグリコールエーテル、エステル、脂肪族化合物、及び前記いずれかの混合体が
含まれるが、これらに限定されない。
【０１５４】
上記の如く少なくとも１つのポリシロキサン（ａ）以外に本発明の組成物は少なくとも
１つのポリシロキサン（ａ）の少なくとも１個の反応性官能基と反応する少なくとも１個
の官能基を含む少なくとも１つの反応体から形成することができる。一つの態様において
は、少なくとも１つの反応剤は、少なくとも１つの硬化剤から選ばれる。
【０１５５】
別の態様では、本発明は前記の組成物にあって、硬化剤が存在している組成物を目的と
する。この硬化剤は、アミノプラスチック樹脂、ポリイソシアネート、ブロック型ポリイ
ソシアネート、ポリエポキシド、多価酸、ポリオール及び前記いずれかの混合体から選択
できる。
【０１５６】
別の態様では、本発明は前記の組成物にあって、硬化剤がアミノプラストである組成物
を目的とする。ヒドロキシル、カルボン酸及びカルバメート官能基含有物質の硬化剤とし
てのフェノプラスとを含むアミノ樹脂は当分野周知である。上記の如く、好適アミノプラ
スは当業者にとって既知である。アミノプラスとはフォルムアルデヒドとアミン又はアミ
ドの縮合反応により得ることができる。アミン及びアミドの非限定例は、メラミン、尿素
又はベンゾグアナミンを含む。その他アミン又はアミドとの縮合体が利用できる；例えば
粉末コーティング中に有用な高融点結晶性産物を提供するグリコールウリルのアルデヒド
縮合体。使用されるアルデヒドは最頻にはフォルムアルデヒドであるが、アセトアルデヒ
ド、黒トンアルデヒド及びベンズアルデヒドの様なその他アルデヒドが利用できる。
【０１５７】
アミノプラストはイミノ基とメチロール基を含み、特定例では少なくともメチロール基
の一部はアルコールによりエステル化され効果反応を修飾する。この反応には、メタノー
ル、エタノール、ｎ−ブチルアルコール、イソブタノール及びヘキサノールを含む一価の
アルコールが利用できる。
【０１５８】
アミノプラストの非限定例にはメラミン−、尿素−又はベンゾグアナミン−フォルムア
ルデヒド縮合体が含まれ、特定例では単量体であり且つ少なくとも一部が１ないし４個の
炭素原子を含む１以上のアルコールによりエステル化されている。好適アミノプラスと樹
脂の非限定例は、例えばＣｙｔｅｃ  Ｉｎｄｕｓｔｒｉｅｓ，Ｉｎｃ．より商標名ＣＹＭ
ＥＬ（登録商標）として、及びＳｏｌｕｔｉａ、Ｉｎｃ．より商標名ＲＥＳＩＭＥＮＥ（
登録商標）として販売されている。
【０１５９】
別態様では、本発明は前記組成物にあって、硬化剤が組成物の他成分に加えられる時に
は、組成物を形成する成分の固形樹脂総重量を基に１ないし６５重量％の範囲の一般に量
存在している。
【０１６０】
使用に適したその他硬化剤にはポリイソシアネート硬化剤が含まれるが、これに限定さ
れない。ここで用いる用語“ポリイソシアネート”はブロック型（キャップ型）ポリイソ
シアネート及び非ブロック型ポリイソシアネートを含むことを意図する。ポリイソシアネ
ートは脂肪族又は芳香族ポリイソシアネート、又は前記２分類の混合体であろう。時イソ
シアネートのイソサヌル酸エステルの様なより高価なポリイソシアネートがよく利用され
るが、ジイソシアネートも利用できる。高級ポリイソシアネートはジイソシアネートと組
合せ利用することもできる。例えば、ポリイソシアネートとポリオールとの反応産物であ
るイソシアネートプレポリマーも利用できる。ポリイソシアネート硬化剤混合体が利用で
きる。
【０１６１】
ポリイソシアネートがブロックされるか又はキャップされる場合、ポリイソシアネート
向けキャッピング剤として当業者既知の好適脂肪族、環脂肪族、又は芳香性アルキルモノ
アルコールが利用できる。その他好適キャッピング剤にはオキシム及びラクタムが含まれ
る。使用時、組成物中の他成分に加えられる場合にはポリイソシアネート硬化剤は一般に
は組成物を形成する樹脂固形成分総重量に基づき、列挙する数値を含め５ないし６５重量
％の範囲の量存在し、１０ないし４５重量％の範囲の量存在してもよく、しばしば１５な
いし４０％の範囲の量存在する。
【０１６２】
その他有用な硬化剤はここに参照され取り込まれている米国特許第５，０８４，５４１
に詳細記載されているトリカルバモイルトリアジン化合物の様なブロック型イソシアネー
ト化合物を含む。使用時、ブロック型イソシアネート硬化剤は組成物を形成する樹脂固形
成分総重量に基づき、列挙する数値を含め２０重量％まで存在でき、そして１ないし２０
重量％の範囲の量存在できる。
【０１６３】
ヒドロキシ官能基含有物質に適した硬化剤としての無水物も当分野周知であり、本発明
に利用できる。発明の組成物中での硬化剤としての利用に好適な無水物の非限定例には、
分子当たり少なくとも２個のカルボン酸無水物基を持つ、エチレン的に不飽和のカルボン
酸無水物と例えばスチレン、アルファメチルスチレン、ビニルトルエン等のビニルコポリ
マーの少なくとも１種類を含むモノマー混合体に由来する無水物が含まれる。好適なエチ
レン不飽和型カルボン酸無水物の被限定例には、無水マレイン酸、無水シトラコン酸及び
無水イタコン酸が含まれる。あるいは、無水物はマレイン化ポリブタジエンの様なジエン
ポリマー又はブタジエン／スチレンコポリマーの様なブタジエンのマレイン化コポリマー
の無水物付加物でもよい。これら及びその他好適無水物硬化剤はいずれも参照され、ここ
に取り込まれている米国特許第４，７９８，７４６号、第１０欄、１６−５０行：及び米
国特許第４，７３２，７９０号、第３欄、４１−５７行に記載されている。
【０１６４】
カルボン酸官能基含有材料に適した硬化剤としてのポリエポキシドも当分野周知である
。本発明の組成物中での使用に好適なポリエポキシドの非限定例には、多価フェノール及
び脂肪族アルコールのポリグリシジルエーテルが含まれ、これらは多価フェノール又は脂
肪族アルコールをアルカリ存在下にエピクロロヒドリンの様なエピハロヒドリンを用いエ
ーテル化することで調製できる。これら及び他好適ポリエポキシドは、参照されここに取
り込まれている米国特許第４，６８１，８１１号の第５欄、３３ないし５８行に記載され
ている。
【０１６５】
エポキシ官能基含有材料に関する好適硬化剤には、少なくとも１つのカルボン酸基を含
むエチレン不飽和型モノマーと、カルボン酸期を持たない少なくとも１つのエチレン不飽
和型モノマーとから調製された酸基含有アクリルポリマーの様な多価酸硬化剤を含む。こ
の様な官能型アクリルポリマーは３０ないし１５０の範囲の酸数を持つことができる。酸
官能基含有ポリエステルも同様に利用できる。上記多価酸硬化剤は、参照されここに取り
込まれている米国特許第４，６８１，８１１号、第６欄、４５ないし第９欄５４行に詳細
記載されている。
【０１６６】
また分子当たり２個以上のヒドロキシル基を有する物質であるポリオールも、イソシア
ネート官能基含有物質に適した硬化剤として当分野周知である。この様な発明の組成物へ
の使用に好適な物質の非限定例にはエーテルを含むポリアルキレンエーテルポリオール；
ポリヒドロキシポリエステルアミドを含むポリエステル；及びヒドロキシ含有ポリカルプ
ロラクトンやヒドロキシ含有アクリル酸共重合体が含まれる。エチレングリコールの様な
グリコール、１，６−ヘキサンジオール、ビスフェノールＡ等各種ポリオール、又はトリ
メチルプロパン、ペンタ襟スリトール等の高級ポリオールのオキシアルキル化により形成
されたポリエーテルポリオールも有用である。ポリエステルポリオールもまた利用できる
。これら及びその他好適ポリオール硬化剤は、共に参照されここに取り込まれている米国
特許第４，０４６，７２９号の第７欄、５２行ないし第８欄、９行；第８欄、２９行ない
し第９欄、６６行；及び米国特許第３，９１９，３１５号の第２欄、６４行ないし第３欄
、３３行に記載されている。
【０１６７】
ポリアミンを、イソシアネート官能基含有材料のための硬化剤として使用することもで
きる。好適ポリアミンの非限定例には、窒素原子に結合した基が飽和型又は不飽和型の脂
肪族、脂環式、芳香族、芳香族−置換型−脂肪族、脂肪族−置換型−芳香族第１又は第２
ジアミン又はポリアミンが含まれる。好適脂肪族及び脂環式ジアミン例には、１，２−エ
チレンジアミン、１，２−ポルフィレンジアミン、１，８−オクタンジアミン、イソフォ
ロンジアミン、プロパン−２，２−シクロヘキシルアミン等が含まれる。好適芳香族ジア
ミンには例えばｏ−フェニレンジアミンやｐ−トリレンジアミンの様なフェニレンジアミ
ン及びトルエンジアミンが含まれる。これら及びその他の好適ポリアミンは、参照されこ
こに取り込まれている米国特許第４，０４６，７２９号内、第６欄６１行ないし第７欄２
６行に詳細記述されている。
【０１６８】
望まれる場合には、硬化剤の適当な混合体が使用される。組成物は上記の様なアミノプ
アスト樹脂及び／又はブロック型ポリイソシアネートがその他組成物成分と混合されてい
る、１成分型組成物として製剤化できる。１成分組成物は製剤化されると保存安定になる
。あるいは組成物は、適用直前に上記の様なポリイソシアネート硬化剤をその他組成物成
分の前成形混合体に加えることができる、２成分型組成剤として製剤化することができる
。前成形混合体は上記の様なアミノプラスと樹脂及び／又はトリアジン化合物の様な硬化
剤を含むことができる。
【０１６９】
コーティングが化学線又は化学線と熱エネルギーとの組合せにより硬化される別の態様
では、コーティング組成物を形成する成分は更に少なくとも１つの、遊離型ラジカル又は
陽イオンを提供し重合工程を開始させる光開始剤、又は光増感剤を含むことができる。有
用な光開始剤は１５０ないし２，０００ｎｍの範囲で吸着作用を持つ。有益な光開始剤の
非限定例には、ベンゾイン、ベンゾフェノン、ヒドロキシベンゾフェノン、アントラキノ
ン、チオキサントン、ベンジンエーテルのブチルイソマーの様な置換型ベンゾイン、α，
α−ジエトキシアセトフェノン、α，α−ジメトキシ−α−フェニルアセトフェノン、２
−ヒドロキシ−２−メチル−１−フェニルプロパン１−体、及び２，４，６−トリメチル
ベンゾイルジフェニルホスフィン酸化物が含まれる。
【０１７０】
別態様では、反応体はシリル基でブロックされている少なくとも１個の反応性官能基を
持つ少なくとも１つの物質を含むことができる。このシリルブロック型物質は上記ポリシ
ロキサン（ａ）とは異なる。シリル基の加水分解は物質上に、硬化剤との更なる反応に利
用可能な反応性官能基を生成する。好適なシリルブロッキング剤の非限定例には、次式（
ＩＸ）を持つものにあって；
【０１７１】
【化１２】
2009197238.tif 000015
式中の各Ｒ１、Ｒ２及びＲ３は同一でも又は異なっていても良く、それぞれが１ないし
１８個の炭素原子を持つアルキル基、フェニル基、又はアリル基を表すシリルブロッキン
グ剤である。
【０１７２】
シリル基によりブロックできる好適官能基の非限定例はヒドロキシル基、カルバメート
基、カルボキシル基、アミド基及びそれらの混合体を含む。態様の一つでは、官能基はヒ
ドロキシル基である。
【０１７３】
官能基と反応しシリル基を形成できる好適化合物の非限定例には、ヘキサメチルジシラ
ザン、トリメチルクロロシラン、トリメチルシリルジエチルアミン、ｔ−ブチルジ塩化メ
チル、ジフェニル塩化メチルシリル、ヘキサメチルジシリルアジド、ヘキサメチルジシロ
キサン、トリメチルシリルトリフレート、ヘキサメチルジシリルアセトアミド、Ｎ、Ｎ‘
−ビス［トリメチルシリル］−尿素及び前記いずれかの混合体を含む。
【０１７４】
シリル化反応に好適な化合物、トリメチルシリル化反応に好適反応条件及び試薬の更な
る例は以下例２８及び参照されここに取り込まれているＴ．Ｇｒｅｅｎｅら、Ｐｒｏｔｅ
ｃｔｉｖｅ  Ｇｒｏｕｐｓ  ｉｎ  Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｓｙｎｔｈｅｓｉｓ、（第２版、１
９９１）の６８−８６ページ及び２６１−２６３ページに論じられている。
【０１７５】
物質の主鎖は、エステル結合、ウレタン結合、尿素結合、アミド結合、シロキサン結合
及びエーテル結合から選択された少なくとも１つの結合、又はポリエステル、アクリルポ
リマー、ポリウレタン、ポリエーテル、ポリ尿素、ポリアミド及び前記いずれかのコポリ
マーの様なポリマーを含む化合物である。
【０１７６】
少なくとも１つのエステル結合及び少なくとも１つの反応性官能基を持つ好適化合物ま
たはポリマーには、少なくとも１つのポリオールと少なくとも１つの１，２−無水物との
反応より形成される半エステルが含まれる。本エステルは相対的に低分子量であり、エポ
キシ官能性に極めて反応性であることから好適である。
【０１７７】
半エステルは、例えば無水物を開環して実質的にポリエステル化が起きない形で半エス
テルを形成するのに十分な条件の下でのポリオールと１，２−無水物との反応により得ら
れる。この様な反応産物は比較的低分子量であり、狭い分子量分布と低い粘度を有する。
“実質的にポリエステル化が起きない”とは、無水物の反応により形成されたカルボキシ
ル基が循環形式でポリオールにより更にエステル化されないことを意味する。本態様に加
え、コーティング組成物を形成する樹脂固形成分を基に１０重量％未満、典型的には５重
量％の高分子量エステルが形成される。
【０１７８】
１，２−無水物及びポリオールは一つに混合でき、反応は窒素の様な不活性雰囲気と固
形成分を溶解し、そして／又は反応混合体の粘度を下げるためのケトン又は芳香族炭化水
素の様な溶媒存在中に実施することができる。
【０１７９】
態様の一つでは、望まれる開環反応及び半エステル形成に関し、１，２−次カルボン酸
無水物が利用できる。ポリオールと無水物の替わりのカルボン酸との反応では縮合による
エステル化と蒸留による水の排除が必要となり、それは望ましくないポリエステル化を促
進するだろう。本発明によれば、反応温度を下げること、即ち１３５℃未満、典型的には
７０℃ないし１３５℃の範囲に下げることができる。反応時間は反応温度に依存し若干変
化するが、一般には１０分ないし２４時間の範囲である。
【０１８０】
所望の半エステルへの最大添加を得るポリオールのヒドロキシルに対する無水物（無水
物：ヒドロキシル）の当量比は少なくとも０．８：１（無水物を単官能基と想定した場合
）である。０．８：１未満の比も使用できるが、その様な比では低官能価の半エステルの
形成が増すだろう。
【０１８１】
有益な無水物には脂肪族、脂環式、オレフィン属、シクロオレフィン属及び芳香族無水
物が含まれる。置換型脂肪族及び芳香族無水物もまた、置換基が無水物の反応性又は得ら
れたポリエステルの特性に悪影響を及ぼさない限りにおいて有用である。置換基例には、
クロロ、アルキル及びアルコキシが含まれる。無水物例には、無水コハク酸、無水メチル
コハク酸、無水ドデセニルコハク酸、無水オクタデセニルコハク酸、無水フタール酸、無
水テトラヒドロフタール酸、無水メチルテトラヒドロフタール酸、無水ヘキサヒドロフタ
ール酸、無水メチルヘキサヒドロフタール酸の様な無水アルキルヘキサヒドロフタール酸
、無水テトラクロロフタール酸、無水エンドメチレンテトラヒドロフタール酸、無水クロ
レンド酸、無水イタコン酸、無水シトラコン酸及び無水マレンイン酸が含まれる。
【０１８２】
ポリオール中、使用可能なポリオールは２ないし２０個の炭素原子を含む単純ポリオー
ル、及びポリエステルポリオール、ポリウレタンポリオール及びアクリル酸ポリオールの
様なポリマー性ポリオールである。
【０１８３】
単純ポリオールの内使用可能なものは、ジオール、トリオール、手トロール及びそれら
の混合体である。ポリオールの非限定例には、脂肪族ポリオールの様な２ないし１０個の
炭素原子を含む歩リールが含まれる。具体例には以下の組成邸が含まれるが、これらに限
定されない：ジ−トリメチオールプロパン（ビス（２，２−ジメチロール）ジブチルエー
テル）；ペンタエリスリトール；１，２，３，４−ブタンテトロール；ソルビトール；ト
リメチロールプロパン；トリメチロールエタン；１，２，６−ヘキサントリオール；グリ
セリン；トリスヒドロキシエチルイソシアヌレート；ジメチロールプロピオン酸；１，２
，４−ブタンエリトール；２−エチル−１，３−ヘキサンジオール；ＭＴＰ／エピシロン
−価プロラクトントリオール；エチレングリコール；１，２−プロパンジオール；１，３
−プロパンジオール；１，４−ブタンジオール；１，５−ペンタンジオール；１，６−ヘ
キサンジオール；ネオペンチルグリコール；ジエチレングリコール；ジプロピレングリコ
ール；１，４−シクロヘキサンジメタノール及び２，２，４−トリメチルペンタン−１，
３ジオール。
【０１８４】
オリゴマーポリオールに関しては、使用可能な好適ポリオールはジオールと、トリメチ
ロールプロパン／シクロヘキサン２酸やトリメチロールプロパン／アジピン酸の様なトリ
メチロールとの反応より作製されるポリオールである。
【０１８５】
ポリマー性ポリオールに関しては、ポリエステルポリオールは有機ポリカルボン酸又は
その無水物を有機ポリオール及び／又はエポキシドによりエステル化することで調製でき
る。通常はポリカルボン酸とポリオールは脂肪族又は芳香族の二塩基酸又は酸性無水物、
又は酸性の無水物とジオールである。
【０１８６】
ポリエステルの作製に使用できるポリオールには、トリメチロールプロパン、ジ−トリ
メチロールプロパン、エチレングリコール、ネオペンチルグリコールの様なアルキレング
リコール及び水素化ビスフェノールＡの様なその他グリコール、シクロヘキサンジオール
、シクロヘキサンジメタノール、例えばエピシロン−化プロラクトンとエチレングリコー
ルとの反応産物の様なラクトンとジオールの反応産物、ヒドロキシ−アルキル化ビスフェ
ノール、例えばポリ（オキシテトラメチレン）グリコールの様なポリエステルグリコール
等が含まれる。
【０１８７】
ポリエステルの酸性成分には、単量体カルボン酸又は分子当たり２ないし１８個の炭素
原子を持つ無水物を含む。酸のなかで使用可能なものはフタール酸、イソフタール酸、ｔ
−フタール酸、テトラヒドロフタール酸、ヘキサヒドロフタール酸、メチルヘキサヒドロ
フタール酸、アジピン酸、アゼライン酸、セバシン酸、マレイン酸、グルタール酸、クロ
レンド酸、テトラクロロフタール酸及びその他各種タイプのジカルボン酸である。また、
トリメリト酸及びトリカルバリル酸の様な高級カルボン酸も使用できるだろう。
【０１８８】
多塩基酸とポリオールから形成されたポリエステルポリオールに加え、ポリラクトン型
ポリエステルも利用できる。これら産物はエプシロン−化プロラクトンの様なラクトンと
、エチレングリコール、ジエチレングリコール及びトリメチロールプロパンの様なポリオ
ールの反応より形成できる。
【０１８９】
ポリエステルポリオールに加え、有機ポリイソシアネートに上記の様なポリエステルポ
リオールを反応させて形成できるポリエステル−ウレタンポリオールの様なポリウレタン
ポリオールも利用できる。有機ポリイソシアネートはポリオールと、ＯＨ／ＮＣＯ当量比
が１：１より大きく成る様に反応でき、その結果得られた産物は遊離型のヒドロキシル基
を含む。ポリウレタンポリオールの調製に使用できる有機ポリイソシアネートは脂肪族又
は芳香族ポリイソシアネート又は混合体である。トリイソシアネートの様なより高級なポ
リイソシアネートも利用できるが、ジイソシアネートも利用でき、この場合粘度はより高
くなる。
【０１９０】
好適ジイソシアネート例には４，４‘−ジフェニルメタンジイソシアネート、１，４−
テトラメチレンジイソシアネート、イソフォロンジイソシアネート及び４，４’−メチレ
ンビス（シクロヘキシルイソシアネート）が含まれる。
【０１９１】
酸官能基の少なくとも一部そして或る場合にはすべてが、シリル化され得る。その代わ
りに、酸官能基の少なくとも一部そして或る場合にはすべてが、上記に論じられているよ
うなエポキシド、または脂肪族ジオールとの反応によりヒドロキシル基に転化されそして
次いでシリル化され得る。
【０１９２】
有用なエポキシ官能性物質は、グリシジルメタクリレート、エチレンオキシド、ブチレ
ンオキシド、プロピレンオキシド、シクロヘキサンオキシドのようなエポキシ官能性モノ
マー、フェニルグリシジルエーテル、ｎ−ブチルグリシジルエーテル、クレジルグリシジ
ルエーテル、イソプロピルグリシジルエーテルのようなグリシジルエーテル、グリシジル
バーサテートたとえばＳｈｅｌｌ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏ．から入手できるＣＡＲＤＵ
ＲＡ  Ｅのようなグリシジルエステル、および前記のもののいずれかの混合物を包含する
。他の有用なエポキシ官能性物質は、１分子当たり少なくとも２個のエポキシドまたはオ
キシラン基を含むポリマーを包含する。これらの物質は、しばしば、ジまたはポリエポキ
シドと称される。
【０１９３】
エステルに関してエポキシ基対酸基の当量比は一般に０．１：１から２：１の範囲にあ
り、０．５：１から１：１の範囲にあり得、そして典型的には０．８：１から１：１の範
囲にある（これらの値を含めて）。
【０１９４】
有用な脂肪族ジオールは、１，２−プロパンジオール、１，３−プロパンジオール、１
，２−ブタンジオール、１，３−ブタンジオール、１，２−ペンタンジオール、１，４−
ペンタンジオール、１，２−ヘキサンジオール、１，５−ヘキサンジオール、２−エチル
−１，３−ヘキサンジオール、ジエチレングリコール、ジプロピレングリコール、１，４
−シクロヘキサンジメタノール、２，２，４−トリメチル−１，３−ペンタンジオールお
よび３，３−ジメチル−１，２−ブタンジオールのような、第１級ヒドロキシルを含有す
るジオールを包含する。
【０１９５】
態様の一つでは、組成物を形成する成分は更に次式（Ｘ）を有する少なくとも１つの化
合物を含む。
【０１９６】
【化１３】
2009197238.tif 000016
例えば、シリル化化合物は１：３：３：３の比で反応したトリメチロールプロパン、無
水メチルヘキサヒドロフタール酸、プロピレンオキサイド及びヘキサメチルジシリジドの
反応産物である。
【０１９７】
エステル結合、ウレタン結合、尿素結合、アミド結合、シリコキサン結合及びエーテル
結合から選択された結合、及びシリル化に好適な少なくとも１つの反応性官能基を有する
その他有益な物質は、好適な追加ポリマーに関する上記考察に開示されている。
【０１９８】
あるいは有益な反応体には、参照されここに取り込まれているＩ．Ａｚｕｍａら、“Ａ
ｃｒｙｌｉｃ  Ｏｌｉｇｏｍｅｒ  ｆｏｒ  Ｈｉｇｈ  Ｓｏｌｉｄ  Ａｕｔｏｍｏｔｉｖ
ｅ  Ｔｏｐ  Ｃｏａｔｉｎｇ  Ｓｙｓｔｅｍ  Ｈａｖｉｎｇ  Ｅｘｃｅｌｌｅｎｔ  Ａｃ
ｉｄ  Ｒｅｓｉｓｔａｎｃｅ”、Ｐｒｏｇｒｅｓｓ  ｉｎ  Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｃｏａｔｉ
ｎｇｓ  ３２（１９９７）１−７に開示されている様な加水分解シロキシ基（例えばビニ
ルモノマーとトリメチルシロキシメチルメタクリレートから重合された）でブロックされ
たヒドロキシル基を含むアクリルポリマーが含まれる。
