(57)【要約】【課題】ウェアラブルアンテナに最適なアンテナ構造を提供する。【解決手段】アンテナ面が導電性プレーンで形成されているアンテナにおいて、前記導電性プレーンのアンテナ面が展開可能であり、前記導電性プレーンのアンテナ面に、前記導電性プレーンのエッジの一部に開放された開放端、及び前記導電性プレーンにより短絡された短絡端を有する主スリットと、前記主スリットを横切る副スリットとを含んでいる。前記副スリットが、前記導電性プレーンのエッジに接近した端部に折り返すを有している。導電性プレーンのアンテナ面が展開可能であるため、アンテナを例えば衣類に装着して身に付けた際に、体型に応じて導電性プレーンのアンテナ面が展開されてアンテナとして機能させることができ、アンテナを身に付けた際の親和性を向上できる。【選択図】図１
2009296468.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
アンテナ面が導電性プレーンで形成されているアンテナにおいて、
前記導電性プレーンのアンテナ面が展開可能であり、
前記導電性プレーンのアンテナ面に、
前記導電性プレーンのエッジの一部に開放された開放端、及び前記導電性プレーンにより短絡された短絡端を有する主スリットと、
前記主スリットを横切る副スリットとを含み、
前記副スリットが、前記導電性プレーンのエッジに接近した端部に折り返しを有することを特徴とするアンテナ。
【請求項２】
前記折り返しが、屈曲状又は円弧状に形成されている請求項１に記載のアンテナ。
【請求項３】
前記主スリットの開放端を挟む前記導電性プレーンの一辺のエッジ間に受給電手段を有する請求項１に記載のアンテナ。
【請求項４】
前記受給電手段が、前記導電性プレーンのエッジに付設した受給電点を有する請求項３に記載のアンテナ。
【請求項５】
前記副スリットが、前記主スリットの短絡端で分岐されて前記主スリットを横切るものである請求項１に記載のアンテナ。
【請求項６】
前記導電性プレーン及び前記副スリットが、前記主スリットの中心線に対して線対称の形状に形成されている請求項１に記載のアンテナ。
【請求項７】
前記導電性プレーンが方形を呈し、
前記主スリットが、前記導電性プレーンの形状を線対称とする位置に形成されている請求項１に記載のアンテナ。
【請求項８】
前記導電性プレーンが、展開可能な柔軟性をもつ材料で形成されている請求項１に記載のアンテナ。
【請求項９】
前記導電性プレーンが、展開可能な導電性布である請求項１に記載のアンテナ。
【請求項１０】
前記導電性プレーンが、取付対象物に着脱可能に装着される請求項１に記載のアンテナ。
【請求項１１】
前記副スリットの短絡端の位置が変更可能である請求項１に記載のアンテナ。
【請求項１２】
前記副スリットに加えて、主スリットを横切る少なくとも１以上のスリットを付加した請求項１に記載のアンテナ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、アンテナ、特にアンテナ面が導電性プレーンで形成されたアンテナに関する。
【背景技術】
【０００２】
無線通信機能を有する携帯型電子装置では、装置本体にアンテナを取り付けることが多く、携帯し易くするために、装置とともにアンテナの小型化も必要となることがある。そのようなアンテナでは、小型化による感度の劣化を極力抑制することが重要である。
【０００３】
近年、携帯型電子装置とは別体に形成して、身に付ける形態のウェアラブルなアンテナが開発されつつある（特許文献１，２）。これらのアンテナをウェアラブルアンテナと称する。ウェアラブルアンテナは身に付ける構造であるから、身に付けた場合にユーザにとって違和感がなく、アンテナの大きさや形状の自由度が大きいという特徴がある。また、ウェアラブルアンテナとして適用可能な、プレーン状の種々のアンテナが開発されつつある（特許文献３、４及び非特許文献１）。
【０００４】
定性的には、アンテナが大きいほど高い感度が得られる傾向にあるため、装置本体に取り付けるアンテナと比較して、ウェアラブルアンテナは高感度化に適していると考えられる。また、ウェアラブルアンテナは、衣服などの身に付けるものに容易に取り付けられるため、その寸法が大きい場合にも、持ち運ぶことの困難さを感じることがない。また、携帯型電子装置用アンテナでは、広帯域な特性が求められるアプリケーション（通話、ネットワーク接続、放送受信等）が多く、ロッドアンテナ等の線状アンテナよりも、広帯域性を得易いプレーン状アンテナをウェアラブルアンテナとして用いることに適している。
【０００５】
