(57)【要約】【課題】  揺動する踏み台に乗って身体に揺動運動効果が得られる揺動装置に関し、従来の上下方向における揺動運動に限らず、左右方向における揺動をも実施して、全身にバランスよく揺動運動効果をもたらすようにした揺動装置を提供する。【解決手段】  使用者が搭乗する身体載置台２１ａと、該身体載置台２１ａを揺動させる揺動駆動部３ａとをベース２ａに備えると共に、該ベース２ａの上方に使用者が把持するための把持部４ａを設けた揺動装置１ａであって、前記揺動駆動部３ａに、身体載置台２１ａを上下方向に揺動させるための上下揺動機構３２ａと、身体載置台２１ａを左右方向に揺動させるための左右揺動機構３３ａとを設けた。【選択図】  図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
使用者が搭乗する身体載置台と、該身体載置台を揺動させる揺動駆動部とをベースに備えると共に、該ベースの上方に使用者が把持するための把持部を設けた揺動装置であって、前記揺動駆動部に、身体載置台を上下方向に揺動させるための上下揺動機構と、身体載置台を左右方向に揺動させるための左右揺動機構とを設けたことを特徴とする揺動装置。
【請求項２】
前記上下揺動機構と前記左右揺動機構とを、前記揺動駆動部に備えた単一のモータで駆動させるようにしたことを特徴とする請求項１記載の揺動装置。
【請求項３】
前記身体載置台が前後方向に設けた揺動支持軸における回動により上下方向に揺動すると共に、該揺動支持軸の左右方向における移動により左右方向に揺動するようにしたことを特徴とする請求項１及び請求項２のいずれか記載の揺動装置。
【請求項４】
前記上下揺動機構に上下揺動アームを備えると共に、前記左右揺動機構に左右揺動アームを備え、上下揺動アーム及び左右揺動アームのそれぞれの基端部に偏心回転部を設け、各偏心回転部は前記モータにより回転する駆動回転軸にそれぞれ偏心して並列状に取付けたことを特徴とする請求項１乃至請求項３のいずれか記載の揺動装置。
【請求項５】
前記左右揺動アームの前記偏心回転部における前記駆動回転軸との連動及び非連動を切り替える切替機構を設けたことを特徴とする請求項４記載の揺動装置。
【請求項６】
前記切替機構としてワンウェイクラッチを前記左右揺動アームの前記偏心回転部と前記駆動回転軸との間に介設したことを特徴とする請求項５記載の揺動装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、揺動する踏み台に乗って身体に揺動運動効果が得られる揺動装置に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、手軽にトレーニングまたは運動できる装置として、踏み台上に使用者が起立した姿勢で搭乗したり、または身体の一部を載置したりした状態で、電動モータ等の駆動により該踏み台を上下に揺動させて使用者の筋肉を刺激したりほぐしたりする揺動装置が既に存在している。
【０００３】
この揺動装置は、身体の基礎代謝を向上させてシェイプアップを目指したり、またバランスよく筋力を高めて運動不足を解消したりするなど、均整の取れた体づくりに励むのに大きな効果をもたらすものとして現在注目されている。
【０００４】
例えば、図１６に示すような従来の揺動装置が開示されている。すなわち、揺動装置１０として、軸（揺動支持軸）１８を支点として揺動するボード（身体載置台）１６，揺動機構（揺動駆動部）２０を備えたものである。
【０００５】
前記ボード１６は、略中央に設けられた軸１８を支点として揺動可能となるように、台１４の上面付近に支持されている。また、前記台１４の内側には、前記ボード１６を揺動させるための揺動機構２０が設けられている。
【０００６】
また、前記軸１８の直下に駆動機構に構成されるモータ２０Ａが設けられており、該モータ２０Ａの回転軸２０Ｂの回転を、伝達機構２０Ｃによって昇降運動に変換して、前記ボード１６の一方側（図示の例では左側）の底面に伝達することによって、前記ボード１６を揺動させる構成としている。