【０１９９】
態様の一つでは、本発明は前記の組成物にあって、前記シリル−ブロック反応体が、コ
ーティング組成物を形成する他成分に加えられる場合に、コーティング組成物を形成する
成分の樹脂固形物総重量を基に０．１ないし９０重量％の範囲の量で組成物中に存在して
いる組成物を目的とする。別の態様では、本発明は前記の組成物にあって、前記シリル−
ブロック反応体が、コーティング組成物を形成する他成分に加えられる場合に、コーティ
ング組成物を形成する成分の樹脂固形物総重量を基に少なくとも０．１重量％の量コーテ
ィング組成物中に存在している組成物を目的とする。別の態様では、本発明は前記の組成
物にあって、前記シリル−ブロック反応体が、コーティング組成物を形成する他成分に加
えられる場合に、コーティング組成物を形成する成分の樹脂固形物総重量を基に少なくと
も１重量％の量コーティング組成物中に存在している組成物を目的とする。別の態様では
、本発明は前記の組成物にあって、前記シリル−ブロック反応体が、コーティング組成物
を形成する他成分に加えられる場合に、コーティング組成物を形成する成分の樹脂固形物
総重量を基に少なくとも５重量％の範囲の量でコーティング組成物中に存在している組成
物を目的とする。
【０２００】
更に別の態様では、本発明は前記の組成物にあって、前記シリル−ブロック反応体が、
コーティング組成物を形成する他成分に加えられる場合に、コーティング組成物を形成す
る成分の樹脂固形物総重量を基に６０重量％未満の量でコーティング組成物中に存在して
いる組成物を目的とする。別の態様では本発明は前記の組成物にあって、前記シリル−ブ
ロック反応体が、コーティング組成物を形成する他成分に加えられる場合に、コーティン
グ組成物を形成する成分の樹脂固形物総重量を基に３０重量％未満の量コーティング組成
物中に存在している組成物を目的とする。別の態様では、本発明は前記の組成物にあって
、前記シリル−ブロック反応体が、コーティング組成物を形成する他成分に加えられる場
合に、コーティング組成物を形成する成分の樹脂固形物総重量を基に１０重量％未満の量
コーティング組成物中に存在している組成物を目的とする。シリル−ブロック反応体の量
は列挙した値を含むこれら値の何れかの組合せの範囲である。
【０２０１】
更に別の態様では、本発明は少なくとも１つのポリシロキサン（ａ）とは異なる少なく
とも１つのフィルム形成材料を含む成分より形成された前記組成物を目的とする。このフ
ィルム形成材料は、少なくとも１つのポリシロキサン（ａ）に加えて、少なくとも１つの
ポリシロキサン（ａ）の少なくとも１つの官能基と反応する少なくとも１つの官能基と、
そして存在する場合には少なくとも１つの硬化剤とを含むポリマーである。態様の一つで
は、この少なくとも１つの追加ポリマーはヒドロキシル基、カルバメート基、エポキシ基
、イソシアネート基、及びカルボキシル基から選択される少なくとも１つの反応性官能基
を含むことができる。別の態様では、追加ポリマーはヒドロキシル基とカルバメート基か
ら選択された少なくとも１つの反応性官能基を持つことができる。
【０２０２】
追加ポリマーはヒドロキシル基、カルボキシル基、イソシアネート基、ブロック型ポリ
イソシアネート基、第１アミン基、第２アミン基、第３アミン基、アミド基、カルバメー
ト基、尿素基、ウレタン基、ビニル基、アクリレート基、無水物基、ヒドロキシアルキル
アミド基、エポキシ基及び前記いずれかの混合体から選択される１以上の反応性官能基を
含んでもよい。
【０２０３】
好適ヒドロキシル基含有追加ポリマーの非限定例にはアクリルポリオール、ポリエステ
ルポリオール、ポリウレタンポリオール、ポリエーテルポリオール及び前記いずれかの混
合体が含まれる。追加ポリマーは固体当量当たり１０００ないし１００グラムの範囲のヒ
ドロキシル当量重量を持つことができるアクリルポリオールである。
【０２０４】
好適ヒドロキシル基又はカルボキシル基含有アクリルポリマーは、エチレン不飽和型モ
ノマーより重合することができ、アクリル酸又は（メタ）アクリル酸のヒドロキシルアル
キルエステルと、メチル（メタ）アクリレート、エチル（メタ）アクリレート、ブチル（
メタ）アクリレート及び２−メチルヘキシルアクリレートの様な（メタ）アクリル酸１以
上の重合性エチレン不飽和型モノマーとのコポリマー、及びスチレン、アルファ−メチル
スチレン及びビニルトルエンの様なビニル芳香族化合物である。ここで用いた“（メタ）
アクリレート”及び同類語はアクリレート及びメタクリレートと含むことを意図している
。
【０２０５】
アクリルポリマーは、エチレン飽和型ベータヒドロキシエステル官能基モノマーより調
製できる。この様なモノマーは例えばアクリル酸の様なモノカルボン酸、及び遊離ラジカ
ル開始重合に参加しないエポキシ化合物と、飽和型酸性モノマーとの反応より得ることが
できる。この様なエポキシ化合物の非限定例はグリシジルエーテル及びエステルである。
好適グリシジルエーテルの非限定例には、ブチルグリシジルエーテル、オクチル切りしジ
ルエーテル、フェニルグリシジルエーテル等のアルコール及びフェノールのグリシジルエ
ーテルが含まれる。好適グリシジルエステルの非限定例は、Ｓｈｅｌｌ  Ｃｈｅｍｉｃａ
ｌ  ＣｏｍｐａｎｙよりＧＡＲＤＵＲＡ  Ｅの商標名で、そしてＥｘｘｏｎ  Ｃｈｅｍｉ
ｃａｌ  Ｃｏｍｐｎａｙより商標名ＧＬＹＤＥＸＸ−１０で市販されている様なものが含
まれる。あるいは、ベーターヒドロキシエステル官能性モノマーは、エチレン不飽和型エ
ポキシ官能性モノマー、例えばグリシジル（メタ）アクリレート及びアリルグリシジルエ
ーテル、及び飽和型モノカルボン酸の様な飽和型カルボン酸、例えばイソステアリン酸よ
り調製される。
【０２０６】
エポキシ官能基は、例えばグリシジル（メタ）アクリレートやアリルグリシジルエーテ
ルの様なオキシラン基含有モノマーを上記の様なその他重合性エチレン不飽和型モノマー
と共重合することで、重合性エチレン不飽和型モノマー内に取り込むことができる。この
様なエポキシ官能性アクリルポリマーの調製は米国特許第４，００１，１５６号の第３な
いし第６欄に詳細記載されているが、これら欄は参照されここに特異的に取り込まれてい
る。
【０２０７】
カルバメート官能基は、上記のエチレン不飽和型モノマーとメタクリン酸のカルバメー
ト官能性アルキルエステルの様なカルバメート官能性ビニルモノマーとを共重合すること
で、重合性エチレン飽和型モノマーより調製されたポリマー中に取り込むことができる。
有用なカルバメート官能性アルキルエステルは、例えばヒドロキシアルキルカルバメート
（アンモニアとエチレンカルバメート又はプロピレンカルバメートとの反応産物である）
を無水メタクリン酸と反応させることで調製できる。
【０２０８】
その他有用なカルバメート官能性ビニルモノマーには、例えばヒドロキシエチルメタク
リレート、イソフォロンジイソシアネート及びヒドロキシプロピルカルバメートの反応産
物；又はヒドロキシプロピルメタクリレート、イソフォロンジイソシアネート、及びメタ
ノールの反応産物が含まれる。イソシアン酸（ＨＮＣＯ）とヒドロキシエチルアクリレー
トの様なヒドロキシル官能性のアクリルモノマー又はメタクリルモノマーとの反応産物の
様な更に別のカルバメート官能性ビニルモノマーを利用してもよく、これらモノマーは参
照されここに取り込まれている米国特許第３，４７９，３２８号に記載されている。
【０２０９】
カルバメート官能基はまた、ヒドロキシル官能性アクリルポリマーにメチルカルバメー
トの様な低分子量アルキルカルバメートを反応させることでアクリルポリマー中に取り込
むこともできる。ペンダントカルバメート基もまた、ヒドロキシル官能性アクリルポリマ
ーをアルコール又はグリコールエーテル由来の低分子量カルバメートと反応させる“トラ
ンスカルバモイル化”反応によりアクリルポリマー中に取り込むことができる。カルバメ
ート基をヒドロキシル基と交換して、カルバメート官能性アクリルポリマー及び元のアル
コール又はグリコールエーテルを産生できる。またヒドロキシル官能性アクリルポリマー
をイソシアン酸と反応させペンデントカルバメート基を提供できる。同様にヒドロキシル
官能性アクリルポリマーを尿素と反応させ、ペンデントカルバメート基を提供できる。
【０２１０】
エチレン不飽和型モノマーを重合し調製されたポリマーは、有機過酸化物又は例えばベ
ンゾイルペルオキシド又はＮ、Ｎ−アゾビス（イソブチロニトリル）の様なアゾ化合物と
いった好適触媒存在下に、当業者周知の液体重合技術によって調製できる。重合は、当業
界通常の技術を利用し、モノマーが可溶性である有機溶媒中に実施できる。あるいはこれ
らポリマーは当分野周知の水性乳剤又は分散体重合技術により、調製することができる。
反応体の割合や反応条件を選ぶことで、所望するペンデント官能価を持つアクリルポリマ
ーを得る。
【０２１１】
ポリエステルポリマーもまた本発明の組成物に於ける追加ポリマーとして有用である。
有用なポリエステルポリマーは、多価アルコール及びポリカルボン酸の重合産物を含む。
好適多価アルコールの非限定例には、エチレングリコール、ネオペンチルグリコール、ト
リメチロールプロパン及びペンタエリスリトールを含む。好適ポリカルボン酸の非限定例
には、アジピン酸、１，４−シクロヘキシルジアカルボン酸、及びヘキサヒドロフタール
酸が含まれる。上記ポリカルボン酸以外に、存在する場合には無水物としての酸の官能性
等価物又はメチルエステルの様な酸の低級アルキルエステルが利用できる。また、ステア
リン酸の様なモノカルボン酸を少量使用することもできる。反応体の割合や反応条件を選
ぶことで、所望するペンデント官能価、即ちカルボキシル又はヒドロキシル官能価を持つ
アクリルポリマーを得る。
【０２１２】
例えばヒドロキシル基含有ポリエステルは、無水ヘキサヒドロフタール酸の様な次カル
ボン酸の無水物をネオペンチルグリコールのようなジオールと、１：２のモル比で反応さ
せることで調製できる。風乾の促進が望ましい場合には、好適な乾性油である脂肪酸を使
用してもよく、それには亜麻仁油、ダイズ油、トールオイル、乾燥カストールオイル、又
はキリ油由来の脂肪酸が含まれるだろう。
【０２１３】
カルバメート官能性ポリエステルは、ポリエステル形成に用いた多価酸及びポリオール
と反応できるヒドロキシアルキルカルバメートをまず形成することで調製できる。あるい
は、末端カルバメート官能基は、イソシアン酸にヒドロキシ官能性ポリエステルを反応さ
せることでポリエステルに取り込ませることができる。また、カルバメート官能価はヒド
ロキシルポリエステルに尿素を反応させることでポリエステル中に取り込ませることがで
きる。更に、カルバメート基は、トランスカルバモイル化反応によりポリエステル中に取
り込ませることができる。好適カルバメート官能基含有ポリエステルの調製は、その部分
が参照されここに取り込まれている米国特許第５，５９３，７３３号の第２カラム４０行
ないし第４カラム９行に記載されている。
【０２１４】
末端イソシアネート又はヒドロキシル基を含むポリウレタンポリマーもまたは発明の組
成物の追加ポリマーとして利用できる。利用可能なポリウレタンポリオール又はＮＣＯ−
終止型ポリウレタンは、ポリマー性ポリオールを含むポリオールをポリイソシアネートと
反応させ調製されたものである。利用可能である、末端イソシアネート又は第１あるいは
第２アミン基含有ポリ尿素はポリマー性ｐｒｏアミンを含むがこれに限定されないポリア
ミンとポリイソシアネートとを反応させ調製したものである。
【０２１５】
ヒドロキシル／イソシアネート又はアミン／イソシアネートの当量比は調節でき、そし
て反応条件を選択して望ましい末端器を得ることができる。好適ポリイソシアネートの非
限定例には、該当部分が参照されここに取り込まれている米国特許第４，０４６，７２９
号、第５欄、２６行ないし第６欄、２８行に記載のものが含まれる。好適ポリオールの非
限定例には、該当部分が参照されここに取り込まれている米国特許第４，０４６，７２９
号、第７欄、５２行ないし第１０欄、３５行に記載のものが含まれる。好適ポリアミンの
非限定例には、共に該当部分が参照されここに取り込まれている米国特許第４，０４６，
７２９号、第６欄、６１行ないし第７欄、３２行、及び米国特許第３，７９９，８５４号
、第３欄、１３行ないし５０行に記載のものが含まれる。
【０２１６】
カルバメート官能基は、ポリイソシアネートをヒドロキシル感応かを有し且つペンデン
トカルバメート基を含んでいるポリエステルと反応させることでポリウレタンポリマー中
に導入することができる。あるいはポリウレタンは、ポリイソシアネートをポリエステル
ポリオール及びヒドロキシアルキルカルバメート又は又はイソシアン酸と反応させること
で、別々の反応体として調製することができる。好適ポリイソシアネートの非限定例には
、芳香族イソシアネート（４，４‘−ジフェニルメタンジイソシアネート、１，３−フェ
ニレンジイソシアネート及びトルエンジイソシアネートの様な）及び脂肪族ポリイソシア
ネート（１，４−テトラメチレンジイソシアネート及び１，６−ヘキサメチレンジイソシ
アネートの様な）を含む。
【０２１７】
１，４−シクロヘキシルジイソシアネートやイソフォロンジイソシアネートの様な脂環
式ジイソシアネートが利用できる。
【０２１８】
好適ポリエーテルポリオールの非限定例には、次構造式（ＶＩＩ）又は（ＶＩＩＩ）を
有する様なポリアルキレンエーテルポリオールにあって：
【０２１９】
【化１４】
2009197238.tif 000017
前記式中の置換基Ｒが水素又は混合型置換基を含む炭素数１ないし５個の低級アルキル
基を表し、ｎが２ないし６の範囲の数値であり、そしてｍが８ないし１００以上の範囲の
数値であるポリアルキレンエーテルポリオールを含む。ポリアルキレンエーテルポリオー
ルの非限定例には、ポリ（オキシテトラメチレン）グリコール、ポリ（オキシテトラエチ
レン）グリコール、ポリ（オキシ−１，２−プロピレン）グリコール、及びポリ（オキシ
−１，２−ブチレン）グリコールが含まれる。
【０２２０】
同様に例えばエチレングリコールの様なグリコール、１，６−ヘキサンジオール、ビス
フェノールＡ等、又はトリメチルプロパン、ペンタエリスリトール等の様な高級ポリオー
ルの様な、しかしこれらに限定されない各種ポリオールをオキシアルキル化することで形
成されるポリエーテルポリオールも有用である。例示の如くに用いることができる高官能
価ポリオールは、例えばショ糖又はソルビトールの様な化合物をオキシアルキル化するこ
とで作製できる。利用可能なオキシアルキル化法の一つは、ポリオールと酸化プロピレン
又は酸化エチレンを含むがこれらに限定されない酸化アルキレンと、産生又は塩基性触媒
存在下に反応させる方法である。ポリエーテルの具体的な非限定例には、Ｅ．Ｉ．ｄｕＰ
ｏｎｔ  ｄｅ  Ｎｅｍｏｕｒｓ  ａｎｄ  Ｃｏ．，ＩｎｃよりＴＥＲＡＴＨＡＭＥ及びＴ
ＥＲＡＣＯＬと称し販売されているものが含まれる。
【０２２１】
態様の１つでは、本発明は前記の硬化型組成物にあって、少なくとも１つのフィルム形
成物質が熱硬化性官能基である反応性官能基を含む硬化型組成物を目的とする。別の態様
では、フィルム形成物質の少なくとも１つの反応性官能基は電離線又は化学線により硬化
可能である。別の態様では、フィルム形成物質は、熱エネルギーにより硬化可能な少なく
とも１つの官能基と、電離線又は化学線により硬化可能な少なくとも１つの官能基とを含
むことができる。
【０２２２】
ポリシロキサン上に反応性官能基として存在できる有用な放射硬化性基には、ビニル基
、ビニルエーテル基、エポキシ基、マレイミド基、フマレート基及び前記の組合せの様な
不飽和基が含まれる。態様の１つではＵＶ硬化性基はアクリレート基、マレイミド、フマ
レート及びビニルエーテルを含むことができる。好適ビニル基には、下記の様な不飽和エ
ステル基及びビニルエーテル基を有するビニル基が含まれる。
【０２２３】
態様の１つでは、少なくとも１つの追加ポリマーは、ポリスチレン標準体を用いたゲル
濾過クロマトグラフィーにより決定された場合に、１０００ないし２０，０００の範囲の
平均分子量（Ｍｗ）を持つことができる。別の態様では、少なくとも１つの追加ポリマー
のＭｗはポリスチレン標準体を用いたゲル濾過クロマトグラフィーにより決定された場合
に、１５００ないし１５，０００の範囲であり、そして２０００ないし１２，０００の範
囲であろう。
【０２２４】
組成物形成中に少なくとも１つのポリシロキサン（ａ）及び少なくとも１つの追加ポリ
マーが存在する態様では、少なくとも１つのポリシロキサン（ａ）及び追加ポリマーの反
応性官能基は同一でも異なっていてもよいが、硬化剤が使用される場合には少なくとも硬
化剤の官能基と反応しなければならないことを述べる必要がある。この様な反応性感応基
の非限定例には、ヒドロキシル基、カルボン酸基、イソシアネート基、ブロック型イソシ
アネート基、カルボキシレート基、第１アミン基、第２アミン基、網時、カルバメート基
、無水物基、ヒドロキシアルキルアミド基、及びエポキシ基が含まれる。
【０２２５】
本発明の態様では、それを使用する場合、少なくとも１つの反応性官能基を含む追加ポ
リマーは、組成物中の他成分に加える場合には、一般には少なくとも２重量％の量存在す
る。追加ポリマーは少なくとも５重量％の量存在してもよく、また典型的には組成物を形
成する成分の固体樹脂の総重量を基にした少なくとも１０重量％の量存在する。また少な
くとも１つの反応性官能基を持つ追加ポリマーは、もしそれを使用する場合、組成物の他
成分に加える場合には一般には８０重量％の量存在する。それは６０重量％未満の量存在
してもよく、また典型的には組成物を形成する成分の固体樹脂総重量を基にした５０重量
％未満の量存在する。組成物中に存在する少なくとも１反応性官能基を持つ追加ポリマー
の量は、列挙した値を含むこれら値の何れかの組合せの間の範囲であろう。
【０２２６】
本発明の組成物は溶媒ベース組成物、水ベース組成物、固体粒子形、即ち粉末組成物、
又は粉末スラリー又は水性分散体の形状である。本発明の組成物を形成するのに使用され
る本発明の成分は有機溶媒中に溶解、又は分散することができる。好適有機溶媒の非限定
例には、ブタノールの様なアルコール；メチルアミルケトンの様なケトン；キシレンの様
な芳香族炭化水素；及びエチレングリコールモノブチルエーテルの様なグリコールエーテ
ル；エステル；その他溶媒；及び前記いずれかの混合体が含まれる。
【０２２７】
溶媒ベース組成物では、有機溶媒は一般には組成物を形成する成分の固体樹脂総重量を
基にして５ないし８０重量％の範囲の量存在しており、そして列挙した数値を含め３０な
いし５０重量％の範囲の量存在するだろう。上記組成物は、組成物を形成する成分の固体
樹脂総重量を基にした４０ないし７５重量％の範囲の総固体含有量を持ち、そして列挙し
た数値を含め５０ないし７０重量％の範囲の総固体含有量を持つだろう。あるいは、発明
の組成物は粉末コーティングとしての使用に好適な、又は粉末スラリーとしての使用に適
した水の様な液体媒体中の分散に好適な固体粒子の形状でもとれる。
【０２２８】
前記組成物が少なくとも１つの反応体から形成されている別の態様では、触媒が組成物
形成中に追加的に存在している。態様の１つでは、触媒は反応体の少なくとも１つの反応
性官能基と少なくとも１つのポリシロキサン（ａ）の少なくとも１つの反応性官能基との
反応を加速するのに十分な量存在している。態様の１つでは、触媒は酸性触媒である。
【０２２９】
好適触媒の非限定例には、例えばフェニル酸性ホスフェートの様な酸性ホスフェート、
及びドデシルベンゼンスルホン酸又はパラトルエンスルホン酸の様な置換型又は非置換型
スルホン酸の様な酸性物質が含まれる。エポキシ酸性塩基触媒の非限定例には、Ｎ、Ｎ‘
−ジメチルドデシルアミン触媒の様な第３アミンが含まれる。別の態様では、触媒はリン
酸塩化ポリエステル又はリン酸塩化エポキシでもよい。この態様では、触媒は例えばリン
酸及び２個の水素化フェノール環を持つ、Ｓｈｅｌｌ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏ．から市
販されているＤＲＨ−１５１の様なビスフェノールＡジグリシジルエーテルとの反応産物
でもよい。触媒は、組成物の他成分に加えられる場合には、０．１ないし５．０重量％の
範囲の量で存在でき、典型的には列挙した数値を含め、組成物を形成する成分の固体樹脂
総重量を基にした０．５ないし１．５重量％の範囲の量存在している。
【０２３０】
別態様では、前記組成物の形成中に追加の成分が存在できる。これら追加成分には柔軟
剤、可塑剤、ここに規定される様な表面活性剤（ポリシロキサン）、チキソトロープ剤、
抗ガス発生剤、有機補助溶媒、流動性調節剤、封鎖型アミン光安定剤、酸化防止剤、ＵＶ
光吸収剤、着色剤又は淡彩剤、及び当分野通常の類似炭化物が含まれるが、これらに限定
されず、そして前記いずれかの混合物を組成物中に含めることができる。これら追加成分
は、組成物の他成分中に加える場合には、組成物を形成する成分の固体成分総重量を基に
して４０重量％までの量存在できる。
【０２３１】
本発明の更に別の態様では、少なくとも１つの表面活性剤が前記組成物の形成中に存在
できる。少なくとも１つの表面活性剤は、陰イオン、非イオン、及び陽イオン性表面活性
剤から選択できる。
【０２３２】
ここで用いる“表面活性剤”とは、固体表面張力又は硬化した組成物又はコーティング
の表面エネルギーを下げる傾向を持つ物質を意味する。即ち、表面活性剤を含む組成物よ
り形成された硬化組成物又はコーティングは、表面活性剤を含まない類似組成物より形成
された硬化コーティングに比べ低い固体表面張力又は表面エネルギーを持つ。
【０２３３】
本発明の目的に関しては、固体表面張力は試薬として蒸留水とヨウ化メチレンを使った
Ｒａｍｅ‘−Ｈａｒｔ接触角ゴニオメーターを用いるＯｗｅｎｓ−Ｗｅｎｄｔ法により測
定できる。一般には０．０２ｃｃの試薬１滴が硬化コーティング表面上に置かれ、ゴニオ
メーターを装備した標準的顕微鏡を使って接触角度及びその補角が測定される。接触角度
及びその補角は、３滴それぞれについて測定される。この工程を別の試薬について繰り返
す。核試薬それぞれについて行われた６回の測定について平均値を計算する。次にＯｗｅ
ｎｓ−Ｗｅｎｄｔ式：｛γｌ（１＋ｃｏｓΦ）｝／２＝（γｌｄγｓｄ）１／２＋（γｌ
ＰγｓＰ）１／２（式中のγｌは液体の表面張力（ヨウ化メチレン＝５０．８、蒸留水＝
７２．８）
であり、γｄ及びγＰは分散体及び極性成分（ヨウ化メチレンγｄ＝４９．５、γＰ＝１
．３；蒸留水γｄ＝２１．８、γＰ＝５１．０）；Φの値を計算しｃｏｓΦを決定する）
を用い表面張力を計算する。次に２つの等式、ヨウ化メチレンと水についての式を作る。
未知数γｓｄとγｓＰだけである。つぎに２つの式からこの未知数を解く。この２つの成
分は１つになり全固体表面張力を表す。
【０２３４】
少なくとも１つの表面活性剤は、両親媒性の反応性官能基含有ポリシロキサン、両親媒
性フルオロポリマー及び前記いずれかの混合体より選択できる。水溶性又は水分散性両親
媒性物質を参照する場合、用語“両親媒性”とは一般に親水極性端と水不溶性の一般に疎
