(57)【要約】【課題】ヒートシンクや冷却ファンを用いずにＣＰＵを効率的に冷却可能とするＣＰＵ冷却方法を提供する。【解決手段】本ＣＰＵ搭載電子装置のＣＰＵ冷却方法は、ＣＰＵ温度検出手段を設けると共に、このＣＰＵ温度検出手段の出力に基づくＣＰＵ監視温度が所定温度に上昇すると、現在起動中の他のソフトウエアのうちで終了処理可能またはＣＰＵにアイドル時間提供可能なソフトウエアに警告メッセージを出力するＣＰＵ温度監視ソフトウエアを常駐させる。【選択図】図２
2009025950.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
ＣＰＵ搭載電子装置のＣＰＵ冷却方法において、
ＣＰＵ温度検出手段を設けると共に、このＣＰＵ温度検出手段の出力に基づくＣＰＵ監視温度が使用温度範囲内の高温側に上昇すると、現在起動中の他のソフトウエアのうちで終了処理可能またはＣＰＵにアイドル時間提供可能なソフトウエアに警告メッセージを出力するＣＰＵ温度監視ソフトウエアを常駐させる、ことを特徴とするＣＰＵ搭載電子装置のＣＰＵ冷却方法。
【請求項２】
上記終了処理可能なソフトウエアは、警告メッセージにより自身を終了処理する、ことを特徴とする請求項１に記載のＣＰＵ搭載電子装置のＣＰＵ冷却方法。
【請求項３】
上記ＣＰＵにアイドル時間提供可能なソフトウエアは、警告メッセージによりウエイトを入れ、上記ＣＰＵにアイドル時間を提供する処理をする、ことを特徴とする請求項１に記載のＣＰＵ搭載電子装置のＣＰＵ冷却方法。
【請求項４】
上記ＣＰＵ温度監視ソフトウエアは、ＣＰＵ温度が使用温度範囲内の常温側に下降すると警告解除メッセージをＣＰＵにアイドル時間提供可能な上記ソフトウエアに発行することにより、ＣＰＵにアイドル時間提供可能な上記ソフトウエアはウエイトを解除することを可能とし、また終了した上記ソフトウエアを再起動することを可能とした、ことを特徴とする請求項３に記載のＣＰＵ搭載電子装置のＣＰＵ冷却方法。
【請求項５】
ＣＰＵ搭載電子装置のＣＰＵ冷却方法において、
ＣＰＵ温度検出手段を設けると共に、このＣＰＵ温度検出手段の出力に基づくＣＰＵ監視温度が使用温度範囲内の高温側に上昇すると、現在起動中の他のソフトウエアのうちで終了処理可能なソフトウエアを終了処理させるＣＰＵ温度監視ソフトウエアを常駐させる、ことを特徴とするＣＰＵ搭載電子装置のＣＰＵ冷却方法。
【請求項６】
ＣＰＵ搭載電子装置のＣＰＵ冷却方法において、
ＣＰＵ温度検出手段を設けると共に、このＣＰＵ温度検出手段の出力に基づくＣＰＵ監視温度が使用温度範囲内の高温側に上昇すると、現在起動中の他のソフトウエアのうちでＣＰＵにアイドル時間提供可能なソフトウエアにウエイトを入れて動作するように指示を出し、ＣＰＵにアイドル時間を提供するＣＰＵ温度監視ソフトウエアを常駐させる、ことを特徴とするＣＰＵ搭載電子装置のＣＰＵ冷却方法。
【請求項７】
ＣＰＵ搭載電子装置において、
ＣＰＵ温度検出手段を備えると共に該ＣＰＵ温度検出手段の検出出力で当該ＣＰＵ温度を監視すると共に、ＣＰＵ監視温度が使用温度範囲内の高温側に上昇すると、現在起動中の他のソフトウエアのうちで終了処理可能またはＣＰＵにアイドル時間提供可能なソフトウエアに警告メッセージを出力するＣＰＵ温度監視ソフトウエアが常駐している、ことを特徴とするＣＰＵ搭載電子装置。
【請求項８】
上記ＣＰＵ温度監視ソフトウエアは、ＣＰＵ温度が使用温度範囲内の常温側に下降すると警告解除メッセージをＣＰＵにアイドル時間提供可能な上記ソフトウエアに発行する、また終了した上記ソフトウエアを再起動する、ことを特徴とする請求項７に記載のＣＰＵ搭載電子装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、パネルコンピュータ等のＣＰＵ（セントラル・プロセッシング・ユニット）搭載電子装置（ＣＰＵ搭載電子機器を含む）のＣＰＵ冷却方法および該ＣＰＵ搭載電子装置に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