また、装置本体に装着するアンテナとしては、伸縮可能なロッドアンテナが開発され、そのロッドアンテナを縮めて収納することが可能であるが、装置本体から切り離した平面アンテナである場合、特許文献３及び４並びに非特許文献１に開示されているように、耐風圧を考慮してアンテナ面に剛性を付与している。前記アンテナ面に柔軟性をもたせることにより、さらなる適用範囲が拡大されるものと考える。
【特許文献１】特表２００４−５１８３２２号公報
【特許文献２】特表２００３−５１６０１１号公報
【特許文献３】特開２００２−２４６８２１号公報
【特許文献４】特開２００５−２０３８２９号公報
【非特許文献１】“Comparison of Planar Dipoles in UWB Applications”, Xuan, Zhi, IEEE trans. AP Vol.53 No.6, PP1973-1983
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
特許文献１に開示されたアンテナは、衣服の内部に収容されうるアンテナであって、肩胛骨間で背中の近傍に保持される構造である。また、特許文献２に開示されたアンテナは、妨害なく衣類に装着することができるとともに移動通信の使用に適切なファブリックアンテナである。また、特許文献３、特許文献４、及び非特許文献１に開示されたアンテナは、プレーン状のアンテナであり、携帯電子機器用アンテナやウェアラブルアンテナへの適用可能性があるアンテナである。
【０００７】
ウェアラブルアンテナの特徴として、大きさと形状の自由度が大きいことは前述の通りである。しかし、衣服への装着が困難なほどアンテナのサイズが大きい場合には、アンテナを小型化するための工夫が必要である。また、製造の低コスト化や、装着した衣服のデザイン性などを考慮すると、アンテナサイズを小さくするための技術の必要性は高い。
【０００８】
前述の文献では、ウェアラブルアンテナとしての適用可能性のあるアンテナ構造が示されているが、小型化のための構造はあまり示されていない。ただし、特許文献４では、高さを小さくするのに適したアンテナ構造が示されている。しかし、高さだけでなく、幅も小さくすることで全体寸法を小さくできるアンテナ構造については示されておらず、アンテナ寸法の小型化が十分とはいえない。
【０００９】
身体との親和性が高いとともに、広帯域な周波数特性を得易く、またアンテナの高さだけでなくの幅も小さくすることで全体寸法の小型化が可能なウェアラブルアンテナを提供することが課題である。
【００１０】
本発明の目的は、アンテナ面に改良を施した柔軟性をもつアンテナ構造を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
前記目的を達成するため、本発明に係るアンテナは、アンテナ面が導電性プレーンで形成されているアンテナにおいて、
前記導電性プレーンのアンテナ面が展開可能であり、
前記導電性プレーンのアンテナ面に、
前記導電性プレーンのエッジの一部に開放された開放端、及び前記導電性プレーンにより短絡された短絡端を有する主スリットと、
前記主スリットを横切る副スリットとを含み、
前記副スリットが、前記導電性プレーンのエッジに接近した端部に折り返しを有することを特徴とする。
【発明の効果】
【００１２】
本発明によれば、導電性プレーンのアンテナ面が展開可能であるため、アンテナを例えば衣類に装着して身に付けた際に、体型に応じて導電性プレーンのアンテナ面が展開されてアンテナとして機能させることができ、アンテナを身に付けた際の親和性を向上できる。
【００１３】
さらに、アンテナ面が展開可能であるため、アンテナ面を例えばカーテンの襞の立体構造を利用して立体的に展開することができ、アンテナ面の展開に柔軟性をもたせることができ、その応用範囲を拡大することができるものである。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１４】
以下、本発明の実施形態を図に基づいて詳細に説明する。
【００１５】
本発明の実施形態に係るアンテナはアンテナ面が導電性プレーンで形成されているアンテナを対象とするものであって、基本的な構成として、図１〜図７に示すように、導電性プレーン１のアンテナ面２が展開可能であり、前記導電性プレーン１のアンテナ面２に、前記導電性プレーン１のエッジ１ａの一部に開放された開放端３ａ、及び前記導電性プレーン１により短絡された短絡端３ｂを有する主スリット３と、前記主スリット３を横切る副スリット４とを含み、前記副スリット４が、前記導電性プレーン１のエッジ１ｂに接近した端部４ａに折り返し５を有することを特徴とする。ここで、導電性プレーン１とは、導電性を有し、面積に対する厚みが薄く、柔軟性をもつことを想定している。
【００１６】
