(57)【要約】【課題】放射線画像変換パネルの撮影面を確実に認識する。【解決手段】放射線画像変換パネル１０を口腔内５００に正しく、すなわち、撮影面１０Ａが放射線撮影装置１００の放射線照射部１０４に向いていると（撮影面１０Ａに放射線Ｓが照射されるように挿入され配設されていると）、放射線装置１００の放射線照射部１０４の中に設けられたＲＦＩＤリーダ１０８は撮影面１０Ａ側にあるので、放射線画像変換パネル１０のＲＦＩＤタグ２０と無線通信が良好となる。このように放射線画像変換パネル１０のＲＦＩＤタグ２０と無線通信が良好である場合、制御部１１４は、撮影可能と判断し、撮影を許可すると共に撮影者Ｈに放射線画像変換パネル１０の撮影面１０Ａが放射線装置１００の放射線照射部１０４側を向いており、撮影可能である旨を、操作部１１２の表示部１２０に表示する。【選択図】図２
2009080032.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
撮影面に照射された放射線を画像情報に変換する放射線画像変換パネルにおいて、
前記撮影面と反対の非撮影面に設けられ、装置側通信部と無線通信を行うパネル側通信部と、
前記パネル側通信部の外側に設けられ、前記装置側通信部と無線通信を行なう電波を遮断又は減衰させる無線遮断部材と、
を備えることを特徴とする放射線画像変換パネル。
【請求項２】
放射線を減衰させる放射線遮蔽部材が、前記非撮影面と前記パネル側通信部との間に設けられたことを特徴とする請求項１に記載の放射線画像変換パネル。
【請求項３】
前記パネル側通信部は、無線通信を行なう電波を少なくとも送信可能なアンテナ部を有し、
平面視において、前記無線遮断部材は少なくとも前記アンテナ部を覆い、前記放射線遮蔽部材は前記アンテナ部と重ならないことを特徴とする請求項１又は請求項２に記載の放射線画像変換パネル。
【請求項４】
請求項１〜請求項３のいずれか１項に記載の放射線画像変換パネルに放射線を照射する放射線照射部と、
前記放射線照射部側に配置され、前記放射線画像変換パネルの前記パネル側通信部と無線通信を行なう装置側通信部と、
前記放射線画像変換パネルの前記パネル側通信部からの電波を前記装置側通信部が受信できない場合に報知する報知手段と、
を備えることを特徴とする放射線撮影装置。
【請求項５】
前記放射線画像変換パネルの前記パネル側通信部からの電波を前記装置側通信部が受信できない場合は、撮影が許可されないことを特徴とする請求項４に記載の放射線撮影装置。
【請求項６】
前記装置側通信部が受信した電波強度によって、前記放射線画像変換パネルと前記放射線照射部との距離を求めることを特徴とする請求項４、又は請求項５に記載の放射線撮影装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
放射線画像変換パネル及び放射線撮影装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
蓄積性蛍光体を利用した記録媒体に人体等の被写体の放射線画像情報を一旦記録し、この放射線画像情報を写真フイルム等の感光材料上に再生し、或いは、表示装置に可視画像として出力させるシステムが知られている。
【０００３】
特許文献１には、撮影方向(表裏)を間違えないようにするために、撮影板（ＩＰ）を挿入するホルダ/カセッテに誤挿入防止機構をつける方法が提案されている。
【０００４】
また、特許文献２には、撮影板（ＩＰ）の材料を表裏で変え、カセッテ挿入時にその導電率の違いで表裏を検出する方法が提案されている。
【０００５】