【特許文献１】特開２００７−２９７０４号公報（第８頁、図１）
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
ところで、従来この種の揺動装置は、身体載置台が主に上下方向に揺動するよう構成されている。このため、常に限られた揺動同方向における筋肉刺激しか実施することができなかった。
【０００８】
このように、揺動方向が単一に限られた揺動運動は、微少ながらも筋力の不均衡を招くものとなり、バランスよく筋力を高めて均整の取れた体づくりを目指すうえで、さらなる改善を図るべく課題となっていた。
【０００９】
そこで、本発明は、上記問題点を解消する為に成されたものであり、従来の上下方向における揺動運動に限らず、左右方向における揺動をも実施して、全身にバランスよく揺動効果をもたらすようにした揺動装置を提供する事を目的とするものである。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
すなわち、本発明の揺動装置は、使用者が搭乗する身体載置台と、該身体載置台を揺動させる揺動駆動部とをベースに備えると共に、該ベースの上方に使用者が把持するための把持部を設けた揺動装置であって、前記揺動駆動部に、身体載置台を上下方向に揺動させるための上下揺動機構と、身体載置台を左右方向に揺動させるための左右揺動機構とを設けたものである。
【００１１】
また、本発明の揺動装置は、前記上下揺動機構と前記左右揺動機構とを、前記揺動駆動部に備えた単一のモータで駆動させるようにしている。
【００１２】
さらに、本発明の揺動装置は、前記身体載置台が前後方向に設けた揺動支持軸における回動により上下方向に揺動すると共に、該揺動支持軸の左右方向における移動により左右方向に揺動するようにしたものである。
【００１３】
また、本発明の揺動装置は、前記上下揺動機構に上下揺動アームを備えると共に、前記左右揺動機構に左右揺動アームを備え、上下揺動アーム及び左右揺動アームのそれぞれの基端部に偏心回転部を設け、各偏心回転部は前記モータにより回転する駆動回転軸にそれぞれ偏心して並列状に取付けたものとしている。
【００１４】
さらに、本発明の揺動装置は、前記左右揺動アームの前記偏心回転部における前記駆動回転軸との連動及び非連動を切り替える切替機構を設けたものとしている。
【００１５】
またさらに、本発明の揺動装置は、前記切替機構としてワンウェイクラッチを前記左右揺動アームの前記偏心回転部と前記駆動回転軸との間に介設したものとしている。
【発明の効果】
【００１６】
よって、本発明の揺動装置は、使用者が搭乗する身体載置台と、該身体載置台を揺動させる揺動駆動部とをベースに備えると共に、該ベースの上方に使用者が把持するための把持部を設けた揺動装置であって、前記揺動駆動部に、身体載置台を上下方向に揺動させるための上下揺動機構と、身体載置台を左右方向に揺動させるための左右揺動機構とを設けたため、従来の上下方向における揺動運動のみならず、左右方向における揺動を実施して全身にバランスよく揺動効果をもたらすようにすることができ、均等に筋力を高めて均整の取れた体づくりに励むことができる。
【００１７】
特に、左右方向における揺動は、例えば筋肉のコリをほぐしたり、身体部位の歪みを矯正したりするなどのいわゆる金魚運動効果をももたらすと考えられる。
【００１８】
また、本発明の揺動装置は、前記上下揺動機構と前記左右揺動機構とを、前記揺動駆動部に備えた単一のモータで駆動させるようにしたため、重量及び容積の軽減化やコスト低減化を図れる。
【００１９】
さらに、本発明の揺動装置は、前記身体載置台が前後方向に設けた揺動支持軸における回動により上下方向に揺動すると共に、該揺動支持軸の左右方向における移動により左右方向に揺動するようにしたため、揺動駆動部における構造の簡素化を図れる。
【００２０】
