(57)【要約】      （修正有）【課題】地球温暖化防止の世界的各地での協議の中で、産業界の温暖化防止策の限界を視る中で、船舶と言う特殊環境の中で温暖化防止策が可能であるにもかかわらず、単に海洋汚染防止国際条約批准での海洋投棄禁止以外に、地球温暖化防止策は全く採用していないのが現状である。【解決手段】自然エネルギ−利用発電は最も有効利用すべき環境にあり、同時に、船舶搭載機器の全ての稼動エネルギ−は使い捨ての現状を打破し、太陽光発電、風力発電、搭載機器稼動エネルギ−利用発電、管内流動エネルギ−利用発電、同時に、航海速度による船外流水エネルギ−利用発電で、発電機駆動エネルギ−が全て無償のノ−エネルギ−に匹敵し、主機が内燃機関から電気推進まで真価する過程では、ハイブリッド船舶も可能で、今後の海運界の環境対応の転換時期にある。【選択図】図１
2009161032.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
自動車航送船（１）最上部車両甲板天井暴露外部（２）に、太陽光発電（３）の太陽光発電パネル（４）を装着し、風力発電（５）は船首、船尾、船橋トップ、及び車両甲板天井暴露外部（２）の全部又は一部に風車回転翼付き支柱（６）を装着する。
タンカ−（７）にはオイルタンカ−の他に、セメント圧送タンカ−等もあるが、いずれもホ−ルドは密閉で、積み込みは陸上施設で、陸揚は本船設備で、デッキ上の荷役管（８）を陸上施設配管に結続して行なう為に、利用可能な広い荷役管上のスペ−スが存在し、太陽光パネルデッキ（９）の装設が可能であり、風力発電（５）は、船首、船尾、船橋トップ、及び其の他の暴露甲板の全部又は一部に風車回転翼付き支柱（６）を装着する。
特殊船形のタンカ−（７）にはＬＮＧタンカ−があり、液化天然ガスを球状タンク（１０）で、いくつかのタンクを搭載するが、太陽光発電パネル（４）を半円上部に装着して受光するも、時には受光不能な太陽と逆面には、回転可能な反射鏡（１１）を装着して可能な限りの受光面積を増やして発電する事もある。
ばら積貨物船（１２）は、カ−ゴホ−ルド（１３）上のハッチカバ−（１４）上に太陽光発電パネル（４）を装設するが、ハッチカバ−（１４）の解放方式にも、複数枚数を撤去してデッキに積み重ねと、蛇腹式に折りたたむ等、いくつかの解放方式があるが、ハッチカバ−（４）上に装着の太陽光発電パネル（４）に瑕疵を与えない工夫が要求され、風力発電（５）は、船首、船尾、船橋トップ、及び其の他の暴露甲板の全部又は一部に風車回転翼付き支柱（６）を装着する。
客船（１５）は、船首デッキは狭隘な為、船橋から船尾の範囲で、装着可能な暴露デッキに、プ−ル等の装着不能部位には天蓋（１６）を装設して太陽光発電パネル（４）を装着することもあり、風力発電（５）の風車回転翼支柱（６）は、船首、船橋船尾の各設置可能な場所に設置する。
軍用艦船、洋上パトロ−ルの船艇は、任務の特殊性から装備機器でデッキ上にフラット部位が少なく、又航海速度も燃費削減よりも任務優先の特殊性から、可能な場合にのみ、太陽光発電及び、風力発電を実施することも可能である。
この自然エネルギ−発電以外に、船舶の種類や船形に関係なく装着して発電可能な分野は、船舶運行上不可欠な装備機器と、船上生活に必要な各種美装備機器の稼動エネルギ−の再利用による、他用途回転機器動力エネルギ−利用発電（１７）、及び他用途管内流動エネルギ−利用発電（１８）で、使い捨てエネルギ−の再利用発電でもあり、ノ−エネルギ−発電に近く、今後、船舶における発電では、自然エネルギ−発電と共に、全世界で重要なリサイクルエネルギ−として、各国船舶建造法令及び各国船級協会規定に基づく船舶艤装搭載の範囲内でも、機器回転エネルギ−、及び配管内加圧流動エネルギ−の使い捨てエネルギ−を利用する発電は、重要なエネルギ−再利用である。