或いは、特許文献３には、放射線画像変換パネルの補正情報を当該パネルに備えられたＩＣチップに記憶させておくことにより、放射線画像変換パネルから読み取った画像情報を正しく補正する方法が提案されている。
【特許文献１】特開2000-346997号公報
【特許文献２】特開2002-023291号公報
【特許文献３】特開2005-241985号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
撮影時において、放射線画像変換パネルの撮影面（表面）と非撮影面（裏面）を間違えずに撮影するため、放射線撮影時に放射線画像変換パネルの撮影面を確実に認識することが望まれている。特に、歯科用ＩＰは、撮影台やベッドなどの保持装置を使用せずに、放射線画像変換パネルを保護袋に入れて口腔内に挿入して撮影するので、撮影面（表裏）を間違えて撮影しやすい。
【０００７】
本発明は、上記問題を解決すべく成されたもので、放射線画像変換パネルの撮影面を確実に認識することが目的である。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
請求項１に記載の放射線画像変換パネルは、撮影面に照射された放射線を画像情報に変換する放射線画像変換パネルにおいて、前記撮影面と反対の非撮影面に設けられ、前記撮影面と反対の非撮影面に設けられ、装置側通信部と無線通信を行うパネル側通信部と、前記パネル側通信部の外側に設けられ、前記装置側通信部と無線通信を行なう電波を遮断又は減衰させる無線遮断部材と、を備えることを特徴としている。
【０００９】
請求項１に記載の放射線画像変換パネルでは、撮影面と反対の非撮影面に無線通信によって装置側通信部と無線通信を行なうパネル側通信部が設けられている。そして、このパネル側通信部の外側に装置側通信部と無線通信を行なう電波を遮断又は減衰させる無線遮断部材が設けられている。よって、放射線画像変換パネルの撮影面は電波強度が大きくなり、非撮影面は電波強度が小さくなる。つまり、指向性を有している。
【００１０】
したがって、放射線画像変換パネルの撮影面が装置側通信部側に向いていると無線通信は良好となるが、非撮影面が装置側通信部側に向いていると、電波強度が非常に弱いので、無線通信が不良となるので、非撮影面が向いていることが確実に認識される。
【００１１】
請求項２に記載の放射線画像変換パネルは、請求項１に記載の構成において、放射線を減衰させる放射線遮蔽部材が、前記非撮影面と前記パネル側通信部との間に設けられたことを特徴としている。
【００１２】
請求項２に記載の放射線画像変換パネルでは、放射線遮蔽部材によってパネル側通信部が照射される放射線が減衰される。これにより、パネル側通信部の放射線に対する影響が抑制又は防止される。
【００１３】
請求項３に記載の放射線画像変換パネルは、請求項１、又は請求項２に記載の構成において、前記パネル側通信部は、無線通信を行なう電波を少なくとも送信可能な無アンテナ部を有し、平面視において、前記無線遮断部材は少なくとも前記アンテナ部を覆い、前記放射線遮蔽部材は前記アンテナ部と重ならないことを特徴としている。
【００１４】
請求項３に記載の放射線画像変換パネルでは、無線遮断部材は少なくともアンテナ部を覆い、パネル側通信部の外側に装置側通信部と無線通信を行なう電波を確実に遮断又は減衰させる。また、放射線遮蔽部材は、アンテナ部と重ならないので無線通信を阻害しない。
【００１５】
請求項４に記載の放射線撮影装置は、請求項１〜請求項３のいずれか１項に記載の放射線画像変換パネルに放射線を照射する放射線照射部と、前記放射線照射部側に配置され、前記放射線画像変換パネルの前記パネル側通信部と無線通信を行なう装置側通信部と、前記放射線画像変換パネルの前記パネル側通信部からの電波を前記装置側通信部が受信できない場合に報知する報知手段と、を備えることを特徴としている。