また、本発明の揺動装置は、前記上下揺動機構に上下揺動アームを備えると共に、前記左右揺動機構に左右揺動アームを備え、上下揺動アーム及び左右揺動アームのそれぞれの基端部に偏心回転部を設け、各偏心回転部は前記モータにより回転する駆動回転軸にそれぞれ偏心して並列状に取付けたため、単一の駆動回転軸で複数の揺動が実現でき、モータの伝達機構を簡素にして、揺動駆動部がコンパクトになる。
【００２１】
さらに、本発明の揺動装置は、前記左右揺動アームの前記偏心回転部における前記駆動回転軸との連動及び非連動を切り替える切替機構を設けたため、使用者は所望に応じて、上下方向のみの揺動運動と上下及び左右の両方向における揺動運動とを自由に切り替えられる。
【００２２】
またさらに、本発明の揺動装置は、前記切替機構としてワンウェイクラッチを前記左右揺動アームの前記偏心回転部と前記駆動回転軸の間に介設したため、切替機構をコンパクトに設定できる。また、前記モータの回転方向を切り替えるだけで、偏心回転部における駆動回転軸との連動及び非連動の切替ができるため、切替レバー等、他の切替手段を設ける必要がなく、切替機構の簡素化を図れる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２３】
以下に、本発明の揺動装置を、図面に示す一実施形態に基づきこれを詳細に説明する。
図１は本発明の揺動装置の一実施形態を示す斜視図であり、図２は本発明の揺動装置に備えた操作パネルの一実施形態を示す平面図であり、図３は本発明の揺動装置に設けた揺動駆動部の一実施形態を示す斜視図であり、図４は本発明の揺動装置に設けた揺動駆動部の一実施形態を示す分解図であり、図５は本発明の揺動装置に設けた揺動駆動部の一実施形態を示す正面図であり、図６は本発明の揺動装置に設けた揺動駆動部の上下方向に揺動した状態の一実施形態を示す正面図であり、図７及び図８は本発明の揺動装置に設けた揺動駆動部の左右方向に揺動した状態の一実施形態を示す正面図であり、図９は本発明の揺動装置に設けた揺動駆動部の軸支持台に関する一実施形態を示す部分斜視図であり、図１０は本発明の揺動装置に設けた揺動駆動部の切替機構（ワンウェイクラッチ）に関する一実施形態を示す部分正面図であり、図１１は本発明の揺動装置に設けた揺動駆動部のフライホイールに関する一実施形態を示す部分斜視図であり、図１２乃至図１５は本発明の揺動装置の一実施形態を示す使用状態説明図であり、図１６は従来技術を示す参考図である。
【００２４】
すなわち、本発明の揺動装置１ａは、図１の実施形態で示したように、使用者が搭乗する身体載置台２１ａと、該身体載置台２１ａを揺動させる揺動駆動部３ａとをベース２ａに備え、さらに該ベース２ａの上方に使用者が把持する把持部４ａを設けたものとして基本的に構成している。
【００２５】
前記把持部４ａは、パイプ状のものを前記ベース２ａの左右側部と、前記ベース２ａの中央後部に立設したポスト５ａの上端とにおいて、連続して延設させたものとしている。
【００２６】
また、前記身体載置台２１ａは、上面に使用者が搭乗できる矩形状平面２１１ａを形成し、該矩形状平面２１１ａには、滑り止めとして凸状部を多数並設している。
【００２７】
さらに、前記揺動駆動部３ａは、電動のモータ３１ａを原動力とし、該モータ３１ａの回転を揺動に変換するようにしたものである。
【００２８】
加えて、図１に示すように前記ポスト５ａの上端に操作パネル５１ａを備え、該操作パネル５１ａには、図２に示すように電源スイッチやスタート／ストップスイッチ、プログラムスイッチやタイマースイッチ、また前記揺動駆動部３ａの揺動速度及びタイマーを調整するための強さ／タイマー調整スイッチ等のスイッチ類、さらにそれらのスイッチによる調整や設定を表示するための表示部等をそれぞれ配設している。
【００２９】
したがって、基本的に本発明の揺動装置１ａは、使用者が前記操作パネル５１ａを操作設定した後、図１２に示すように前記身体載置台２１ａの上に搭乗し、スタートスイッチを作動させて揺動運動に入る。
【００３０】