先ず、船舶装備機器としての回転機器駆動エネルギ−利用の、他用途回転機器動力エネルギ−利用発電（１７）は、船舶と言う特殊環境から数多くの種類が搭載されており、船舶航行上必要な各配管ラインのでは清水海水給排水ポンプ、燃料ポンプ、潤滑油ポンプ、ウインドラス、キャプスタン、ラダ−等の各油圧ポンプ、荷役ウインチ、デッキクレ−ン、賄い荷役機器、ボ−トダビットウインチ、エレベ−タ−ウインチ、空調機器冷暖房コンプレッサ−、冷暖房送風ファン、自動ドア−モ−タ−、エア−カ−テンファン、ミ−トハウス及びベジタブルル−ム冷凍冷蔵コンプレッサ−、ギャレ−冷凍冷蔵コンプレッサ−及び送気ファン、厨房ディスポ−ザ−、厨房冷凍冷蔵庫コンプレッサ−、機関室高圧及び中圧動力エア−コンプレッサ−、ボイラ−バ−ナ−、万能旋盤、其の他種々機器、等々の数多くの回転モ−タ−動力が必需的に装備されているが、これらの駆動エネルギ−は使い捨てで消費されている動力エネルギ−を有効に利用して発電するシステムで、一例として、「図８」に、ポンプ駆動軸直結発電とポンプ駆動軸付きプ−リ−ベルト駆動発電併用を記載するが、他の機器も同様に回転エネルギ−利用での発電が可能であり、電動機設計製作時点で発電機併設電動機（２０）の設計製作取り付けが今後では非常に有効である。
次に、船舶装備機器としての装備配管内流動エネルギ−利用の、他用途管内流動エネルギ−利用発電（１８）で船舶独行機能及び生活関連の４０％以上を占める各種配管は、液体では、１００ｋｇ／ｃｍ２以上の各種油圧配管から、５ｋｇ／ｃｍ２前後の清水及び海水配管、燃料油及び潤滑油配管、タンカ−（７）等の各種荷役配管、等々、気体では内燃機関始動時駆動高圧エア−配管、各種動力エア−配管、居住区冷暖房送風ダクト、船種によってはホ−ルド給気排気送風配管、等々がある。
これらの、管内加圧流動が、液体又は気体には、それぞれ気体及び液体の、管直径、管内圧力、管内流量等に適した流動エネルギ−を回転変換することによって、発電機駆動エネルギ−に利用して発電し、これも消費されている動力エネルギ−を有効に再利用して発電するシステムで、ノ−エネルギ−に等しい発電である。
最後に、船舶航行時の三大抵抗に、船首の造波抵抗、水線下の両舷外板及び船底外板の摩擦抵抗、船尾の渦抵抗があるが、その抵抗を押しのけて船舶は航海しているかぎり、航海速度によって躍起する船舶推進水流を利用して、流動エネルギ−受動回転翼（２１）を発電エネルギ−に変換すれば、航海速度に応じた、船外水流エネルギ−利用発電（２２）も可能で、水中タ−ビン水密発電機（２３）装着で発電する事も可能である。
上記の、太陽光発電（３）、風力発電（５）、他用途機器動力利用発電（１７）、他用途管内流動エネルギ−利用発電（１８）、及び船外水流エネルギ−利用発電（２２）の、全種、複数種、或は単種の発電機を搭載する場合もある。
これらによって発電された電力は、それぞれ複数の系統の異なる蓄電池に充電されて、用途毎に整流制御使用され、可能な限りの本船の省エネルギ−に貢献する。
上記により供給する電力の用途は、電気推進の場合は航行推進モ−タ−、ウインドラス及びキャプスタンの油圧機器電力、航海計器及び航海灯火機器電力、コンプレッサ−モ−タ−、万能工作旋盤電動機、各配管ポンプモ−タ−、ギャレ−厨房電気機器、ボイラ−バ−ナ−電動機、居住区生活電力、エア−コンディショナ−電動機器、等々の全部又は一部に供給し、時には、蓄電池から発電機モ−タ−を駆動して発電電力増大を図り、船舶に限らず、一般家庭から陸上全産業界のあらゆる機器に併設発電する事も出来る、船舶搭載の自然エネルギ−及び既存動力利用の混合発電システムである。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】  グロ−バルな環境保全目的の地球温暖化防止で二酸化炭素減量処理で、可能な限り内燃機関の廃止又は小型化による機構で、洋上航海による自然エネルギ−を利用すると共に、船舶既存設備の気体液体の配管内流動エネルギ−、及び、各種回転駆動機器の人工的エネルギ−を利用して、船形の大小を問わず、環境保全の省エネルギ−に貢献する目的の分野である。
【背景技術】