水性端とを持つポリマーを意味する。表面活性剤としての利用に適した好適官能基含有ポ
リシロキサンの非限定例には、上記の少なくとも１つのポリシロキサン（ａ）が含まれる
。好適両親媒性フルオロポリマーの非限定例には、Ａｓｈａｈｉ  Ｇｌａｓｓ  Ｃｏｍｐ
ａｎｙより商標名ＬＵＭＩＦＬＯＮで販売されているフルオロエチレン−アルキルビニル
エーテル交代コポリマー（米国特許第４，３４５，０５７号に記載の様なもの）；ミネソ
タ州、Ｓｔ．ＰａｕｌにあるＳＭより商標名ＦＬＵＯＲＡＤで販売されているフルオロ脂
肪族ポリマーエーテル：ＦｌｕｏｒｏＣｈｅｍ  ＵＳＡより市販されている１Ｈ、１Ｈ−
パーフルオロ−ノナノール；及びパーフルオロ化（メタ）アクリレート樹脂が含まれる。
【０２３５】
本発明の硬化組成物又はコーティングへの使用に好適なその他表面活性剤の非限定例に
は陰イオン性、非イオン性及び陽イオン性表面活性剤が含まれる。
【０２３６】
好適陰イオン性表面活性剤の非限定例には、スルフェート又はスルホネートが含まれる
。具体的非限定例には、アルキル基中に１０ないし１６個の炭素原子及び直鎖又は分岐鎖
を含む高級アルキルベンゼンスルホネートの様な高級アルキル単核性芳香族スルホネート
、例えばデシル、ウンデシル、トリデシル、テトラデシル、ペンタデシル又はヘキサデシ
ルベンゼンスルホネートのナトリウム塩及び高級アルキルトルエン、キシレン及びフェノ
ールスルホネート；アルキルナフタレンスルホネート及びナトリウムジノニルナフタレン
スルホネートが含まれる。
【０２３７】
好適陰イオン性表面活性剤のその他非限定例には長鎖アルキレンスルホネート、長鎖ヒ
ドロキシアルカンスルホネート、及び前記いずれかの混合体を含むオレフィンスルホネー
トが含まれる。ここで用いる“長鎖”とは、８個より多い炭素原子を持つ鎖を表す。その
他スルフェート又はスルホネートの非限定例はアルファオレフィンと亜硫酸水素塩（例え
ば亜硫酸ナトリウム）の反応産物の様なパラフィンスルホネートである。更にラウリル硫
酸ナトリウム、タローアルコール硫酸ナトリウム、又は脂肪酸のモノ−あるいはジ−グリ
セリドの硫酸塩（例えばステアリン酸モノグリセリドモノスルフェート）、エチレンオキ
サイドとラウリルアルコールの縮合産物のリン酸塩を含むが、これに限定されないアルキ
ルポリ（エトキシ）エーテルスルフェート（通常は分子当たり１−５個のエテノキシ基を
持つ）の様な高級アルコールの硫酸塩；ラウリル又は他高級アルキルグリセリルエーテル
スルホネート；エチレンオキサイドとノニルフェノールの縮合産物のスルホネート（通常
分子当たり１−２０個のオキシエチレン基を含む）を含むが、これに限定されない芳香族
ポリ（エテノキシ）エーテルスルホネートも含まれる。
【０２３８】
更に非限定例には、硫酸化された脂肪族アルコール、アルキルエーテルスルフェート又
はＰｈｏｎｅ−Ｐｏｕｌｅｎｃより一般商品名ＡＢＥＸで入手できるアルキルアリールエ
トキシスルフェートが含まれる。モノ−又はジ−エステル硫酸塩型の陰イオン表面活性剤
も利用できる。これら陰イオン表面活性剤は当分野周知であり、ＧＡＦ  Ｃｏｒｐｏｒａ
ｔｉｏｎより一般商品名ＧＡＦＡＣ、ならびにＲｏｈｍ＆Ｈａｓｓ  Ｃｏｍｐａｎｙより
一般商品名ＴＲＩＴＯＮにて市販されている。
【０２３９】
本発明の硬化組成物又はコーティングへの使用に好適な非イオン性表面活性剤の非限定
例には、エーテル結合を含み、一般式ＲＯ（Ｒ‘Ｏ）ｎＨで表されるものにあって、式中
の置換基Ｒが６ないし６０個の炭素原子を含む炭化水素基を表し、置換基Ｒ’が２又は３
個の炭素原子を含むアルキレン基及び前記いずれかの混合体を表し、ｎが２ないし１００
の範囲の整数を表す非イオン性表面活性剤を含む。
【０２４０】
この様な非イオン性表面活性剤は、脂肪アルコール又はアルキル置換型フェノールを過
剰量のエチレン又はプロピレン酸化物で処理することで調製できる。アルキル炭素鎖は１
４ないし４０個の炭素原子を含み、そしてオレイルアルコール又はステアリルアルコール
の様な長鎖型脂肪アルコールより得られるだろう。上記の式により表されるタイプの非イ
オン性ポリオキシエチレン表面活性剤はＡｉｒ  Ｐｒｏｄｕｃｔｓ  Ｃｈｍｅｉｃａｌｓ
、Ｉｎｃ．より一般商品名ＳＵＲＦＹＮＯＬで；ＢＡＳＦ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎより
ＰＬＵＲＯＮＩＣ又はＴＥＴＲＯＮＩＣで；Ｕｎｉｏｎ  ＣａｒｂｉｄｅよりＴＥＲＧＩ
ＴＯＬで；そしてＨｕｎｔｓｍａｎ  ＣｏｒｐｏｒａｔｉｏｎよりＳＵＲＦＯＮＩＣで市
販されている。好適非イオン性表面活性剤のその他非限定例には、ＢＡＳＦ  Ｃｏｒｐｏ
ｒａｔｉｏｎより一般商品名ＰＬＵＲＯＮＩＣで入手できるものを含むが、これに限定さ
れないエチレングリコール又はプロピレングリコールを基にしたグリコールエチレンオキ
サイド及びプロピレンオキサイドのブロックコポリマーを含む。
【０２４１】
上記の如く、陽イオン性表面活性剤も利用できる。本発明の硬化組成物又はコーティン
グへの利用に好適な陽イオン性表面活性剤の非限定例には、Ａｋｚｏ  Ｎｏｂｅｌ  Ｃｈ
ｅｍｉｃａｌｓより入手できるｎ−アルキルアミンであるＡＲＭＡＣ  ＨＴの様なアルキ
ルアミンの酸塩、Ｃａｌｇｅｎｅ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ  Ｉｎｃ．より入手できるＣＡＬ
ＧＥＮＥ  Ｃ−１００の様なイミダゾリン誘導体；Ｄｅｆｏｒｅｓｔ  Ｅｎｔｅｒｐｒｉ
ｓｅｓより入手可能なココアミンエトキシレートであるＤＥＴＨＯＸアミンＣ−５の様な
エトキシル化アミン又はアミド；Ｅｔｈｏｘ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ、Ｉｎｃ．より入手可
能なＥＴＨＯＸ  ＴＡＭの様なエトキシル化脂肪アミン；及びＩｎｏｌｅｘ  Ｃｈｅｍｉ
ｃａｌ  Ｃｏ．より入手可能なグリセリルステアレート／ステアライドエチルジエチルア
ミンであるＬＥＸＥＭＵＬ  ＡＲが含まれる。
【０２４２】
好適表面活性剤のその他の例にはポリアクリレートが含まれる。好適ポリアクリレート
の非限定例には、例えばアクリレートモノマー（エチル（メタ）アクリレート、２−エチ
ルヘキシルアクリレート、ブチル（メタ）アクリレート及びイソブチルアクリレート）の
様な）由来のポリブチルアクリレート及びコポリマー、及びヒドロキシエチル（メタ）ア
クリレートホモポリマーやメタ（アクリル酸）モノマーアクリレートモノマーホモポリマ
ーの様なアクリレートモノマーのホモポリマー及びコポリマーが含まれる。態様の１つで
は、ポリアクリレートはアミノ及びヒドロキシ官能価を持つことができる。好適アミノ及
びヒドロキシル官能性アクリレートは下記例２６及び参照されここに取り込まれている米
国特許第６，０１３，７３３号に開示されている。有用なアミノ及びヒドロキシル官能性
コポリマーの別の例は、ヒドロキシエチルアクリレート、２−エチルヘキシルアクリレー
ト、イソブチルアクリレート及びジメチルアミノエチルアクリレートのコポリマーである
。別の態様では、ポリアクリレートは酸性官能価を持つことができ、これは例えば（メタ
）アクリル酸の様な酸性官能性モノマーをポリアクリレート調製に用いる成分中に含ませ
ることで具備することができる。別の態様では、ポリアクリレートは酸性官能価及びヒド
ロキシル官能価を持つことができ、これは例えばポリアクリレート調製に用いる成分中に
（メタ）アクリル酸の様な酸性官能性モノマーとヒドロキシエチル（メタ）アクリレート
の様なヒドロキシル官能性モノマーとを含めることで具備できる。
【０２４３】
一つの態様において、本発明は、（ａ）
（ｉ）少なくとも１個の反応性官能基を含む少なくとも１種のポリシロキサンであって、
少なくとも１種の次の構造単位（Ｉ）
（Ｉ）Ｒ１ｎＲ２ｍＳｉＯ（４−ｎ−ｍ）／２〔ここで、各Ｒ１は、同一でも異なってい
てもよくそしてＨ、ＯＨ、一価炭化水素基または一価シロキサン基を表し；各Ｒ２は、同
一でも異なっていてもよくそして少なくとも１個の反応性官能基を含む基を表し；ｍおよ
びｎは、０＜ｎ＜４、０＜ｍ＜４および２≦（ｍ＋ｎ）＜４の要件を満たす〕
を含む該少なくとも１種のポリシロキサン、および（ｉｉ）アミノおよびヒドロキシル官
能基、酸官能基並びに酸およびヒドロキシル官能基から選択された少なくとも１個の官能
基を有する少なくとも１種のポリアクリレート界面活性剤を含む少なくとも１種の界面活
性剤、および（ｂ）複数個の粒子を含む諸成分から形成された粉末組成物であって、各成
分は、異なっており、かつ該少なくとも１種のポリシロキサンの該少なくとも１個の反応
性官能基および該少なくとも１種のポリアクリレート界面活性剤の該少なくとも１個の官
能基は、該粒子と実質的に非反応性である上記粉末組成物に向けられる。
【０２４４】
更に別の態様では、本発明は基材及びその基材上をコーティングする組成物を含むコー
ティングされた基材にあって、前記組成物が前記組成物のいずれかより選択されるものを
目的とする。更に別の態様では、本発明は基材の上に組成物を適用することを含む基材を
コーティングする方法にあって、前記組成物が前述の組成物より選択されるものである方
法を目的とする。別の態様では、本発明はコーティング組成物を基材上に適用することを
含む基材上に硬化コーティングを形成する方法にあって、前記組成物が前述の組成物の何
れかより選択される方法を目的とする。
【０２４５】
別の態様では、本発明では基材に適用した後に組成物を硬化する段階を更に含んでいる
、基材をコーティングする方法を目的とする。これら態様で組成物を形成するのに用いら
れる成分は、上記成分より選択でき、そして追加成分も上記引用の追加成分より選択でき
る。
【０２４６】
ここで用いる、“基材上”の組成物とは、基材の少なくとも一部に直接適用された組成
物だけでなく、基材の少なくとも一部に前もって適用されたいずれかのコーティング物質
に適用される組成物も意味する。
【０２４７】
本発明の組成物は木材、金属、ガラス、布、プラスチック、フォーム、エラストマー基
材の様なポリマー基材等を含む実質的基材上に適用することができる。態様の１つでは、
本発明はコーティングされた基材が柔軟な基材である、前述のコーティング基材を目的と
する。別の態様では、本発明はコーティングされた基材が硬質基材である前述のコーティ
ング基材を目的とする。
【０２４８】
別の態様では本発明は、コーティングされた基材がセラミック基材である前述のコーテ
ィング基材を目的とする。更に別の態様では、本発明はコーティングされた基材がポリマ
ー基材である前述のコーティング基材を目的とする。
【０２４９】
別の態様では本発明は、金属基材及び金属基材上をコーティングする組成物を含むコー
ティングされた金属基材にあって、前記組成物が前述の組成物のいずれかより選択される
コーティング金属基材を目的とする。これら態様の組成物を形成するのに使用される成分
は上記成分から選択でき、そして追加成分もまたこれら上記引用のものより選択できる。
【０２５０】
本発明の更なる態様は、自動車用基材及びその自動車用基材の上にコーティングされた
組成物を含む自動車用基材にあって、前記組成物が前述の組成物のいずれかより選択され
る自動車用基材を目的とする。更に別の態様では、本発明は自動車用基材を提供すること
、及びその自動車用基材の上に前述の組成物のより選択された組成物を適用することを含
むコーティングされた自動車用基材を製造する方法を目的とする。この場合も、これら態
様の組成物を形成するのに使用される成分は上記成分から選択でき、そして追加成分もま
たこれら上記引用のものより選択できる。
【０２５１】
好適な柔軟エラストマー性基材は、当分野周知のいずれかの熱可塑性又は熱硬化性合成
物質を含むことができる。好適柔軟エラストマー性基材物質にはポリエチレン、ポリプロ
ピレン、熱可塑性ポリオレフィン（“ＴＰＯ”）、反応注入成形ポリウレタン（“ＲＩＭ
”）及び熱可塑性ポリウレタン（“ＴＰＵＲ”）が含まれる。
【０２５２】
本発明との関連で基材として有用な熱硬化性物質の非限定例には、ポリエステル、エポ
キシド、フェノール樹脂、“ＲＩＭ”熱硬化性材料の様なプロウレタン、及び前記いずれ
かの混合体が含まれる。好適熱可塑性物質の非限定例には、ポリエチレン、ポリプロピレ
ン、ナイロンの様なポリアミドといった熱可塑性ポリオレフィン、熱可塑性ポリウレタン
、熱可塑性ポリエステル、アクリルポリマー、ビニルポリマー、ポリカーボネート、アク
リロニトリル−ブタジエン−スチレン（“ＡＢＳ”）コポリマー、エチレンプロピレンジ
エンターポリマー（“ＥＰＤＭ”）ゴム、コポリマー及び前記いずれかの混合体。
【０２５３】
好適金属基材の非限定例には、鉄性金属（例えば鉄、鋼鉄及びその合金）、非鉄製金属
（例えばアルミニウム、亜鉛、マグネシウム、及びその合金）及び前記いずれかの混合体
。自動車用構成材料への利用では、基材は冷間圧延鋼、ホットディップ塩基亜鉛メッキ鋼
の様な電気亜鉛メッキ鋼、電気亜鉛メッキ鉄−亜鉛鋼、アルミニウム及びマグネシウムよ
り形成できる。
【０２５４】
基材を構成材料として使用し自動車（自動車、トラック及びトラクターを含むがこれら
に限定されない）を作製する場合、それらはいずれかの形状を持つことができ、そして上
記金属製の柔軟基材より成形できる。自動車車体構成材料の典型的な形状は、自動車輌用
の本体（フレーム）、フード、ドア、ミラーケース、フェンダー、バンパー及びトリムを
含むことができる。
【０２５５】
別の態様では、本発明は前記コーティング自動車用基材にあって、コーティング自動車
用基材がフードである基材を目的とする。別の態様では、本発明は前記コーティング自動
車用基材にあって、コーティング自動車用基材がドアである基材を目的とする。別の態様
では、本発明は前記コーティング自動車用基材にあって、コーティング自動車用基材がフ
ェンダーである基材を目的とする。別の態様では、本発明は前記コーティング自動車用基
材にあって、コーティング自動車用基材がミラー用のケースである基材を目的とする。別
の態様では、本発明は前記コーティング自動車用基材にあって、コーティング自動車用基
材が側部パネルである基材を目的とする。これら態様中の自動車用基材をコーティングす
るのに使用される組成物を形成するのに用いられる成分は、上記成分より選択できる。
【０２５６】
自動車への応用を目的とする本発明の態様では、硬化組成物、例えば電気亜鉛メッキコ
ーティング、プライマーコーティング、ベースコート及び／又はトップコートを目的とす
る。好適トップコートには、モノコート及びベースコート／透明コート組成物が含まれる
。モノコートは１以上の層の色彩コーティング組成物より形成される。ベースコート／透
明コート組成物は、１以上の層の色彩ベースコート組成物及び１以上の層の透明コーティ
ング組成物を含み、前記ベースコート組成物は透明コート組成物と異なる成分を少なくと
も１つ有する。本発明の自動車応用に関する態様では、透明コートは適用後に透明になっ
てもよい。
【０２５７】
態様の１つでは、粒子はキャリアー中に分散又は懸濁でき、ポリマー基質又はポリマー
コーティング、即ち電着コーティング、プライマーコーティング又は上記トップコートに
応用できる。キャリアーは水、溶媒、表面活性剤等及びその混合体である。
【０２５８】
別の態様では、本発明は着色コーティング組成物が沈着したベースコート及びベースコ
ート上に適用されたトップコート組成物を含む他成分複合コーティング組成物にあって、
前記トップコーティング組成物が前述の組成物の何れかより選択されるものを目的とする
。
【０２５９】
態様の１つでは、本発明は前述の他成分複合コーティング組成物にあって、前記トップ
コーティング組成物が硬化後に透明であり、且つ前述の組成物のいずれかより選択される
ものを目的とする。これら態様でのトップコーティング組成物の形成に利用される成分は
、上記コーティング成分より選択できる。
【０２６０】
特定例の本発明の他成分複合コーティング組成物中に用いられるベースコート及び透明
トップコート（即ち透明コート）組成物は、固形高含有量液組成物、即ち通３０重量％ま
たは特定例では５０重量％の固形樹脂を含む組成物として処方できる。固形物含有量は、
揮発性物質を除くために１０５℃ないし１１０℃に１−２時間組成物サンプルを加熱する
こと、続いて相対重量損失を測定することで決定できる。上記の如く、組成物は液体コー
ティング組成物であるが、それらはまた粉末コーティング組成物として処方することもで
きる。
【０２６１】
カラー−プラス−透明システムのベースコートのコーティング組成物は、コーティング
応用、特に自動車応用に有用ないずれの組成物でもよい。ベースコートのコーティング組
成物は、樹脂性結合剤及び着色剤として機能する色素を含むことができる。樹脂性結合剤
の非限定例は、アクリルポリマー、ポリスエステル、アルキド及びポリウレタンである。
【０２６２】
ベースコートに適した樹脂性結合剤は米国特許第４，２２０，６７９号、第２欄２４行
ないし第４欄、４０行に記載の様な有機溶媒ベースの物質でよく、この部分は参照され取
り込まれている。また米国特許第４，４０３，００３号、第４，１４７，６７９号及び第
５，０７１，９０４号に記載の様な水ベースのコーティング組成物はベースコート組成物
の結合剤として利用できる。これら米国特許は参照され、ここに取り込まれている。
【０２６３】
ベースコート組成物は、着色剤として１以上の色素を含むことができる。好適金属色素
の非限定例には、アルミニウムフレーク、青銅フレーク、及び酸化金属コートマイカが含
まれる。
【０２６４】
金属色素以外に、ベースコート組成物は酸化チタン、酸化鉄、酸化クロム、クロム酸鉛
及びカーボンブラックといった無機色素；及びフタロシアニンブルーやフタロシアニング
リーンとして表面コーティングに通常使用されている非金属性着色色素を含むことができ
る。
【０２６５】
ベースコート組成物の随意の成分として、表面コーティングの配合に関し当分野周知で
あるもの、表面活性剤、流動性制御剤、チキソトロープ剤、増量剤、抗ガス発生剤、有機
性補助溶媒、触媒及びその他通常の補助剤を含むことができる。これら物質及び好適な量
の非限定例は、参照されここに取り込まれている米国特許第４，２２０，６７９号；第４
，４０３，００３号；第４，１４７，７６９号及び第５，０７１，９０４号に記載されて
いる。
【０２６６】
ベースコート組成物は、ブラッシング、スプレー、ディピングまたはフローリングとい
った通常のコーティング技術により基材に適用できる。当分野既知の、手動又は自動化法
でのエアースプレー、エアレススプレー及び静電的スプレーに適したスプレー技術及び装
置が利用できる。
【０２６７】
基材へベースコートを適用する際、基材上に形成されるベースコートのフィルム厚は０
．１ないし５ミルである、別の態様では基材上に形成されるベースコートのフィルム厚は
０．１ないし１ミルの範囲であり、そして０．４ミルでよい。
【０２６８】
基材上にベースコートのフィルムが形成された後、ベースコートは硬化されるか、又は
透明コートを適用する前に加熱又は風乾によりベースコートから溶媒を飛ばす乾燥段階に
かけられる。好適乾燥条件は具体的なベースコート成分と組成物が水媒介性の場合には周
辺湿度に依存するが、温度７５°ないし２００°Ｆ（２１°ないし９３℃）では１ないし
１５分間の乾燥時間が適当であろう。
【０２６９】
透過性又は透明トップコート組成物は、加圧式空気スプレー、静電的スプレー及び手動
あるいは自動化法の何れかを含むがこれらに限定されない通常のコーティング技術により
、ベースコートに適用できる。透明トップコートは、硬化されたベースコート、又はベー
スコートを硬化する前に乾燥ベースコートに適用することができる。後者の例では、続い
て２種類のコーティングが加熱され両コーティング層は同時に硬化する。典型的な硬化条
件は５０°Ｆないし４７５°Ｆ（１０℃ないし２４６℃）、１ないし３０分の範囲である
。あるいは、透明トップコートは上記詳細記した電離線又は化学線または熱エネルギーと
電離又は化学線との組合せにより硬化することができる。透明コーティング厚（乾燥フィ
ルム厚）は１ないし６ミルである。
【０２７０】
第１トップコートに第２トップコーティング組成物を適用し、“クリアー−オン−クリ
アー”トップコートを形成できる。第１トップコーティング組成物は上記ベースコートの
少なくとも一部の上に適用できる。第２トップコーティング組成物は、ベーストコート−
第１トップコートが硬化される前に、硬化した又は乾燥した第１トップコートに適用する
ことができる。続いてベースコート、第１トップコート及び第２トップコートが加熱され
、３コーティングを同時に硬化することができる。
【０２７１】
第２トップコートと第１透明トップコーティングの組成物は、ウエットオンウエットの
場合には一方のトップコートが実質もう一方の硬化を妨害しない限り、例えば下層からの
溶媒／水の蒸発を阻害し妨害しない限り、同一でもあるいは異なっていてもよいと理解す
べきである。更に、第１トップコート、第２トップコート又は両コートは本発明のコーテ
ィング組成物でよい。第１透明トップコートのコーティング組成物は、当業者既知の実質
いずれかの透明トップコーティング組成物でよい。第１透明トップコートは水媒介性又は
溶媒媒介性でよく、又は固体粒子形状、即ち粉末コーティングでよい。
【０２７２】
好適な第１トップコーティング組成物の非限定例には、少なくとも１つの熱硬化可能な
コーティング物質と少なくとも１つの硬化剤とを含む架橋結合性コーティング組成物を含
む。好適水媒介透明コートはここに参照され取り込まれている特許である米国特許第５，
０９８，９４７号に開示されており、水可溶性アクリル樹枝に基づいている。有益な溶媒
媒介透明コートは、参照されここに取り込まれている特許である米国特許第５，１９６，
４８５号及び第５，８１４，４１０号に開示されており、歩リエポキシド及び多価酸硬化
剤を含む。好適粉末透明コートは参照されここに取り込まれている特許である米国特許第
５，６６３，２４０号に記載されており、エポキシ官能性アクリルコポリマー及びポリカ
ルボン酸硬化剤を含む。
【０２７３】
典型的には、ベースコートの少なくとも一部の上に第１トップコートを形成した後、第
１トップコートは第２トップコート適用前に、加熱、風乾されフィルムから溶媒を除く乾
燥段階、又は硬化段階にかけられる。好適乾燥条件は具体的な第１突風コート組成物、及
び組成物が水媒介性である場合には周囲湿度に依存するが、一般に乾燥時間は７５°ない
し２００°Ｆにて１ないし１５分間が適当であろう。
【０２７４】
本発明のポリシロキサン含有第２トップコートコーティング組成物は、通常のいずれか
のコーティング技術によって、第１トップコートに関する上記同様に適用できる。硬化コ
ーティングはトップコートに関する上記条件である。第２トップコーティングの乾燥フィ
ルム厚は０．１ないし３ミルの範囲であり、典型的には０．５ないし２ミルの範囲である
。
【０２７５】
ポリシロキサン含有トップコーティング組成物は“モノコード”、即ち基材に適用した