図３乃至図５に示すように本発明の揺動装置１ａは、前記揺動駆動部３ａに前記身体載置台２１ａを上下方向に揺動させるための上下揺動機構３２ａと、身体載置台２１ａを左右方向に揺動させるための左右揺動機構３３ａとを設けたものである。これら上下揺動機構３２ａ及び左右揺動機構３３ａを備えた揺動駆動部３ａについて、さらに以下において詳述する。
【００３１】
まず、前記ベース２ａにおける底フレーム２２ａの中央前後のそれぞれにおいて、前記身体載置台２１ａの揺動支軸となる揺動支持軸３４ａの前後端を支持する軸支持台３５ａ・３５ａをそれぞれ立設させている。
【００３２】
すなわち、前記揺動支持軸３４ａの前後端に、回転移動自在な転動ローラ３４１ａ・３４２ａをそれぞれ設けると共に、前記軸支持台３５ａ・３５ａの上端に、左右方向に長く穿設された転動溝３５１ａをそれぞれ穿設し、該各転動溝３５１ａ内に各転動ローラ３４１ａ・３４１ａが左右方向に移動可能に挿入している。
【００３３】
よって、前記身体載置台２１ａは図７に示すように、前記揺動支持軸３４ａにおける回動により上下方向に揺動すると共に、該揺動支持軸３４ａの左右方向における移動により左右方向に揺動するようになっているのである。
【００３４】
また、前記底フレーム２２ａの略中央には、図３及び図５に示すように駆動軸を前後方向となるよう前記モータ３１ａを配置すると共に、該モータ３１ａの回転を伝達するために、プーリ及びベルトで構成する駆動力伝達機構３１２ａを設けている。
【００３５】
前記駆動力伝達機構３１２ａにより前記モータ３１ａから伝達される駆動力は、前記底フレーム２２ａの片側の前後方向に延設すると共にその両端が回転可能に軸支された駆動回転軸３１１ａに、さらに伝達がなされることになる。
【００３６】
図３乃至図５に示すように、前記上下揺動機構３２ａにおいて上下揺動アーム３２１ａを備えると共に、前記左右揺動機構３３ａにおいて左右揺動アーム３３１ａを備えている。
【００３７】
図３及び図４に示すように、前記上下揺動アーム３２１ａ及び前記左右揺動アーム３３１ａのそれぞれの基端部において、回転可能な偏心回転部３２２ａ・３３２ａをそれぞれ設け、これら偏心回転部３２２ａ・３３２ａは、並列状に前記モータ３１ａにより回転する前記駆動回転軸３１１ａにそれぞれ偏心して取付けられている。
【００３８】
また、前記上下揺動アーム３２１ａの先端は、前記身体載置台２１ａの裏面に回動可能に連結されると共に、前記左右揺動アーム３３１ａの先端は、前記揺動支持軸３４ａの略中央に回動可能に連結されている。
【００３９】
よって、前記モータ３１ａが回転すると、前記駆動力伝達機構３１２ａを介して前記駆動回転軸３１１ａが回転するので、前記上下揺動アーム３２１ａの前記偏心回転部３２２ａ及び前記左右揺動アーム３３１ａの前記偏心回転部３３２ａは同時に回転することになるが、これら偏心回転部３２２ａ・３３２ａは駆動回転軸３１１ａに対して偏心しているため、図７に示すように上下揺動アーム３２１ａ及び左右揺動アーム３３１ａはそれぞれ往復運動を行うことになる。
【００４０】
前記上下揺動アーム３２１ａ及び前記左右揺動アーム３３１ａの往復運動について、前記上下揺動アーム３２１ａの場合は、図６に示すようにその先端を前記身体載置台２１ａの裏面に連結しているため上下方向となり、前記揺動支持軸３４ａにて回動する前記身体載置台２１ａは、上下方向の揺動を実施することができる。
【００４１】
一方、前記左右揺動アーム３３１ａの場合は、前記各転動ローラ３４１ａ・３４１ａにより左右方向に移動可能である前記揺動支持軸３４ａに連結しているため、往復運動が左右方向となり、前記身体載置台２１ａは左右方向の揺動を実施することができる。
【００４２】
このように、本発明の揺動装置１ａは、前記揺動駆動部３ａに備えた前記単一のモータ３１ａで、これら前記上下揺動機構３２ａ及び前記左右揺動機構３３ａを駆動するように構成している。
【００４３】