パネルコンピュータ等のＣＰＵ搭載電子装置は、操作盤内で苛酷な温度環境で使用される場合が多いが、このようなＣＰＵ搭載電子装置での主たる発熱源はそれに搭載されるＣＰＵである。
【０００３】
しかしながら、特許文献１等にも開示されているごとく、ＣＰＵはその温度が規定動作温度範囲を超えて上昇した場合、熱暴走したりして機器への障害発生を起こす。
【０００４】
そこでＣＰＵ実装基板への、ヒートシンク等の受動的な冷却装置装着や冷却ファンやペルチェ素子等の冷却動作の作動、停止を動的制御可能な冷却装置の設置でＣＰＵの発熱による温度上昇を抑制しＣＰＵの温度が規定動作温度範囲内に収まるようにしている。
【０００５】
しかしながら、長期使用されるパネルコンピュータでは冷却ファンではその寿命が短いものとなり、また、冷却ファンやヒートシンクではＣＰＵの温度変化に追随し難く急峻なＣＰＵ負荷率上昇によるＣＰＵ温度上昇には追従しにくい。特にパネルコンピュータ等のＣＰＵ搭載電子装置では近年、ＣＰＵの高速化により消費電力が増大しており、その発熱量も増加して、そのようなヒートシンク等の受動的な冷却装置や冷却ファン等の能動な冷却装置等ではＣＰＵの発熱量増大に対応しにくくなってきている。
【０００６】
一方、ＣＰＵの動作が必要でない場合、ＣＰＵを停止または省電力状態に移行させて、消費電力と発熱とを低下させることも一般化している。例えば特許文献２ではＣＰＵの動作状態を推定しより適切な温度を閾値として冷却装置を作動または停止させることで、冷却装置の無駄な作動を抑制しＣＰＵ温度が限界温度に上昇することを抑制している。また、特許文献３では、ヒートシンクや冷却ファン等の冷却効果の発現までの遅れ時間でＣＰＵが発熱で損傷するのを抑制するためＣＰＵ等の温度を監視し、動作温度上昇による異常時に対応して発熱を複数段階で抑制制御している。
【０００７】
しかしながら、上記冷却方法では発熱量増大に伴いヒートシンクや冷却ファン等も大型化しパネルコンピュータの小型化にはそれらを設置するスペースも余裕がとり難いという課題もある。
【特許文献１】特開２００７−０４１７３９号公報
【特許文献２】特開平１１−１６７４３４号公報
【特許文献３】特開平１０−３１２３１６号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
本発明により解決すべき課題は、従来のヒートシンクや冷却ファンやその他によるＣＰＵ冷却方法とは異なってＣＰＵを効率的に冷却可能とした新規なＣＰＵ冷却方法を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本出願人はＣＰＵの温度上昇の要因について種々検討した。ＣＰＵの発熱要因の一つにはクロックのオンオフに同期してＣＰＵ内論理回路がオンオフする際の発熱がある。ＯＳの中にはアイドル状態でＨＬＴ命令（ｈａｌｔ：ＣＰＵの動作を停止させ休止状態にする命令）を実行しＣＰＵを休止状態にする機能を有するものがある。本発明ではこのようなＯＳ上で動作するソフトウエアにおいてＣＰＵ温度が例えば使用温度範囲内上限に近づくとき、アイドル時間を増やす処理であるソフトウエアの終了処理あるいはウエイトを入れ上記ＣＰＵにアイドル時間を提供する処理を実行することにより当該ＣＰＵ温度を低下させてＣＰＵ冷却を行うようにしている。
【００１０】
すなわち本発明第１によるＣＰＵ搭載電子装置のＣＰＵ冷却方法は、ＣＰＵ搭載電子装置のＣＰＵ冷却方法において、ＣＰＵ温度検出手段を設けると共に、このＣＰＵ温度検出手段の出力に基づくＣＰＵ監視温度が使用温度範囲内の高温側に上昇すると、現在起動中の他のソフトウエアのうちで終了処理可能またはＣＰＵにアイドル時間提供可能なソフトウエアに警告メッセージを出力するＣＰＵ温度監視ソフトウエアを常駐させる、ことを特徴とするものである。