時本質的に１つのコーティング層を形成するコーティングとして好都合に処方することが
できる。好適色素の非限定例には、上記の色素が含まれる。モノコートとして使用する場
合、本発明のポリシロキサン含有コーティング組成物は２以上の連続するコート（上記の
いずれかの通常適用技術により）中に適用でき、そしてある例ではコート間に周囲週間期
間のみ適用できる。硬化すると多コートは実質１つのコーティング層を形成できる。
【０２７６】
別の態様において、本発明は、（ａ）着色組成物を基材に施用して下塗を形成させ、そ
して（ｂ）トップコート用組成物を該下塗の少なくとも一部にわたって施用してトップコ
ートを形成させることを含む多成分複合物を作製する方法において、該トップコート用組
成物が上記に記載された組成物のいずれかから選択される上記方法に向けられる。該トッ
プコートは、硬化され得る。この態様におけるトップコート用組成物を形成するために用
いられる成分は、上記に論じられた被覆用成分から選択され得、そして追加的成分もまた
上記に列挙されたものから選択され得る。別の態様において、被覆用組成物は、基材への
施用後に熱硬化される。別の態様において、被覆用組成物は、基材への施用後に電離線へ
の暴露により硬化される。更に別の態様において、被覆用組成物は基材への施用後に化学
線への暴露により硬化され、一方別の態様において、被覆用組成物は基材への施用後に（
１）電離線または化学線および（２）熱エネルギーへの暴露により硬化される。
【０２７７】
本発明による組成物から形成された被膜は、顕著な外観性質並びに初期耐引掻き（擦傷
）性および屋外暴露後または「保留」耐引掻き（擦傷）性（被覆基材の摩耗前後の被覆基
材の光沢を測定することにより評価され得る）を有し得る。
【０２７８】
一つの態様において、本発明は、基材の耐引掻き性を改善する方法であって、該基材に
該基材について記載された本発明の組成物のいずれかを施用することを含む上記方法に向
けられる。別の態様において、本発明は、基材の汚れ反発性を改善する方法であって、該
基材に該基材について記載された本発明の組成物のいずれかを施用することを含む上記方
法に向けられる。
【０２７９】
別の態様において、本発明は、基材の光沢を時が経っても保留する方法であって、該基
材に該基材について記載された本発明の組成物のいずれかを施用することを含む上記方法
に向けられる。別の態様において、本発明は、基材の光沢を回復する方法であって、該基
材に該基材について記載された本発明の組成物のいずれかを施用することを含む上記方法
に向けられる。
【０２８０】
一つの態様において、本発明は、引掻き試験後に初期２０°光沢の４０パーセントより
大が保留されるような初期耐引掻き性値を有する硬化組成物に向けられる。別の態様にお
いて、本発明は、引掻き試験後に初期２０°光沢の５０パーセントより大が保留されるよ
うな初期耐引掻き性値を有する硬化組成物に向けられる。別の態様において、本発明は、
引掻き試験後に初期２０°光沢の７０パーセントより大が保留されるような初期耐引掻き
性値を有する硬化組成物に向けられる。
【０２８１】
別の態様において、本発明は、引掻き試験後に初期２０°光沢の３０パーセントより大
が保留されるような保留耐引掻き性値を有する硬化組成物に向けられる。別の態様におい
て、本発明は、引掻き試験後に初期２０°光沢の４０パーセントより大が保留されるよう
な保留耐引掻き性値を有する硬化組成物に向けられる。別の態様において、本発明は、引
掻き試験後に初期２０°光沢の６０パーセントより大が保留されるような保留耐引掻き性
値を有する硬化組成物に向けられる。
【０２８２】
本発明によるコート基材の初期２０°光沢はＧａｒｄｎｅｒ  Ｉｎｓｔｕｍｅｎｔ  Ｃ
ｏｍｐａｎｙ、Ｉｎｃ．より入手できる２０°ＮＯＶＯ−ＧＬＯＳＳ２０統計光沢計を使
い測定できる。コート基材はコーティング又は基材を、イリノイ州シカゴのＡｔｌａｓ  
Ｅｌｅｃｔｒｉｃａｌ  Ｄｅｖｉｃｅｓ  Ｃｏｍｐｎａｙ社製Ａｔｌａｓ  ＡＡＴＣＣ引
っ掻き試験機、モデルＣＭ−５を使って荷重をかけながら紙ヤスリで１０回、往復しなが
ら擦り、コーティング又は基材を直線的に引っ掻くことで引っ掻き試験にかけることがで
きる。紙ヤスリは３Ｍ２８１ＱＷＥＴＯＲＤＲＹ（商標）ＰＲＯＤＣＵＴＩＯＮ（商標）
９ミクロン研磨紙シートであり、ミネソタ州、セントポールの３Ｍ社より市販されている
。２０°光沢は、試験パネルそれぞれの引っ掻かれた領域について測定された。報告数値
は引っ掻き試験後に維持された初期光沢の％であり、即ち１００％×引っ掻き後光沢／初
期光沢である。この試験法は以下の例に完全に開示されている。
【０２８３】
態様の１つでは、本発明は引っ掻き試験後に、初期２０°光沢の４０％より大きな光沢
が維持される様な初期引っ掻き抵抗性を持つ硬化組成物を目的とする。
【０２８４】
別の態様では、本発明は引っ掻き試験後に初期２０°光沢の５０％より大きな光沢が維
持される様な初期引っ掻き抵抗性を持つ効果組成物を目的とする。別の態様では、本発明
は引っ掻き試験後に初期２０°光沢の３０％より大きな光沢が維持される様な残留引っ掻
き抵抗性を有する効果組成物を目的とする。別の態様では、本発明は引っ掻き試験後に初
期２０°光沢の３０％より大きな光沢が維持される様な残留引っ掻き抵抗性を有する効果
組成物を目的とする。
【０２８５】
別態様では、本発明は前記組成物のいずれかより形成された硬化コーティングを目的と
している。別の態様では硬化組成物は熱硬化される。別態様では、硬化組成物は電離線に
曝露され硬化されるが、更に別の態様では硬化組成物は化学線への曝露により硬化される
。別の態様では、硬化組成物は（１）電離線又は化学線及び（２）熱エネルギーへの曝露
により硬化される。
【０２８６】
別の態様では、本発明の組成物は上記の様な着色プラスチック（エラストマー性）基材
又は内部色（“ＭＩＣ”）プラスチック基材に関する装飾又は保護コーティングとしても
有用である。これら応用に置いて、組成物はプラスチック基材に直接適用され、成形マト
リックス中に含まれる。随意、粘着促進剤がまずプラスチック又はエラストマー性基材に
直接適用され、組成物がその上にトップオーバーとして適用される。本発明の組成物は、
プライマーコーティングとして、多成分配合コーティング中のベースコートとして、及び
色素又は着色剤を含むモノコートトップコートとしての利用に適した着色コーティング組
成物として好都合に処方することもできる。これら態様の組成物の形成に使用される成分
は上記コーティング成分より選択することができ、そして追加成分もまた上記より選択す
ることができる。
【０２８７】
本発明の別の態様では、複数の粒子を硬化組成物中に含む透明熱硬化組成物が提供され
る。以下詳細論ずる様に、この様な態様では、粒子の第一部が硬化組成物の表面領域中に
硬化組成物の本体領域中に存在する粒子の第２部分の濃度より高い濃度で存在している。
特定例では、硬化組成物のＢＹＫ  Ｈａｚｅ値はＢＹＫ  Ｃｈｍｅｉｅ  ＵＳＡより入手
可能なＢＹＫ  Ｈａｚｅ光沢計を用い測定した場合５０未満であり、３５未満でもよく、
そして多くの場合は２０未満である。
【０２８８】
ここで用いる硬化組成物の“表面領域”とは、コート基材の露出空気面に一般には平行
であり、一般には硬化コートコーティングの表面より垂直に露出面下少なくとも２０ナノ
メートルないし１５０ナノメートルの範囲の深さまで伸びる厚みを持つ領域を意味する。
特定態様では、表面領域のこの厚みは少なくとも２０ナノメートルないし１００ナノメー
トルの範囲であり、少なくとも２０ナノメートルないし５０ナノメートルの範囲でもよい
。ここで用いる硬化組成物の“本体領域”とは、表面領域下に伸び、そして一般にはコー
ト基材の表面に平行である領域を意味する。本体領域は表面領域との界面より、硬化コー
ティングを通り基材又は硬化組成物下のコーティング層まで伸びる厚みを持つ。
【０２８９】
粒子が５０ナノメートルより大きい平均粒子サイズを持つ本発明の態様では、表面領域
の厚さは一般には硬化コーティングの表面より粒子の平均粒子サイズに等しい深さないし
３倍の深さまで垂直に伸び、そしてその表面は粒子の平均粒子サイズに等しい深さないし
２倍の深さまで伸びることができる。
【０２９０】
硬化コーティング中の粒子の濃度は各種方法にて特性分析できる。例えば、表面領域内
の粒子の平均数値密度（即ち単位容積当たりの粒子の平均数又は粒子数）は、本体領域内
の平均数値密度より大きい。あるいは平均容積分画（即ち粒子／総容積により占められる
容積）又は単位容積当たりの平均重量％、即ち表面領域内に分散した粒子の（（硬化コー
ティング単位容積内の粒子重量）／（硬化コーティングの単位容積の総重量））×１００
％は、本体領域内の粒子の平均容積分画又は平均重量％より大きい。
【０２９１】
硬化コーティングの表面領域内に存在する粒子の濃度（上記特性記載した様な）は、望
まれる場合には、透過型電子顕微鏡（“ＴＥＭ”）、表面スキャニング電子顕微鏡（“Ｘ
−ＳＥＭ”）、アトミックホース顕微鏡（“ＡＦＭ”）及びＸ−線光電子分光計の様な当
分野周知の各種表面分析技術により分析できる。
【０２９２】
例えば硬化コーティングの表面領域内に存在する粒子の濃度は、切片式透過型電子顕微
鏡技術により決定されるだろう。有益な透過型電子顕微鏡法は一般的には以下の如く記載
できる。コーティング組成物が基材に適用され、適当な条件の下組成物及び基材に適用さ
れる。つぎに硬化コーティングのサンプルは、基材から取り除くか又は脱ラミネートされ
、当分野周知の技術を用い硬化エポキシ樹脂に包埋される。次に包埋されたサンプルを、
ブロック面を形成する様な当分野周知の技術を用い室温にてミクロトームにかける。切片
は水を保持する“ボートキャビティー”を持つホルダー内に取りつけられた４５°のダイ
ヤモンドナイフのエッジを利用し作製される。切片作製工程中、切片はボートキャビティ
ー内の水面上に浮かされる。切片が明るい干渉色から暗色の金色になったら（即ち約１０
０ないし１５０ナノメートル厚）、一般にはサンプルを個別にホルムバール−カーボンコ
ートグリッド上に採取し、スライドガラス上、室温にて乾燥させる。次にサンプルをフィ
リップス（Ｐｈｉｌｉｐｓ）ＣＭ１２  ＴＥＭの様な好適透過型電子顕微鏡にかけ、１０
５，０００×の様な各種倍率で調べ、電子顕微鏡写真から表面領域の粒子濃度を記録する
。硬化コーティングの表面領域の粒子濃度は電子顕微鏡写真を眼で調べることで確認でき
、図４はこの様な電子顕微鏡写真の例を提供している。
【０２９３】
粒子は表面領域内に、粒子の一部が少なくとも部分的に硬化コーティング表面の上に突
出し、実質有機コーティング総により保護されない用に存在できる。あるいは粒子は表面
領域中に、この有機コーティング総が粒子と表面涼気の露出空気−表面界面との間に在る
様に存在できる。
【０２９４】
特定態様では、本発明の硬化組成物又はコーティングは、７０より大きい、７５より大
きくともよく、そして多くは８０より大きい初期２０°光沢（２０°ＮＯＶＯ−ＧＬＯＳ
Ｓ２０統計光沢計、ガードナーインスツルメント社（Ｇａｒｄｎｅｒ  Ｉｎｓｔｒｕｍｅ
ｎｔ  Ｃｏｍｐａｎｙ）を用い測定した場合）。この高い光沢組成物は室温又は高温条件
下に硬化でき、放射により硬化できる。態様の１つでは、高光沢組成物は室温又は高温条
件により硬化できる。
【０２９５】
更に、硬化トップコートは優れた初期引っ掻き（擦傷）抵抗、及び保持引っ掻き（擦傷
）抵抗特性を持つことができる。硬化トップコートは、擦傷試験の後に初期２０°光沢の
４０％より大きい光沢が、特定例では色２０°光沢の５０％より大きい光沢が、そして別
の例ではコーティング表面を研磨した後に初期２０°光沢の７０％より大きい光沢が保持
される様な初期引っ掻き（擦傷）抵抗性値（Ａｔｌａｓ  ＡＡＴＣＣ  引っ掻き試験機、
モデルＣＭ−５、アトラスエレクトリカルデバイス社（Ａｔｌａｓ  Ｅｌｅｃｔｒｉｃａ
ｌ  Ｄｅｖｉｃｅｓ  Ｃｏｍｐａｎｙ）を用い加重した紙ヤスリで１０回往復しながら擦
り、コーティング又は基材を直線的に引っ掻くことで上記の初期２０°光沢をまず決定し
、次に摩滅表面に関し上記２０°光沢を測定することで測定される）を持つことができる
（即ち、１００％×引っ掻き後光沢／初期光沢）。
【０２９６】
また、本発明の硬化トップコートは、風化後に初期２０°光沢の３０％より大きな光沢
が維持される様な、保持引っ掻き（擦傷）抵抗性（引っ掻き試験していないパネルをＱパ
ネル社（Ｑ  Ｐｎａｅｌ  Ｃｏｍｐａｎｙ）製風化キャビネット内にてＵＶＡ−３４０バ
ルブにＱＵＶ曝露し風化をシュミレーションした後、上記引っ掻き試験法を用い測定され
る）を保持できる。別の態様では、風化後に初期２０°光沢の４０％より大きな光沢が維
持され、多くの場合には初期２０°光沢の６０％より大きな光沢が維持される。
【０２９７】
本発明の硬化組成物は、着色コーティング組成物が沈積したベースコートとトップコー
トコーティング組成物が沈積したトップコートを含む硬化他成分複合コーティング中の透
明トップコートとして好都合に利用できる。この様に使用される場合、硬化トップコート
は、ある例ではコーティング組成物への取り込み前に１ないし１０００ナノメートルの範
囲の粒子サイズを持つ粒子を含む、上記トップコーティング組成物より沈積できる。もち
ろん雲り度が大きすぎるか否かは粒子のサイズ、組成及び形状に依存するだろう。
【０２９８】
さらに別の本発明の態様では、１以上の熱可塑性物質を含む組成物中に分散された粒子
を含む組成物が提供される。前述の如く、粒子濃度は本体領域に比べ表面領域にてより高
い。組成物は熱可塑性樹脂組成物より誘導できる。好適熱可塑性物質の非限定例には、ラ
ッカー乾燥システムでの利用に好適な高分子量（即ち２０，０００より大きい、４０，０
００より大きく、又は６０，０００より大きい）アクリルポリマー、ポリオレフィンポリ
マー、ポリアミドポリマー及びポリエステルポリマーが含まれる。組成物が誘導できる熱
可塑性物質分類の非限定例の１つは、例えばＫＹＮＡＲ５００（オーシモント（Ａｕｓｉ
ｍｏｎｔ）ＵＳＡ社製）の様なフッ化ポリビニリデン、及びドック樹脂（Ｄｏｃｋ  Ｒｅ
ｓｉｎ）社製のＡＣＲＹＬＯＩＤ  Ｂ４４（６５％メチルメタクリレートと３５％エチル
アクリレート）の様な熱可塑性アクリルコポリマーより調製される様なフルオロポリマー
−アクリルコポリマーである。
【０２９９】
或る態様において、本発明の硬化組成物または被膜は７０より大の初期２０°光沢（Ｇ
ａｒｄｎｅｒ  Ｉｎｓｔｒｕｍｅｎｔ  Ｃｏｍｐａｎｙから入手できる２０°ＮＯＶＯ−
ＧＬＯＳＳ  ２０統計光沢計を用いて測定される場合）を有し、７５より大であり得、そ
してしばしば８０より大である。この高光沢組成物は、周囲もしくは熱的条件下でまたは
放射線硬化技法によりたとえば化学線により硬化可能であり得る。一つの態様において、
高光沢組成物は、周囲または熱的条件により硬化可能である。
【０３００】
別の態様では、本発明は基材に基材に関し記載されている発明組成物含有物を適用する
ことを含む、所定時間後のポリマー基材又はポリマーコート基材の光沢を維持する方法を
目的とする。この所定時間は一般には少なくとも６ヶ月であり、少なくとも１年でもよい
。別態様では、本発明は上記発明のいずれかの組成物を基材に適用することを含む、ポリ
マー基材又はポリマーコート基材の光沢を回復する方法を目的とする。
【０３０１】
以下例は発明を例示するが、しかしそれらの詳細を規定するものとは考えるべきではな
い。特記ない限り、以下例の全ての割合及びパーセンテージは明細書を通じ重量による。
【実施例】
【０３０２】
（例）
例Ａは水素化ケイ素及びトリメチルプロパンモノアリルエーテルを含むペンタシロキサ
ンのヒドロシリル化反応の産物である、ポリシロキサンポリオールの調製を記載する。例
Ｂは出発材料として例Ａのポリシロキサンを用いるカルバメート官能基含有ポリシロキサ
ンの調製を記載する。例Ｃは市販のヒドロキシル官能性ポリシロキサンを用いるカルバメ
ート官能基含有ポリシロキサンの調製を記載する。
【０３０３】
例ＡＡ、ＢＢ、ＣＣ、ＤＤ及びＥＥは、実質的にコーティング組成物に組み込まれる各
種シリカ分散体の調製を記載する。
【０３０４】
例１ないし１０は、アミノプラスト硬化剤を含むワンパック型コーティング組成物の調
製を記載する。
【０３０５】
比較例１ないし３は、比較の多成分配合コーティング組成物中の透明トップコートを形
成するのに使用されるハイソリッドコーティング組成物の調製を記載する。例１の組成物
はポリシロキサン及び無機粒子を含まず、例２及び３の組成物はポリシロキサンを含まな
いが、無機粒子をコロイドシリカ分散体の形で含む。
【０３０６】
例４及び５は、カルバメート官能基含有ポリシロキサン及びコロイドシリカ分散体の形
の無機粒子を含む、発明のコーティング組成物の調製を記載する。
【０３０７】
例６は、カルバメート官能基含有ポリシロキサン及びポリシロキサン中に分散したコロ
イドシリカの形の無機粒子を含む、発明のコーティング組成物の調製を記載する。例７は
、例６のシリカ非含有類似体であるコーティング組成物の調製を記載する。例８は、上記
に用いたものを異なるカルバメート官能基含有ポリシロキサンを含むコーティング組成物
の調製を記載する。例９及び１０は、組成物中に取り込む前にポリシロキサン存在下にユ
ームドシリカを摩砕することにより調製されたフュームドシリカ分散体の形の無機粒子を
含む発明のフィルム形成組成物の調製を記載する。
【０３０８】
例１１ないし１７は、２成分系として調製されるコーティング組成物、即ち組成物が適
用直前に組成物に加えられるポリシロキサンシアネート硬化剤を含むものの調製を記載す
る。
【０３０９】
比較例１１はアクリルポリオール及びポリイソシアネート硬化剤を含む多成分配合コー
ティング組成物中に透明トップコートを形成するのに使用される、コーティング組成物の
調製を記載する。比較例１２は、例１１の酸触媒含有類似体の調製を記載する。比較例１
３は、例１１のアミノプラスト含有類似体の調製を、そして比較例１４は例１３の酸触媒
含有類似体の調製を記載する。例１５は、アクリルポリオール、アミノプラスト及びポリ
イソシアネート両硬化剤及びポリシロキサンポリオールを含む、発明のコーティング組成
物の調製を記載する。例１６は例１５の酸触媒含有類似体である。例１７は、アクリル酸
、アミノプラスト及びポリイソシアネート両硬化剤、酸触媒、ポリシロキサンポリオール
及びポリシロキサンポリオール中に分散したコロイドシリカの形状の無機粒子を含む、発
明のコーティング組成物の調製を記載する。例１８は例１７の類似体であるが、より高レ
ベルのコロイドシリカを含んでいる。
【０３１０】
例１９及び２０は、柔軟エラストマー基材への適用に好適な、本発明の１−成分及び２
−成分コーティング組成物の調製をそれぞれ記載する。
【０３１１】
例２１は、エポキシ／酸コーティング組成物の調製を記載する。例２１Ａ及び２１Ｂは
、無機粒子を含まない比較組成物の調製を記載し、例２１Ｃ−２１Ｄは各種量の無機粒子
を含む発明のコーティング組成物の調製を記載する。
【０３１２】
例２２Ａないし２１Ｉは、コロイドシリカの形の無機粒子と結びつけ低レベルの各種ポ
リシロキサンの効果を描写する、２成分コーティング組成物の調製を記載する。
【０３１３】
例２３は、核基材に適用し、続いて透過型電子顕微鏡を用い評価された本発明の透明ト
ップコーティング組成物（例２３Ａ−２３Ｃ）の調製を記載する。
【０３１４】
例２４は、コロイドシリカの形の無機粒子と共に各種ポリシロキサンを含む本発明のコ
ーティング組成物の標本を記載する。コーティング組成物はベースコート基材に適用され
、コーティングの失敗が生じる臨界負荷を決定するために、負荷及び引っ掻き距離の関数
としての貫通（引っ掻き深度）について同様に適用された市販の２成分イソシアネート透
明コートと比較し評価された。
【０３１５】
例２５は、コロイドシリカの形の、各種レベルの無機粒子と共に各種レベルの例Ａのポ
リシロキサンポリオール（例２５Ｂないし２５Ｇ）を含む、本発明のコーティング組成物
の調製を記載する。比較例２４Ａはポリシロキサンポリオールを含むが、コロイドシリカ
は含まない。
【０３１６】
例２６は酸化アルミニウムの形の無機粒子と共に表面活性剤を含む固体粒子形状の本発
明のコーティング組成物（即ち粉末コーティング組成物、例２６Ｃ及び２６Ｄ）の調製を
記載する。比較例２６Ａ及び２６Ｂは、表面活性剤は含むが、酸化アルミニウムを含まな
い粉末組成物を記載する。
【０３１７】
例２７は、本発明の透明トップコーティング組成物の調製を記載する。
【０３１８】
例２８はシリル化化合物を含む、本発明のコーティング組成物の調製を記載する。
【０３１９】
例２９は、二重硬化システムにより硬化される、本発明のコーティング組成物の調製を
記載する。
【０３２０】
例３０は、本発明のコーティング組成物の調製を記載する。
【０３２１】
例３１は、本発明のコーティング組成物の調製を記載する。
【０３２２】
ポリシロキサン
例Ａ
本例は３ないし４のおおよその重合度を持つペンタシロキサン、即ち（Ｓｉ−Ｏ）３な
いし（Ｓｉ−Ｏ）４のヒドロシリルかの産物であるポリシロキサンポリオールの調製を記
載する。ポリシロキサンポリオールは、以下に示す割合の成分混合体を比例的にスケール
アップしたバッチより調製された：
【０３２３】
【表２−１】
2009197238.tif 000018
【０３２４】
【表２−２】
2009197238.tif 000019
１ＢＡＳＦ社より市販されているポリシロキサン含有水酸化ケイ素。
【０３２５】
２２塩化水銀測定に基づく当量。
【０３２６】
窒素ブランケットを維持する手段を備えた好適反応容器に、添加物Ｉ及び全モノマー固
形物の２０ないし２５ｐｐｍに相当する量の重炭酸ナトリウムを加え、窒素ブランケット
下に７５℃まで温度を漸次上昇させた。その温度で５％の添加物ＩＩを攪拌しながら加え
、続いて全モノマー固形物を基に１０ｐｐｍの活性白金に等しい量の添加物ＩＩＩを加え
た。次に半応益を９５℃まで発熱さえ、この温度で添加物ＩＩの残りを温度が９５℃を越
えない様に加えた。添加終了後、反応温度を９５℃に保ち、赤外分光光度計により水酸化
ケイ素の吸収バンド（Ｓｉ−Ｈ、２１５０ｃｍ−１）の消失をモニターした。
例Ｂ
本例は、例Ａのポリシロキサンポリオールを用いたカルバメート−官能性ポリシロキサ
ンの調製を記載する。
【０３２７】
真空蒸留装置を備えた好適反応容器をＮ２でフラッシュした。この反応フラスコに１７
８２．９ｇの例Ａのポリシロキサンポリオール、５．４８ｇのブチル第一スズ酸及び１６
．４１ｇのトリフェニルホスフィットを加えた。反応液を真空下に置き、１４０℃まで加
熱した。得られた混合液に３時間かけ３８％の１−メトキシ−２−プロピルカルバメート
の１−メトキシ−２−プロパノール液、６６５．４ｇを加えた。添加後、温度を１５０℃
まで上げ、蒸留が終了するまでこれを維持した。
例Ｃ
本例はカルバメート−官能性ポリシロキサンの調製を記載する。攪拌装置、温度計、蒸
留濃縮装置及びレシーバーを備えた好適反応容器をＮ２でフラッシュした。この反応容器