また、前記主スリット３の開放端３ａを挟む前記導電性プレーン１の一辺のエッジ１ａ間に受給電手段６を有する。前記受給電手段６は、送信アンテナとして使用する場合、送信回路を模擬した信号源（給電手段）となり、受信アンテナとして使用する場合、受信回路（受電手段）となる。或いは送受信兼用の場合、送受信回路となる。要は、前記受給電手段６が、アプリケーションに応じて適切な無線回路となり得るものである。以下の説明では、本発明の実施形態に係るアンテナを送信アンテナとして用いた場合を前提に説明するが、アンテナは可逆性をもつものであるから、受信アンテナにも同様に適用することができる。
【００１７】
本発明の実施形態に係るアンテナの動作原理を、送信アンテナとして用いる場合を例に説明する。
【００１８】
給電手段５から送信電力を給電してアンテナを励振すると、電流は導体のエッジに沿って流れ易いため、電流が導電性プレーン１の一辺のエッジ１ａに沿って流れる。例えば、導体プレーン１の一辺（特にエッジ１ａ）の長さが送信電波波長の１／２程度の場合、導電性プレーン１のエッジ１ａ上での電流分布はダイポールアンテナと同様の電流分布であり、本発明の実施形態に係るアンテナでは、図における上下方向及び導電性プレーン１で形成されたアンテナ面２の法線方向に主に放射する。
【００１９】
本発明の実施形態に係るアンテナについて、自由空間中における水平面内指向性の電磁界をシュミレーションした結果を図７（ｂ）に、自由空間中における入力特性（ＶＳＷＲ特性）の電磁界シュミレーションした結果を図７（ｃ）に示す。
【００２０】
シミュレーションするにあたって、使用周波数を６２０ＭＨｚに設定した。さらに図７（ａ）に示すように、アンテナ面の縦寸法を５７ｍｍ、横寸法を２３０ｍｍに設定し、主スリット３を横切る第１スリット４１の片側の寸法を２０ｍｍ、第３スリット４３の折り返し５の寸法を１２ｍｍ、内側に折り返す長さを２６ｍｍにそれぞれ設定した。さらに、さらに、主スリット３，第１スリット４１及び第３スリット４３のスリット幅を統一して２ｍｍに設定した。
【００２１】
自由空間中における水平面内指向性の電磁界をシュミレーションすると、図７（ｂ）に示すように、放射パターンがダイポールアンテナの特徴である８字特性を示しており、導電性プレーン１によるアンテナ面２に主スリット３を形成することにより、本発明の実施形態に係るアンテナがダイポールアンテナとして機能することが検証できた。
【００２２】
さらに、自由空間中における入力特性（ＶＳＷＲ特性）の電磁界をシュミレーションすると、図７（ｃ）に示すように、実用上要求されるＶＳＷＲ特性が３以下である周波数が約０．３ＧＨｚ〜約０．８ＭＨｚであって、実用上要求される広帯域のアンテナとして機能することが検証できた。
【００２３】
図７に基づく検証結果に基づいた本発明の実施形態に係るアンテナにおける放射パターンの実測値を図８（ａ）に、入力特性（ＶＳＷＲ特性）を図８（ｂ）に示す。図８（ａ）と図７（ａ）、図８（ｂ）と図７（ｂ）とをそれぞれ比較すると、検証結果と実測値とが近似しており、本発明の実施形態に係るアンテナはダイポールアンテナとして機能し、かつ実用上要求されるＶＳＷＲ特性をもつものであることが明らかである。
【００２４】
以上説明したように本発明の実施形態によれば、導電性プレーン１のアンテナ面２が展開可能であるため、アンテナを例えば衣類に装着して身に付けた際に、体型に応じて導電性プレーン１のアンテナ面２が平面状態で展開されてアンテナとして機能することができ、アンテナを身に付けた際の親和性を向上できる。さらに、例としてアンテナ面が平面状態で展開する場合を説明しているが、後述するように、アンテナ面を例えばカーテンの襞の立体構造を利用することにより立体的に展開することもでき、アンテナ面の展開に柔軟性をもたせることができ、その応用範囲を拡大することができるものである。
【００２５】
定性的には、アンテナ面の開口面積が大きいほど高い感度が得られるものであるが、身に付けることを考慮すると、必要以上に前記開口面積を大きくすることは、身に付けた際の親和性を害することとなる。しかし、整合用のスリットを形成する際、スリットの長さがアンテナ面の寸法を超えてしまうと、それに伴ってアンテナ面の開口面積を拡大しなければならず、身に付けた際の親和性に支障が生じる。
【００２６】
本発明の実施形態によれば、副スリット４が、導電性プレーン１のエッジ１ｂに接近した端部に折り返し５を有するため、その折り返し５により、アンテナ面２を拡大させずに副スリット４をアンテナ面２内に納めて実質的にアンテナの小型化を図ることができ、しかも、小型化された範囲内で所期のアンテナ特性の設計を行うことができる。
【００２７】
次に、本発明の実施形態に係るアンテナを具体例に基づいて更に詳細に説明する。
（実施形態１）
【００２８】
本発明の実施形態に係るアンテナにおける副スリット４に変更を加えた例を実施形態１として図１に基づいて説明する。
【００２９】
