(57)【要約】【課題】  地中浅部の埋設物および地層構造を地表面から容易に探査できる反射法探査において、発振器の配置を工夫することによって高精度かつ明確に埋設物を特定することを目的とする。【解決手段】  本発明の反射法探査システム１００は、地表面に設置し、地中に対して横方向の振動（横波）を生成する発振器１１０と、地中の埋設物もしくは地層境界で反射して地表に達した反射波を検知する検知器１２０と、検知した反射波によって埋設物もしくは地層境界の位置を推定する位置推定装置１３０と、を備え、検知器１２０は、発振器１１０から地表面を通じて伝達される横波の影響を受けない位置に配置されることを特徴としている。【選択図】    図３
2009025104.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
反射法を用いて地中浅部の埋設物および地層構造を探査する反射法探査システムであって、
地表面に設置し、地中に対して横方向の振動（横波）を生成する発振器と、
前記地中の埋設物もしくは地層境界で反射して地表に達した反射波を検知する検知器と、
前記検知した反射波によって埋設物もしくは地層境界の位置を推定する位置推定装置と、
を備え、
前記検知器は、前記発振器から地表面を通じて伝達される横波の影響を受けない位置に配置されることを特徴とする、反射探査システム。
【請求項２】
前記検知器は、前記発振器を中心に該発振器の振動方向に対して４５度以内に配置されることを特徴とする、請求項１に記載の反射探査システム。
【請求項３】
前記検知器は、前記発振器の振動方向の略延長線上に配置されることを特徴とする、請求項２に記載の反射探査システム。
【請求項４】
反射法を用いて地中浅部の埋設物および地層構造を探査する反射法探査システムであって、
地表面に設置し、地中に対して横方向の振動（横波）を生成する発振器と、
前記地中の埋設物もしくは地層構造で反射して地表に達した反射波を検知する検知器と、
前記検知した反射波によって埋設物もしくは地層構造の位置を推定する位置推定装置と、
前記発振器と前記検知器との間に配置され該発振器の振動を吸収する振動緩衝材と、
を備えることを特徴とする、反射法探査システム。
【請求項５】
反射法を用いて地中浅部の埋設物および地層構造を探査する反射法探査システムであって、
地表面に設置し、地中に対して横方向の振動（横波）を生成する発振器と、
前記地中の埋設物もしくは地層構造で反射して地表に達した反射波を検知する検知器と、
前記検知した反射波によって埋設物もしくは地層構造の位置を推定する位置推定装置と、
を備え、
前記発振器と前記検知器との間に、振動が伝達する媒体の連続性を絶つ振動切断溝が形成されることを特徴とする、反射法探査システム。
【請求項６】
前記発振器は、磁歪素子で構成されることを特徴とする、請求項１〜５に記載の反射法探査システム。
【請求項７】
前記磁歪素子は、複数設けられ、各々の長手方向が略平行になるように載置されることを特徴とする、請求項６に記載の反射法探査システム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、反射法を用いて地中浅部の埋設物および地層構造を探査する反射法探査システムに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来から、地中に埋設された埋設物を地面を掘り起こすことなく非破壊で推定する反射法探査が用いられている。これは、物理的な振動を伴う弾性波を地中に向かって発振し、埋設物からの反射波を通じてその埋設物の位置を推定する技術である。
【０００３】
このような反射法探査を利用した実施形態として、複数の検知器および発振器を直線的に配列し、その発振器で生成した横波の反射波を測定する技術が開示されている（例えば、特許文献１）。
【０００４】
図７は、反射法探査における各構成要素の従来の配置例を示した配置図である。図７（ａ）では、地表面を上空から見た場合の平面図が、図７（ｂ）では、地下への振動伝達を表すための縦断面図が示されている。
【０００５】
上述した従来の技術では、発振器としての発振板１０が、検知器としての複数の受振器１２が設置されている方向に対して直交する方向に置かれ、長手方向に振動していた。これは、受振器１２が設置されている方向に振動した場合、その受振器１２によって抵抗が増大し、また、受振器１２に縦波が地表面１４を通じて直接影響してしまい、埋設物１６からの所望する検知結果が得られないと考えられていたためである。