【００１１】
本発明第１のＣＰＵ冷却方法では、ＣＰＵ監視温度が使用温度範囲内の高温側である例えば上限に上昇した場合、終了処理や負荷軽減可能ソフトウエアに警告メッセージを発行するので、終了処理や負荷軽減可能ソフトウエアは、自身の判断により、終了可能ソフトウエアであれば終了処理、負荷軽減可能ソフトウエアであればウエイトを入れることで、ＣＰＵ負荷を軽減することができ、これによってＣＰＵ冷却が可能となる。すなわち、本発明第１のＣＰＵ冷却方法では、ファン等のハードウェアを用いずに、ソフトウエア上でＣＰＵ冷却を行うことができ、ファン等のハードウェアの使用寿命にＣＰＵ搭載電子装置の寿命が依存しなくなる。特に本発明第１のＣＰＵ冷却方法ではヒートシンクや冷却ファン等の冷却装置の設置に依存しないから、それらを収納するスペースを考慮する必要が少なくなり、それら冷却装置と併用するとしてもパネルコンピュータ等のＣＰＵ搭載電子装置の小型化に対応することができるようになる。
【００１２】
本発明第１で好ましい態様の１つは、上記終了処理可能なソフトウエアが、警告メッセージにより自身を終了処理することである。
【００１３】
本発明第１で好ましい態様の１つは、上記ＣＰＵにアイドル時間提供可能なソフトウエアが、警告メッセージによりウエイトを入れ、上記ＣＰＵにアイドル時間を提供する処理をすることである。
【００１４】
本発明第１で好ましい態様の１つは、上記ＣＰＵ温度監視ソフトウエアは、ＣＰＵ温度が使用温度範囲内の常温側に下降すると警告解除メッセージをＣＰＵにアイドル時間提供可能な上記ソフトウエアに発行することにより、ＣＰＵにアイドル時間提供可能な上記ソフトウエアはウエイトを解除することを可能とし、また終了した上記ソフトウェアを再起動することを可能とすることである。
【００１５】
本発明第２によるＣＰＵ搭載電子装置のＣＰＵ冷却方法は、ＣＰＵ搭載電子装置のＣＰＵ冷却方法において、ＣＰＵ温度検出手段を設けると共に、このＣＰＵ温度検出手段の出力に基づくＣＰＵ監視温度が使用温度範囲内の高温側に上昇すると、現在起動中の他のソフトウエアのうちで終了処理可能なソフトウエアを終了処理させるＣＰＵ温度監視ソフトウエアを常駐させることを特徴とするものである。
【００１６】
本発明第３によるＣＰＵ搭載電子装置のＣＰＵ冷却方法は、ＣＰＵ搭載電子装置のＣＰＵ冷却方法において、ＣＰＵ温度検出手段を設けると共に、このＣＰＵ温度検出手段の出力に基づくＣＰＵ監視温度が使用温度範囲内の高温側に上昇すると、現在起動中の他のソフトウエアのうちでＣＰＵにアイドル時間提供可能なソフトウエアにウエイトを入れて動作するように指示を出し、ＣＰＵにアイドル時間を提供するＣＰＵ温度監視ソフトウエアを常駐させることを特徴とするものである。
【発明の効果】
【００１７】
本発明のＣＰＵ冷却方法によれば、ヒートシンクや冷却ファンを用いずにＣＰＵを効率的に冷却することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１８】
以下、添付した図面を参照して、本発明の実施の形態に係るＣＰＵ搭載電子装置のＣＰＵ冷却方法を説明する。実施の形態ではＣＰＵ搭載電子装置としてパネルコンピュータに適用する。図１は、パネルコンピュータの内部回路図を示す。パネルコンピュータ１０は、パネルコンピュータ制御手段であるＣＰＵ１２、ＲＡＭ、ＲＯＭ、フラッシュＲＯＭ、ＶＲＡＭなどのメモリ１４、バックライト点灯電源を含む電源を管理する電源管理部１６、表示手段を構成する液晶ディスプレイ１８、操作ないし入力手段を構成するタッチパネル２０、他の電子機器と通信を制御する通信ＩＦ２２を有している。
【００１９】