に２９１．９ｇのＳｈｉｎ−Ｅｔｕｓ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ社製のポリシロキサンである
ＫＲ−２００１、１．９１ｇのブチル第一スズ酸、及び２５０．４ｇのキシレンを加えた
。反応混合液を１４０℃の温度に加熱し、その時点で１４８．６ｇのメチルカルバメート
を１時間かけて加えた。反応液を３．５時間、この温度に維持した。
【０３２８】
シリカ分散体
例ＡＡ
本例はコロイドシリカ分散体の調製を記載する。分散体は次の様に調製される真空蒸留
装置を備え、Ｎ２でフラッシュされた好適反応容器に８１１．９ｇの８８％アクリルポリ
オール（４０％ヒドロキシプロピルアクリレート、６０％ブチルメタクリレート）の１−
メトキシ−２−プロパノール液；５４４．３ｇのコロイドシリカ（Ｎｉｓｓａｎ  Ｃｈｅ
ｍｉｃａｌよりＯＲＧＡＮＯＳＩＬＩＣＡＳＯＬ  ＭＴ−ＳＴとして販売）；１．５８ｇ
のブチル第一スズ酸、及び３．１８ｇのトリフェニルホスフィットを加えた。反応液を真
空下に置き、１４０℃まで加熱した。得られた混合液に、３時間かけて３８％の１−メト
キシ−２−プロピルカルバメートの１−メトキシ−２−プロパノール液を６６５．４ｇ加
えた。添加終了後、温度を１５０℃に上げ、蒸留終了までこの温度を維持した。反応液を
９０℃まで冷却し、大気圧にうつした。得られた樹脂は８０．５１のヒドロキシル値を有
し、２５１．４ｇの１−メトキシ−２−プロパノールで希釈した。
例ＢＢ
本例は、以下の様に米国特許第５，８５３，８０９号の例５に記載の如く調製されたコ
ロイドシリカを記載する：攪拌装置及び温度計を備え、Ｎ２でフラッシュされた好適反応
容器に８５８．７ｇの以下記載のカルバメート官能性アクリル樹脂を加えた。樹脂は４０
℃の温度まで加熱された。得られた溶液に２０分間かけ、１４８。２ｇの酢酸アミル中に
希釈された１２４．４ｇのガンマ−イソシアンアトプロピルトリエトキシシラン（ｗｉｔ
ｃｏ社の子会社であるＯＳｉ  Ｓｐｅｃｉａｌｉｔｉｅｓ社製Ａ１３１０として入手でき
る）、及び１０．５ｇのブタノールを加えた。この温度を３．５時間維持し、赤外分光計
により反応の完了をモニターした。攪拌しながら得られた樹脂６０ｇを１５００ｇのＮＡ
ＬＣＯ１０５７（Ｎａｌｃｏ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏ．より得られる）を加えた。得ら
れた混合液を６０℃の温度に加熱し、１９時間維持した。
【０３２９】
カルバメート官能性アクリル樹脂は次の様に調製した：真空蒸留装置を備えた好適反応
容器をＮ２でフラッシュし、１６７０．２ｇの８８％アクリルポリオール（４０％ＨＰＡ
、６０％ＢＭＡ）の１−メトキシ−２−プロパノール液、４．９ｇのブチル第一スズ酸、
及び４．９ｇのトリフェニルホスフィットを加えた。反応混合液を真空下に置き、１４０
℃まで加熱した。得られた混合系に、３時間かけて１−メトキシ−２−プロピルカルバメ
ートの１−メトキシ−２−プロパノールの３８％溶液を１２６３．６４ｇ加えた。得られ
た蒸留物が集められた。添加終了後、温度を１５０℃まで上げ、蒸留終了までこの温度を
維持した。反応液を９０℃まで冷却し、大気圧に移した。得られた樹脂は３４．４８のヒ
ドロキシル値を有し、２５１．４ｇの１−メトキシ−２−プロパノール及び３−エトキシ
エチルプロピオン酸エステルの混合液で希釈された。
例ＣＣ
本例は、以下の様に調製されるコロイドシリカを記載する：真空蒸留装置を備えた好適
反応容器をＮ２でフラッシュした。この反応フラスコに５０９．６ｇの例Ａのポリシロキ
サンポリオール、５６６．３ｇのＯＲＧＡＮＯＳＩＬＩＣＡＳＯＬ  ＭＴ−ＳＴ（Ｎｉｓ
ｓａｎ  Ｃｈｅｍｉｃａｌより入手できる）、１．５７ｇのブチル第一スズ酸、及び４．
６９ｇのトリフェニルホスフィットを加えた。反応液を真空下に置き、１４０℃まで加熱
した。得られた混合液に、３時間かけて３８％の１−メトキシ−２−プロピルカルバメー
トの１−メトキシ−２−プロパノール液を９９７．９ｇ加えた。得られた蒸留物が集めら
れた。添加終了後、温度を１５０℃に上げ、蒸留終了までこの温度を維持した。反応液を
９０℃まで冷却し、大気圧に移した。得られた樹脂は１６０．８ｇの１−メトキシ−２−
プロパノールで希釈された。
例ＤＤ
本例は以下の如く調製されたコロイドシリカ分散体を記載する：真空蒸留装置を備えた
好適反応容器をＮ２でフラッシュした。この反応フラスコに例Ａのポリシロキサンポリオ
ール１５０．７ｇ、ＯＲＧＡＮＯＳＩＬＩＣＡＳＯＬ  ＭＴ−ＳＴを５００．４ｇ、コロ
イドシリカ（Ｎｉｓｓａｎ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓより入手できる）を加えた。得られた混
合液を２５℃にて２時間真空蒸留し、次に１６０．８ｇのメチルアミルケトンで希釈した
。
例ＥＥ
本例は以下の如く調製されたヒュームドドシリカ分散体を記載する：好適混合容器にＣ
ｏｗｌｅｓ分散攪拌機を装着した。この容器に例Ａのポリシロキサンポリオール３１５．
３ｇ、メチルアミルケトン４５１．０ｇ及びＤ８１２ヒュームドシリカ（Ｄｅｇｕｓｓａ
Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎより入手できる）１３５．２ｇを加えた。混合液を全てのＲ８
１２シリカが分散するまで攪拌した。分散体を次にＥＩＧＥＲミルに６０分間加え、８＋
Ｈｅｇｍａｎ粉砕適合度を得た。
コーティング組成物
以下例１−１０は、多成分配合コーティング組成物中の透明トップコートを形成するの
に用いられる発明のコーティング組成物及び比較コーティング組成物の調製を記載する。
指定量は重量％を表す。コーティング組成物は以下の成分の混合体より調製された。
【０３３０】
【表３】
2009197238.tif 000020
＊比較例
１  ２−（２Ｈ−ベンゾトリアゾール−２−イル）−６−（１−メチル−１−フェニル
エチル）−４−（１，１，３，３−テトラメチルブチル）フェノール、Ｃｈｉｂａ−Ｇｅ
ｉｇｙ社製紫外光安定化剤。
【０３３１】
２  Ｃｈｉｂａ−Ｇｅｉｇｙ社製立体的ヒンダードアミノエーテル光安定化剤。
【０３３２】
３  Ｓｏｌｕｔｉａ社製メチル化／ブチル化メラミンフォルムアルデヒド樹脂
４  ポリブチルアクリレート、固形分６０％のキシレン液
５  ドデシルベンゼンスルホン酸、固形分７０％のイソプロパノール液
６  ドデシルベンゼンスルホン酸、侍医イソプロパノールアミンにて９１％全中和、固
形分４０％のエタノール液
７  次の様に調製されたカルバメート官能性アクリル樹脂：真空蒸留装置を備えた好適
反フラスコをＮ２でフラッシュし、この反応フラスコに１６７０．２ｇの８８％アクリル
ポリオール（４０％ＨＰＡ、６０％ＢＭＡ）の１−メトキシ−２−プロパノール液、４．
９ｇのブチル第一スズ酸、及び４．９ｇのトリフェニルホスフィットを加えた。反応混合
液を真空下に置き、１４０℃まで加熱した。得られた混合液に、３時間かけて１−メトキ
シ−２−プロピルカルバメートの１−メトキシ−２−プロパノールの３８％溶液を１２６
３．６４ｇ加えた。得られた蒸留物を集めた。添加終了後、温度を１５０℃まで上げ、蒸
留停止までこの温度を維持した。反応液を９０℃まで冷却し、大気圧に移した。得られた
樹脂は３４．４８のヒドロキシル値を有し、２５１．４ｇの１−メトキシ−２−プロパノ
ール及び３−エトキシエチルプロピオン酸エステルの混合液で希釈された。
【０３３３】
例１ないし１０の上記各コーティング組成物は中程度の攪拌しながら示した順番に成分
を加え、混合することで１ピークのコーティング組成物として調製された。
試験パネル調製
ＢＷＢ−５５５５ブラックウォターボーンベースコート（ＰＰＧ  Ｉｎｄｓｕｔｒｉｅ
ｓ、Ｉｎｃ．より市販されている）を、ＰＰＧ  Ｉｎｄｕｓｔｒｉｅｓ、Ｉｎｃ．より市
販されている陽イオン電着性プライマーであるＥＤ５０００でコーティングされたスチー
ルパネル（４インチ×１２インチ）にスプレーした。このパネルを２８５°Ｆにて約３０
分間プレベーキングした。上記例１ないし１０の各コーティング組成物を透明トップコー
トとして、６ミルのドローダウンバーを用いベースコーテッドパネル（直上記に従い調製
された）に適用し、その上に透明トップコートを形成した。このトップコーテッドパネル
を約５分間室温にフラッシュさせ、次に２８５°Ｆ、３０分で加熱硬化させた。多成分配
合コーティングを光沢、引っ掻き抵抗性、硬度及び曇り度を含む各種物理特性について試
験した。
【０３３４】
試験方法
コーテッド試験パネルの引っ掻き抵抗性は以下の方法を用い測定された：コーテッドパ
ネルの初期２０°光沢は、Ｇａｒｄｎｅｒ  Ｉｎｓｔｕｍｅｎｔ  Ｃｏｍｐａｎｙ、Ｉｎ
ｃ．より入手できる２０°ＮＯＶＯ−ＧＬＯＳＳ２０統計光沢計を使い測定される。コー
テッドパネルは、イリノイ州シカゴのＡｔｌａｓ  Ｅｌｅｃｔｒｉｃａｌ  Ｄｅｖｉｃｅ
ｓ  Ｃｏｍｐｎａｙ社製Ａｔｌａｓ  ＡＡＴＣＣ引っ掻き試験機、モデルＣＭ−５を使っ
て荷重をかけた紙ヤスリで１０回、往復しながら擦り、コーティング表面を直線的に引っ
掻くことで引っ掻き試験にかけられた。次にパネルは水で濯がれ、注意深く叩きながら乾
燥させた。２０°光沢は各試験パネルの引っ掻き領域に関し測定された。報告数値は引っ
掻き試験後に維持された初期光沢の％であり、即ち１００％×引っ掻き後光沢／初期光沢
である。風化後引っ掻き抵抗性（維持引っ掻き抵抗性）は、引っ掻き試験を行っていない
試験パネルをＱ  Ｐａｎｅｌ  Ｃｏ．社製風化キャビネット内にてＵＶＡ−３４０バルブ
にＱＵＶ曝露して風化シュミレーションにかけた後、上記の引っ掻き試験法を用い測定さ
れた。試験は、７０℃、８時間後５０℃、４時間のサイクルにて（合計曝露時間１００時
間）行われた。報告数値は風化後引っ掻き試験の後に維持された初期光沢の％、即ち１０
０×風化後引っ掻き光沢／初期光沢である。
【０３３５】
多成分配合コーティングのフィルム硬度はＴＵＫＯＮ硬度試験機を用い、Ｋｎｏｏｐ硬
度値を与えるＡＳＴＭ−Ｄ１４７４−９２に従い測定された。数値が大きいほどコーティ
ング面は硬い。
【０３３６】
透明トップコートの曇り度又はフィルム透明性の欠如は、ＰＹＫ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ社
製のＢＹＫ  ＨＡＸＥ／ＧＬＯＳＳ装置を使い測定された。数値が高い程、曇り度又は透
明性の欠如が大きいことを示す。試験結果は下表１に示されている。
表１
【０３３７】
【表４】
2009197238.tif 000021
上表１の報告結果は、例４−１０の発明の多成分配合コーティング組成物が、シュミレ
ーション風化試験後も良好なＫｎｏｏｐフィルム硬度及び初期及び維持引っ掻き抵抗性を
備えていることを示している。
例１１−１８
以下は、２パックシステム、即ちポリイソシアネート硬化剤が適用直前に残りの成分に
加えられるシステムとして調製されたコーティング組成物の調製を記載する。２パックシ
ステムは下記掲載の成分の混合体より調製された。各成分に関する表示量はグラム総重量
で表されている。
【０３３８】
【表５−１】
2009197238.tif 000022
【０３３９】
【表５−２】
2009197238.tif 000023
＊比較例
１  （１８％ブチルメタクリレート／４０％ヒドロキシ−プロピルメタクリレート／１
％メチルメタクリレート／２０％スチレン／１９％ブチルアクリレート／２％アクリル酸
）固形分７１％の溶媒混合オール（５５％キシレン／４５％芳香族炭化水素）
２  Ｃｙｔｅｃ  Ｉｎｄｓｕｔｒｉｅｓ，Ｉｎｃ製高イミノ、メチル化／ブチル化メラ
ミンフォルムアルデヒド樹脂。
【０３４０】
３  フェニル酸ホスフェート液、７５％イソプロパノール液。
【０３４１】
４  例ＤＤのシリカ分散体。
【０３４２】
５  Ｂａｙｅｒ社より入手可能なヘマメチレンジイソシアネートをベースにしたポリイ
ソシアネート。
【０３４３】
５０９．６ｇの例Ａのポリシロキサンポリオール、５６６．３ｇのＯＲＧＡＮＯＳＩＬ
ＩＣＡＳＯＬ  ＭＴ−ＳＴ（Ｎｉｓｓａｎ  Ｃｈｅｍｉｃａｌより入手できる）、１．５
７ｇのブチル第一スズ酸、及び４．６９ｇのトリフェニルホスフィットを加えた。反応液
を真空下に置き、１４０℃まで加熱した。得られた混合液に、３時間かけて３８％の１−
メトキシ−２−プロピルカルバメートの１−メトキシ−２−プロパノール液を９９７．９
ｇ加えた。添加終了後、温度を１５０℃に上げ、蒸留終了までこの温度を維持した。反応
液を９０℃まで冷却し、大気圧に移した。得られた樹脂は１６０．８ｇの１−メトキシ−
２−プロパノールで希釈された。
表２
【０３４４】
【表６】
2009197238.tif 000024
上記表２に示すデータは、本発明の例１５−１８のコーティング組成物がシミュレート
風化後に良好な初期及び保持引っ掻き抵抗特性を持つことを示している。
例１９
本例は、柔軟エラストマー基材への適用に好適な本発明の多成分配合組成物中への透明
トップコート形成に使用される１成分コーティング組成物の調製を記載する。フィルム形
成組成物は、ヒドロキシル官能基含有ポリシロキサン及びコロイドシリカの形の無機粒子
を含む。コーティング組成物は以下示す順番に攪拌された以下成分の混合体より調製され
た：
【０３４５】
【表７−１】
2009197238.tif 000025
【０３４６】
【表７−２】
2009197238.tif 000026
１カルバメート官能性アクリル樹脂は以下の様に調製された：好適フラスコに３６５２
．５ｇの９０％アクリルポリオール液（４０％ＨＰＡ、５８％ＢＭＡ、２％メチルスチレ
ンダイマー）の１−メトキシ−２−プロパノール液、３８％の１−メトキシ−２−プロピ
ルカルバメートの１−２−プロパノール溶液８３６．２ｇ、２５．０ｇの１−メトキシ−
２−プロパノール、９．６ｇのトリフェニルホスフィット及び２．４ｇのブチル第一スズ
酸を加えた。材料を混合し、次に７．３時間かけて真空蒸留に好適な反応容器に移した。
移す間、反応容器の温度は１３１℃ないし１３９℃の間に維持され、１−メトキシ−２−
プロパノールが安定して蒸留される様に減圧を維持した。移し替え終了後、圧を徐々に下
げ最終厚が４１ｍｍＨｇに達するまで蒸留を続けた。蒸留が終了したら、得られた樹脂を
冷却し９２５ｇの１−メトキシ−２−プロパノールと９５０ｇのエチル３−エトキシプロ
ピオネートで希釈した。希釈前、樹脂は４０．８の測定ヒドロキシル値を有していた。希
釈後、樹脂は６３％の測定固体含有量、ポリスチレン標準体に対しゲル濾過クロマトグラ
フィーにより決定された９１０７の重量平均分子量及び３６４５の数値平均分子量を有し
ていた。
【０３４７】
２  カルバメート官能性ポリエステルは次の様に調製された：ポリエステルは２，２，
４−トリメチル−１，３−ペンタンジオール／トリメチルプロパン／ネオペンチルグリコ
ール／無水ヘキサヒドロフタール酸（２２．７／１０．６／１７．５／４９．２重量比）
より調製され、ヒドロキシル値１４６及び１００％固体含有量を得た。熱電対、オーバー
ヘッド型スターラー、窒素注入口及び還流式濃縮装置を装備した反応容器に３７５．１重
量部の上記の如くに調製されたポリエステルと、７１．９部のメチルカルバメート、１．
０部のブチル第一スズ酸、０．８部のトリフェニルホスフィット、及び５３．０部の２−
メトキシ−１−プロパノールを加えた。反応体を加熱し、窒素ブランケット下、１４１℃
で還流し、１時間その状態を継続した。次に還流濃縮機を取り外し、反応容器に大気圧で
の蒸留に適した装置を取りつけた。蒸留物の２８．７部が採集されるまで温度を徐々に１
５１℃まで上げた。次に混合液を１４５℃に冷却し、装置に真空蒸留機を取りつけた。６
０ｍｍＨｇになるまで減圧下に蒸留を続けた。合計７８．３部の蒸留物が採集された。得
られた樹脂のヒドロキシル値は１００％固形含有量で、３３．８であった。樹脂を冷却し
、１４０部の２−メトキシ−１−プロパノールで希釈した。採集樹脂溶液は固形含有量７
２．２％で、ポリスチレン標準体を用いたゲル濾過クロマトグラフィーにより決定された
２１９７の重量平均分子量及び１２０２の数平均分子量を示したる  
３  米国特許第５，６６３，２４４号の例Ｂのポリエステル  
４  シリカ分散体は次の様に調製した：真空蒸留機を備えた４つ口反応フラスコをＮ２
でフラッシュした。この反応フラスコに１０５１．１ｇの例Ａのシロキサンポリオール、
Ｎｉｓｓａｎ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ社製ＤＲＧＡＮＯＳＩＬＩＣＡＳＯＬ  ＭＴ−ＳＴ−
Ｍコロイドシリカ１１２５．８ｇ及びメチルアミルケトン４８０．３ｇを加えた。得られ
た混合物を２５℃にて４時間、真空蒸留した。
【０３４８】
５  ７２．９ｇのドデシルベンゼンスルホン酸／２７．１ｇのジイソプロパノールアミ
ン／５１．１ｇのエタノール／３１．２ｇのイソプロパノールの溶液。
例２０
本例は本発明の他成分配合組成物中の透明トップコートの形成に使用される２成分コー
ティング組成物の調製を記載する。フィルム形成組成物は、アミノプラスト及びポリシロ
キサネート硬化剤、ヒドロキシル官能基含有ポリシロキサン、及びコロイドシリカの形の
無機粒子を含む。コーティング組成物は、以下に示す順番に下記成分の混合体を攪拌し調
製された：
【０３４９】
【表８−１】
2009197238.tif 000027
【０３５０】
【表８−２】
2009197238.tif 000028
１  アクリルポリオール：（３４．８％ＨＥＭＡ・２３．４％２−ＥＨＭＡ／２０．８
％２−ＥＨＡ／２０％スチレン／１％ＭＡＡ）、５１％の１：１キシレン／酢酸ブチル溶
液で、ポリスチレン標準物を用いたゲル濾過クロマトグラフィーに基づく重量平均分子量
７２００、数平均分子量２８５０を持つ。
【０３５１】
２  ポリエステルポリオール：（３２％４−メチルヘキサヒドロフタール酸無水物／２
２．９％１，６ヘキサンジオール／１８．６％トリメチロールプロパン／１８．４５アジ
ピン酸／８．１％トリメチルペンタンジオール）、８０％の６０：４０酢酸ブチル／Ｓｏ
ｌｖｅｓｓｏ１００溶液で、ヒドロキシル値１４５及びＸ−ＺのＧａｒｄｎｅｒ−Ｈｏｌ
ｔｅ粘度を持つ。
【０３５２】
３  Ｃｉｂａ−Ｇｅｉｇｙ社製ヒンダードアミン光安定化剤。
試験パネル調製
ＭＰＰ４１００Ｄ、ＰＰＧ  Ｉｎｄｕｓｔｒｉｅｓ、Ｉｎｃ．，より市販されている高
固体接着プロモーターを、Ｓｔａｎｄａｒｄ  Ｐｌａｑｕｅより市販されているＳＥＱＵ
ＥＬ  １４４０ＴＰＯプラーク（４インチ×１２インチ）に手動式スプレーを用い０．１
５ミルないし０．２５ミルの乾燥フィルム厚（３．８ミクロンないし６．４ミクロン）に
適用した。各Ｓｅｑｕｅｌ１４４０プラークは処理前にイソプロピルアルコールにより清
浄にされた。処理済みＳｅｑｕｅｌ１４４０プラークは、ＰＥＧ  Ｉｎｄｕｓｔｒｉｅｓ
、Ｉｎｃより市販されている溶媒含有ブラックベースコートであるＣＢＣＫ８５５Ａ（２
Ｋ透明コートと共に用いる）又はＣＢＣ８５５５Ｔ（１Ｋ透明コートと共に用いられる）
を乾燥フィルム厚０．８ミルないし１．０ミル（２０．３ミクロンないし２５．４ミクロ
ン）適用する前に、１日直立させた。ＣＢＣＫ８５５５Ａ及びＣＢＣ８５５５Ｔベースコ
ートは、各コート間に室温、９０秒間のアフラッシュドライ期間を入れながら２コートの
形でスプレーされ、適用された。ベースコーテッドパネルは、各コートの間に９０秒間の
周囲フラッシュを入れながら例１９及び２０記載の透明トップコートに２コートの形でス
プレー適用する前に、９０秒間の周囲温度フラッシュにて乾燥させた。透明トップコート
は１．６ミルないし１．８ミル（４０．６ミクロンないし４５．７ミクロン）の範囲の乾
燥フィルム厚を持っていた。トップコーテッドパネルは室温にて１０分間フラッシュ乾燥
させられ、次に２５４°Ｆ（１２３．３℃）にて４０分間熱硬化させられた。試験前コー
テッド試験パネルは４日間周囲温度に置かれた。
【０３５３】
上記の如く調製された試験パネルについて、２０°光沢、引っ掻き抵抗性及び風化後引
っ掻き抵抗性を上記方法を使い評価し、これら特性について市販の１パック及び２パック
システムと比較した。
【０３５４】
更に、コーテッド試験パネルを７０°Ｆ（２１．１℃）に於ける柔軟性について試験し
た。柔軟性を試験するために、コーテッド試験パネルから１インチ×４インチの小片を切
り出した。この小片を直径２インチの鋼製マンドレルを使って、４インチ長の試験片の２
つの端部が相互に接触する様にマンドレルベントにかけた。次にコーティングの割れを肉
眼で調べ、試験パネルの柔軟性を０から１０段階に等級付けした。視認できる割れが無い
場合を“１０”等級とし；“９”等級は短い途切れた割れが５個未満ある場合であり；“
８”は全長にわたる割れが４本までと途切れた割れがある場合であり；“６”は全長にわ
たる割れが５ないし１０本ある場合であり；“４”は全長の割れが１５本より多い場合で
あり；そして“０”は基材が折れた場合を表す。
【０３５５】
試験結果は下表３に示されている。
表３
【０３５６】
【表９】
2009197238.tif 000029
＊比較例
１ＰＰＧ  Ｉｎｄｕｓｔｒｉｅｓ，Ｉｎｃ製ＵＤＣ−１０００柔軟１−成分クリアコー
ト
２ＰＰＧ  Ｉｎｄｕｓｔｒｉｅｓ，Ｉｎｃ製ＵＤＣ−２０００柔軟２−成分クリアコー
ト
上記表３に示されたデータは、本発明の例１９及び２０のコーティング組成物は、熱可
塑性ポリオレフィン（ＴＰＯ）エラストマー基材に適用した場合には、シリカ又はポリシ
ロキサンを含まない市販透明コートと同等の初期光沢及び柔軟特性を備えているが、風化
後引っ掻き抵抗性については優れていることを示している。
例２１
本例は、官能基含有ポリシロキサン及び組成物中の固体樹脂総重量を基に１％未満のレ
ベルでコロイドシリカ無機粒子の両方含むエポキシ／酸コーティング組成物の調製を記載
する。コーティング組成物は、次の成分の混合体より調製された：
【０３５７】
【表１０−１】
2009197238.tif 000030
【０３５８】
【表１０−２】
2009197238.tif 000031
＊比較例  
１  例Ａのポリシロキサンポリオール中に分散された固体をベースとした３０重量％の
Ｎｉｓｓａｎ  ＭＴ−ＳＴコロイドシリカ  
２  ＣＹＴＥＣ  Ｉｎｄｕｓｔｒｉｅｓ，  Ｉｎｃ．より入手可能なトリス（アルキル
カルバモイル）トリアジン架橋剤（ＴＡＣＴ）。
【０３５９】
３  ５０％グリシジルメタクリレート、４０．８％ブチルメタクリレート、７％スチレ
ン、０．２％メチルメタクリレート、及び２％メチルスチレンダイマーより形成されたエ
ポキシ官能性アクリル樹脂；固形含有率６０％のキシレン液。
【０３６０】
４  １７重量％のペンタエリスリトール及び８３重量％のメチルヘキサヒドロフタール
酸無水物から調製された、酸官能性架橋剤。
【０３６１】
例２１Ａ−２１Ｅのコーティング組成物は、事前に試験パネルに適用され３０分間２８
５°Ｆ（１４０．６℃）にて硬化されたブラックベースコート（ＯＢＩＳＩＤＩＡＮ  Ｓ