【０００２】  陸上施設では、全世界的に自然エネルギ−利用の太陽光発電及び風力発電は、環境保全における自然エネルギ−利用発電として全世界的に行われている。【０００３】  しかし、大量移送手段としての船舶は、一部の客船が電気推進機構を採っているが、貨物洋上輸送目的の全船舶は、内燃機の主機関が殆どである。【０００４】  一部の客船における電気推進も、大容量内燃機関発電機を機関室に設置して電力をまかなっているが、設置目的は環境保全でなく、客船としての内燃機関騒音からの回避目的の建造である。【０００５】  環境に有害な大量の排気ガスを排出する大型の船舶内燃推進機関の殆どが、外国メ−カ−保有権利によるライセンス製造の主機であり、わが国ライセンス製造メ−カ−の意向による改造は許されず、有害ガスの浄化排出機構は持っていない。【０００６】  ましてや、洋上航行による第三者からの直接的な被害告訴もなく、造船所対船主の建造仕様協議では船形必要推進馬力と価格に終始するのみである。【０００７】  当然ながら、有限の石油燃料であるかぎり、世界的市場価格の乱高下がある中で、それによる運行コストによる航送運賃にも大きく影響し、ひいては全産業分野の価格決定要素の一部として世界経済にも影響する。
【発明の開示】
【０００８】
【特許文献】該当無し
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】  船種は、積送物によって、大きく分類すれば、民間以外の船舶は、防衛省艦船、海上保安庁巡視船及び設標船等の船艇、文部科学省観測調査船、其の他多く存在し、商船には客船、貨客混載船、貨物船、漁船、レジャ−、其の他等々に分類される。
【００１０】  これらの船舶は、積み荷の種類に応じて、船形が大きく異なるが、船舶としての最低必要構成機器類は、能力差はあれ、国際法及び国家毎の船級協会規定に準拠している。
【００１１】  従来から全世界で、人類の生活圏が一部を除いて陸上に限定されている為に、船舶内燃機関からの廃棄ガスの排出規制は陸上程に厳しくない。
【００１２】  昨今の重油価格高騰から、当然ながらグロ−バルな自然環境温暖化防止の観点で、海運界でも率先して船舶省エネルギ−の考察がなされているが、清水消費の節水、船内消費電力の節減は唱えていても環境保全目的でなく維持管理費目的でしかなく、燃料重油の環境保全目的品質選択でも、価格格差は運賃収入との観点で通常重油燃料で運行し、温暖化防止の貢献には程遠い。
【００１３】  しかし、有限の地下資源を燃料には永久に使える保証がないのと同時に、京都議定書から僅かな経過でのバリ宣言に視るように、全世界の国々が、地球温暖化防止に立ち上がった現在、国際間のグロ−バル流通当事者の船舶が、単にファンネルから白煙を出さなければ良いだけでは済まず、船舶運行企業の社会的責任の観点から、徹底した省エネルギ−船舶建造に目を向ける時期が到来したと言っても過言ではない。
【００１４】  世界各国が国家を挙げて、陸上施設では、太陽光発電、風力発電に邁進する昨今、この自然エネルギ−発電の二つの種類は、その効率は地上形状と人類生活環境によって変わる事もあるが、船舶では洋上航海と言う環境から、緯度経度の差はあっても界面形状の差はない。
【００１５】  晴天無風の地域での風力発電は少々稼動時間に制約があり、逆に風力有効な地域では太陽光の光源不足もあり得る事から、その両者を兼ね備えた新規発電装置開発には、今少しの時間が必要である。
【００１６】  そこで、船舶形状によっては、太陽光や気流風速の遮蔽物がない洋上航海で、適切な風力と豊富な太陽光が降り注ぐ環境で、この自然エネルギ−を放置する手はない。
【００１７】  もう一つの放置エネルギ−は船舶特有の洋上航海に必要な航行必需搭載機器、つまり、船舶航行と乗員及び客員の、洋上生活に必要な機器類、及び艦船装備や商船荷役に必要な機器駆動エネルギ−である。
【００１８】  船舶建造コストの多くを占める艤装関連機器の動力エネルギ−の多くは電力駆動回転機器と船舶艤装の５０％以上を占める配管内の気体及び流体の流動エネルギ−であり、その加圧動力機器にも回転動力機器であり、これらは回転動力や加圧動力目的のみに終始して電力放散が常識的に行われてエネルギ−消費で廃棄しており、このエネルギ−の、同時発電利用することが全くない野が現状である。