【００１６】
請求項４に記載の放射線撮影装置は、放射線画像変換パネルの非撮影面が無線通信側に向いていると、無線通信が不良となり、放射線画像変換パネルのパネル側通信部からの電波を装置側通信部が受信できないので、報知手段が報知する（例えば、表示や音などによる報知）。つまり、放射線画像変換パネルの非撮影面が装置側通信部に向いていると報知手段が報知する。よって、放射線画像変換パネルの撮影面が確実に認識される。その結果、撮影面と非撮影面側とを間違えて撮影することが防止される。
【００１７】
請求項５に記載の放射線撮影装置は、請求項４に記載の構成において、前記放射線画像変換パネルの前記パネル側通信部からの電波を前記装置側通信部が受信できない場合は、撮影が許可されないことを特徴としている。
【００１８】
請求項５に記載の放射線撮影装置では、放射線画像変換パネルのパネル側通信部からの電波を装置側通信部が受信できない場合は撮影が許可されない、すなわち放射線画像変換パネルの非撮影面が装置側通信部に向いていると撮影が許可されないので、撮影面と非撮影面側とを間違えて撮影することがより確実に防止される。
【００１９】
請求項６に記載の放射線撮影装置は、請求項４又は請求項５に記載の構成において、前記装置側通信部が受信した電波強度によって、前記放射線画像変換パネルと前記放射線照射部との距離を求めることを特徴としている。
【００２０】
請求項６に記載の放射線撮影装置では、装置側通信部が受信した電波強度によって、放射線画像変換パネルと放射線照射部との距離を求める。そして、この求めた距離に基づいて、撮影条件、例えば、放射線画像変換パネルに照射する放射線量を調整する。
【発明の効果】
【００２１】
以上説明したように、本発明によれば、放射線画像変換パネルの撮影面を確実に認識することができる、という優れた効果を有する。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２２】
以下、図１と図２とを用いて、本発明における実施形態の一例を詳細に説明する。
【００２３】
まず、放射線画像変換パネルについて説明する。なお、図１（Ａ）では、後述する無線遮断膜３４は一点破線で示し、放射線遮蔽部材３０は点線で示している。また、図２（Ｂ）では、見やすくするため断面を示す斜線は省略している。
【００２４】
図１に示すように、放射線画像変換パネル１０は、平面視において矩形（正方形又は長方形）状とされている。そして、輝尽発光光を透過させるシート状の無色の透明支持体１２の表面側に蓄積性蛍光体（BaFBrI：Eu）層１４（図１（Ｂ））が形成されている。なお、放射線画像変換パネル１０は、蓄積性蛍光体層１４側が撮影面１０Ａとされ、反対側が非撮影面１０Ｂとされる。
【００２５】
蓄積性蛍光体層１４は、放射線を照射すると、この放射線エネルギの一部を蓄積し、その後、可視光やレーザ光等の励起光を照射すると、蓄積された放射線エネルギに応じた輝尽発光光を出力する蛍光体である。蓄積性蛍光体層１４に蓄積された放射線エネルギは、消去光を照射することで除去されるため、これを利用した記録媒体である放射線画像変換パネル（蓄積性蛍光体パネル）１０は、放射線画像情報を繰り返し記録することができる。なお、蓄積性蛍光体層１４の表面には、図示していないが２〜５０μｍの透明保護層が設けられている。
【００２６】
また、本実施形態においては、透明支持体１２は、１００〜５００μｍ厚の薄い可撓性を有する軟質透明プラスチックフイルムを用いたが、これに限定されない。剛性を有する硬質透明プラスチックシートを用いてもよい。
【００２７】