尚、前記揺動支持軸３４ａの左右方向における移動について、前記転動ローラ３４１ａ・３４１ａ及び前記軸支持台３５ａの転動溝３５１ａ・３５１ａの構成の他にも、図８及び図９に示すように前記軸支持台３５ａの上部に左右方向に形成する管状受部３５２ａを設け、該管状受部３５２ａの内部において、揺動支持軸３４ａの前後端に左右方向に延設した滑動棒３４２ａを滑動可能としたピストン式の構成も考えられる。
【００４４】
このピストン式の前記軸支持台３５ａに対する揺動支持軸３４ａの組み付けは、前記転動溝３５１ａ内を転動する転動ローラ３４１ａの場合よりも動作精度を向上させることができると考えられる。
【００４５】
また、図１１に示すように、前記モータ３１ａの回転を安定させて振動音を軽減するために、フライホイール３１３ａを設けてもよい。
【００４６】
前記フライホイール３１３ａは、プーリ及びベルトで構成するホイール駆動伝達機構３１４ａを介して前記モータ３１ａの回転が伝達されるようにしている。
【００４７】
本発明の揺動装置１ａにおいて、図３に示すように、前記左右揺動アーム３３１ａの前記偏心回転部３３２ａにおける前記駆動回転軸３１１ａとの連動及び非連動を切り替える切替機構３５３ａを設けたものとすることができる。
【００４８】
前記切替機構３５３ａを設けることにより、前記上下揺動機構３２ａのみを駆動させる場合（上下方向のみの揺動運動）と、上下揺動機構３２ａと同時に前記左右揺動機構３３ａをも駆動させる場合（上下方向及び左右方向における揺動運動）とを、使用者は任意に選択することができるようになる。
【００４９】
尚、この選択は、前記ポスト５ａの先端部に設けた前記操作パネル５１ａにて行える。
【００５０】
前記切替機構３５３ａとして、例えば図１０に示すようなワンウェイクラッチを前記左右揺動アーム３３１ａの前記偏心回転部３３２ａと前記駆動回転軸３１１ａとの間に介設できる。
【００５１】
前記切替機構３５３ａをワンウェイクラッチにすることで、前記モータ３１ａの回転が正転方向時には、前記左右揺動アーム３３１ａの前記偏心回転部３３２ａにおける前記駆動回転軸３１１ａとの連動を解除すると共に、モータ３１ａの回転が逆転方向時には、この連動を可能とするように構成できる。
【００５２】
よって、前記モータ３１ａの回転が正転方向時において、前記駆動回転軸３１１ａも同方向に回転するが、この時ワンウェイクラッチなる前記切替機構３５３ａは空転状態となり、前記左右揺動アーム３３１ａの前記偏心回転部３３２ａは駆動回転軸３１１ａに対して非連動となり回転しないため、左右揺動アーム３３１ａは静止した状態となるが、前記上下揺動アーム３２１ａの偏心回転部３２２ａは駆動回転軸３１１ａに対して連動回転するため、上下揺動アーム３２１ａは上下方向に往復運動を行うことになり、前記身体載置台２１ａは上下方向のみの揺動を実施する。
【００５３】
一方、前記モータ３１ａの回転が逆転方向時においては、前記駆動回転軸３１１ａも回転方向が同じく逆となって回転し、この時ワンウェイクラッチなる前記切替機構３５３ａは噛み合い状態となって、前記左右揺動アーム３３１ａの前記偏心回転部３３２ａは駆動回転軸３１１ａに対して連動回転するので、左右揺動アーム３３１ａは左右に往復運動を実施すると共に、前記上下揺動アーム３２１ａの偏心回転部３２２ａも回転して上下揺動アーム３２１ａが上下方向に往復運動をするため、前記身体載置台２１ａは上下方向及び左右方向における揺動が実現できる。
【００５４】
上記のように構成することで本発明の揺動装置１ａは、従来の上下方向における揺動運動のみならず、左右方向における揺動を実施して全身にバランスよく揺動運動効果をもたらすようにすることが可能となる。
【００５５】
使用時の主な姿勢と揺動運動の効果について、例えば、図１２に示すように、前記身体載置台２１ａ上に直立した姿勢で揺動運動を実施することで、全身に揺動運動効果が得られるし、図１３に示すように、身体載置台２１ａ上に座る姿勢の場合は、主に腹筋や大臀筋の揺動運動となる。
【００５６】