図１において、主スリット３が、導電性プレーン１で形成されるアンテナ面２の中央付近に形成されている。主スリット３は、導電性プレーン１のエッジ１ａの一部に開放された開放端３ａと、導電性プレーン１で短絡された短絡端３ｂとを有している。主スリット３の開放端３ａが開放した導電性プレーン１のエッジ１ａは、その長さを送信電波波長の１／２程度として電流が流れた際に、ダイポールアンテナとしての電流分布を励起させる端縁をなすものである。
【００３０】
図１では、導電性プレーン１の形状を方形とし、導電性プレーン１によりアンテナ面２を方形に形成しているが、これに限られるものではない。導電性プレーン１の形状を方形に代えて、円形状、楕円形状などの任意の形状に変更してもよく、要は、導電性プレーン１の形状は、導電性プレーン１で形成されるアンテナ面２が、送受信する際のアンテナ面として機能する形状であれば、いずれの形状であってもよいものである。
【００３１】
図１に示す副スリット４は第２スリット４２，第３スリット４３を含んでおり、また、第２スリット４２，第３スリット４３の副スリット４に加えて、第１スリット４１を付加しても良く、これらのスリット４１，４２，４３は何れも主スリット３を横切ってアンテナ面２内に形成してある。具体的に説明すると、第１スリット４１が主スリット３の開放端３ａに接近した位置でアンテナ面２に形成してあり、第３スリット４３が主スリット３の開放端３ａから最も離れた位置でアンテナ面２に形成してある。そして、第２スリット４２が第１スリット４１と第３スリット４３との間の位置でアンテナ面２に形成してある。なお、アンテナ特性に応じて、スリット４２を削除する、或いは新たなスリットを追加してもよいものである。
【００３２】
これらのスリット４１，４２，４３が、受給電手段６とアンテナとの整合をとる整合回路を構成するものである。スリット４１，４２，４３によって整合を取る際には、スリット４１，４２，４３の長さ，スリット幅，或いはスリット４１，４２，４３の相互間の距離等を適宜変更することとなる。ところで、前記整合を取る際に、スリット４１，４２，４３のいずれかの長さがアンテナ面２の寸法を超過してしまう場合がある。
【００３３】
本発明の実施形態１では、アンテナ面２の寸法を超過した長さをもつスリット４１，４２又は４３については、そのスリット４１，４２又は４３が、前記導電性プレーン１のエッジ１ｂに接近した端部に折り返し５を有している。図１では、スリット４３がアンテナ面２の寸法を超過した長さをもつものであるため、そのスリット４３が、前記導電性プレーン１のエッジ１ｂに接近した端部に折り返し５を有している。図１に示すスリット４３の折り返し５は、スリット４３の端部４ａを屈曲形状（例えばクランク形状）に折り返して形成している。なお、折り返し５の屈曲形状に折り返してあるとは、スリット４３を折り返す際に、その折り曲げ箇所に角部ができる状態で折り返していることを意味している。
【００３４】
また、前記主スリット３の開放端３ａを挟む前記導電性プレーン１の一辺のエッジ１ａ間に受給電手段６を有する。前記受給電手段６は、送信アンテナとして使用する場合、送信回路を模擬した信号源（給電手段）となり、受信アンテナとして使用する場合、受信回路（受電手段）となる。或いは送受信兼用の場合、送受信回路となる。要は、前記受給電手段６が、アプリケーションに応じて適切な無線回路となり得るものである。
【００３５】
本発明の実施形態１を送受信アンテナとして用いた場合の動作原理は、上述した本発明の実施形態の基本的な構成について説明した内容と同様であるため、省略する。
【００３６】
主スリット３及び第１〜３スリット４１，４２，４３は、アンテナ特性を向上させるための整合回路を構成する伝送線路として働く。具体的には、開放端３ａから短絡端３ｂに至る主スリット３の途中に、第１〜３スリット４１，４２，４３で形成されるスタブとして挿入することにより、整合回路を構成している。したがって、各スリット３，４１，４２，４３におけるスリット幅、長さ、及び各スリット間の距離を調整することによって、アンテナ入力インピーダンスを変化させることができる。
【００３７】
次に、本発明の実施形態１におけるアンテナの小型化について説明する。例えば、所望のアンテナ特性を設計するために、第３スリット４３の長さを導電性プレーン１のエッジ１ａの長さより長くしなければならない場合、一般には導電性プレーン１のエッジ１ａの長さ、つまり導電性プレーン１の横幅を大きくしなければならない。
【００３８】
これに対して、本発明の実施形態１に係るアンテナでは、スリット４３の端部４ａに折り返し５を形成してアンテナ面２内に折り返すことにより、アンテナ特に導電性プレーン１の横幅を大きくすることなく、所望のアンテナ特性の設計を行うことができる。また、本発明の実施形態１では、スリット４３に加えて、スリット４１，４２を設けているため、アンテナインピーダンスを調整するためのパラメータを多く備えることとなり、それにより所望のアンテナ特性に調整し易いというメリットがある。