【００１９】  船舶運行上で発生しているエネルギ−は、船舶推進三大抵抗の最も大きな一つは、造波抵抗があるが、船舶航海速度は船種類によって変わり、沿海、近海、遠洋等々の船舶建造規約に基づき種々の設計強度設備等で変化し、軍用或は警備用の艦船及び船艇の特殊船を除いては、航海速度は１０ノットから２０ノット前後であり、自然界の大原則から生まれた動物で、水面のみが生活圏の動物である事は、自然がエネルギ−ロスを如何に回避しているかの証しでもあり、それに逆行して人間が建造しているのが船舶で、造波抵抗、摩擦抵抗、渦抵抗を無理やりにエネルギ−を費やして航行させている矛盾の中で、最大の造波抵抗を可能な限り打ち消そうとして生まれたのが、船首部水面に出来る大きな波、つまり造波抵抗波の前に、もう一つの水面波を人工的に造って、波同士で波を打ち消し会って、造波抵抗を減衰する事が現代船舶の常識となっているが、この大きな船舶推進エネルギ−も使い捨てとなっている。
【００２０】  船舶推進三大抵抗の二つ目は船体摩擦抵抗であるが、船体外板水線下塗装の、錆止め塗装、中塗り塗装、最上部が防汚塗装で水と接する塗装であり、船体水線下の航速による水との接触抵抗面積は大きく、水面下船体外板に貝及び海草の付着だけで、同じ推進動力エネルギ−で２ノットから３ノットの速度低下がある事からも判るように大きな摩擦抵抗があり、この摩擦抵抗と言う大きな抵抗を受けながら船舶は航行しているが、船舶速度に応じた外板接触の水流エネルギ−を黙って捨てる事はない。
【００２１】  船舶推進三大抵抗の三つ目は船尾の渦抵抗であるが、特殊用途の艦船や船艇の場合は船形設計で、造波抵抗及び渦抵抗の減衰目的で、フラット鋼板が一枚もないぐらいに曲線的船体形状を有しているが、商船の場合には如何に多くの船内スペ−スを取るかに終始せざるを得ず、必然的に箱形の船形となり、船首造波抵抗で押さえられ、舷側と船底摩擦で引っ張られ、この造波抵抗、摩擦抵抗、渦抵抗の自然界抵抗を、そのまま航行速度水流を利用して、水中タ−ビン水密発電機（２３）を、船首水流、舷側水流、双胴間水流、船尾ラダ−板角度外水流の有効利用の全部或はその一部を装着して発電する事も可能である。
【００２２】  地球上の動物生態から、自然界の大原則は、明らかに体力消耗に対する、省エネルギ−の生態であり、人間は、飛ぶ鳥をみて飛行機を造り、陸上を猛スピ−ドで走る動物で自動車を、水中遊泳の魚類で潜水艦までは良いとして、古から、人間の経済的利益目的と意識的欲望で開発したのが船舶であり、自然界は、水面しか生活環境を持たない動物を授けていない所以のものは、前述の三大エネルギ−ロスに起因しているものであり、同じ大きさで、同じ推進力では、水面よりも水中が遥かに推進抵抗が少ないことは周知の事実でもあり、人間の反自然界原則の大量輸送のグロ−バル経済界での商業的エゴの欠点をカバ−する意味からも、地球環境保全目的で、自然界エネルギ−利用と共に、船舶航行の為に必要な各種機器エネルギ−を廃棄するのでなく、僅かな負荷で、他用途目的機器の用済み廃棄エネルギ−を利用して常時発電すれば、より温暖化防止にも役立ち、ばら積み船カ−ゴホ−ルドハッチカバ−の形状も、設計で如何様にも出来、地球上の全国家が環境保全目的に邁進している昨今、海運王国としての日本が率先して有限燃料削減に傾注し、貨物船と言えども、出来れば電気推進船舶で、洋上航行環境から安全性を持つ為の内燃機関と電気推進併設の、自動車同様のハイブリッド船舶でもよく、種々船舶種類毎に考察するに、自動車航送船の船形が最も簡単にそのまま太陽光発電パネル甲板となり、タンカ−では暴露甲板上の油送管上に波浪耐久性デッキを装設して太陽光パネル発電甲板を簡単に装設も可能だが、本船デッキクレ−ン或は荷役岸壁ガントリ−クレ−ンにて荷役をするばら積貨物船やコンテナ−船等の船種でも、種々構造検討で不可能ではない。
【００２３】  これらの多くのエネルギ−は、単なる船舶稼動エネルギ−として必須不可欠エネルギ−として消耗し、事後は何の躊躇もなく廃棄している現状を改めて認識すべきであり、陸上施設も同様で，全世界の船舶で地球環境保全から再考を要する時が既に来ている。
【課題を解決するための手段】
【００２４】  自然エネルギ−利用の発電では、太陽光発電（３）に必要な太陽光発電パネル（３）装着と、風力発電に必要な、風力発電（５）の風車回転翼支柱（６）の装着を要するが、太陽光発電（３）と風力発電（５）は船種によよる荷役形式によって搭載付帯工事が大きく変化しても、絶対的搭載不能な船舶はない。