【特許文献１】特開２００４−２７９０６４号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかし、上述した配置では、発振器の縦波の影響は無いものの、横波の影響を受けることとなる。このように地表面を伝わってくる横波を抑制するためには発振器と検知器との距離を大きくすれば良いが、併せて反射波のパスも大きくなり、埋設物の検知が困難になる。
【０００７】
本願発明者らは、上記問題について鋭意検討した結果、発振器から地表面を伝わる縦波は思いの外遠くまで到達せず、拡散しながら消散することを見出し、従来の配置を根本的に変更することで埋設物を確実に特定することに成功して、本発明を完成するに至った。
【０００８】
本発明は、従来の埋設物探査が有する上記問題点に鑑みてなされたものであり、本発明の目的は、地中浅部の埋設物を地表面から容易に探査できる反射法探査において、発振器の配置を工夫することによって高精度かつ明確に埋設物を特定することが可能な、反射法探査システムを提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
上記課題を解決するために、本発明のある観点によれば、反射法を用いて地中浅部の埋設物および地層構造を探査する反射法探査システムであって、地表面に設置し、地中に対して横方向の振動（横波）を生成する発振器と、地中の埋設物もしくは地層境界で反射して地表に達した反射波を検知する検知器と、検知した反射波によって埋設物もしくは地層境界の位置を推定する位置推定装置と、を備え、検知器は、発振器から地表面を通じて伝達される横波の影響を受けない位置に配置されることを特徴とする、反射探査システムが提供される。
【００１０】
上記横波の影響を受けない位置では縦波の影響を受けることが想定される。しかし、縦波は地表面を伝達する間に減衰（消散）し、検知器に実質的な影響を与えない。従って、従来敬遠されていたかかる位置が却って良好な測定位置となり、表面波の影響を受けることなく埋設物もしくは地層境界の反射波のみを高精度かつ明確に抽出することが可能となる。
【００１１】
また、従来では横波の影響を回避するため、発振器と検知器との距離を大きくとっていたが、上記の配置では、縦波の影響が少ないため、その距離を著しく短縮することができる。
【００１２】
検知器は、発振器を中心に発振器の振動方向に対して４５度以内に配置されてもよいし、発振器の振動方向の略延長線上に配置されてもよい。
【００１３】
上述したように発振器から地表面を伝わる縦波は消散するが、横波の影響は大きい。従って、発振器の振動方向の略延長線上に近いほど横波の影響が小さくなるので、総合的な表面波の影響が小さくなり、埋設物の反射波のみを高精度かつ明確に抽出することが可能となる。
【００１４】
上記課題を解決するために、本発明の別の観点によれば、反射法を用いて地中浅部の埋設物および地層構造を探査する反射法探査システムであって、地表面に設置し、地中に対して横方向の振動（横波）を生成する発振器と、地中の埋設物もしくは地層構造で反射して地表に達した反射波を検知する検知器と、検知した反射波によって埋設物もしくは地層構造の位置を推定する位置推定装置と、発振器と検知器との間に配置され発振器の振動を吸収する振動緩衝材と、を備えることを特徴とする、反射法探査システムが提供される。
【００１５】
かかる構成により振動緩衝材を準備、配置する手間は増えるものの、検知器における発振器の表面波の影響を極小化することが可能となり、埋設物の反射波のみを高精度かつ明確に抽出することが可能となる。
【００１６】
上記課題を解決するために、本発明の別の観点によれば、反射法を用いて地中浅部の埋設物および地層構造を探査する反射法探査システムであって、地表面に設置し、地中に対して横方向の振動（横波）を生成する発振器と、地中の埋設物もしくは地層構造で反射して地表に達した反射波を検知する検知器と、検知した反射波によって埋設物もしくは地層構造の位置を推定する位置推定装置と、を備え、発振器と検知器との間に、振動が伝達する媒体（地面）の連続性を絶つ振動切断溝が形成されることを特徴とする、反射法探査システムが提供される。
【００１７】
かかる構成により振動切断溝を準備する手間は増えるものの、検知器における発振器の表面波の影響を極小化することが可能となり、埋設物の反射波のみを高精度かつ明確に抽出することが可能となる。
【００１８】