【００３９】
また、本発明の実施形態１に係るアンテナは、導電性プレーン１によりアンテナ面２を形成し、そのアンテナ面を展開可能とするため、アンテナを例えば衣類に装着して身に付けた際に、アンテナ面が体型に応じて展開することとなり、導電性プレーン１を導電性布などの柔軟性のある材料で形成することにより、ウェアラブルアンテナに適合した構造とすることができる。さらに、例としてアンテナ面が平面状態で展開する場合を説明しているが、後述するように、アンテナ面を例えばカーテンの襞の立体構造を利用することにより立体的に展開することもでき、アンテナ面の展開に柔軟性をもたせることができ、その応用範囲を拡大することができるものである。
【００４０】
確かに、特許文献３及び４並びに非特許文献１において、アンテナの小型化が提唱されているが、特許文献３及び４は、アンテナの風圧に対する耐性を向上させるものであり、アンテナ面を形成する導電性プレーンが剛性を備えることとなり、例えば衣類に装着して身に付けても、体型に応じてアンテナ面が展開することはない。このことは非特許文献１についても言えることである。したがって、特許文献３及び４並びに非特許文献１に開示された発想を転換する必要がある。
【００４１】
また、特許文献１及び２には、ウェアラブルアンテナが開示されているが、これらのアンテナは、衣類や体型の固定された保型性を利用してアンテナを装着するものであり、アンテナそのものが柔軟性を有するものではなく、例えば衣類に装着して身に付けても、体型に応じてアンテナ面が展開することはなく、特許文献１及び２に開示された発想を転換する必要がある。
【００４２】
本発明の実施形態では、導電性プレーンでアンテナ面を形成し、そのアンテナ面を展開するという独自の発想に基づいて構築することにより、先行例では解決し得ない独自のアンテナ構造を提供できるものである。
（実施形態２）
【００４３】
次に、図１に示す本発明の実施形態１に変更を加えた例を実施形態２として図２に基づいて説明する。
【００４４】
図１に示す折り返し５は、導電性プレーン１のエッジ１ｂに接近した端部４ａに屈曲形状を形成してアンテナ面２内に折り返しているが、これに限られるものではない。すなわち、図２に示す本発明の実施形態２では、導電性プレーン１のエッジ１ｂに接近したスリット４３の端部に円弧形状を形成してアンテナ面２内に折り返している。その他の構成は図１に示す実施形態１と同様である。
【００４５】
本発明の実施形態２では、スリット４３の端部を円弧状に折り返しているため、スリット４３の一部に磁気抵抗を増やすような角部が存在せず、その角部の存在によりスリット４３内で生じることがある電磁界の乱れを抑制することができ、安定したアンテナ特性を得ることができるというメリットがある。
（実施形態３）
【００４６】
次に、図１及び図２に示す本発明の実施形態１及び２におけるスリット４３に変更を加えた例を実施形態３として図３に基づいて説明する。
【００４７】
図１及び図２に示す本発明の実施形態１及び２におけるスリット４３は、主スリット３の短絡端３ｂを残した状態で主スリット３を横切る状態に形成したが、これに限られるものではない。すなわち、図３に示す本発明の実施形態３では、スリット４３が主スリット３の短絡端３ｂで分岐して前記主スリット３を横切って形成したものである。その他の構成は図１及び図２に示す構成と同様である。
【００４８】
図３に示す本発明の実施形態３では、スリット４３を主スリット３の短絡端３ｂで分岐させることにより、主スリット３の長さを延長したことに相当することとなり、主スリット３の長さを長く設計しなければならない場合に有用である。
（実施形態４）
【００４９】
次に、本発明の実施形態における放射特性を改善した例を実施形態４として図４に基づいて説明する。
【００５０】
図４に示す本発明の実施形態４では、導電性プレーン１及びスリット４１を、主スリット３の中心線３ｃに対して線対称な形状に形成したものである。つまり、主スリット３の中心線３ｃが導電性プレーン１のエッジ１ａの中点に位置させて、主スリット３を導電性プレーン１のエッジ１ａに対して直角にアンテナ面２に形成している。さらに、第１スリット４１，第２スリット４２を主スリット３に対して直角に配置し、かつ、その長さを主スリット３の中心線３ｃに対して左右等しく配分して、これらのスリット４１，４２をアンテナ面２に形成している。なお、副スリット４としてスリット４１，４２に加えて別のスリットを設ける場合にも、スリット４１，４２と同様に形成する。
【００５１】