【００２５】  自動車航送船（１）は、船首船橋後部まで、自動車積載航送最上デッキ天井暴露部位が、船首から船尾まで殆どフラットで、右舷から左舷まで船巾で続いていることから、多数の太陽光発電パネル（４）の搭載設置が容易であり、この自動車航送船（１）に類した船舶では、乗客と車両の同時輸送の長距離大型洋上航送フェリ−ボ−トも同様な船舶外形を持っており、容易に太陽光パネル発電が可能である。
【００２６】  同時に、この自動車航送船（１）の形状では、風力発電（５）の風車回転翼支柱（６）は、船首から船尾までの各位置で、荷役に関係がない船種の為に、設置が可能である、
【００２７】  タンカ−（７）は、大型小型を問わず、甲板上部位の荷役管（８）の部分的新替えの空間を確保した上部を覆う形状で、太陽光パネルデッキ（９）を装設すればよく、容易に搭載発電が可能であると同時に、デッキ上での荷役機器の往来がないことから、
５）の風車回転翼支柱（６）も、船首から船尾までで設置も容易である。
【００２８】  タンカ−（７）にもいくつかの種類があるが、船舶外形が大きく異なるのは球状タンク（１０）を搭載している液化石油ガス積載のタンカ−（７）であるが、この場合でも、球状タンク（１０）の上部半球状表面に太陽光発電パネル（４）を張りつめて、太陽光を受けてもよく、或は左舷や右舷、又は船首や船尾に太陽光が沈み傾斜する場合の発電高率上昇策で、有効な反射鏡（１１）を固定又は移動形式で設置しても良く、風力発電（５）の風車回転翼支柱（６）も、船首から船尾までで設置も容易である。
【００２９】  世界的に隻積が最も多いカ−ゴホ−ルド（１３）に積み荷積載のバラ積貨物船（１２）は、ハッチカバ−（１４）によってカ−ゴホ−ルド（１３）内部への波浪水の浸水を防止して航海中の安全を図るものであるが、貨物の積荷及び陸揚の荷役作業は、ハッチカバ−（１４）を撤去又は折りたたみの上で、デッキクレ−ン或は接岸岸壁のガントリ−クレ−ンで荷役することから、現状形式では太陽光発電パネル（４）の装着は容易ではないが、ハッチカバ−（１４）を、冷蔵庫等のような、左右前後の開閉扉、或は蛇腹形式での開閉を考察設計すれば左右各舷側接岸でも、ハッチカバ−の開閉方式の変更で十分に可能であるが、船価の上昇もあり、運賃収入との費用対効果の問題点はぬぐい切れないが、地球環境保全意識による公的機関の援助、或は傭船社意識によっても大きく変わるが、風力発電（５）の風車回転翼支柱（６）は、船首又は船尾で設置は容易である。
【００３０】  太陽光発電（３）が最も困難な船舶種類はコンテナ−積載船であるが、これとて絶対的に不可能な事ではなく、必然的に船舶重心計算で積載するかぎり、一定高さで積載されることから、既存コンテナ−は不可能でも、今後生産される全ての国際コンテナ−は、最上部位コンテナ−の屋根上に、太陽光発電パネル（４）を装置搭載することで、コンテナ−船でも船体自体に太陽光発電（３）が可能であり、今後増大の国際流通コンテナ−を考慮すれば、自動車航送船（１）同様外形の、全積載コンテナ−覆い隔壁強度部材装設で、天井開閉方式の場合には開閉天井に太陽光発電パネル（４）の固定的装着で目的を達すると同時に、風力発電（５）の風車回転翼支柱（６）は、船首又は船尾で設置は容易である。
【００３１】  客船の場合は、殆どの船型で船橋は船首近くにあり、最上部甲板の客席天井屋根暴露部位には太陽光発電パネル（４）の装着は十分に可能で面積も大きく、船尾部位の暴露甲板のプ−ルでは、必要に応じて日除け天蓋を装備すれば、尚、太陽光発電パネル（４）装着面積は増大し、風力発電（５）の風車回転翼支柱（６）は、船首又は船尾で設置は容易である。
【００３２】  国家機関の艦船、及び海上保安任務従事の船艇では、船舶目的毎の装備機器搭載形状から、太陽光発電パネル（４）の装着は容易ではないが、潜水艦を除いて、全ての艦船や船艇で不可能ではなく、設置個所を都度検討すれば不可能ではなく、風力発電（５）の風車回転翼支柱（６）は、船首、船橋、船尾で設置は容易である。
【００３３】  次に、太陽光発電（３）と風力発電（５）の自然エネルギ−以外の最も重要な事は、現状での船舶運行目的上での装備機器として使い捨て放置エネルギ−には、船舶構造の機構上の各設備機器の機器回転エネルギ−、及び配管内の加圧流動気体と液体の管内流動エネルギ−があり、これを放置する手はなく、他用途機器動力エネルギ−利用発電（１７）、及び他用途管内流動力エネルギ−利用発電（１８）を装設して大いに利用すべきである事は、陸上施設機器と全く変わりはなく、