ＣＨＷＡＲＴＺベースコート、ＰＰＧ  Ｉｎｄｕｓｔｒｉｅｓ，Ｉｎｃより入手可能）上
に適用された。各例の透明コーティング組成物は６ミル平方ドローダウンバーを用い硬化
ベースコート上に引き延ばされ、３０分間、２８５°Ｆ（１４０．６℃）にて硬化された
。
表４
【０３６２】
【表１１】
2009197238.tif 000032
上表４に示されたデータは、本発明の例２１Ｃ−２１Ｅのコーティング組成物が、無機
粒子又はポリシロキサンを含まない比較組成物に比べ優れた初期及び保持擦傷抵抗性を備
えていることを示している。
例２２
本例は、低レベル（即ち≦２重量％）ポリシロキサンの影響を例示する２成分コーティ
ング組成物２２Ａないし２２Ｉの調製を記載する。比較例２２Ａ及び２２Ｂはそれぞれ０
％コロイドシリカ／０％ポリシロキサン、及び２％コロイドシリカ／０％ポリシロキサン
を含む。例２２Ｃ−２２Ｉはそれぞれ２重量％のポリシロキサンを含むコーティング組成
物を記載する。
【０３６３】
評価したポリシロキサン
【０３６４】
【表１２−１】
2009197238.tif 000033
【０３６５】
【表１２−２】
2009197238.tif 000034
コーティング組成物
コーティング組成物は以下成分の混合体より調製された：
【０３６６】
【表１３】
2009197238.tif 000035
１３９．３５重量％ヒドロキシメチルメタクリレート／５７．０５重量％イソブチルメ
タクリレート／１．９６重量％アクリル酸／１．６３重量％メチルスチレンダイマーのコ
ポリマー、６０．２５％固形含有量の溶媒配合液
例２２Ａ−２２Ｉの各コーティング組成物は、以下重量％のコロイドシリカとポリシロ
キサンを１７．８ｇの上記コーティング組成物に加え作製された。こうして調製されたコ
ーティング組成物を上記例１−１８同様に適用し、試験した。
【０３６７】
【表１４−１】
2009197238.tif 000036
【０３６８】
【表１４−２】
2009197238.tif 000037
１  Ｎｉｓｓａｎ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ製ＯＲＧＡＮＯＳＩＬＩＣＡＳＯ  ＭＴ−ＳＴ
上記データは、極めて低いレベル（即ち１．０重量％）の例Ａのポリシロキサンポリオ
ールをコロイドシリカの形の無機粒子と共に含む本発明の例２２Ｃのコーティング組成物
が優れた初期引っ掻き（擦傷）抵抗性を備えていることを示している。更に、データは無
機粒子及びポリシロキサンポリオールが相乗的に作用し、優れた風化後引っ掻き抵抗性を
提供することを示す。
例２３
本例は、適用し硬化された後に透過型電子顕微鏡表面分析技術を用いて評価された透明
トップコーティングの調製を記載する。例２３Ａは、コロイドシリカの形の無機粒子を例
Ａのポリシロキサンポリオールと共に含み、これらは共に別の成分として加えられた本発
明の透明トップコート組成物の調製を記載する。比較例２３Ｂはコロイドシリカの形の無
機粒子は含むが、ポリシロキサンは含まない比較透明トップコート組成物を記載する。例
２３Ｃは、組成物中に取り込まれる前にコロイドシリカの形の無機粒子が例Ａのポリシロ
キサンポリオール中に分散されている、本発明の透明トップコート組成物の調製を記載す
る。
【０３６９】
各コーティング組成物は以下の様に調製された：
例２３Ａ
【０３７０】
【表１５−１】
2009197238.tif 000038
【０３７１】
【表１５−２】
2009197238.tif 000039
１  Ｎｉｓｓａｎ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ製ＯＲＧＡＮＯＳＩＬＩＣＡＳＯ  ＭＴ−ＳＴ
。
【０３７２】
２  ＤｏｗａｎｏｌＰＭアセテート中の以下のモノマー組成物より、ＶＡＳＯ６７（ア
ゾビス−２，２＝−（２−メチルブチロニトリル）、開始剤として加えた全モノマーの４
．９％）を用い調製された重合反応産物：３９．４部のヒドロキシエチルメタクリレート
、２部のアクリル酸、５７部のイソブチルメタクリレート、及び１．６部のα−メチルス
チレンダイマ。ポリマー溶液は以下の特性を示した：６０％固体含有率；８２．４ＯＨ値
；分子量：７４１０（Ｍｗ）。
【０３７３】
３  ヘキサメチレンジイソシアネート架橋剤、固体含有率９０％、Ｂａｙｅｒ  Ｃｏｒ
ｐｏｒａｔｉｏｎより入手できる。
例２３Ｂ
【０３７４】
【表１６】
2009197238.tif 000040
例２３Ｃ
【０３７５】
【表１７−１】
2009197238.tif 000041
【０３７６】
【表１７−２】
2009197238.tif 000042
１  以下の様に調製されたコロイドシリカのポリシロキサン分散液：真空蒸留機を備え
た４口反応フラスコをＮ２でフラッシュした。この反応容器に３１５１．４ｇの例Ａのポ
リシロキサンポリオール、４５０１．９ｇのコロイドシリカ（ＯＲＧＡＮＯＳＩＬＩＣＡ
ＳＯＬ  ＭＴ−ＳＴ，Ｎｉｓｓａｎ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓより入手可能）及び１４４０．
６ｇのメチルアミルケトンを加えた。得られた混合体を真空蒸留した。
【０３７７】
２  ＶＫ−１１４、以下の特性を持つアクリルポリオール；固体含有率５５％、Ｍｗ４
０００及びＯＨ値１０１，ＰＰＧ  Ｉｎｄｕｓｔｒｉｅｓ、Ｉｎｃより入手できる。
【０３７８】
３  Ｂａｙｅｒ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎより入手できる、ヘマメチレンジイソシアネ
ート架橋剤、固体含有率１００％。
例２３Ａ及び２３Ｂ向け試験パネルの調製
ＰＰＧ（Ｂ＆Ｋ）Ｇｅｒｍａｎｙより入手できるブラックベースコートである、ＳＭＡ
ＲＡＧＤＳＨＷＡＲＺ  ＭＩＣＡを、スプレーによりＥＤ−５０００エレクトコートプラ
イマーとＧＰＸＨ−５３７９プライマー表面（共のＰＰＧ  Ｉｎｄｕｓｔｒｉｅｓ、Ｉｎ
ｃ．より市販されている）でコーティングされたスチール製試験パネル（ミシガン州、ヒ
ルスダールにあるＡＣＴ  Ｌａｂｏｒａｔｏｒｉｅｓ、Ｉｎｃより市販されている４“×
１２”パネル）にスプレーして適用した。ベースコートはコート間にフラッシュを行わず
に２コートとして用いられ、その後透明コートを適用する前に２００°Ｆで５分間熱フラ
ッシュされた。ベースコートは０．４７ミル（１１．７５マイクロメートル）の乾燥フィ
ルム厚を持った。例２３Ａ及び２３Ｂのコーティング組成物は、コート間を６０秒間フラ
ッシュすることで２コートの形で硬化ベースコートにスプレー適用され、その後３０分、
２８５°（１４０．６℃）で硬化する前に５分間周囲フラッシュされた。各透明コートは
約２．１ミル（５４．５マイクロメートル）の乾燥フィルム厚を持った。
例２３Ｃ様試験パネルの調製
ＰＰＧ（Ｂ＆Ｋ）Ｇｅｒｍａｎｙより入手できるブラックベースコートであるＯＢＳＩ
ＤＩＡＮ  ＳＣＨＷＡＲＴＺがスプレー適用され、上記例２３Ａ及び２３Ｂ同様にして硬
化された。例２３Ｃのコーティング組成物は透明コートとしてベースコートに適用され、
例２３Ａ及び２３Ｂの透明コートに関する上記方法を用いて硬化された。ベースコートは
０．５ミル（１２．５マイクロメートル）の乾燥フィルム厚を持ち、そして透明コートは
１．４４ミル（３６マイクロメートル）の乾燥フィルム厚を有した。
【０３７９】
横断的透過型電子顕微鏡：
硬化されたコーティングサンプルは、その基材から剥がしとられ、Ｔｅｄ  Ｐｅｌｌａ
‘ｓ  Ｉｎｃより入手できるＥＰＯＮＡＴＥ８１２エポキシ包埋キットを使い、ポリエス
テル製ボトルキャップモールド内にエポキシ包埋された。ヒートセットした後、サンプル
をモールドから取り出し、Ｘ−ＡＣＴＯレーザーソー、超精密刃＃７５３５０を使って約
１．５センチメートル×１センチメートルの大きさに切りだした。次にサイズが整えられ
たサンプルは、周囲温度にて副クランプ検体ホルダーを用いるＲＭＣ  ＭＹ６０００ＸＬ
ミクロトームを使い切片にされた。ミクロトーム切片は水を入れたボートキャビティー付
きホルダーに固定された４５°ダイヤモンドナイフエッジを使い作製された。切片が明る
い干渉色から暗色の金色になったら（即ち約１００ないし１５０ナノメートル）、次に個
々ののサンプルをＴＥＭホルムバール−カーボンコートグリッド上に採取する。濾紙をつ
かって余分な水を取り除き、薄切片をスライドガラス上、室温にて乾燥させる。切片を干
渉色厚から選別する。コーティング標本の向きをスライドガラス上で整え、垂直面が観察
できる様に軸上にそって傾ける。サンプルを、透過モードでは１００ｋＶ加速電圧にて運
転され、標準的なタングステンフィラメントを使用しているフィリップス（Ｐｈｉｌｉｐ
ｓ）ＣＭ１２  ＴＥＭにかけ、各種倍率で観察し、肉眼観察から表面領域の形態や粒子濃
度を調べる。ＫｏｄａｋＳＯ−１６３電子画像フィルムを使い電子顕微鏡ネガフィルムを
作製し、続いてネガフィルムを現像した。
【０３８０】
図１は別々の成分として加えられたコロイドシリカとポリシロキサンの両方を含む例２
３Ａの硬化透明トップコート組成物横断面の透過型電子顕微鏡の電子顕微鏡像である（倍
率３０，０００倍）。目視検査により、硬化組成物の表面域、即ち露出空気−表面界面１
ａから露出面した２０ないし５０ナノメーター（１ミリメートル＝約３０ナノメートル）
の硬化コーティング深度までの領域のコロイドシリカの形態を取る粒子１ｂの濃度は、硬
化組成物の本体領域内のコロイドシリカ１ｃの濃度より大きいことが観察できる。粒子１
ｂ及び１ｃはポリマーマトリックス中に分離した単分散性粒子としてではなく分散凝集体
として存在していることにも注意すべきである。
【０３８１】
図２はコロイドシリカを含むがポリシロキサンは含まない例２３Ｂの硬化比較透明トッ
プコートコーティング組成物の断面の透過型電子顕微鏡の電子顕微鏡写真である（倍率３
０，０００倍）。目視検査より、比較硬化組成物の表面域、即ち露出空気−表面界面２ａ
より露出面した２０ないし５０ナノメートル（１ミリメートル＝約３０ナノメートル）の
硬化コーティング深度までの領域にあるコロイドシリカの形の粒子２ｂの濃度は、硬化組
成物の本体内のコロイドシリカ２ｃの濃度より低いことが見て取れる。
【０３８２】
図３は倍率５４，０００倍で見た例２３Ａ（図１参照）の硬化透明トップコートコーテ
ィング組成物断面の透過型電子顕微鏡像の電子顕微鏡写真である。
【０３８３】
図４はコロイドシリカとポリシロキサンの予備形成分散体を含む本発明の好適硬化透明
トップコーティング組成物の透過型電子顕微鏡像（１０５，０００倍）の電子顕微鏡像で
ある。目視検査より、硬化組成物の表面域、即ち露出空気−表面界面２ａより露出面した
２０ないし５０ナノメートルの硬化コーティング深度までの領域にあるコロイドシリカの
形の粒子４ｂの濃度は、硬化組成物の本体内のコロイドシリカ４ｃの濃度より低いことが
見て取れる。粒子４ｂ及び４ｃは、分散凝集体としてではなく、ポリマーマトリックス中
に分離した単分散性粒子とし存在していることにも注意すべきである。
例２４
本態様では、負荷と引っ掻き距離の関数としてのコーティング貫通深度（引っ掻き深度
）について、官能基含有ポリシロキサン中に予備分散したコロイドシリカの形の無機粒子
を含む本発明のコーティング組成物を、相対的な市販の２成分イソシアネート透明コート
と比べ評価した。
例２４Ａ
本発明のコーティング組成物は、以下成分の混合体より調製された。
【０３８４】
【表１８】
2009197238.tif 000043
１  例２３Ｃの比例スケールバッチ。
例２４Ｂ
ブラックウォーターボーンベースコートは次の成分の混合体より調製された：
【０３８５】
【表１９−１】
2009197238.tif 000044
【０３８６】
【表１９−２】
2009197238.tif 000045
１  シカゴ、Ｃｈｅｍｃｅｎｔｒａｌ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ社製Ｎ−ブトキシプロ
パノール  
２  Ｃｙｔｅｃ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ製メチル化メラニン−フォルムアルデヒド樹
脂
３  Ｃｉｂａ  Ｇｅｉｇｙ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ製置換型ヒドロキシフェニルベン
ゾトリアゾール紫外光安定化剤。
【０３８７】
４  ＰＰＧ  Ｉｎｄｕｓｔｒｉｅｓ，Ｉｎｃ．製特許リン酸塩化エポキシ樹脂（Ｓｈｅ
ｌｌ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏｍｐａｎｙ製  ＥＰＯＮ８２８）。
【０３８８】
５  ＰＰＧ  Ｉｎｄｕｓｔｒｉｅｓ，Ｉｎｃ．製特許アクリル−ポリエステルラテック
ス。
【０３８９】
６  ＰＰＧ  Ｉｎｄｕｓｔｒｉｅｓ，Ｉｎｃ．製特許ウォターボーンポリウレタン。
【０３９０】
７  ＰＰＧ  Ｉｎｄｕｓｔｒｉｅｓ，Ｉｎｃ．製特許水分散性アクリル樹脂中カーボン
ブラック分散体。
【０３９１】
試験パネル調製：
スチール基材試験パネル（ＡＣＴ  Ｌａｂｏｒａｔｏｒｉｅｓ、Ｉｎｃ．より入手）を
ＥＤ−５０００電着プライマー（ＰＰＧ  Ｉｎｄｕｓｔｒｉｅｓ，Ｉｎｃより入手）でコ
ーティングした。上記例２４Ｂのベースコートを、コート間にフラッシュ期間をいれずに
２連続コートとしてプライムドパネルにスプレーした。透明コートを適用する前に、ベー
スコート処理パネルを５分間、２００°Ｆでフラッシュ加熱した。ベースコートの乾燥フ
ィルム厚は０．４ミル（１０マイクロメートル）であった。上記例２４Ａのコーティング
組成物及び市販の２成分透明コート（ＰＰＧ  Ｉｎｄｕｓｔｒｉｅｓ、Ｉｎｃ製ＴＫＵ−
１０５０）をコート間に６０秒間のフラッシュを入れて２コートの形でベースコート処理
パネルにスプレーし、続いて３０分間、２８５°Ｆ（１４０．６°）で硬化する前に１０
分間周囲フラッシュを行った。透明コートの乾燥フィルム厚はいずれの例でも１．６ミル
であった（４０マイクロメートル）。
【０３９２】
上記の如く調製された試験パネルはテネシー州、オークリッジ（Ｏａｋ  Ｒｉｄｇｅ）
のＭＴＳ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎにより、一定距離、一定速度で加えられた負荷の関数
として表面貫通深度（又は引っ掻き深度）について試験された。
【０３９３】
キューブコーナーインテンダーを使用し、引っ掻き速度２０μｍ／秒にて、引っ掻き距
離５００μｍに対し１０００μＮ／秒ないし最大負荷２５ｍＮまでの通常の負荷ランプで
Ｎａｎｏ  Ｉｎｄｅｎｔｅｒ  ＸＰシステムを使用した。
【０３９４】
図５は上記ナノーインデンター技術を使った、市販の２成分ポリウレタンコーティング
（比較例）に関する負荷に対するコーティング表面貫通深度の図（引っ掻き深度対引っ掻
き距離）である。本組成物に関し決定された臨界負荷は５．６２ｍＮである。ここで用い
る用語“臨界負荷”とは、突発的クラッキングの発生、即ちコーティングの破壊より定義
される。
【０３９５】
図６は上記ナノーインデンター技術を使った、本発明の例２４Ａの２成分ポリウレタン
コーティング（比較例）に関する負荷に対するコーティング表面貫通深度の図（引っ掻き
深度対引っ掻き距離）である。この発明組成物に関し決定された臨界負荷は１１．７４で
ある。本発明のコーティング組成物は、同一試験条件における市販製品に比べ、コーティ
ング破壊を起こすためにより大きな力を必要とした。
例２５
本例はコロイドシリカの形の粒子含有量を増やした本発明の一連のコーティング組成物
（例２５Ｂ−２５Ｇ）の貫通深度を記載する。比較例２５Ａは、粒子を含まないコーティ
ング組成物を表す。次表５の試験結果は、硬化コーティング組成物の風化後引っ掻き抵抗
性に対するシリカ負荷量の硬化を描写している。
【０３９６】
無機粒子を含まないコーティング組成物
コーティング組成物は、軽く攪拌しながら次の成分を混合することで調製された：３５
．９ｇ重量％の例２３Ｃのアクリルポリオール；２９．１重量％のＤＥＳＭＯＤＵＲ  Ｎ
−３３００；２０重量％の例Ａのシロキサンポリオール（この量はシリカ分散体の形で取
り込まれたシロキサンポリオールも含む）；１５重量％のＣＹＭＥＬ２０２；３重量％の
ＴＩＮＵＶＩＮ９８、０．３重量％のポリブチルアクリレート流動添加物、及び０．５重
量％の例１２の触媒であり、前記重量％はコーティング組成物の総固体樹脂重量に基づく
。粒子は上記組成物中に例１９のコロイドシリカ分散体の形で０ないし８．５重量％の範
囲のレベルで取り込まれた。
【０３９７】
例２５Ａ−２５Ｇの組成物は上記例２４同様に試験パネルに適用された。引き続きコー
テッドパネルは上記同様にして初期及び風化後引っ掻き抵抗特性について試験された。試
験結果は下表５に報告されている。
表５
【０３９８】
【表２０】
2009197238.tif 000046
＊比較例
＊＊例２３Ｃの比例スケールバッチのシリカ分散体として取り込まれたシリカ組成物中
の全固体樹脂重量に基づく重量％。
【０３９９】
表５に報告のデータは、発明のコーティング組成物中の低レベルのシリカ取り込み（例
えば０．２５％）でも、風化後保持引っ掻き抵抗を顕著に改善することを示している。更
にデータは低レベル（即ち２．０％以下）のシリカを有するコーティング組成物を用いた
場合に得られた初期及び風化後引っ掻き抵抗性が、より高レベルのシリカを有するコーテ
ィング組成物を利用し得られる結果に類似していることを示す。図７及び８は例２５Ｅに
よるコーティング組成物断面の透過型電子顕微鏡像の電子顕微鏡写真であり（１０５，０
００倍）、図９及び１０は例２５Ｇによるコーティング組成物断面の透過型電子顕微鏡像
の電子顕微鏡写真である（１０５，０００倍）。
例２６
本例は固体粒子形状の本発明の複数のコーティング組成物（例２６Ｂ−２６Ｄ）の調製
を記載する。例２６Ｃ及び２６Ｄの組成物は酸化アルミニウムの形の無機粒子を含む。例
２６Ｃの組成物では、酸化アルミニウム粒子は表面活性剤中に分散されており、例２６Ｄ
の組成物では酸化アルミニウム粒子は例Ａのポリシロキサンポリオール中に分散されてい
る。比較例２６Ａ及び２６Ｂはそれぞれ表面活性剤を含むが、酸化アルミニウムは含まな
い。各組成物はＨｅｎｓｃｈｅｌ  Ｂｌｅｎｄｅｒ中にて下記計算の成分を６０ないし９
０秒間混合し、続いてこの混合物をＷｅｒｎｅｒ＆Ｐｆｅｉｄｅｒ共回転式２スクリュー
押出し装置を使い、回転速度４５０ｒｐｍ、押出し温度１００℃ないし１２５℃（２１２
°Ｆないし２５７°Ｆ）で押し出すことで調製された。各押出し組成物はＡＣＭグライン
ダー（ニュージャージー州、サミットのＭｉｃｒｏｎ  Ｐｏｗｄｅｒ  Ｓｙｓｔｅｍｓ製
空気選別式ミル）を使用し、１４ないし２７ミクロンの粒子サイズに粉砕し、粉末コーテ
ィング組成物を作製した。各粉末コーティング組成物は静電式スプレーにより試験パネル
に適用され、引っ掻き抵抗特性（以下記載）について評価された。以下掲載の量は重量％
である。
【０４００】
【表２１−１】
2009197238.tif 000047
【０４０１】
【表２１−２】
2009197238.tif 000048
１  ＰＣＴ特許公開第ＷＯ９７／２９８５４及びＰＣＴ特許出願番号第ＵＳ９７／１６
８００に記載の如く調製されたグリシジルメタクリレート官能性アクリルポリマーであり
、１０００ないし５５００の数平均分子量（“Ｍｎ”）域；３０℃ないし６０℃の測定値
又はＲｏｈｍ  ａｎｄ  Ｈａｓｓ  Ｃｏｍｐａｎｙ社製アクリルガラス遷移温度分析装置
により、Ｆｏｘ式に基づき計算された５０℃ないし８５℃のガラス遷移温度域；及びエポ
キシアクリルポリマーを調製するモノマーの３５ないし８５重量％域のエポキシ含有量を
持つ。
【０４０２】
２  Ｈｏｅｃｈｓｔ−Ｃｅｌａｎｅｓｅ製脂肪酸アミド（エチレンビス−ステアロイル
アミド）。
【０４０３】
３  ２−ｔ−ブチル−２−（ヒドロキシ−３，５−ジ−ｔ−ブチルベンジル）［ビス（
メチル−２，２，６，６，−テトラメチル−４−ピペリジニル）］次プロピオネート、Ｃ
ｈｉｂａ−Ｇｅｉｇｙ  Ｃｏｒｐ製紫外光安定化剤。
【０４０４】
４  ２−［４（２−ヒドロキシ−３−（２−エチルヘキシルオキシ）プロピル）−オキ
シ］−２−ヒドロキシフェニル）−４，６−ビス（２，４−ジメチルフェニル）−１，３
，５−トリアジン、Ｃｈｉｂａ−Ｇｅｉｇｙ  Ｃｏｒｐ製紫外光安定化剤。
【０４０５】
５  酸化オキサホスフォン、Ｓａｎｋｙｏ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏｒｐ社製青味剤。
【０４０６】
６  Ａｋｚｏ  Ｎｏｂｅｌ  Ｃｏｒｐ製メチルジココアミン。
【０４０７】
７  以下のモノマーのキシレン重合溶液より調製された；７３．５％２−エチルヘキシ
ルアクリレート、２３．５％エチルアクリレート及び３％メタクリル酸。重合はジ−ｔ−
アミルペルオキシド及びｔ−ブチルペルアセテート存在下に還流温度にて行われた。次に
表面活性剤を真空ストリップして１００％固形樹脂にした。
【０４０８】
８  以下のモノマーのキシレン−トルエン重合溶液より調製された；８１．２％２−エ
チルヘキシルアクリレート、１１．８％ヒドロキシルエチルアクリレート及び７％Ｎ、Ｎ
−ジメチルアミノエチルメタクリレート。重合はＶＡＺＯ  ６７（２，２＝−アゾビス−
（２−メチルブチロニトリル））存在下、還流温度にて行われた。次に表面活性剤を真空
ストリップして１００％固形樹脂にした。
【０４０９】
９  上記表面活性剤Ａの１０％ヒュームド酸化アルミニウム（Ｄｅｇｕｓｓａ−Ｈｕｌ
ｓ  ＣｏｒｐｏｒａｔｉｏｎよりＡＬＵＭＩＮＩＵＭ  ＯＸＩＤＥとして入手できる）分
散体。
【０４１０】
１０  ヒュームド酸化アルミニウム（上記）を例Ａのポリシロキサンポリオールチュに
分散し、続いて上記グリシジルメタクリレート官能性アクリルポリマー中に混合する（８
７．５％アクリル酸／２．４３％酸化アルミニウム／１０．０７シロキサンポリオール）
。
【０４１１】
例２６Ａ−２６Ｄの粉末コーティング組成物は静電スプレーを使い、電着性プライマー
（ペンシルバニア州、ピッツバーグのＰＰＧ  Ｉｎｓｕｓｔｉｒｅｓ社よりＥＤ５０５１
として市販されている）で事前にコーティングされた試験パネルに適用された。粉末コー
ティング組成物はフィルム厚２．３ないし２．８ミル（５８ないし７１マイクロメートル
）で適用され、２９３°Ｃ（１４５℃）にて３０分間硬化された。得られたコーテッドパ
ネルを上記同様にして初期２０℃光沢に関し評価した。次にＡｔｌａｓ  擦傷試験器を使
い、以下の方法で引っ掻き（擦傷）抵抗特性についてコーテッドパネルを試験した。装置
のアーム上のアクリルフィンガーに締め付けられたフェルト布を使い、その上にＢＯＮ  
ＡＭＩクレンザーを適用させて、各コーテッドパネルについて１０回の往復摩擦のセット
を行う。各試験パネルを冷水道水で洗浄して完全に乾かす。各試験パネルの損傷表面につ