また、導電性プレーン１が方形の形状を呈する場合、図４に示すように、前記主スリット３を、導電性プレーン１の形状を線対称とする位置に形成している。
【００５２】
本発明の実施形態４によれば、主スリット３の中心線３ｃに対してアンテナの全体構造が線対称となるため、放射指向性が対称となり、指向性設計を容易に行うことができる。
（実施形態５）
【００５３】
次に、本発明の実施形態に係るアンテナにおいて、導電性プレーンの変更例を実施形態５として図５に基づいて説明する。
【００５４】
図５に示す本発明の実施形態５では、導電性プレーン１を、展開可能な柔軟性をもつ材料、特に展開可能な柔軟性をもつ導電性布で形成したものである。
【００５５】
導電性プレーン１が柔軟性のある導電性布で形成されている場合、本発明の実施形態５に係るアンテナを図９に示すように衣服７に装着する、或いは衣服７の一部とする場合に、衣服７とアンテナとの親和性が高く、身に付けていることの煩わしさを感じにくく、ウェアラブルなアンテナを容易に構築することができる。この場合、受給電手段６も導電性プレーン１の一部に装着するようにすればよい。
【００５６】
また、図９（ａ）では、アンテナ面２を胸部の体型に応じて展開するようにしているが、これに限られるものではない。図９（ｂ）に示すように、衣類７のフード８に取り付けて、フード８をユーザの頭部９に被せた場合と、フード８を抜いた場合とにおけるフード８の形状に応じてアンテナ面２を展開させてもよいものである。
【００５７】
また、アンテナを衣服７に装着する場合には、衣服７の生地にアンテナを縫い付ける、或いは衣服７の生地の一部をアンテナとすることもできる。さらに、ズボン，スカート，また衣服以外の帽子などにも装着する、或いはそれらの一部とすることもできる。さらに、衣類７にアンテナを装着する際、例えば面ファスナー，ボタン，フックなどの汎用のものを利用して、着脱可能に取り付けてもよいものである。
【００５８】
本発明の実施形態５によれば、導電性プレーン１として、展開可能な柔軟性をもつ材料、特に展開可能な柔軟性をもつ導電性布で形成したことにより、その素材の特性を利用して、ユーザに違和感を与えずに装着することができる。また、アンテナ面が柔軟性をもつために、アンテナの取り付けに制限を受けることがなく、柔軟な取り付け性を確保することができる。
【００５９】
また、アンテナが着脱可能であるため、衣類等を洗濯する際に取り外しておくことにより、湿潤や乾燥によるアンテナ特性の狂いを回避することができる。
（実施形態６）
【００６０】
次に、本発明の実施形態において、導電性プレーン１のエッジ１ａ上での電流分布をダイポールアンテナと同様の電流分布とする例を実施形態６として図６に基づいて説明する。
【００６１】
図６に示す本発明の実施形態６は、主スリット３の開放端３ａを挟む導電性プレーン１の一辺のエッジ１ａ間に受給電手段６を有し、前記受給電手段６が、前記導電性プレーン１のエッジ１ａに付設した受給電点１０，１０を有している。
【００６２】
図６に示す本発明の実施形態６では、受給電手段６を配置する位置を、主スリット３の開放端３ａを挟む導電性プレーン１の一辺のエッジ１ａ間に特定したので、導電性プレーン１のエッジ１ａ上での電流分布をダイポールアンテナと同様の電流分布とすることができ、図における上下方向及び導電性プレーン１で形成されたアンテナ面２の法線方向に主に放射させることができる。
【００６３】
また、前記受給電手段６が、前記導電性プレーン１のエッジ１ａに付設した受給電点１０，１０を有しているため、この受給電点１０の存在により、アンテナの給電点及び受電点の位置を、主スリット３の開放端３ａを挟む導電性プレーン１の一辺のエッジ１ａに限定して特定できるので、導電性プレーン１のエッジ１ａ上での電流分布を忠実にダイポールアンテナと同様の電流分布とすることができる。
【００６４】
また、受給電点１０を、導電性の鳩目，導電性プレーンとの接続の相性がよい鳩目に類する他の導電性の衣服用パーツ（ボタン、フック、ファスナー等）とすることにより、例えば導電性プレーンが熱的ダメージを受けやすい導電性布などの場合、直接的に導電性プレーンにはんだ付けすることなく、受給電点と鳩目をはんだ付けすることにより、導電性プレーンと受給電点を導通させることができる。
（実施形態７）
【００６５】
以上の実施形態では、使用周波数が例えばＧＨｚ帯のように高周波数帯域である場合を想定して説明したが、例えばＫＨｚ帯のように低周波数帯域で使用する場合、アンテナの開口面積、すなわちアンテナ面２の面積が拡大する。この場合、設置作業や設置場所の確保が問題となる。
【００６６】
本発明の実施形態７では図１０に示すように、例えばテント１１の屋根１２を利用して、この屋根１２にアンテナを装着して、屋根１２が平面に展開されることを利用してアンテナ面２を平面的に展開するようにしている。しかも、テント１１を畳む際には、アンテナ面２が展開可能であるため、畳まれる屋根１２の形状に応じてアンテナ面２が展開される（この場合は折り畳まわれる）。