【００３４】  これらの、船舶航行上に必要な機器稼動及び配管内流体を利用して、回転機器駆動軸に直結又はプ−リ−及びベルト等の伝導機器で間接的に、又その両方で、単数又は複数の発電ロ−タ−を回転させればよく、既存回転駆動機器でトルクに余裕がある場合には増速ギア−で回転を挙げれば発電量も大きくなる事は周知の事実である。
【００３５】  船舶装備機器の回転機器種類と数は非常に多く、最大トルクでは、機関室内で検証すれば、主機からスタンチュ−ブまでのプロペラ推進軸の回転、単数又は複数の船内発電機、Ｍゼロ自動化船になれば機関室グレ−チングと二重底タンクトップ上にボ−ルトが落ちても取れない程の網状配管群の各ラインに付随の電動弁及び移送加圧ポンプ、エンジンコントロ−ルル−ムからブリッジまでのエレベ−タ−昇降モ−タ−、ボイラ−バ−ニングファンモ−タ−、主機排気タ−ビン、コンプレッサ−、万能旋盤、オイルセパレ−タ−、ＦＯ及びＬＯの移送ポンプ、空調機器コンプレッサ−モ−タ−、等々、数え切れない種類と数の回転機器が存在し、これらの全てに、又は部分的に、直結回転或はギア−増速回転で、発電機を駆動して、機器の回転駆動毎に発電して蓄電すると同時に、今後の電動機はその消費電力の全部又は一部を補完発電する、発電機構併設電動機（２０）が主流となる。
【００３６】  もう一つの、船舶設備機器エネルギ−利用の発電は、船舶配管系統毎に、配管内部流体の移動圧力エネルギ−を利用して発電するものである。
【００３７】  船舶洋上運行に必要な配管種類も非常に多く、大きく分けて、清水ライン、海水ライン、燃料ライン、潤滑油ライン、圧縮空気ライン、油圧ライン、消火ガスライン、等々、まだ多くの各種配管ラインもある。
【００３８】  これらの、航海時に常時稼動する配管内の流動エネルギ−を利用すれば、発電機ロ−タ−コイル回転駆動の僅かな負荷で、天候に左右されずに太陽光や風力による自然エネルギ−以上の大きなエネルギ−で、船舶全体発電総容量が増大する。
【００３９】  他用途管内流動エネルギ−利用の発電は、主管内流動エネルギ−利用と、末端枝管による管内流動エネルギ−使用毎に、その両者或はどちらかで、他用途管内流動エネルギ−利用発電（１７）を行う。
【００４０】  この発電駆動源は、配管内流体の流動エネルギ−を利用して、配管途中に、気体又は液体に適した受動回転ブレ−ド、タ−ビンブレ−ド等を装着し、流動エネルギ−受動回転翼（２１）の回転駆動トルクで発電機を回転して、同等回転速度或はギア−増速回転で、発電機を駆動して、管内物体の流動毎に発電して蓄電する。
【００４１】  最後に、船舶と言う水面に浮上して航行する為には、その速度によって当然ながら発生する船体前進移動エネルギ−による船体と水流の各種の水抵抗が起きるが、造波、摩擦、渦の三大抵抗を乗り越えて初めて船舶航速が生じ、航速による船外水流を利用すれば、各種の船舶推進航行必要機器稼動発電と同様に、大きな発電エネルギ−要素となる。
【００４２】  他用途機器動力エネルギ−利用発電（１７）、及び他用途管内流動エネルギ−利用発電（１８）と共に、船外水流エネルギ−利用発電（２２）は、水中タ−ビン水密発電機（２３）を製作して、水中船首部水流翼発電、水中船尾部水流翼発電、時には側面外販水流翼発電によって発電された電力は、蓄電池に蓄えられるが、その蓄電電力の一部電力によって発電機器を回転駆動させれば、船舶によっては、電気推進船舶ともなり得る事は否定できない。
【発明の効果】
【００４３】  全世界の国々が参加して地球温暖化の防止を一刻も早く叫んでいる昨今、陸上産業界での環境保全の成果を挙げている中で、太洋航行船舶は、陸上施設よりも環境悪化要因の絶対量が少ないからと言って放置すべきでなく、逆に、陸上以上の環境悪化要因の改善必要種機器類を多く保持している点から一刻も早く温暖化某試作に対処すべきであり、その効果は次の通りである。
【００４４】  船舶独行機能の殆どが、有限の重油素材燃料使用の内燃機関であるが、推進力馬力が大きい為に自動車の様な規制値での有害ガスの放散防止の為の、主機及び補機の機関改善が進んでいないが、洋上航海と言う自然エネルギ−利用には最良の環境条件が陸上施設以上に利用出来る。