いて、２０°光沢を評価した。引っ掻き（擦傷）抵抗性試験の結果は表面を擦傷した後に
残った２０°光沢の％として表されている。即ち引っ掻き（擦傷）抵抗性＝（擦傷後２０
°光沢／初期２０°光沢）×１００。下表６に示す試験データは比較形式にて報告されて
おり、即ち例２６Ｂないし２６Ｄの結果は例Ａのコントロール組成物の結果と比較されて
いる。“＋”はコントロール組成物に比べ引っ掻き（擦傷）抵抗特性が改善されているこ
とを示す。
表６
【０４１２】
【表２２】
2009197238.tif 000049
表６に示した擦傷抵抗性試験データは、酸化アルミニウム粒子の形の粉末コーティング
組成物を含むことで引っ掻き（擦傷）抵抗性が改善されることを示す。
例２７
本発明のコーティング組成物は以下成分の混合体より調製された：
【０４１３】
【表２３】
2009197238.tif 000050
ＰＰＧ（Ｂ＆Ｋ）Ｇｅｒｍａｎｙより入手できるベースコートであるＡｚｕｒｉｔｂｌ
ａｕを下塗り済みスチール製自動車用基材に適用した。ベースコートは１２ないし１５ミ
クロンの範囲のフィルム厚に作られ、続いて例２７のコーティング組成物を適用する前に
５分間、８０℃の熱フラッシュが加えられた。例２７のコーティング組成物はベースコー
トにウエットオンウエットの形でスプレーされ、３５ないし４５ミクロンの範囲のフィル
ム厚を持つ透明コートを構築した。次にコーティングは３０分間、１３０℃にて硬化処理
された。
例２８
以下開示のコーティング化合物への使用に適したシリル化化合物は次の様に調整された
：
シリル化化合物樹脂Ａ
本例は、プロピレンオキサイドと反応する残留カルボキシル基を持つ、メチルヘキサヒ
ドロフタール無水物とトリメチロールプロパンの半酸エステルであるシリル化化合物の調
整を記載する。
【０４１４】
攪拌機、熱電対、温度制御装置、ポンプを装置し、バルブロがはめ込まれた反応容器に
１２０２．９ｇのトリメチロールプロパン（Ｂａｙｅｒ  ＵＳＡより市販されている）、
１２．１ｇのトリイソオクチルホスフィット（ＧＥ  Ｓｐｅｃｉｌａｉｔｙ  Ｃｈｅｍｉ
ｃａｌｓより市販されている）、及び８００ｇのｎ−ブチルアセテート（Ｕｎｉｏｎ  Ｃ
ａｒｂｉｄｅ  Ｃｈｍｅｉｃａｌｓ  ａｎｄ  Ｐｌａｓｔｉｃｓ  Ｃｏ．，Ｉｎｃ．より
市販されている）を加えた。
【０４１５】
反応容器を１１５℃に加熱し、４４３６．７ｇのメチルヘキサヒドロフタール酸無水物
（Ｍｉｌｌｉｋｅｎ  Ｃｈｍｅｉｃａｌより市販されている）を９０分間かけて加え、そ
の後４時間１１５℃に維持した。１５３３．４ｇのプロピレンオキサイド（Ｆｉｓｈｅｒ
Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ  Ｃｏｍｐａｎｙより市販されている）を１時間かけ反応容器に
加えた。酸価が５．３８ｍｇＫＯＨ／ｇ未満になるまで反応を４時間続けた。残留プロピ
レンオキサイドを６０ないし８０ｍｍＨｇ、最高９６℃で真空蒸留して除いた。得られた
産物は総固形物含有率９５．２５％であった。
【０４１６】
この産物を次の様にしてシリル化した：６３７ｇ（９５．２５％固形物含有率）の前記
物質をオーバーヘッド型攪拌機、窒素注入口、熱電対、添加用ファンネル及び濃縮装置の
付いた反応フラスコに加えた。窒素を散布しながら１時間、温度を１１０℃に高めシステ
ムを確実に乾燥させた。次に窒素ブランケット下に温度を８５℃に下げ、その時点で１８
０．９ｇのヘキサメチルジシラザン（Ａｌｄｒｉｃｈにより市販されている）を３０分間
かけて、滴下し加えた。反応を１時間続け、その時点で窒素の散布を行った。ヒドロキシ
ル成分に対応するＩＲピークの大きさが無視できる様になった時点で、反応は完全に終了
したと判断した。液を窒素パージ下、８５℃にてアンモニア（副産物）が取り除かれるま
で攪拌し続けた。理論上の固体樹脂含有率は９６．３％であった。
【０４１７】
シリル化化合物Ｂ
本例は、プロピレンオキサイドと反応する残留カルボキシル基を持つ、メチルヘキサヒ
ドロフタール酸無水物とトリメチロールプロパンの半酸エステルであるシリル化化合物の
調整を描写する。
【０４１８】
攪拌機、熱電対、温度制御装置、ポンプを装置し、バルブ口がはめ込まれた反応容器に
、５５０．０ｇのトリメチロールプロパン（Ｂａｙｅｒ  ＵＳＡより市販されている）、
６．８ｇのトリフェニルホスフィン（Ａｌｄｒｉｃｈにより市販されている）、５．５７
ｇのトリイソオクチルホスフィット（ＧＥ  Ｓｐｅｃｉｌａｉｔｙ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ
より市販されている）、及び２０５．７ｇのｎ−ブチルアセテート（Ｕｎｉｏｎ  Ｃａｒ
ｂｉｄｅ  Ｃｈｍｅｉｃａｌｓ  ａｎｄ  Ｐｌａｓｔｉｃｓ  Ｃｏ．，Ｉｎｃ．より市販
されている）を加えた。反応容器を１１５℃に加熱した。２０３０ｇのメチルヘキサヒド
ロフタール酸無水物（Ｍｉｌｌｉｋｅｎ  Ｃｈｍｅｉｃａｌより市販されている）を９０
分間かけて加えた。反応を、１１５℃にて４時間続けた。反応容器を１００℃に冷却して
から、７６９．９ｇのプロピレンオキサイド（Ｆｉｓｈｅｒ  Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ  Ｃ
ｏｍｐａｎｙより市販されている）を１時間かけ反応容器に加えた。酸価が３．１ｍｇＫ
ＯＨ／ｇ未満になるまで反応を１００℃にて５時間続けた。残留プロピレンオキサイドを
６０ないし８０ｍｍＨｇ、７０℃にて真空蒸留し除いた。得られた産物の総固形物含有率
は９５．０８％であった。この産物を酢酸ブチルで８０．０％固形含有率に希釈した。
【０４１９】
本産物を次の様にしてシリル化した：３４４９．３ｇ（８０．０％固形物含有率）の前
記物質を、オーバーヘッド型攪拌機、窒素注入口、熱電対、添加用ファンネル及び濃縮装
置の付いた反応フラスコに加えた。窒素を散布しながら１時間、温度を１１０℃に高めシ
ステムを確実に乾燥させた。次に窒素ブランケット下に温度を８５℃に下げ、その時点で
８２１．９ｇのヘキサメチルジシラザン（Ａｌｄｒｉｃｈ（登録商標）により市販されて
いる）を１時間かけて、滴下し加えた。反応を更に１５時間続け、その時点で窒素散布を
おこなった。ヒドロキシル成分に対応するＩＲピークの大きさは無視できる様になった時
点で、反応は完全に終了したと判断した。液を窒素パージ下、８５℃にてアンモニア（副
産物）が取り除かれるまで攪拌し続けた。理論上の固体樹脂含有率は９６．３％であった
。
【０４２０】
以下開示のコーティング組成物への使用に適したシリカ分散体、ポリシロキサンポリオ
ール及び組成物予備混合物は次のようにして調整された：
シリカ分散体
コロイドシリカ分散体は、例２３Ｃのシリカ分散体の比例スケールバッチから調整され
た。
【０４２１】
ポリシロキサンポリオール
ポリシロキサンポリオールは重合度約３ないし７の反応性シリコン液のヒドロシリル化
産物、即ち（Ｓｉ−Ｏ）３ないし（Ｓｉ−Ｏ）７であった。ポリシロキサンポリオールは
、以下に示す割合の成分混合体を同比率でスケールアップしたバッチより調製された：
【０４２２】
【表２４】
2009197238.tif 000051
１ＢＡＳＦ社より市販されているポリシロキサン含有水酸化ケイ素。
【０４２３】
２２塩化水銀測定に基づく当量重量。
【０４２４】
窒素ブランケットを維持する手段を備えた好適反応容器に、添加物Ｉ及び全モノマー固
形物の２０ないし２５ｐｐｍに相当する量の重炭酸ナトリウムを加え、窒素ブランケット
下に７５℃まで温度を漸次上昇させた。その温度で５．０％の添加物ＩＩを攪拌しながら
加え、続いて全モノマー固形物を基に活性白金１０ｐｐｍに等しい量の添加物ＩＩＩを加
えた。次に半応液を９５℃まで発熱さえ、この時点で添加物ＩＩの残りを温度が９５℃を
越えない様に加えた。添加終了後、反応温度を９５℃に保ち、赤外分光光度計により水酸
化ケイ素の吸収バンド（Ｓｉ−Ｈ、２１５０ｃｍ−１）の消失をモニターした。
【０４２５】
予混合体組成物
以下論ずるコーティング組成物の選択成分に関する次の予混合体は、攪拌しながら各成
分を連続的に混合することで調整された。
予混合体１
【０４２６】
【表２５】
2009197238.tif 000052
１  ２−ブトキシエチルアセテート溶媒はＵｎｉｏｎ  Ｃａｒｂｉｄｅ  Ｃｏｒｐより
市販されている。
【０４２７】
２  ２−（ブトキシエトキシ）エチルアセテートはＵｎｉｏｎ  Ｃａｒｂｉｄｅ  Ｃｏ
ｒｐより市販されている。
【０４２８】
３  Ｃｈｉｂａ  Ｓｐｅｃｉａｌｔｙ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ  Ｃｏｒｐより市販されて
いる置換型ベンゾトリアゾールＵＶ光安定化剤。
【０４２９】
４  Ｃｈｉｂａ  Ｓｐｅｃｉａｌｔｙ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ  Ｃｏｒｐより市販されて
いる置換型トリアジンＵＶ光安定化剤。
【０４３０】
５  Ｃｈｉｂａ  Ｓｐｅｃｉａｌｔｙ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ  Ｃｏｒｐより市販されて
いる立体障害型アミン光安定化剤。
【０４３１】
６  Ｓｏｌｕｔｉａ  Ｉｎｃ．より入手可能なメチル化−ブチル化メラミン−ホルムア
ルデヒド樹脂。
【０４３２】
７  ＢＡＳＦ  Ｃｏｒｐより市販されている高イミノ、ブチル化メラミンホルムアルデ
ヒド樹脂。
予混合体２：
【０４３３】
【表２６】
2009197238.tif 000053
１  （５８％ブチルメタクリレート／４０％ヒドロキシプロピルアクリレート／２％メ
チルスチレンダイマー）固体含有率６４％の、メチルカルバメートにより７５％カルバモ
イル化された溶媒混合液（５０％ＤＯＷＡＮＯＬ  ＰＭ／５０％プロピオン酸、３−エト
キシエチルエステル）。
【０４３４】
２  （１０．６％トリメチロールプロパン／２２．７％  ２，２，４−トリメチル−１
，３−ペンタンジオール／１７．５％ネオペンチルグリコール／４９．２％ヘキサヒドロ
プタル酸無水物）固体含有率６９％の、メチルカルバメートにより７５％カルバモイル化
された溶媒混合液（４４％ＤＯＷＡＮＯＬ  ＰＭ／５６％ＤＯＷＡＮＯＬ  ＰＭアセテー
ト）。
予混合体３：
【０４３５】
【表２７】
2009197238.tif 000054
１  ２−ブトキシエチルアセテート溶媒はＵｎｉｏｎ  Ｃａｒｂｉｄｅ  Ｃｏｒｐより
市販されている。
【０４３６】
２  ２−（ブトキシエトキシ）エチルアセテートはＵｎｉｏｎ  Ｃａｒｂｉｄｅ  Ｃｏ
ｒｐより市販されている。
【０４３７】
３  Ｃｈｉｂａ  Ｓｐｅｃｉａｌｔｙ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ  Ｃｏｒｐより市販されて
いる２−（２Ｈ−ベンゾトリアゾール−２イル）−６−（１−メチル−１−フェニルエチ
ル）−４−（１，１，３，３−テトラメチルブチル）フェノールＵＶ吸収剤。
置換型ベンゾトリアゾールＵＶ光安定化剤。
【０４３８】
４  Ｃｈｉｂａ  Ｓｐｅｃｉａｌｔｙ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ  Ｃｏｒｐより市販されて
いる立体障害型アミン光安定化剤。
【０４３９】
５  Ｃｈｉｂａ  Ｓｐｅｃｉａｌｔｙ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ  Ｃｏｒｐより市販されて
いるビス−（１−オクチルオキシ−２，２，６，６−テトラメチル−４−ピペリジニル）
セバケートヒンダードアミノエーテル光安定化剤。
【０４４０】
６  Ｃｙｔｅｃ  Ｉｎｓｕｓｔｒｉｅｓ  Ｉｎｃ．より入手可能なメチル化−ブチル化
メラミン−ホルムアルデヒド樹脂。
【０４４１】
７  Ｓｏｌｕｔｉａ  Ｉｎｃ．入手可能なメチル化メラミン−ホルムアルデヒド樹脂。
予混合体４：
【０４４２】
【表２８−１】
2009197238.tif 000055
【０４４３】
【表２８−２】
2009197238.tif 000056
１  ２−ブトキシエチルアセテート溶媒はＵｎｉｏｎ  Ｃａｒｂｉｄｅ  Ｃｏｒｐより
市販されている。
【０４４４】
２  ２−（ブトキシエトキシ）エチルアセテートはＵｎｉｏｎ  Ｃａｒｂｉｄｅ  Ｃｏ
ｒｐより市販されている。
【０４４５】
３  Ｃｈｉｂａ  Ｓｐｅｃｉａｌｔｙ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ  Ｃｏｒｐより市販されて
いる２−（２Ｈ−ベンゾトリアゾール−２イル）−６−（１−メチル−１−フェニルエチ
ル）−４−（１，１，３，３−テトラメチルブチル）フェノールＵＶ吸収剤。
【０４４６】
４  Ｃｈｉｂａ  Ｓｐｅｃｉａｌｔｙ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ  Ｃｏｒｐより市販されて
いる立体障害型アミン光安定化剤。
【０４４７】
５  Ｃｈｉｂａ  Ｓｐｅｃｉａｌｔｙ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ  Ｃｏｒｐより市販されて
いるビス−（１−オクチルオキシ−２，２，６，６−テトラメチル−４−ピペリジニル）
セバケートヒンダードアミノエーテル光安定化剤。
【０４４８】
６  Ｃｙｔｅｃ  Ｉｎｓｕｓｔｒｉｅｓ  Ｉｎｃ．より入手可能なメチル化−ブチル化
メラミン−ホルムアルデヒド樹脂。
【０４４９】
７  Ｓｏｌｕｔｉａ  Ｉｎｃ．入手可能なメチル化メラミン−ホルムアルデヒド樹脂。
【０４５０】
コーティング組成物５−１６に、予混合体１、２、３及び４由来の成分の予備混合物が
使用された。コーティング組成物５−１６を形成する成分は下表７−９に掲載されている
。記載量はグラム単位の総重量部であり、カッコ内の量は組成物を形成する成分の固体樹
脂重量を基にした重量％である。各成分は攪拌しながら連続的に混合された。
表７
【０４５１】
【表２９】
2009197238.tif 000057
表８
【０４５２】
【表３０】
2009197238.tif 000058
表９
【０４５３】
【表３１−１】
2009197238.tif 000059
【０４５４】
【表３１−２】
2009197238.tif 000060
１  ＤｕＰｏｎｔより入手可能な、固体含有率６０％のＭｗ６７００、Ｍｎ２６００の
流動制御剤のキシレン液。
【０４５５】
２  Ｃｈｅｍｃｅｎｔｒａｌ入手可能なドデシルベンゼンスルホン酸。
【０４５６】
３  ２−ブトキシエチルアセテート溶媒はＵｎｉｏｎ  Ｃａｒｂｉｄｅ  Ｃｏｒｐより
市販されている。
【０４５７】
４  ２−（ブトキシエトキシ）エチルアセテートはＵｎｉｏｎ  Ｃａｒｂｉｄｅ  Ｃｏ
ｒｐより市販されている。
【０４５８】
５  室温にて＃４ＦＯＲＤ流出カップを用い秒単位で測定された粘度。
【０４５９】
コーティングの％固体含有率は、一定量のコーティングを取り、それを風袋測定されて
いるアルミ皿に乗せコーティング重量を記録することで決定した。キシレン３ｍｌをアル
ミニウム皿に加え、コーティングを溶解／又は分散させた。次にコーティングをオーブン
内にて２３０°Ｆ（１１０℃）に６０分間加熱した。オーブから取り出した後、アルミニ
ウム皿を冷却し、再度重量測定し、非揮発性物質含有量（固体重量％）を次式より計算し
た：％固体含有量＝（Ｆ−Ｔ）÷（Ｉ−Ｔ）＊１００。式中Ｆは残存コーティング及びア
ルミニウム皿のｇで表した最終重量であり、Ｉ＝ｇで表したコーティング及びアルミニウ
ム皿の初期重量であり、Ｔ＝ｇで表したアルミニウム皿の風袋重量であり、１００は％の
変換係数である。
【０４６０】
試験
コーティング組成物１−１２を着色ベースコートにスプレーし、下塗り電着スチールパ
ネル上にカラー−プラス−透明配合コーティングを形成した。用いたパネルは共にＰＰＧ
Ｉｎｄｕｓｔｒｉｅｓ、Ｉｎｃ．より入手可能なＥＤ５１００電着コートとＰＣＶ７０
１００Ｍプライマーでコーティングされた冷間圧延鋼パネル（大きさ４インチ×１２イン
チ（１０．１６ｃｍ×３０．４８ｃｍ））である。
【０４６１】
試験パネルはミシガン州、ヒルスデール（Ｈｉｌｌｓｄａｌｅ）にあるＡＣＴ  Ｌａｂ
ｏｒａｔｏｒｉｅｓ、Ｉｎｃ．よりＡＰＲ３０４７１として入手できる。
【０４６２】
コーティング組成物１−５は２種類のベースコート、即ちＨＷＢ９５１７、ＰＰＧ  Ｉ
ｎｄｕｓｔｉｒｉｅｓ、Ｉｎｃ．より市販されている黒色水性アクリル／メラミンベース
コート、及び以下に示す組成を持つ黒色水性アクリル／メラミンベースコート（Ｂａｓｅ
ｃｏａｔＸ）について試験された。コーティング組成物６−１２はＢａｓｅｃｏａｔＸを
用い評価された。
【０４６３】
ＢａｓｅｃｏａｔＸ
【０４６４】
【表３２】
2009197238.tif 000061
１  Ｕｎｉｏｎ  Ｃａｒｂｉｄｅ  Ｃｏｒｐ．より市販されているエチレングリコール
モノヘキシルエーテル溶媒。
【０４６５】
２  Ｓｈｅｌｌ  Ｏｉｌ  ａｎｄ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏ．，より入手可能なビスフ
ェノールＡのポリグリシジルエーテルであるＮＰＯＮ８２８より調製されたリン酸化エポ
キシ；重量比８３：１７にてリン酸と反応。
【０４６６】
３  Ｃｉｂａ  Ｓｐｅｃｉａｌｉｔｙ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ  Ｃｏｒｐより入手可能な
置換型ヒドロキシフェニルベンゾトリアゾール。
【０４６７】
４  Ｃｙｔｅｃ  Ｉｎｄｕｓｔｒｉｅｓ、Ｉｎｃ．より入手可能なメチル化メラミンホ
ルムアルデヒド樹脂。
【０４６８】
５  イタリアのＬａｍｂｅｒｔｉより入手可能なアクリル性シックナー。
【０４６９】
６  Ｓｈｅｌｌ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏ．より入手可能な溶媒。
【０４７０】
７  Ｂｙｋ  Ｃｈｅｍｉｅより入手可能な変形剤。
【０４７１】
８  以下の如く調製されるアクリル性ラテックス：ポリエステルを温度計、機械式攪拌
機、濃縮装置、乾燥窒素散布機及び加熱用マントルを備えた４ツ口丸底フラスコの中で調
製した。次の成分を用いた：
１１０３．０ｇ  イソステアリン酸
８００．０ｇ  ペンタエリスリトール
４７０．０ｇ  クロトン酸
６８８．０ｇ  無水フタール酸
６．１ｇ  ジブチリンオキシド
６．１ｇ  トリフェニルホスフィット
１１７０．０ｇ  酢酸ブチル
４．０ｇ  イオノール（ブチル化ヒドロキシトルエン）
先頭の６種類の成分はフラスコ中にて、２４５ｍｌの蒸留水が採集され、そして酸価が
４６に低下するまで２１０℃の温度で攪拌された。物質を７７℃まで冷却し、残りの２成
分を攪拌しながら加えた。最終産物はヒドロキシル価５４．０、Ｇａｒｄｎｅｒ−Ｈｏｌ
ｄｔ粘度Ｚ＋、重量平均分子量４５，６００、非揮発性物質含有率７０．２％の粘調な黄
色の液体であった。予乳剤は以下の成分を一緒に攪拌することで調製された：
２８６．０ｇ  例３のポリエステル
６６４．０ｇ  酢酸ブチル
３０．０ｇ  エチレングリコールジメタクリレート
２０．０ｇ  アクリル酸
４６．４ｇ  ドデシルベンゼンスルホン酸（７０％イソプロパノール液）
１４．３ｇ  ジメチルエタノールアミン
１０００．０ｇ  水
反応はラテックする例Ｉと同一方法及び材料を使い行われた。反応発熱は２３℃ないし
８０℃であった。ラテックスの最終ｐＨは６．１であり、非揮発性物質含有率は４２．４
％、粒子サイズは１０５ｎｍ、Ｂｒｏｏｋｆｉｅｌｄ粘度は１４ｃｐｓ（スピンドル＃１
、５０ｒｐｍ）であった。
【０４７２】
９  Ａｋｚｏ  Ｎｏｂｅｌより入手可能な流動性制御剤。
【０４７３】
１０  Ｕｎｉｏｎ  Ｃａｒｂｉｄｅ  Ｃｏｒｐ．より入手可能なジメチルエタノールア
ミン、５０％水溶液。
【０４７４】
１１  結合剤に対する総色素比０．３５の、アクリル粉砕媒体（３５％ブチルアクリレ
ート、３０％スチレン、１８％ブチルメタクリレート、８．５％２−ヒドロエチルアクリ
レート、８．５％アクリル酸）中に分散されたＭＯＮＡＲＣＨ  ＢＬＡＣＫ１３００とし
てＣａｂｏｔ  Ｃｏｒｐより入手可能な黒色色素。
【０４７５】
ベースコートの２コートは、電着コートされた下塗り済みスチールパネルに室温（７０
°Ｆ（２１℃））にて自動スプレーされた。２ベースコート層間へのフラッシュは不可能
であった。ベースコートの全乾燥フィルム厚は、０．５ないし０．７ミル（１３ないし１
７マイクロメートル）を目標とした。２回目のベースコートを適用した後、ベースコーテ
ッドパネルをフォースフラッシュする前に１ないし１０分間、室温でエアーフラッシュし
た。ＨＷＢ９５１７にてベースコーティングされたパネルでは、フォースフラッシュは２
００°Ｆ（９３℃）で１０分間行った。ＢａｓｅｃｏａｔＸでベースコーティングされた
パネルは、２００°Ｆ（９３℃）５分間フォースフラッシュされた。コーティング組成物
１−１２はそれぞれ、適用間に９０秒間の室温フラッシュを行う２回コート形式でベース
コーテッドパネルに自動スプレーされた。全透明コートは１．６ないし１．８ミル（４１
ないし４６マイクロメートル）の乾燥フィルム厚で適用された。全てのコーティングは室
温にて１０分間エアーフラッシュにかけられた。各コーティングより調製されたパネルは
３０分間、２８５°Ｆ（１４１℃）にてベーキングされ、コーティングを完全に硬化させ
た。パネルは水平位置にてベーキングされた。
【０４７６】
重ね塗り接着性を試験するために、各コートに別のベースコートと透明コート又は透明
コートのみを以下記載の様にしてコーティングした。例１−５はＨＷＢ９５１７又はＢａ
ｓｅｃｏａｔＸ、及び元々のパネルと同じコーティング組成物１−５により重ね塗りされ
た。例６−１２はＢａｓｅｃｏａｔＸと、元のパネルと同じコーティング組成物６−１２
で重ね塗りされた。例えば元々ＨＷＢ９５１７の上にコーティング組成物５が塗られてい
た場合には（上記の如く調製）、ＨＷＢ９５１７とコーティング組成物５透明コートで重
ね塗りされた。例１−１２の元パネルの半数はベースコート塗装と透明コート塗装され、
残りの半数は透明コート塗装のみ行われた。パネルを重ね塗りするため、元パネルの下側
半分をアルミホイルで覆い、次にそれぞれのベースコートを上記同様に自動スプレーした
。フォイルを取り除くと、上半分はベースコートによりコーティングされ、下半分は元の
コーティング層のみを持つ元パネルが得られた。次に上記同様に、パネル全体に各透明コ
ートを自動スプレーした。その結果、半分は最初のスプレーによるベースコート／透明コ
ート及び重ね塗りスプレーによるベースコート／透明コートの別の層でコーティングされ
ることになった（Ｂ／Ｃ／Ｂ／Ｃ）。得られたパネルの残り半分は初回スプレーのベース
コート／透明コートと、重ね塗りスプレーによる別層の透明コートでコーティングされた
。
【０４７７】
コーティングの特性は、ＨＷＢ９５１７ベースコートに例１−５を用いた例については