【００６７】
本発明の実施形態７によれば、使用周波数が低くなってアンテナ面の開口面積が拡大したとしても、アンテナ面が展開可能であるため、その設置作業や設置場所の確保を容易にできるという利点を有している。
（実施形態８）
【００６８】
以上の実施形態では、アンテナ面を平面状に展開することを意図して説明したが、アンテナ面を展開する際には平面状に限られるものではない。これについて具体的に説明する。
【００６９】
図１１（ａ），（ｂ）に示す本発明の実施形態８では、アンテナを装着する取付対象物の使用状態が平面状であったり、立体状である場合を想定している。すなわち例えば、カーテンレール１４に吊り下げられたカーテン１５は、平面状に広げて使用する場合と、カーテン１５の襞１６を立体的に折り曲げて開き度合いを調整して使用する場合がある。
【００７０】
カーテン１５は、一般に窓を覆って窓際に近い場所に設置されるものである。アンテナで受信するテレビ放送の電波を室内で受信する場合を考えると、電波の特性上、建物のうち窓を透過する割合が多いものである。
【００７１】
そこで、本発明の実施形態８では、カーテンレール１４に取り付けたカーテン１５にアンテナを取り付けている。その他の構成は既に説明した実施形態の構成と同様である。
【００７２】
本発明の実施形態８は、アンテナ面２が展開可能であることを利用して、図１１（ａ）に示すようにカーテン１５で窓全面を覆って平面状に展開された際、アンテナ面２を平面状に展開する。さらに、図１１（ｂ）に示すようにカーテン１５を襞１６の部分で折り畳んだ際には、アンテナ面２をカーテン１５の立体構造に応じて立体的に展開している。
【００７３】
確かに、アンテナ面２を平面状に展開した場合と、立体状に展開した場合とでは、アンテナ特性が異なる場合もあるが、例えばカーテン１５に装着した場合、アンテナ面２を平面状に展開する割合と、立体的に展開する割合とを調整することにより、許容範囲内での受信を行うことができる。したがって、アンテナ面２のサイズが使用周波数に応じて拡大されたとしても、アンテナ面を展開する形態（平面或いは立体）を種々組み合わせることにより、アンテナ特性を十分に確保することができるものである。
（実施形態９）
【００７４】
図１２(ａ)，（ｂ），（ｃ）に示す本発明の実施形態９は、図１１に示すカーテンレール式のカーテンに代えて、ロール式のカーテンに適用して応用例である。
【００７５】
図１２(ａ)，（ｂ），（ｃ）に示すように、カーテン１５がロール部１７に繰出可能に巻き付けて収納されている。前記ロール部１７から繰り出されるカーテン１５にアンテナ面２を装着しており、アンテナ面２は、その開口面積がロール部１７からの繰出量に応じて変更可能となっている。図１２（ａ）は、カーテン１５をロール部１７から全て繰り出して開いた状態を示しており、図１２（ｃ）は、図１２（ａ）に示すカーテン１５の背面側を示している。
【００７６】
本発明の実施形態９では、図１２（ａ）に示すようにアンテナ面２を平面状に展開する。さらに、図１２（ｂ）に示すように立体状に展開する、すなわち、ロール部１７にカーテン１５を巻き取って収納する際には、カーテン１５の巻き取られる形状に応じて立体状に展開させている。このため、ロール式カーテンに適用しても、カーテンの繰出し及び巻き取りに支障を与えることはなく、その適用範囲を拡大することができるものである。
【００７７】
確かに、アンテナ面２を平面状に展開した場合と、立体状に展開した場合とでは、アンテナ特性が異なる場合もあるが、例えばロール式のカーテン１５に装着した場合、アンテナ面２を平面状に展開する割合と、立体的に展開する割合とを調整することにより、許容範囲内での受信を行うことができる。したがって、アンテナ面２のサイズが使用周波数に応じて拡大されたとしても、アンテナ面を展開する形態（平面或いは立体）を種々組み合わせることにより、アンテナ特性を十分に確保することができるものである。
【００７８】
また、図１２（ｂ），（ｃ）に示すように、カーテン２の背面、すなわちアンテナ面２を取り付けた面を前面１５ａとした場合、アンテナ面２が取り付けられていないカーテン１５の裏面１５ｂに帯状の導電性パターン１８，１８を設けてもよいものである。図１２（ａ）から明らかなように、アンテナ面２は主スリット３により左右に分離してあり、主スリット３を挟んで左右に２つのアンテナ面２ａ，２ｂが分離してある。この場合、２つのアンテナ面２ａ，２ｂは主スリット３の短絡端３ｂの箇所で電気的に導通している。
【００７９】