【００４５】  推進力馬力が大きい為に陸上の類似機関に比べて燃料消費量が大きく、自然エネルギ−の利用発電と共に、回転機器類、管内流動配管も多く、それにもまして水上航海での船体と水との流速エネルギ−利用による発電が容易であり、全てがノ−エネルギ−発電に匹敵する。
【００４６】  完全電気推進船舶に必要な発電も、補機としての発電機搭載で、一端船舶推進駆動した船舶全回転機器駆動で、太陽光及び風速の自然エネルギ−、船舶航行に必要な全回転機器エネルギ−、全管内流動エネルギ−、巡航速度での船外水流エネルギ−等々の未利用存在エネルギ−による発電は、僅かな負荷だけで、ノ−エネルギ−に匹敵する。
【００４７】  船舶という特殊環境から、最悪の洋上安全性を考慮しても、主機搭載と同時に、電気推進機能の両面から、ハイブリッド船舶でも有効性があり地球温暖化のメリットは大きい。
【００４８】  当然ながら、軍用の艦船、沿岸パトロ−ルの船艇、及び商船、レジャ−ボ−ト等、如何なる船舶でも、自然エネルギ−利用と装備機器の利用の発電は全船種で装着可能である。
【発明の実施するための最良の形態】
【００４９】先ず、自然エネルギ−発電の機器装着を、船種と船型毎に、図面によって説明すれば、下記の通りである。
【００５０】  太陽光発電（３）に必要なフラット面の船体形状で、最も容易に装設可能な船種は自動車航送船（１）で、「図１」の通り、船体天井暴露甲板部位が簡単に太陽光パネルデッキ（９）なり、風力発電（５）の風車回転翼支柱（６）も、船首から船尾までの何処にでも装設が可能である。
【００５１】  タンカ−には、セメント圧送タンカ−、及び原油から精製油までの各種油のタンカ−（７）の場合には、「図２」の通り、本船デッキ上の荷役配管は、陸上施設配管と結続しての荷役であることから、本船暴露甲板上の荷役管（８）の修理及びメンテナンス撤去可能なスペ−スを確保して太陽光パネルデッキ（９）を装設すればよく、風力発電（５）の風車回転翼支柱（６）も、船首から船尾までの全ての位置に設置が可能である。
【００５２】  液化石油ガスのＬＭＧタンカ−の場合は、「図３」の通り、船上に積載の球状タンク（１０）の上部半円面積に太陽光発電パネル（４）を装着し、時には太陽光照射の反対側には、反射鏡（１１）によって発電面積と効果を向上させ、風力発電（５）の風車回転翼支柱（６）は、船首、船尾、船橋トップに、或は積載の球状タンク（１０）のトップにも装着可能である。
【００５３】  ばら積貨物船（１２）は、「図４」のように、カ−ゴホ−ルド（１３）のハッチカバ−（１４）上部表面暴露部位に、太陽光発電パネル（４）を装設して、積み荷荷役でカ−ゴホ−ルド（１３）開放の為にハッチカバ−（１４）を、ハッチ毎にクレ−ンで吊り上げて暴露デッキに積み重ねる場合は、太陽光発電パネル（４）に瑕疵が起きない為の特殊な積層保留装置が必要で、又、ハッチ毎に蛇腹式の折りたたむハッチカバ−（１４）は、「図５」の様に、折りたたみの際に太陽光発電パネル（４）に接触瑕疵が起きないようなな、保護形式が必要となり、風力発電（５）の風車回転翼支柱（６）は、船首、船尾、船橋にも装着可能である。
【００５４】  コンテナ−船では、「図６」の様に、最上部位積載の全個数のコンテナ−自体の天井隔壁暴露上部に装設してもよいが、コンテナ−トップを覆う形で太陽光パネルデッキ（９）を装設し、大型船形は複数分割で左舷又は右舷開きか、或は船首側、船尾側にワイヤウンウインチで観音開き的に解放してガントリ−クレ−ンで荷役をする事もでき、風力発電（５）の風車回転翼支柱（６）は、船首、船尾、船橋にも装着可能である。
【００５５】  客船（１５）の場合には、「図７」の様に、居住区客室及び通路甲板上の全ての天蓋暴露部に、又、船尾暴露プ−ル甲板でも天蓋装設で太陽光発電パネル（４）の装着は可能であり、風力発電（５）の風車回転翼支柱（６）は船首、船尾、船橋にも装着可能である。
【００５６】  次に重要な事は、艦船、警備船艇、商船、レジャ−ボ−トを含む如何なる船舶でも装着可能な発電システムとして、船舶装備機器の、回転機器動力エネルギ−、及び配管内の加圧流動の気体及び液体の流動エネルギ−を利用して発電するものである。