放射線画像変換パネル１０の非撮影面１０Ｂには、ＲＦＩＤ（Radio Frequency IDentification）タグ２０が貼り付けられている。ＲＦＩＤタグ２０には、図示しないデジタル処理部や不揮発性メモリを有するＩＣチップ２４を備えるＩＣ２２が設けられている。
【００２８】
このＩＣ２２はループ状のアンテナ部２６が形成されたプリント配線板上に実装され、プリント配線板が樹脂板等の支持体に貼り付けられることでＲＦＩＤタグ２０が製作される。そして、使用に供される際には、ＲＦＩＤタグ２０のＩＣ２２に、図示しないリーダライタによりデータが書き込まれ、或いはデータが読み出される。
【００２９】
放射線画像変換パネル１０の非撮影面１０ＢにおけるＲＦＩＤタグ２０のＩＣ２２と対向する領域には、放射線を減衰させるシート状の放射線遮蔽材３０が貼り付けられている。
【００３０】
よって、撮影面１０Ａに放射線が照射されても、放射線遮蔽材３０によって、ＩＣ２２の、特にＩＣチップ２４に照射される放射線が減衰される。
【００３１】
なお、放射線遮蔽材３０の材料としては、物質のＸ線吸収量が、原子番号の３乗に比例して増加することを考慮し、鉛、スズ、アンチモン、ビスマス等の原子番号が５０以上の金属を使用する。また、本実施形態においては、放射線遮蔽材３０は、鉛を使用し、厚さを０．５ｍｍとした。
【００３２】
更に、ＲＦＩＤタグ２０の全体が、無線通信を行なう電波Ｍ（図４参照）を遮断する無線遮断膜３４で覆われている。なお、無線遮断膜３４は、電波Ｍを完全に遮断しなくても、減衰させればよい。
【００３３】
よって、撮影面１０Ａ側方向には電波Ｍの電波強度は強く、ＲＦＩＤタグ２０との無線通信が良好となるが、反対側の非撮影面１０Ｂ側方向には、線遮断膜３４によって電波Ｍが遮断（又は減衰）されるので、電波強度が非常に弱くなくなる（非常に微弱な電波となる）。このため無線通信が不良（無線通信ができない状態）となる。つまり、撮影面１０Ａ側に指向性を有する構成とされている。
【００３４】
なお、無線遮断膜３４の材料としては、例えば、特殊金属蒸着ポリエステルフィルム（例えば、３Ｍ社製：スコッチティント（登録商標)）や高配向性グラファイト（例えば、松下電器社製：ＰＧＳグラファイトシート)などがあげられる。
【００３５】
つぎに、上述した放射線画像変換パネル１０を用いた歯科用の放射線撮影装置１００について説明する。
【００３６】
図４に示すように、放射線撮影装置１００は、装置本体１０２と放射線照射部１０４と有し、放射線照射部１０４にＲＦＩＤリーダ１０８と放射線源１１０とが設けられている（放射線源１１０側にＲＦＩＤリーダ１０８が配置されている）。放射線照射部１０４は放射線出射部１０６から出射される放射線Ｓによって、放射線画像変換パネル１０に放射線Ｓを照射する。ＲＦＩＤリーダ１０８は、放射線画像変換パネル１０のＲＦＩＤタグ２０と電波Ｍによる無線通信によって情報をやりとりする。また、ＲＦＩＤリーダ１０８は受信した電波Ｍの強度を測定することができる。なお、ＲＦＩＤタグ２０は、ＲＦＩＤリーダ１０８から発射される電波によって微量な電力が回路内に発生し、その電力で情報を処理し、ＲＦＩＤリーダ１０８に電波を送信する。
【００３７】
放射線撮影装置１００の装置本体１０２には、撮影者Ｈ（図２参照）が操作する操作部１１２が設けられている。また、装置本体１０２には、放射線撮影装置１００の全体の制御を司る制御部１１４が設けられている。
【００３８】
放射線画像変換パネル１０は、保護袋５０に入れられたのち、口腔内５００に挿入される。そして、放射線撮影装置１００の放射線照射部１０４から照射された放射線Ｓによって放射線撮影される。なお、撮影面１０Ａが放射線で照射されるように、口腔内５００に挿入し配設する。また、撮影後は、画像読取装置（図示略）で、画像が読み取られ表示される。