発振器は、磁歪素子で構成されてもよい。ここでは、深度０〜１００ｍの地中浅部の埋設物を地表面から容易に探査できる反射法探査に、磁歪素子を適用する。磁歪素子は、音波や圧電素子と比較して高エネルギーの振動が可能であり、そのストロークも長い。従って、軟弱地盤や不飽和地盤であっても埋設物の位置を確実に推定することができる。
【００１９】
また、磁歪素子は、地震波等と比較して高い周波数で振動させることが可能である。高周波の弾性波（特に横波）は、分解能が高いだけでなく、指向性が高いので拡散も少ない。従って、埋設物が小さい場合においても高精度でその位置を特定することができる。
【００２０】
また、音波等と違い、個体の媒体を直接振動させることができるので、その設置状態を変化させることで縦波と横波を自由に切り替えることができる。
【００２１】
磁歪素子は、複数設けられ、各々の長手方向が略平行になるように載置されてもよい。上述したように本発明の検知器は発振器の振動方向に配置される。従って、磁歪素子を発振器の長手方向に追加しようとすると発振器と検知器との距離が短くなり表面波の影響が高くなる。かかる磁歪素子を並置する構成により発振器短手方向の空き空間を有効に活用でき、また、配線を単純化できるので低コスト化や信頼性の向上を図ることができる。
【発明の効果】
【００２２】
本発明の反射法探査システムでは、地中浅部の埋設物を地表面から容易に探査でき、高精度かつ明確に埋設物を特定することが可能となる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２３】
以下に添付図面を参照しながら、本発明の好適な実施の形態について詳細に説明する。なお、本明細書及び図面において、実質的に同一の機能構成を有する構成要素については、同一の符号を付することにより重複説明を省略する。
【００２４】
反射法探査においては、一般的に、発振器の振動方向と検知器とは直交する位置関係にある。これは、検知器が設置されている方向に発振器が振動した場合、その検知器によって抵抗が増大し、また、検知器に縦波が直接影響してしまい、所望する検知結果が得られないと考えられていたためである。
【００２５】
本実施形態では、発振器から地表面を伝わる縦波は遠くまで到達せず拡散しながら消散するといった特性に基づいて、発振器の振動方向と検知器との位置関係を工夫することで、高精度かつ明確に埋設物を特定することを目的としている。
【００２６】
一方、反射法探査における振動エネルギーと周波数とはトレードオフの関係にある。例えば、バイブレータやハンマ打撃、ダイナマイト、起振車による発破等の高エネルギーを有する地震波では周波数が低く、高周波数を有する音波等はエネルギーが低い。従って、反射法探査システムでは、用途に応じて高エネルギーの振源と高周波数の振源とを使い分けていた。本実施形態では、上述した、発振器の振動方向と検知器との新規の配置構成に加えて、振源として変位量の大きい磁歪素子を採用し、高エネルギーと高周波数とを同時に達成することも目的としている。
【００２７】
（第１の実施形態）
図１は、本実施形態における反射法探査システム１００の各構成要素を説明するための縦断面図である。図１の反射法探査システム１００は、発振器１１０と、検知器１２０と、位置推定装置１３０とを含んで構成される。本実施形態では、埋設物もしくは地層境界の位置を推定しているが、理解を容易にするため、以下、単に埋設物と略記する。従って、埋設物としているところは地層構造探査における地層境界も含んでいる。
【００２８】
上記発振器１１０は、磁歪素子１１２と、地表面接触部１１４と、保護ケース１１６とから構成され、それ自体を地表面に設置し、磁歪素子１１２を振動させ、地中に対して、例えば、横波１４０（Ｓ波）を生成する。
【００２９】
本実施形態は、０〜１００ｍの地中浅部の埋設物および地層構造を地表面から容易に探査できる反射法探査に、振動性能が優れた磁歪素子１１２を適用したことも特徴としている。磁歪素子１１２は、磁歪素子１１２を構成する強磁性体が磁化するとその大きさに応じて変形をきたす現象を利用した、電圧変化を一方向への体積変化に変換する素材である。その中でも特に本実施形態に用いた超磁歪材料は、変位率が大きく、応答速度が速い特性を有する。
【００３０】
上記磁歪素子１１２は、反射法探査に利用される音波や圧電素子と比較して高エネルギーの振動が可能であり、そのストローク１４２（０．１ｍｍ程度）も圧電素子の１０〜５０倍以上である。従って、対象となる地盤が軟弱地盤や不飽和地盤であったとしてもその振動エネルギーを確実に埋設物１４４に伝達することができ、地下探査の可否の事前調査も不要になる。