なお、ＣＰＵ１２とは別に、ＣＰＵ１２の負担を軽くして処理速度を高める等により、上記タッチパネル２０を制御するタッチパネルコントローラ、液晶ディスプレイ１８の表示を制御するディスプレイコントローラ、を設けてもよい。
【００２０】
ＣＰＵ１２は、作画ツールで作成された画面に基づいてＶＲＡＭなどのメモリ１４を用いて液晶ディスプレイ１８の画面上にボタン等各種表示を行うことができる。この表示画面上においては、ユーザ操作されるボタン等の表示部品が視覚化されている。液晶ディスプレイ１８における表示画面は、作画ツールで作成されてメモリ１４にダウンロードすることができる。ＣＰＵ１２はタッチパネル２０から該タッチパネル２０の操作位置信号を入力し、その信号に対応して表示画面を制御することができるようになっている。
【００２１】
タッチパネル２０は、液晶ディスプレイ１８の表示画面上でのタッチ位置（入力位置）を入力するために設けられており、アナログ抵抗膜式タッチパネルなどが好適である。ＣＰＵ１２は、タッチパネル２０の出力電圧を入力位置情報に変換してタッチ位置を認識することができる。
【００２２】
ＣＰＵ１２は、メモリ１４に格納されている制御用プログラムに従い、ハードウェアの制御処理、あるいは、液晶ディスプレイ１８の表示画面上での文字や図形の表示処理やタッチパネル２０への操作入力を受け付ける処理などを行う。液晶ディスプレイ１８は、表示データに応答して表示画面を表示すると共にその背部からバックライトで照明されるようになっている。
【００２３】
タッチパネル２０は液晶ディスプレイ１８の上に配置されて、ペン先や指先で圧力を加える（タッチする）ことにより、その押圧点直下の座標値に応じた信号をＣＰＵ１２に伝送するようになっている。
【００２４】
以上の構成を備えたパネルコンピュータ１０においては、ＣＰＵ１２の温度を検出することができるＣＰＵ温度検出部２４を備える。このＣＰＵ温度検出部２４は、ＣＰＵ温度検出手段の一例としてサーマルダイオードで構成されている。ＣＰＵ１２はこのＣＰＵ温度検出部２４によるＣＰＵ温度データを、バス２６を経由して入力することによりＣＰＵ１２の温度を監視することができるようになっている。ＣＰＵ温度検出手段はサーマルダイオードに限定されず、例えばＣＰＵ１２用のサーミスタセンサ等の他のＣＰＵ温度検出手段でもよい。また、メモリ１４は、パネルコンピュータ用ＯＳ（パネルコンピュータ１０全体を管理する基本ソフトウエア：Ｗｉｎｄｏｗｓ(登録商標）、Ｌｉｎｕｘ、μＩＴＲＯＮ、等）、各種ソフトウエア、データ等の格納に用いると共に、ＣＰＵ１２の作業用メモリ、その他に用いる。
【００２５】
以下に上記ＣＰＵ１２の温度が使用温度範囲内上限にまで上昇したときの当該ＣＰＵ１２の冷却方法を説明する。
【００２６】
パネルコンピュータ１０はＣＰＵ温度監視ソフトウエアを常駐させている。常駐ソフトウエアとはＯＳと同時に起動しそのまま常に起動しているソフトウエアのことである。このＣＰＵ温度監視ソフトウエアは、ＣＰＵ１２の使用温度範囲内の高温側である例えば上限や、パネルコンピュータ１０に組み込まれる他のソフトウエア名、等を知っている。
【００２７】
他のソフトウエアには、例えば、画面作成ソフトウエア、表示制御ソフトウエア、数値解析ソフトウエア、等がある。これらは、メモリ１４に記憶格納されている。
【００２８】
ＣＰＵ温度監視ソフトウエアは、ＣＰＵ温度検出部２４のＣＰＵ温度データからＣＰＵ温度が使用温度範囲内上限に上昇したか否かを監視すると共に、ＣＰＵ温度が使用温度範囲内上限に上昇したと判定すると、警告メッセージを他のソフトウエアに発行し、ＣＰＵ温度が使用温度範囲内の常温側に下降すると、その警告を解除する警告解除メッセージを他のソフトウエアに発行する。
【００２９】