【００３９】
つぎに、本実施形態の作用について説明する。
【００４０】
図２と図３とに示すように、放射線画像変換パネル１０を口腔内５００（図２参照）に正しく、すなわち、撮影面１０Ａが放射線撮影装置１００の放射線照射部１０４（ＲＦＩＤリーダ１０８）に向いていると（撮影面１０Ａに放射線Ｓが照射されるように挿入され配設されていると）、放射線装置１００の放射線照射部１０４に設けられたＲＦＩＤリーダ１０８は、撮影面１０Ａ側にあるので、放射線画像変換パネル１０のＲＦＩＤタグ２０と無線通信が良好である、すなわちＲＦＩＤタグ２０から応答がある。このように放射線画像変換パネル１０のＲＦＩＤタグ２０と無線通信が良好である場合（ＲＦＩＤタグ２０から応答がある場合）、制御部１１４は、放射線画像変換パネル１０の撮影面１０Ａが放射線装置１００の放射線照射部１０４側に向いていると判断し、撮影を許可すると共に撮影者Ｈに放射線画像変換パネル１０の撮影面１０Ａが放射線装置１００の放射線照射部１０４側に向いている旨を、操作部１１２の表示部１２０に表示する。
【００４１】
更に、制御部１１４は、ＲＦＩＤリーダ１０８が受信した電波強度からＲＦＩＤタグ２０との距離、すなわち、放射線画像変換パネル１０と放射線照射部１０４との距離を求め、操作部１１２の表示部１２０に表示させる。更に、ＲＦＩＤタグ２０に保存されている情報、例えば、感度情報などを受信して表示させる。なお、放射線画像変換パネル１０と放射線照射部１０４との距離は、測定された電波強度から演算によって求めてもよいし、或いは予め記憶された電波強度と距離との関係のデータから求めてもよい。
【００４２】
そして、撮影者Ｈは、表示された情報に基づき、放射線量や放射線画像変換パネル１０と放射線照射部１０４との距離などを調整し、最適な撮影条件とする。なお、これらの情報に基づいて、制御部１１４が最適な放射線量を求め自動的に撮影条件を調整する構成としてもよい。
【００４３】
更に、ＲＦＩＤタグ２０に被撮影者（患者）の情報を記憶しておき、これを受信し表示することで、ミスを防止することもできる。或いは、撮影時に放射線撮影装置１００から撮影情報や患者情報等の情報をＲＦＩＤタグ２０に送信して記憶させ、画像読取装置（図示略）で、画像が読み取られる際の補正情報に利用したり、画像と共に患者情報を表示したりしてもよい。
【００４４】
また、放射線遮蔽材３０によってＩＣ２２に照射される放射線Ｓが減衰される。これにより、放射線ＳによるＩＣ２２の故障や劣化が抑制又は防止される。
【００４５】
また、図１に示すように、無線遮断膜３４はアンテナ部２６を覆っているので、確実に無線通信を行なう電波Ｍが遮断（又は減衰）される。しかし、放射線遮蔽部材３０は、アンテナ部２６と重なっていないので、放射線遮蔽部材３０は無線通信を阻害しない。
【００４６】
さて一方、図４に示すように、放射線画像変換パネル１０の非撮影面１０Ｂが放射線撮影装置１００の放射線照射部１０４（ＲＦＩＤリーダ１０８）に向いていると、電波強度が非常に弱いので、放射線画像変換パネル１０のＲＦＩＤタグ２０との無線通信が不良（無線通信ができない状態）となり、放射線撮影装置１００がＲＦＩＤタグ２０と無線通信を行なおうとしても、ＲＦＩＤタグ２０から応答が返ってこない。このようにＲＦＩＤタグ２０と無線通信が不良である場合、つまり、ＲＦＩＤタグ２０からの応答がない場合、制御部１１４は放射線画像変換パネル１０の非撮影面１０Ｂが向いていると判断し、撮影を許可しないと共に撮影者Ｈに放射線画像変換パネル１０の非撮影面１０Ｂが放射線撮影装置１００の放射線照射部１０４側を向いている旨を、操作部１１２の表示部１２０に表示する。また、同時に警告音を発したり警告灯（図示略）を点灯させたりしてもよい。そして、これにより放射線画像変換パネル１０の撮影面１０Ａと非撮影面１０Ｂとを間違えて撮影することが防止される。