【００３１】
また、磁歪素子１１２は、高いエネルギー出力のみに留まらず、その振動周波数を任意に設定でき、地震波と比較して高い周波数で振動することも可能となる。かかる磁歪素子として、例えばＴＤＫ株式会社製の「Ｖ２Ｘπ２０（製品名）」を用いると、５０Ｈｚ〜２０ｋＨｚの振動周波数を得ることができる。
【００３２】
一般的に振動周波数が低い場合には探査目的の埋設物を弾性波が透過してしまい、反射波を得ることができない。また、振動周波数が高い場合、弾性波が減衰して埋設物まで到達せず、たとえ埋設物に到達したとしてもその反射波も減衰するので、良好な計測結果を得るのは困難である。
【００３３】
当該反射法探査システム１００においては、周波数が高いほど精度が向上し小さな埋設物も検知可能になる。ここでは、発振器１１０から出力される高周波数の横波は指向性が高く拡散が少ないので、浅部の小さな埋設物１４４を探査するのに特に適している。しかし、周波数が高いと波長が短くなり弾性波の到達率が悪くなるので、測定可能範囲を狭めてしまう。従って、測定深度との兼ね合いで周波数を決定するとよい。
【００３４】
さらに磁歪素子１１２の振動周波数を任意に変化させることが可能なので、後述する位置推定装置１３０は、発振器１１０の周波数を掃引し、最適な（感度の高い）周波数を選択して位置を推定することができる。例えば、地盤が軟らかくなると波形伝達速度ｖが小さくなり、等しい周波数であっても波長λが短くなる。このとき、波長λ＝ｖ／ｆに基づき、波形伝達速度ｖの変化に合わせて振動周波数ｆ（Ｈｚ）を変化させることで、波形伝達速度ｖが小さい軟弱地盤や不飽和地盤であっても最適な波長λを維持することが可能となる。従って、高精度かつ安定した測定結果を得ることができる。
【００３５】
上記地表面接触部１１４は、上述した磁歪素子１１２の端部を固定支持しつつ、地表面と面接触する。ここでは、発振器１１０自体を地中に横たわらせて下部を埋めることで接触面積を大きくしている。
【００３６】
図２は、磁歪素子１１２の地表面接触部１１４への固定構造を説明するための説明図である。地表面接触部１１４の内面に磁歪素子１１２を単に設置するだけでは磁歪素子１１２の伸縮が制限され、その振動が地表面接触部１１４に十分に伝わらない。図２に示すように磁歪素子１１２の端部を地表面接触部１１４の主たる面１１４ａと垂直な面１１４ｂに固定することで磁歪素子１１２の振動を地表面接触部１１４に効率よく伝達することができる。
【００３７】
また、地表面接触部１１４の地表面との接触面積は、埋設物（または地層境界）の大きさおよびその深度、磁歪発振器の大きさ、個数、振幅および周波数に基づいて設定されてもよい。また、接触面積の大きさによって弾性波伝達の指向性を調整することができるので、埋設物の大きさおよびその深度に基づいてその接触面積を設定し、対象物に応じた精度の高い地下探査が可能となる。本実施形態の対象の一つである軟弱地盤では弾性波が減衰しやすいので、指向性を高めることが特に重要となる。
【００３８】
地表面接触部１１４の地表面との接触面積を一定に保ったまま振動エネルギーを高くしたい場合に、磁歪素子１１２として大型なものを用いることもできるが、複数並列配置で対応することもできる。この場合、複数の磁歪素子１１２を、極性を合わせて正確に平行に配置し、同位相の信号を印加する。このように、磁歪素子１１２を発振器１１０の長手方向に追加しようとすると発振器１１０と検知器１２０との距離が短くなり表面波の影響が高くなる。かかる磁歪素子１１２を並置する構成により発振器短手方向の空き空間を有効に活用でき、また、配線を単純化できるので低コスト化や信頼性の向上を図ることができる。
【００３９】
上記保護ケース１１６は、図２に示した円柱形状に加え、矩形形状、平板形状等様々な形状で構成され、磁歪素子１１２を包含して保護する。このとき、地表面接触部１１４も保護ケース１１６の一部を成すこととなる。かかる構成により発振器１１０の携帯性や収納性を向上でき、また、磁歪素子１１２の防水および防塵も可能となるので、降雨中等の多少の悪環境下においても当該反射法探査システム１００を動作することができる。
【００４０】
上記検知器１２０は、地中の埋設物１４４（または地層境界）で反射して地表に達した反射波１４６を検知する。
【００４１】