なお、これら他のソフトウエアには、警告メッセージの発行を受けると、終了処理してもよい終了可能ソフトウエアや、ＣＰＵ１２にアイドル（ＣＰＵ１２が起動しているが作業を一時的に中断している状態）時間を提供することが可能な負荷軽減可能ソフトウエアがある。このようにソフトウエアが終了したりウエイトしたりすると、ＣＰＵ１２には動作電流が流れなくなり、あるいは動作電流が低減する結果、発熱が抑制される。
【００３０】
図２の状態遷移図に従って、ＣＰＵ１２が起動すると、状態遷移ブロックａで示すように、その起動直後はＣＰＵ１２のＣＰＵ温度監視ソフトウエアが常駐し、また、他の一般ソフトウエアが起動する。
【００３１】
ＣＰＵ１２は、ＣＰＵ温度検出部２４の検出出力からＣＰＵ温度が使用温度範囲内上限のＣＰＵ高温状態にまで上昇したか否かを監視している。ＣＰＵ１２は、ＣＰＵ温度が使用温度範囲内上限のＣＰＵ高温状態にまで上昇したと判定すると、状態遷移ブロックｂで示すように、他のソフトウエアのうち、終了処理してもよい終了可能ソフトウエアに対しては、その終了可能ソフトウエアを終了処理させるための終了指令を含む警告メッセージを出力し、ＣＰＵ１２にアイドル（ＣＰＵ１２が起動しているが作業を一時的に中断している状態）時間提供可能な負荷軽減可能ソフトウエアに対しては該負荷軽減可能ソフトウエアをウエイト有効にしてＣＰＵ１２を負荷軽減する負荷軽減指令を含む警告メッセージを出力する。
【００３２】
終了可能ソフトウエアは、警報メッセージの発行を受けて終了処理をして自身を終了し、負荷軽減可能ソフトウエアは警告メッセージの発行を受けてウエイト（ＣＰＵ１２を待機状態、つまりアイドル状態にする）を有効にしてＣＰＵ１２にアイドル時間を提供する処理を行う。
【００３３】
終了可能ソフトウエアは、警告メッセージの発行を受けると自身で終了処理することができる作りになっている。終了可能ソフトウエアは、警告解除状態のときＣＰＵ温度監視ソフトウエアにより、再起動することができる作りになっている。
【００３４】
また、負荷軽減可能ソフトウエアも、警告メッセージの発行を受けると、通常の計算処理、通常の通信処理、通常の描画処理の間にウエイトを置けるような作りになっている。負荷軽減可能ソフトウエアは、警告解除メッセージの発行を受けると、ウエイトを解除することができるような作りになっている。
【００３５】
ＣＰＵ温度が下降して使用温度範囲内でのＣＰＵ常温状態になると、状態遷移ブロックｃで示すように、警告解除メッセージにより通常負荷指令を発行して終了可能ソフトウエアに対しては再起動し、負荷軽減可能ソフトウエアに対してはウエイト解除する。また、ＣＰＵ温度が使用温度範囲内の高温側に上昇すると、状態遷移ブロックｂに遷移する。
【００３６】
図３のシーケンス図に従って、ＣＰＵ１２は各種処理を実行している過程で、ＣＰＵ温度が使用温度範囲内上限であるＣＰＵ高温状態になると、ＣＰＵ温度監視ソフトウエアが終了可能ソフトウエアに対しては警告メッセージにより終了指令を出して該終了可能ソフトウエアを終了処理させ、負荷軽減可能ソフトウエアに対しては警告メッセージにより負荷軽減指令を出して該負荷軽減可能ソフトウエアをウエイト状態にしてＣＰＵ１２の負荷を軽減させる。この負荷の軽減中であることを図中のハッチングで示す。また、ＣＰＵ１２は各種処理を実行している過程で、ＣＰＵ温度が下降して使用温度範囲内のＣＰＵ常温状態になると、ＣＰＵ温度監視ソフトウエアが終了可能ソフトウエアに対しては警告解除メッセージとして再起動指令を出して該終了可能ソフトウエアを再起動し、負荷軽減可能ソフトウエアに対しては警告解除メッセージにより通常負荷指令を出して該負荷軽減可能ソフトウエアをウエイト解除の状態にする。
【００３７】