【００４７】
なお、特に本実施形態では、図２に示すように、放射線画像変換パネル１０は、口腔内５００に挿入するので、撮影の際、放射線画像変換パネル１０は保護袋５０に入れられる。よって、目視による撮影面１０Ａの確認が困難であるので、本発明を適用することは好適である。
【００４８】
なお、本発明は上記実施形態に限定されない。
【００４９】
例えば、上記実施形態では、放射線遮蔽材３０は、鉛を使用し、厚さを０．５ｍｍとしているが、放射線遮蔽材３０の材質や厚さは、実際に照射される放射線量（通算放射線量）に対するＩＣ２２の性能や耐久性等を考慮して、ＩＣ２２が確実に動作するレベルまで放射線を遮蔽するように決めればよい。
【００５０】
また、例えば、上記実施形態では、放射線画像変換パネル１０及び放射線撮影装置１００は、歯科用であったが、これに限定されない。他の放射線撮影用にも本発明は適用できる。
【００５１】
例えば、上記実施形態では、制御部１１４が、無線通信が良好か不良かによって、放射線画像変換パネル１０の撮影面１０Ａが放射線撮影装置１００の放射線照射部１０４側に向いているか否かを判断し、その結果を撮影者に報知すると共に撮影を許可（或いは不許可）していたが、これに限定されない。例えば、無線通信が良好である（応答がある場合）は、操作部１１２の撮影可ランプを点灯し、無線通信が不良（応答がない場合）は消灯することで、撮影者Ｈに報知してもよい。また、例えば、無線通信が不良（応答がない場合）はインターロックによって撮影不可とし、無線通信が良好（応答がある場合）はインターロックが解除され撮影可とする構成であってもよい。
【００５２】
また、上記実施形態のパネル側通信部としてのＲＦＩＤタグ２０は、電池を内蔵しないパッシブタイプのタグでも電池を内蔵したアクティブタイプのタグであってもよい。
【００５３】
また、パネル側通信部は無線通信を行なう電波を少なくとも送信可能であればよく、装置側通信部はパネル側通信部からの電波を少なくとも受信可能であればよい。つまり、パネル側通信部からの電波を装置側通信部が正常に受信できるか、正常に受信できないかで、撮影面を認識可能な構成であればよい。
【図面の簡単な説明】
【００５４】
【図１】放射線画像変換パネルを示す（Ａ）は平面図であり、（Ｂ）は（Ａ）のＢＢ断面図である。
【図２】放射線装置を模式的に示すと共に、放射線撮影装置を用いての口腔内の撮影を模式的に示す図である。
【図３】放射線撮影時に放射線画像変換パネルの撮影面が放射線撮影装置の放射線照射部に向き、無線通信が可能とされた状態を説明する説明図である。
【図４】放射線撮影時に放射線画像変換パネルの非撮影面が放射線撮影装置の放射線照射部に向き、無線通信が不可とされた状態を説明する説明図である。
【符号の説明】
【００５５】
１０      放射線画像変換パネル
１０Ａ    撮影面
１０Ｂ    非撮影面
２０      ＲＦＩＤタグ（パネル側通信部）
２６      アンテナ部、
３０      放射線遮蔽部材
３４      無線遮断膜（無線遮断部材）
１００      放射線撮影装置
１０４      放射線照射部
１０８      ＲＦＩＤリーダ（装置側通信部）
１２０      表示パネル（報知手段）
【図１】
2009080032.tif 000003
【図２】
2009080032.tif 000004
【図３】
2009080032.tif 000005
【図４】
2009080032.tif 000006