また、図１４に示すように、前記身体載置台２１ａを足枕にするように脚部を載置して仰向けの姿勢を取る場合は、主に腹筋や腓腹筋、大腿筋や大臀筋の揺動運動となり、さらに図１５に示すように、身体載置台２１ａに手をついて使用すれば、前腕や上腕、上半身の揺動運動となる。
【００５７】
特に、様々な姿勢において左右方向の揺動を加えると、例えば筋肉のコリをほぐしたり、身体部位の歪みを矯正したりするなどのいわゆる金魚運動効果をももたらすと考えられる。
【００５８】
このように、姿勢に応じて、使用者が所望する身体部位の揺動運動を実施でき、しかも左右方向における揺動が可能な本発明の揺動装置１ａは、均等に筋力を高めて均整の取れた体づくりに励むうえで、その効果は絶大であり、しかも構造におけるコンパクト化や軽量化、またコストの低減化等を飛躍的に図ることが可能となる。
【図面の簡単な説明】
【００５９】
【図１】本発明の揺動装置の一実施形態を示す斜視図である。
【図２】本発明の揺動装置に備えた操作パネルの一実施形態を示す平面図である。
【図３】本発明の揺動装置に設けた揺動駆動部の一実施形態を示す斜視図である。
【図４】本発明の揺動装置に設けた揺動駆動部の一実施形態を示す分解図である。
【図５】本発明の揺動装置に設けた揺動駆動部の一実施形態を示す正面図である。
【図６】本発明の揺動装置に設けた揺動駆動部の上下方向に揺動した状態の一実施形態を示す正面図である。
【図７】本発明の揺動装置に設けた揺動駆動部の左右方向に揺動した状態の一実施形態を示す正面図である。
【図８】本発明の揺動装置に設けた揺動駆動部の左右方向に揺動した状態の一実施形態を示す正面図である。
【図９】本発明の揺動装置に設けた揺動駆動部の軸支持台に関する一実施形態を示す部分斜視図である。
【図１０】本発明の揺動装置に設けた揺動駆動部の切替機構（ワンウェイクラッチ）に関する一実施形態を示す部分正面図である。
【図１１】本発明の揺動装置に設けた揺動駆動部のフライホイールに関する一実施形態を示す部分斜視図である。
【図１２】本発明の揺動装置の一実施形態を示す使用状態説明図である。
【図１３】本発明の揺動装置の一実施形態を示す使用状態説明図である。
【図１４】本発明の揺動装置の一実施形態を示す使用状態説明図である。
【図１５】本発明の揺動装置の一実施形態を示す使用状態説明図である。
【図１６】従来技術を示す参考図である。
【符号の説明】
【００６０】
１ａ  揺動装置
２ａ  ベース
２１ａ  身体載置台
２１１ａ  矩形状平面
２２ａ  底フレーム
３ａ  揺動駆動部
３１ａ  モータ
３１１ａ  駆動回転軸
３１２ａ  駆動力伝達機構
３１３ａ  フライホイール
３１４ａ  ホイール駆動伝達機構
３２ａ  上下揺動機構
３２１ａ  上下揺動アーム
３２２ａ  偏心回転部
３３ａ  左右揺動機構
３３１ａ  左右揺動アーム
３３２ａ  偏心回転部
３４ａ  揺動支持軸
３４１ａ  転動ローラ
３４２ａ  滑動棒
３５ａ  軸支持台
３５１ａ  転動溝
３５２ａ  管状受部
３５３ａ  切替機構（ワンウェイクラッチ）
４ａ  把持部
５ａ  ポスト
５１ａ  操作パネル
【図１】
2009291320.tif 000003
【図２】
2009291320.tif 000004
【図３】
2009291320.tif 000005
【図４】
2009291320.tif 000006
【図５】
2009291320.tif 000007
【図６】
2009291320.tif 000008
【図７】
2009291320.tif 000009
【図８】
2009291320.tif 000010
【図９】
2009291320.tif 000011
【図１０】
2009291320.tif 000012
【図１１】
2009291320.tif 000013
【図１２】
2009291320.tif 000014
【図１３】
2009291320.tif 000015
【図１４】
2009291320.tif 000016
【図１５】
2009291320.tif 000017
【図１６】
2009291320.tif 000018