上記位置推定装置１３０は、中央処理装置（ＣＰＵ）を含む計算機で構成され、検知した反射波１４６に基づいて、埋設物１４４（または地層境界）の位置を推定する。
【００４２】
また、位置推定装置１３０は、反射法探査システム１００による埋設物（または地層境界）の探査を同条件の下複数回行わせ、その複数回の測定の平均値によって位置を推定することができる。１回の測定においては所望する測定信号とノイズが混在しているが、測定信号には繰り返し性があり、ノイズには繰り返し性がない。従って、複数回の測定を重畳、平均することで、ノイズを相殺しかつ信号を増幅することができ、測定信号のみを的確に抽出することができる。
【００４３】
続いて上述した反射法探査システム１００を用いた具体的な探査方法を述べる。
【００４４】
図３は、反射法探査システム１００の設置例を示した説明図である。図３（ａ）では、地表面を上空から見た場合の平面図が、図３（ｂ）では、地下への振動伝達を表すための縦断面図が示されている。
【００４５】
本実施形態の磁歪素子１１２は、音波等と違い、個体の媒体を直接振動させることができるので、発振器１１０の設置状態を縦置きまたは横置きに変化させ縦波と横波を自由に切り替えることができる。従って、縦波（Ｐ波）および横波（Ｓ波）のどちらも利用することができる。
【００４６】
しかし、縦波は、疎密波とも言われ、伝達速度が速いが指向性に乏しく振源から広い角度をもって拡散する傾向にあり、消散し易い。縦波に比べ横波は、指向性が高く消散し難いので振動が埋設物に届きやすく、安定した測定結果を得ることができる。また、周波数を高くしても指向性を維持できるので、ｋＨｚオーダーで地下探査を遂行できる。従って、本実施形態においては、発振器１１０を水平に設置または埋設し、地面に平行な横波を生成する。
【００４７】
また、図３（ａ）の平面図では、横波を発生させるための２つの設置例が示されている。従来では、図３（ａ）の点線で示されるように検知器１２０が設置されている方向に対して直交する方向に発振器１１０を設置し、その長手方向に振動していた。しかし、実験の繰り返しにより、発振器１１０が従来敬遠されていた方向、即ち、図３（ａ）の実線で示されるように、検知器１２０の方向に向けた方が良好な実験結果が得られることが分かった。
【００４８】
かかる現象を詳細に検討したところ、検知器１２０に直接影響を与えると考えられていた地表面を伝わる縦波が、伝達中に減衰（消散）しており、検知器１２０に実質的な影響を与えていないことが判明した。従って、発振器１１０の方向を検知器１２０に向けることで、さらに高精度に埋設物１４４を検出することができるようになった。
【００４９】
また、従来では横波の影響を回避するため、発振器１１０と検知器１２０との距離を大きくとっていたが、上記の発振器１１０を検知器１２０に向ける配置では、縦波の影響が低いため、その距離を著しく短縮することができる。例えば、本実施形態の反射法探査システム１００において、発振器１１０と検知器１２０とを５０ｃｍ程度近づけても良好な試験結果を得ることができた。以下に、上述した発振器１１０の３つの設置に関する測定結果を比較する。
【００５０】
ここで検知器１２０は、発振器１１０の振動方向の略延長線上に配置されているが、かかる範囲に限られず、発振器１１０の横波の影響を受けない位置、好ましくは、図３（ａ）に示されたように、発振器１１０を中心に発振器１１０の振動方向に対して４５°以内に配置されてもよい。
【００５１】
上述したように発振器１１０から地表面を伝わる縦波は消散するが、横波の影響は大きい。従って、発振器の振動方向の略延長線上に近いほど横波の影響が小さくなるので、総合的な表面波の影響が小さくなり、埋設物の反射波のみを高精度かつ明確に抽出することが可能となる。
【００５２】
図４は、発振器１１０の設置状態による埋設物１４４の測定結果を示した図である。かかる図４（ａ）は、検知器１２０と直交する方向に設置し横波を加える場合の探査結果を、図４（ｂ）は、検知器の方向に設置し横波を加える場合の探査結果を示している。ここで対象となる埋設物は３ｍ程度の深度を想定している。
【００５３】
図４（ａ）では、埋設管と思われるポイント２０２があり、埋設物の存在を知っていればその埋設物をある程度特定できるかもしれないが、地表面を伝わる横波のエネルギーが強すぎて測定結果が表面波２００に埋もれる結果となった。かかる場合と比べて、図４（ｂ）では、表面波はほとんど検知されず、地面中浅部に設けられた埋設管２１０および深部２１２に設けられた水槽底板も明確に検知されている。この結果から、検知器１２０の方向に設置した場合の精度の高さが理解できる。