本発明の実施形態９では、ロール式のカーテン１５の全長をロール部１７から完全に繰り出して広げると、図１２（ｃ）に示すように、帯状導電性パターン１８とアンテナ面２ａ，２ｂとはカーテン１５により電気的に絶縁してある。したがって、帯状導電性パターン１８がアンテナ特性に影響を与えることはない。
【００８０】
これに対して、図１２（ｂ）に示すように、カーテン１５をロール部１７に巻き取って収納すると、カーテン１５の裏面１５ｂに設けた導電性パターン１８が、カーテン１５の巻き取り量に応じてアンテナ面２に接触して、アンテナ面２ａ，２ｂの相互間を電気的に短絡する。２つのアンテナ面２ａ，２ｂを導電性パターン１８により短絡することにより、主スリット３の短絡端３ｂに相当する位置が変更されて主スリット３の長さが実質的に変更することとなり、それによってアンテナ特性が変化する。
【００８１】
したがって、本発明の実施形態９によれば、導電性パターン１８により主スリット３の短絡端の位置を変更することにより、アンテナ特性の調整を容易に行うことができる。
【００８２】
本発明の実施形態９において、導電性パターン１８の設置位置をカーテン１５の巻き取り方向に距離を変えて設置することにより、カーテン１５の巻き取り量に応じて、導電性パターン１８で主スリット３の短絡位置を変更することができ、アンテナ特性をカーテン１５の巻き取り量に応じて調整することができる。
（実施形態１０）
【００８３】
図１２に示す実施形態９では、アンテナ特性の調整をカーテン１５の巻き取り量に応じて行うようにしたが、これに限られるものではない。
【００８４】
図１３（ａ）に示す実施形態１０では、導電性ファスナーを用いた導電性短絡片１９を主スリット３の長さ方向にスライド可能に配置し、導電性短絡片１９のスライド量に応じて主スリット３の短絡部３ｂの位置を変更させている。この場合、導電性短絡片１９で短絡する主スリット３のそれぞれの短絡位置にアプリケーションのラベル、例えばＦＭラジオ２０ａ，地デジＴＶ２０ｂ，携帯電話２０ｃのラベルを付記しておけば、導電性短絡片１９のスライド量に応じて、異なるアプリケーションの受信波を受信するアンテナとして機能させることができる。
【００８５】
図１３（ｂ）に示す実施形態１０では、導電性ファスナーに代えて、導電性ボタンやフックなどの導電性短絡片２１を用いている。図１３（ｂ）では、導電性短絡片２１の取付位置を変更させることにより、異なるアプリケーションの受信波を受信するアンテナとして機能させることができる。なお、図１３（ｂ）では、導電性短絡片２１により、全てのアプリケーション２０ａ，３０ｂ，２０ｃに対して主スリット３を同時に短絡するように図示しているが、主スリット３の実効長を変化させるのであるから、１個の導電性短絡片２１を用いて、各アプリケーション２０ａ，２０ｂ、２０ｃに対応させてその取付位置を変更して主スリット３を短絡し、主スリット３の実効長を種々変化させるものである。
【産業上の利用可能性】
【００８６】
本発明によれば、広帯域な周波数特性を得易く、またアンテナの高さだけでなくの幅も小さくすることにより、全体寸法の小型化が可能なウェアラブルアンテナを提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００８７】
【図１】本発明の実施形態１に係るアンテナを示す模式的平面図である。
【図２】本発明の実施形態２に係るアンテナを示す模式的平面図である。
【図３】本発明の実施形態３に係るアンテナを示す模式的平面図である。
【図４】本発明の実施形態４に係るアンテナを示す模式的平面図である。
【図５】本発明の実施形態５に係るアンテナを示す模式的平面図である。
【図６】本発明の実施形態６に係るアンテナを示す模式的平面図である。
【図７】（ａ）は、シュミレーションした際にアンテナの寸法関係を示す図、（ｂ）は放射パターンを示す図、（ｃ）は周波数とＶＳＷＲとの関係を示す図である。
【図８】（ａ）は実測値による放射パターンを示す図、（ｂ）は実測値による入力特性を示す図である。
【図９】本発明の実施形態の使用例を示す図である。
【図１０】本発明の実施形態７に係るアンテナを示す模式的平面図である。
【図１１】本発明の実施形態８に係るアンテナを示す模式的平面図である。
【図１２】本発明の実施形態９に係るアンテナを示す模式的平面図である。
【図１３】本発明の実施形態１０に係るアンテナを示す模式的平面図である。
【符号の説明】
【００８８】
１  導電性プレーン
１ａ，１ｂ  導電性プレーンのエッジ
２  アンテナ面
３  主スリット
４  副スリット
５  折り返し
６  受給電手段
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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