図４を参照して終了処理可能ソフトウエアの終了処理によるＣＰＵ１２の発熱抑制を説明すると、図４（ａ）はＣＰＵ１２のプロセスＡとプロセスＢのアイドル状態と動作状態とを示す。図４（ｂ）は図４（ａ）のプロセスＡによるＣＰＵ１２のアイドル状態と動作状態とを示す。図４（ｃ）は図４（ａ）のプロセスＢによるＣＰＵ１２のアイドル状態と動作状態とを示す。ここでプロセスＢは緊急時に終了処理してもよい終了可能ソフトウエアによるプロセスである。上記で図４（ａ）から図４（ｂ）で示すように終了可能ソフトウエアによるプロセスＢを終了させてプロセスＡのみが動作する状態にした場合では、ＣＰＵ１２のアイドル時間が、プロセスＢが無くなる分だけ長くなるので、ＣＰＵ１２の休止状態の時間が長くなり、ＣＰＵ１２の発熱量を抑制することができる。逆に、プロセスＡが緊急時に終了処理してもよい終了可能ソフトウエアによるプロセスであれば、上記で図４（ａ）から図４（ｃ）で示すように終了可能ソフトウエアによるプロセスＡを終了させてプロセスＢのみが動作する状態にした場合では、ＣＰＵ１２のアイドル時間が、プロセスＡが無くなる分だけ長くなるので、ＣＰＵ１２の休止状態の時間が長くなり、ＣＰＵ１２の発熱量を抑制することができる。
【００３８】
図５を参照して負荷軽減可能ソフトウエアのウエイトによるＣＰＵ１２の発熱抑制を説明すると、図５（ａ）はウエイト（Ｗａｉｔ）なしでＣＰＵ１２のアイドル状態と動作状態とを示す。図５（ｂ）はウエイト（Ｗａｉｔ）ありで負荷軽減可能ソフトウエアによるＣＰＵ１２の動作時間とアイドル時間とを示す。図５（ａ）のウエイトなしから図５（ｂ）で示すようにウエイトを入れることで単位時間ｔ内におけるＣＰＵ１２のアイドル状態の時間（図中矢印で示すＷａｉｔ位置）、つまり、ＣＰＵ１２の休止状態の時間が長くなり、ＣＰＵ１２の発熱量を抑制することができる。つまり、例えばプロセスＣはウエイトを入れることでプロセスＣ１，Ｃ２となるが、プロセスＣとプロセスＣ１，Ｃ２の合計時間は同一でも、プロセスＣ１とプロセスＣ２との間のウエイトによりＣＰＵ１２の発熱を抑制することができる。
【００３９】
以上説明したように本実施の形態では、ＣＰＵ温度検出手段の検出出力で当該ＣＰＵ温度を監視するＣＰＵ温度監視ソフトウエアを常駐させ、上記ＣＰＵ温度監視ソフトウエアは、ＣＰＵ監視温度が使用温度範囲内上限に上昇すると、終了可能ソフトウエアや負荷軽減可能ソフトウエアにＣＰＵ負荷軽減指令を出力して終了可能ソフトウエアを終了処理し負荷軽減可能ソフトウエアのウエイトを有効にするので、ＣＰＵ負荷を軽減することができ、これによって従来のＣＰＵ冷却方法によらずに、ＣＰＵ冷却することが可能となり、パネルコンピュータの寿命が長くなる。換言すると、長期使用されるパネルコンピュータのＣＰＵを寿命が短い冷却ファンで冷却しないのでパネルコンピュータそのものの使用寿命を向上することができ、また、冷却ファンやヒートシンク等のＣＰＵの温度変化に追随し難い従来の冷却装置とは異なり、急峻なＣＰＵ温度上昇に容易に追従することができ、近年のパネルコンピュータ内のＣＰＵの高速化による当該ＣＰＵの発熱量増大化にも対応することができる。
【図面の簡単な説明】
【００４０】
【図１】図１は本発明の実施の形態によるＣＰＵ冷却方法を適用するパネルコンピュータの回路図である。
【図２】図２はＣＰＵ冷却方法の説明に用いる状態遷移図である。
【図３】図３はＣＰＵ冷却方法の説明に用いるシーケンス図である。
【図４】図４は終了可能ソフトウエアによるＣＰＵの発熱量抑制を説明するために用いる図である。
【図５】図５は負荷軽減可能ソフトウエアによるＣＰＵの発熱量抑制を説明するために用いる図である。
【符号の説明】
【００４１】
１０  パネルコンピュータ（ＣＰＵ搭載電子装置）
１２  ＣＰＵ
１４  メモリ
２４  ＣＰＵ温度検出部（ＣＰＵ温度検出手段）
【図１】
2009025950.tif 000003
【図２】
2009025950.tif 000004
【図３】
2009025950.tif 000005
【図４】
2009025950.tif 000006
【図５】
2009025950.tif 000007