【００５４】
また、ここで、検知器１２０を発振器１１０の両側に対称的に配置しているのは、一方に偏らせると反射パスが長くなって検出精度が低下するからであり、両側に近接して配置することで効率的に反射波を検出することができる。
【００５５】
また、実際の反射法探査では、発振器１１０を複数箇所に設置し、それぞれに対して、検知器１２０の検知信号を複数取得する。従って、発振器１１０と検知器１２０との位置関係を維持しつつ、その組み合わせ全てを移動手段によって推移させる。
【００５６】
上述したような反射法探査システム１００では、高振動エネルギーかつ高周波数で、地中浅部の埋設物を地表面から容易に探査できる。従って、測定する地盤の状態に拘わらず、最適な条件で確実に埋設物を抽出することが可能となる。
【００５７】
（第２の実施形態）
第１の実施形態では地表面を伝わる縦波の特性を利用して検知器の最適な配置を説明したが、第２の実施形態においては、このような地表面を伝達する表面波を強制的に減衰させる構成を説明する。
【００５８】
図５は、反射法探査システム１００の他の設置例を示した説明図である。図５（ａ）では、地表面を上空から見た場合の平面図が、図５（ｂ）では、地下への振動伝達を表すための縦断面図が示されている。ここでは、発振器１１０と検知器１２０との間に振動緩衝材１６０が配置され、振動緩衝材１６０は、発振器１１０の表面波１６２の振動を吸収する。
【００５９】
かかる構成により振動緩衝材１６０を準備、配置する手間は増えるものの、検知器１２０における発振器１１０の表面波１６２の影響を極小化することが可能となり、埋設物１４４の反射波のみを高精度かつ明確に抽出することが可能となる。
【００６０】
（第３の実施形態）
また、第３の実施形態においては、振動緩衝材１６０の代わりに、地表面を伝達する表面波を強制的に減衰させる他の構成を説明する。
【００６１】
図６は、反射法探査システム１００のさらに他の設置例を示した説明図である。図６（ａ）では、地表面を上空から見た場合の平面図が、図６（ｂ）では、地下への振動伝達を表すための縦断面図が示されている。ここでは、発振器１１０と検知器１２０との間に振動切断溝１７０が形成され、表面波１７２の振動の伝達を絶っている。
【００６２】
かかる構成により第２の実施形態同様、振動切断溝１７０を準備する手間は増えるものの、検知器１２０における発振器１１０の表面波１７２の影響を極小化することが可能となり、埋設物の反射波のみを高精度かつ明確に抽出することが可能となる。
【００６３】
以上、添付図面を参照しながら本発明の好適な実施形態について説明したが、本発明は係る例に限定されないことは言うまでもない。当業者であれば、特許請求の範囲に記載された範疇内において、各種の変更例または修正例に想到し得ることは明らかであり、それらについても当然に本発明の技術的範囲に属するものと了解される。
【産業上の利用可能性】
【００６４】
本発明は、反射法を用いて地中浅部の埋設物および地層構造を探査する反射法探査システムに利用することができる。
【図面の簡単な説明】
【００６５】
【図１】反射法探査システムの各構成要素を説明するための縦断面図である。
【図２】磁歪素子の地表面接触部への固定構造を説明するための説明図である。
【図３】反射法探査システムの設置例を示した説明図である。
【図４】発振器の設置状態による埋設物の測定結果を示した図である。
【図５】反射法探査システムの他の設置例を示した説明図である。
【図６】反射法探査システムのさらに他の設置例を示した説明図である。
【図７】従来の反射法探査における各構成要素の従来の配置例を示した配置図である。
【符号の説明】
【００６６】
１００  …反射法探査システム
１１０  …発振器
１１２  …磁歪素子
１１４  …地表面接触部
１１６  …保護ケース
１２０  …検知器
１３０  …位置推定装置
１６０  …振動緩衝材
１７０  …振動切断溝
【図１】
2009025104.tif 000003
【図２】
2009025104.tif 000004
【図３】
2009025104.tif 000005
【図４】
2009025104.tif 000006
【図５】
2009025104.tif 000007
【図６】
2009025104.tif 000008
【図７】
2009025104.tif 000009