下表１０に、そしてＢａｓｅｃｏａｔＸに関し例１−１２を用いた例につては表１１に報
告されている。
表１０
【０４７８】
【表３３−１】
2009197238.tif 000062
【０４７９】
【表３３−２】
2009197238.tif 000063
表１１
【０４８０】
【表３４】
2009197238.tif 000064
１２０°光沢は、Ｐａｕｌ  Ｎ．Ｇａｒｄｎｅｒ  Ｃｏｍｐａｎｙ、Ｉｎｃより入手可
能な統計的Ｎｏｖｏ−Ｇｌｏｓｓ２０°光沢計で測定された。
【０４８１】
２  コーテッドパネルは、イリノイ州、シカゴにあるＡｔｌａｓ  Ｅｌｅｃｔｒｉｃａ
ｌ  Ｄｅｖｉｃｅｓ  Ｃｏｍｐａｎｙより入手可能なＡｔｌａｓ  ＡＡＴＣＣ引っ掻き試
験機、モデルＣＭ−５を使い、荷重を加えた紙ヤスリで１０回往復して擦り、コーテッド
表面を直線的に引っ掻く引っ掻き試験にかけた。使用した紙ヤスリは＃Ｍ  ２８１Ｑ  Ｗ
ＥＴＯＲＤＲＹ（商標）ＰＲＯＤＵＣＴＩＯＮ（商標）９ミクロン研磨紙であり、ミネソ
タ州セントポールにある３Ｍ  Ｃｏｍｐａｎｙより市販されている。続いてパネルを水道
水で濯ぎ、注意深くペーパータオルでたたき乾燥させた。各試験パネルの引っ掻き面につ
いて２０°光沢を測定した（初期２０°光沢に用いたものと同一の光沢計を使用する）。
引っ掻き試験の結果は、引っ掻き面の最低２０°光沢測定値を用い、次の計算式を使って
引っ掻き試験後に保持されている初期光沢の％として報告される：１００％＊引っ掻き後
光沢÷初期光沢。より高い保持光沢の％が望まれる。
【０４８２】
３  風化後引っ掻き抵抗性（保持引っ掻き抵抗性）は、引っ掻き試験にかけていない試
験パネルをＱ  Ｐａｎｅｌ  Ｌａｂ  Ｐｒｏｄｕｃｔｓより入手可能なＱＵＶ加速風雨か
試験機のＵＶＡ−３４０バルブに曝して風化シミュレーションにかけた後、上記引っ掻き
試験法を用いて測定された。試験は以下の通りである：７０℃８時間ＵＶＡに曝露した後
、ＵＶＡ無しの５０℃、４時間の濃縮サイクルを１サイクルとした（全試験時間は標中に
示した）。引っ掻き試験の結果は、引っ掻き面の最低２０°光沢測定値を用い、次の計算
式を使って引っ掻き試験後に保持されている初期光沢の％として報告される：１００％＊
引っ掻き後光沢÷初期光沢。より高い保持光沢の％が望まれる。
【０４８３】
４  Ｋｎｏｏｐ硬度は、Ｔｕｋｏｎ社製マイクロ硬度計を用いて作られたコーティング
内の圧痕の大きさから求められた硬度測定値である。Ｔｕｋｏｎマイクロ硬度計は、ダイ
ヤモンドチップをつかって表面に２５ｇの負荷を加え、コーテッドコーティング内に圧痕
を作る。圧痕の大きさは顕微鏡をつかって測定される。次に圧痕の大きさをＫｎｏｏｐ硬
度測定値に変換する。使用したＴｕｋｏｎマイクロ硬度計はＴｕｋｏｎマイクロ硬度試験
装置モデル３００で、Ｉｎｓｔｒｏｎ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎの一部門である、Ｗｉｌ
ｓｏｎ  Ｉｎｓｔｒｕｍｅｎｔｓ製である。
【０４８４】
５  重ね塗り接着性試験は、修復コーティングをシミュレーションするために元の層（
スチール／電気沈着／下塗り／ベースコート／透明コート）への重ね塗り層（ベースコー
ト／透明コート又は透明コートのみのいずれか）の接着を試験する。１．５ｍｍの間隔が
開いたツースをもった１１ブレード型クロー（ブレード及びハンドル／ブレードホルダー
はＰａｕｌ  Ｎ。Ｇａｒｄｎｅｒ  Ｃｏｍｐａｎｙ、Ｉｎｃより入手できる）を用いてコ
ーテッドコーティングに罫書きした。第２セットの罫書きを、第一セットの罫書きの先頭
部に重ねて、それに対し垂直に行う２セットの罫書きを行った。剥がれたコーティングの
薄片やリボンをパネルから拭き取り、荷造りグテープ（３Ｍ  Ｃｏｍｐａｎｙより入手可
能な３Ｍ＃９８８）を交叉マーキング上にしっかり、平滑になる様に貼った。９０秒後、
テープを試験機に向かって、できるだけパネルと平行に一気に刃がした。罫書きした面を
調べ、次のスケールに従い機材に重ね塗りした層からの剥がれの度合いを等級付けした：
５＝切断端が完全に平滑で格子方格の剥がれがない。
【０４８５】
４＝交差点にコーティングの小薄片の剥がれがある。面積の５％未満が影響を受けてい
る。
【０４８６】
３＝切断部の端部と交差点に沿って小薄片が剥がれている。格子面積の５ないし１５％
が影響を受けている。
【０４８７】
２＝コーティングが端部及び平方部分に沿ってはげる。格子面積の１５ないし３５％が
影響を受けている。
【０４８８】
１＝コーティングが大型のリボンとなって切断端部にそって剥がれるか、又はます目全
体が剥がれる。格子面積の３５％ないし６５％が影響を受けている。
【０４８９】
０＝等級１よりひどい薄片脱落又は剥がれ。格子面積の６５％以上が影響を受けている
。
例２９
二重硬化（紫外線照射と熱硬化）コーティング組成物は以下の様に調製し、評価された
。
【０４９０】
コーティング組成物は、各成分を下表掲載の順番に攪拌しながら加えることで作製され
た。アクリルポリオール及びイソシアヌレートは、その他の成分添加前に予備混合した。
【０４９１】
【表３５−１】
2009197238.tif 000065
【０４９２】
【表３５−２】
2009197238.tif 000066
１  Ｓａｒｔｏｍｅｒ  Ｃｏｍｐｎａｙ，Ｉｎｃより入手可能なジトリメチロールプロ
パンテトラアクリレート。
【０４９３】
２  ＭＢＡ（１４．５）、ＢＡ（１４．５）ＨＥＭＡ（２０．４）、ＨＰＭＡ（２２．
６）、イソボルニルＭＡ（２７．６）、ＡＡ（０．４）。以下の特性を有するアクリルポ
リオール：Ｅｘｘｏｎより入手可能なＡＲＯＭＡＴＩＣ１００中に固形物６７％、Ｍｗ２
３３６、Ｍｎ１２３６、ＯＨ値１１６．８。
【０４９４】
３  Ｃｉｂａ−Ｇｅｉｇｙ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎより入手可能。
【０４９５】
４  Ｂａｙｅｒ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎより入手可能。
【０４９６】
コーティング組成物は以下記載の前処理とベースコート処理済みのパネルの上に適用さ
れた。用いたパネルはＥＤ５０００電着コート（ＰＰＧ  Ｉｎｄｕｓｔｒｉｅｓ、Ｉｎｃ
より入手可能）でコーティングされた冷間圧延鋼パネル（大きさ４インチ×１２インチ（
１０．１６ｃｍ×３０．４８ｃｍ））である。試験パネルはミシガン州、ヒルスデール（
Ｈｉｌｌｓｄａｌｅ）にあるＡＣＴ  Ｌａｂｏｒａｔｏｒｉｅｓ、Ｉｎｃ．より入手でき
る。ベースコート（ＰＰＧ  Ｉｎｄｕｓｔｉｒｉｅｓ、Ｉｎｃより入手可能なＢＷＢ−８
５５５ブラックウォーターボーンベースコート）は０．６ミル（１５マイクロメートル）
の乾燥フィルム厚でスプレー適応され、３０分間、２８５°Ｆ（１４１℃）にて完全にベ
ーキングされた。本発明のコーティング組成物はベースコートの上に、７ミル（１７９マ
イクロメートル）のドローダウンバーを用い、約１．０−１．２ミル（２６−３１マイク
ロメートル）乾燥フィルム厚で適用された。透明コートは室温（２５℃）で５分間フラッ
シュされ、続いて線速度７０フィート／分（２１．３メートル／分）で５７６ｍジュール
／ｃｍ２の紫外光を用い硬化させ、次に２８５°Ｆ（１４１℃）、３０分で熱硬化させた
。
【０４９７】
パネル上のコーティングを、次の様にして引っ掻き抵抗性について評価した。２０°光
沢は、Ｇａｒｄｎｅｒ  Ｃｏｍｐａｎｙ、Ｉｎｃ．より入手できる統計式Ｎｏｖｏ−Ｇｌ
ｏｓｓ２０°光沢計を使い測定された。コーテッドパネルは、イリノイ州シカゴのＡｔｌ
ａｓ  Ｅｌｅｃｔｒｉｃａｌ  Ｄｅｖｉｃｅｓ  Ｃｏｍｐｎａｙ社より入手可能なＡｔｌ
ａｓ  ＡＡＴＣＣ引っ掻き試験機、モデルＣＭ−５を使って荷重をかけた紙ヤスリで１０
回、往復して擦りコーテッド表面を直線的に引っ掻くことで、引っ掻き試験にかけた。紙
ヤスリは３Ｍ  ２８１ＱＷＥＴＯＲＤＲＹ（商標）  ＰＲＯＤＣＵＴＩＯＮ（商標）９ミ
クロン研磨紙シートであり、ミネソタ州、セントポールの３Ｍ社より市販されている。次
にパネルを水道水で濯ぎ、注意深くペーパータオルで叩き、乾燥させた。各試験パネルの
引っ掻き面について２０°光沢を測定した（初期２０°光沢に用いたものと同一の光沢計
を使用する）。引っ掻き試験の結果は、引っ掻き面の最低２０°光沢測定値を用い、次の
計算式を使って引っ掻き試験後に保持されている初期光沢の％として報告される：１００
％＊引っ掻き後光沢÷初期光沢。より高い保持光沢％が望ましい。
【０４９８】
試験結果を下表１２に示す。
表１２
【０４９９】
【表３６】
2009197238.tif 000067
例３０
重合度約３ないし７の反応性シリコン液のヒドロシリル化産物、即ち（Ｓｉ−Ｏ）３な
いし（Ｓｉ−Ｏ）７であるポリシロキサンポリオールを調製した。ポリシロキサンポリオ
ールは、以下に示す割合の成分混合体を同比率でスケールアップしたバッチより調製され
た：
【０５００】
【表３７−１】
2009197238.tif 000068
【０５０１】
【表３７−２】
2009197238.tif 000069
１ＢＡＳＦ社より市販されているポリシロキサン含有水酸化ケイ素。
【０５０２】
２２塩化水銀測定に基づく当量重量。
【０５０３】
窒素ブランケットを維持する手段を備えた好適反応容器に、添加物Ｉ及び全モノマー固
形物の２０ないし２５ｐｐｍに相当する量の重炭酸ナトリウムを加え、窒素ブランケット
下に７５℃まで温度を漸次上昇させた。その温度で５．０％の添加物ＩＩを攪拌しながら
加え、続いて全モノマー固形物を基に１０ｐｐｍの活性白金に等しい量の添加物ＩＩＩを
加えた。次に半応液を９５℃まで発熱さえ、この時点で添加物ＩＩの残りを温度が９５℃
を越えない様に加えた。添加終了後、反応温度を９５℃に保ち、赤外分光光度計により水
酸化ケイ素の吸収バンド（Ｓｉ−Ｈ、２１５０ｃｍ−１）の消失をモニターした。
【０５０４】
シリカ分散体ＡＡ
コロイドシリカ分散体は次の様に調製された。真空蒸留装置を備えた４つ口反応フラス
コをＮ２でフラッシュした。反応フラスコに１５００．９ｇの上記ポリシロキサンポリオ
ール、Ｎｉｓｓａｎ  Ｃｈｍｅｉｃａｌより市販されているＯＲＧＡＮＯＳＩＬＩＣＡＳ
ＯＬ（商標）ＭＴ−ＳＴコロイドシリカを３７５１．１、及び９６０．４ｇのメチルアミ
ルケトンを加えた。得られた混合液を７０ｍｍＨｇ、３１℃にて真空蒸留した。
【０５０５】
フィルム形成組成物
予混合配合体：（各成分は攪拌しながら連続的に混合された）
例１（９９−３４６−９１Ａ）
【０５０６】
【表３８−１】
2009197238.tif 000070
【０５０７】
【表３８−２】
2009197238.tif 000071
１  ２−ブトキシエチルアセテート溶媒はＵｎｉｏｎ  Ｃａｒｂｉｄｅ  Ｃｏｒｐより
市販されている。
【０５０８】
２  ２−（ブトキシエトキシ）エチルアセテートはＵｎｉｏｎ  Ｃａｒｂｉｄｅ  Ｃｏ
ｒｐより市販されている。
【０５０９】
３  Ｃｈｉｂａ  Ｓｐｅｃｉａｌｔｙ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ  Ｃｏｒｐより入手できる
２−（２Ｈ−ベンゾトリアゾール−２イル）−６−（１−メチル−１−フェニルエチル）
−４−（１，１，３，３−テトラメチルブチル）フェノールＵＶ吸収剤。
【０５１０】
４  Ｃｈｉｂａ  Ｓｐｅｃｉａｌｔｙ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ  Ｃｏｒｐより市販されて
いる立体障害型アミン光安定化剤。
【０５１１】
例１の成分の予混合体は、例２及び３に使用された。例２及び３の組成物は下表１に列
挙されている。掲載量はグラムで表された総重量部であり、カッコ内の数値は固体樹脂重
量を基にした重量％である。各成分は攪拌しながら連続的に混合された。
表１３
【０５１２】
【表３９−１】
2009197238.tif 000072
【０５１３】
【表３９−２】
2009197238.tif 000073
１  Ｓｏｌｕｔｉａ  Ｉｎｃより入手可能なメチル化−ブチル化メラミン−ホルムアル
デヒド樹脂。
【０５１４】
２  アクリル樹脂（３０％スチレン、１９．９％ヒドロキシエチルメタクリレート、２
８．７％ＣａｒｄｕｒａＥ（Ｓｈｅｌｌ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏ．より入手できる）、
９．５％アクリル酸、及び１２％エチルヘキシルアクリレート）の固体含有率６５％のＳ
ＯＬＶＥＳＳＯ１００（Ｅｘｘｏｎ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ  Ａｍｅｒｉｃａより入手でき
る）溶液。
【０５１５】
３  ＤｕＰｏｎｔより入手可能な、固体含有率６０％のＭｗ６７００、Ｍｎ２６００の
流動制御剤のキシレン液。
【０５１６】
４  ドデシルベンゼンスルホン酸液、ジイソプロパノールアミンでブロックされ９１％
中和された、４０％酸個体含有エタノール液。
【０５１７】
４  Ｃｈｅｍｃｅｎｔｒａｌ入手可能なドデシルベンゼンスルホン酸。
【０５１８】
５  ＣＹＴＥＣ  Ｉｎｄｕｓｔｒｉｅｓ、Ｉｎｃ．より入手可能なトリス（アルキルカ
ルバモイル）トリアジン架橋剤。
【０５１９】
６  Ｂａｘｅｎｄｅｎ  Ｃｈｍｅｉｃａｌ  Ｌｉｍｉｔｅｄより入手可能なイソホロン
の３，５−ジメチルピラゾールブロックドイソシアヌレート。
【０５２０】
７  ２−ブトキシエチルアセテート溶媒はＵｎｉｏｎ  Ｃａｒｂｉｄｅ  Ｃｏｒｐより
市販されている。
【０５２１】
８  ２−（ブトキシエトキシ）エチルアセテートはＵｎｉｏｎ  Ｃａｒｂｉｄｅ  Ｃｏ
ｒｐより市販されている。
【０５２２】
９  室温にて＃４ＦＯＲＤ流出カップを用い秒単位で測定された粘度。
【０５２３】
試験
例２及び３のフィルム形成組成物は着色ベースコートにスプレーされ、下塗り電着コー
トスチールパネル上にカラー−プラス−透明配合コーティングを形成した。使用したパネ
ルは共にＰＰＧ  Ｉｎｄｕｓｔｒｉｅｓ、Ｉｎｃ．より入手可能なＥＤ５１００電着コー
トとＰＣＶ７０１００Ｍプライマーでコーティングされた冷間圧延鋼パネル（大きさ４イ
ンチ×１２インチ（１０．１６ｃｍ×３０．４８ｃｍ））である。試験パネルはミシガン
州、ヒルスデール（Ｈｉｌｌｓｄａｌｅ）にあるＡＣＴ  Ｌａｂｏｒａｔｏｒｉｅｓ、Ｉ
ｎｃ．よりＡＰＲ３０４７１として入手できる。
【０５２４】
ＰＰＧ  Ｉｎｄｕｓｔｉｒｉｅｓ、Ｉｎｃより入手可能な黒着色ウォターベースアクリ
ル／メラミンベースコート（ＢａｓｅｃｏａｔＺ）を使用した。ＢａｓｅｃｏａｔＺの組
成を以下に示す。
【０５２５】
ＢａｓｅｃｏａｔＺ
【０５２６】
【表４０】
2009197238.tif 000074
１  Ｌｙｏｎｄｅｌｌ  Ｐｅｔｒｏｃｈｅｍｉｃａｌより入手可能な溶媒。
【０５２７】
２  Ｃｙｔｅｃ  Ｉｎｄｕｓｔｒｉｅｓ、Ｉｎｃ．より入手可能なメチル化メラミンホ
ルムアルデヒド樹脂。
【０５２８】
３  Ｃｉｂａ  Ｓｐｅｃｉａｌｉｔｙ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ  Ｃｏｒｐより入手可能な
置換型ヒドロキシフェニルベンゾトリアゾール。
【０５２９】
４  Ｓｈｅｌｌ  Ｏｉｌ  ａｎｄ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏ．，より入手可能なビスフ
ェノールＡのポリグリシジルエーテルであるＮＰＯＮ８２８より調製されたリン酸化エポ
キシ；重量比８３：１７にてリン酸と反応。
【０５３０】
５  Ｕｎｉｏｎ  Ｃａｒｂｉｄｅ  Ｃｏｒｐ．より入手可能なジメチルエタノールアミ
ン、５０％水溶液。
【０５３１】
６  アクリル性ラテックスは次の用に調製された：ポリエステルを温度計、機械式攪拌
機、濃縮装置、乾燥窒素散布機及び加熱用マントルを備えた４ツ口丸底フラスコの中で調
製した。次の成分を用いた：
１１０３．０ｇ  イソステアリン酸
８００．０ｇ  ペンタエリスリトール
４７０．０ｇ  クロトン酸
６８８．０ｇ  無水フタール酸
６．１ｇ  ジブチリンオキシド
６．１ｇ  トリフェニルホスフィット
１１７０．０ｇ  酢酸ブチル
４．０ｇ  イオノール（ブチル化ヒドロキシトルエン）
先頭の６種類の成分はフラスコ中にて、２４５ｍｌの蒸留水が採集され、そして酸価が
４６に低下するまで２１０℃の温度で攪拌された。物質を７７℃まで冷却し、残りの２成
分を攪拌しながら加えた。最終産物はヒドロキシル価５４．０、Ｇａｒｄｎｅｒ−Ｈｏｌ
ｄｔ粘度Ｚ＋、重量平均分子量４５，６００、非揮発性物質含有率７０．２％の粘調な黄
色の液体であった。予乳剤は以下の成分を一緒に攪拌することで調製された：
２８６．０ｇ  例３のポリエステル
６６４．０ｇ  酢酸ブチル
３０．０ｇ  エチレングリコールジメタクリレート
２０．０ｇ  アクリル酸
４６．４ｇ  ドデシルベンゼンスルホン酸（７０％イソプロパノール液）
１４．３ｇ  ジメチルエタノールアミン
１０００．０ｇ  水
反応はラテックする例Ｉと同一方法及び材料を使い行われた。反応発熱は２３℃ないし
８０℃であった。ラテックスの最終ｐＨは６．１であり、非揮発性物質含有率は４２．４
％、粒子サイズは１０５ｎｍ、Ｂｒｏｏｋｆｉｅｌｄ粘度は１４ｃｐｓ（スピンドル＃１
、５０ｒｐｍ）であった。
【０５３２】
７  Ｓｈｅｌｌ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏ．より入手可能な溶媒。
【０５３３】
８  ４％ジメチロールプロピオン酸、１６％ＤｅｓｍｏｄｕｒＷ（Ｂａｙｅｒより入手
可能）、９．３％ジメチルジイソシアネート、２２．８％ＦＯＲＭＲＥＺ６６−５６（Ｗ
ｉｔｃｏ  Ｃｏｒｐ．）、５．７％ＭＰＥＧ２０００（Ｕｎｉｃｏｎ  Ｃａｒｂｉｄｅ  
Ｃｏｒｐ．）、２２．６％メチルメタクリレート、１５．６％ブチルアクリレート、１．
６％エチレングリコールジメタクリレート、２．１％ジエチレントリアミン、０．３％過
硫酸アンモニウムより成るポリウレタンアクリル。
【０５３４】
９  結合剤に対する総色素比０．３５の、アクリル粉砕媒体（３５％ブチルアクリレー
ト、３０％スチレン、１８％ブチルメタクリレート、８．５％２−ヒドロエチルアクリレ
ート、８．５％アクリル酸）中に分散されたＭＯＮＡＲＣＨ  ＢＬＡＣＫ１３００として
Ｃａｂｏｔ  Ｃｏｒｐより入手可能な黒色色素。
【０５３５】
ベースコートの２コートは、電着コートされた下塗り済みスチールパネルに室温（７０
°Ｆ（２１℃））にて自動スプレーされた。２回のベースコート適用の間にフラッシュは
行わなかった。ベースコートの全乾燥フィルム厚は、０．５ないし０．６６ミル（１７マ
イクロメートル）を目標とした。２回目のベースコートを適用した後、ベースコーテッド
パネルをフォースフラッシュする前に１ないし１０分間の室温でエアーフラッシュした。
フォースフラッシュは２００°Ｆ（９３℃）で１０分間行った。例２及び３の透明コーテ
ィング組成物をそれぞれ、適用間に９０秒間の室温フラッシュを行う２回コート形式でベ
ースコーテッドパネルに自動スプレーされた。透明コートの全乾燥フィルム圧は１．７８
ミル（４５マイクロメートル）であった。全てのコーティングは室温にて１０分間エアー
フラッシュにかけられた。各コーティングより調製されたパネルは３０分間、２８５°Ｆ
（１４１℃）にてベーキングされ、コーティングを完全に硬化させた。パネルは水平位置
にてベーキングされた。
【０５３６】
コーティングの特性を下表１４に示す。
表１４
【０５３７】
【表４１】
2009197238.tif 000075
１２０°光沢は、Ｐａｕｌ  Ｎ．Ｇａｒｄｎｅｒ  Ｃｏｍｐａｎｙ、Ｉｎｃより入手可
能な統計的Ｎｏｖｏ−Ｇｌｏｓｓ２０°光沢計で測定された。
【０５３８】
２  コーテッドパネルは、イリノイ州、シカゴにあるＡｔｌａｓ  Ｅｌｅｃｔｒｉｃａ
ｌ  Ｄｅｖｉｃｅｓ  Ｃｏｍｐａｎｙより入手可能なＡｔｌａｓ  ＡＡＴＣＣ引っ掻き試
験機、モデルＣＭ−５を使い、荷重を加えた紙ヤスリで１０回往復して擦り、コーテッド
表面を直線的に引っ掻く引っ掻き試験にかけた。使用した紙ヤスリは＃Ｍ  ２８１Ｑ  Ｗ
ＥＴＯＲＤＲＹ（商標）ＰＲＯＤＵＣＴＩＯＮ（商標）９ミクロン研磨紙であり、ミネソ
タ州セントポールにある３Ｍ  Ｃｏｍｐａｎｙより市販されている。続いてパネルを水道
水で濯ぎ、注意深くペーパータオルでたたき乾燥させた。各試験パネルの引っ掻き面につ
いて２０°光沢を測定した（初期２０°光沢に用いたものと同一の光沢計を使用する）。
引っ掻き試験の結果は、引っ掻き面の最低２０°光沢測定値を用い、次の計算式を使って
引っ掻き試験後に保持されている初期光沢の％として報告される：１００％＊引っ掻き後
光沢÷初期光沢。より高い保持光沢の％が望まれる。
例３１
本発明のコーティング組成物は以下成分の混合体より調製された：
【０５３９】
【表４２−１】
2009197238.tif 000076
【０５４０】
【表４２−２】
2009197238.tif 000077
１  １４．５％ＢＡ、１４．５％ＢＭＡ、２７．６％ＩＢｏＭＡ、２２．６％ＨＰＭＡ
、２０．４％ＨＥＭＡ、０．４％ＡＡを含む、Ｍｎ１７００、Ｍｗ３２２７のアクリルポ
リオール。
【０５４１】
２  ＡＫＺＯ  Ｎｏｂｅｌより入手可能な垂み制御剤を含む熱硬化性ヒドロキシル化ア
クリルコポリマー。
【０５４２】
本発明のコーティング組成物は以下成分の混合体からも調製された：
【０５４３】
【表４３−１】
2009197238.tif 000078
【０５４４】
【表４３−２】
2009197238.tif 000079
１  １９％ＢＡ、１８．５％ＢＭＡ、４０％ＨＰＡ、２０％スチレン、０．５％ＭＭＡ
、２％ＡＡを含むＭｗ７１００のアクリルポリオール。
【０５４５】
本発明の組成物は良好な初期及び保持擦傷抵抗性、光沢やイメージの際だちといった良
好な外観、及び良好な柔軟性や耐候性といった物理特性を含むがこれに限定されない、コ
ーティング応用に於ける様々な利点を提供できる。
【０５４６】
当業者は上記態様の発明の概念から逸脱することなくこれを変更できることを理解する
だろう。従って、本発明は開示の特定態様に限定されるものではなく、添付クレームに規
定される発明の精神と範囲内にある変更を含むものである。
【図１】
2009197238.tif 000080
【図２】
2009197238.tif 000081
【図３】
2009197238.tif 000082
【図４】
2009197238.tif 000083
【図５】
2009197238.tif 000084
【図６】
2009197238.tif 000085
【図７】
2009197238.tif 000086
【図８】
2009197238.tif 000087
【図９】
2009197238.tif 000088
【図１０】
2009197238.tif 000089