【００５７】  船舶の装備機器としての回転機器には数多くの機器種類があり、船舶と言う特殊環境から数多く搭載されている回転動力機器類の種類は無数にあり、船舶航行上必要な各配管ラインの数多いポンプ類、ウインドラス、キャプスタン、操舵機、荷役ウインチ、デッキクレ−ン、賄い荷役機器、ボ−トダビットウインチ、エレベ−タ−ウインチ、空調機器ファン、ミ−トハウス及びベジタブルル−ム冷凍冷蔵コンプレッサ−、ギャレ−冷凍冷蔵庫コンプレッサ−、ディスポ−ザ−、高圧及び低圧の動力エア−コンプレッサ−、ボイラ−バ−ナ−、万能旋盤、他、等々の数多くの回転モ−タ−動力が、国家法令或は船級規定、及び乗員健康と安全の為の任意設置機器等で必需的に装備されているが、これらの使い捨てで消費されている動力エネルギ−を有効に利用して発電するシステムであり、一例として「図８」にポンプ駆動軸直結と間接駆動の発電が可能で、他の機器も同様に回転エネルギ−利用での発電が可能である。
【００５８】  又、船内各種配管ラインの内部圧力は、１００Ｋｇ／ｃｍ２前後の高圧油圧ラインから、ジ−ゼル主機始動高圧空気、エア−グラインダ−等の動力加圧空気、清水及び海水管配管ラインの５ｋｇ／ｃｍ２まで、内燃機関主機冷却は種々メ−カ−指定圧力の冷却水ポンプ、これらいずれをとっても、配管内流動圧力と流量から、「図９」の様に配管途中に、流動エネルギ−受動回転翼（２１）としての気体又は液体にマッチしたタ−ビン等を設置して発電し、油圧も油圧タ−ビンを各配管途中に挿入することで発電機ロ−タ−回転の僅かな負荷で発電が可能である。
【００５９】  最後に、船舶航行における船体外板の水線下における航行速度による水流をそのまま捨てる事もなく、一例として「図１０」「図１１」のように、水線下の船舶球状船首周囲、舷側、船尾に、航速によって起きる水流で回転するプロペラ・タ−ビンブレ−ド等の、流動エネルギ−受動回転翼（２１）を装設しての回転エネルギ−を利用して、航海中は常時発電するものである。
【００６０】  これらを、地球環境保全の為に、船舶設計自体を根本から考察して設計すれば、殆どの船舶に太陽光発電パネル（４）の装着で太陽光発電（３）が可能であり、同時に、船舶種類或は船体形状に関係なく装設可能な風車回転翼支柱（６）、及び全船舶独行機能維持に必要な各種回転機器の回転エネルギ−及び各種流体の流動エネルギ−をも有効に利用して、同時に船舶航行速度による船体水線下の船外水流をも利用し、自然エネルギ−利用発電と船舶装備機器の種々エネルギ−利用の全種類発電、或は一部種類のエネルギ−利用発電で、今後の地球環境における大量輸送流通手段である船舶の主機、補機の内燃機関からの排ガスを出来ればゼロに、或は補機の発電機能力縮小で、出来れば電気推進船舶で、全電力を船内発電システムで賄い、電力の全量を、又は電力の一部補助で、地球温暖化防止の一助とする。
【００６１】  これらによって発電された電力は、一端蓄電池に蓄えられて目的電圧や電気種に整流変換されるが、蓄電池に蓄えられる段階に、並列或は直列蓄電池の場合と、もう一つの例は、個々目的に応じた蓄電池群に分割して充電し、目的毎に蓄電する事は常識的周知の事実であり、別途充電蓄電池からは発電機専用蓄電池の有効で、用途別蓄電池（２４）をも持って、電力消費以上の発電をも可能である。
【００６２】  つまり、船内照明、船内各種動力、もう一つは蓄電池から、単独モ−タ−を駆動することでそれに結続された発電機によって発電された電力は用途別直電池（２４）に蓄えられ、その電力によって又発電する事の繰り返しで、より多くの電力を生むものである。
【００６３】  本発明は、船舶における、自然エネルギ−及び、船舶航行に必要な各種搭載機機の駆動エネルギ−を利用して発電するシステムである事から、付随の発電機駆動機器に関しては目的によって変化するので都度の対応とするが、究極的には、全てのエネルギ−が放置又は使い捨てエネルギ−で、それを有効に利用する発電である。
【図面の簡単な説明】
【００６４】
【図１】自動車航送船の自然エネルギ−発電装着の斜視図一部断面図である。
【図２】タンカ−の自然エネルギ−発電装着の斜視図一部断面図である。
【図３】ＬＮＧタンカ−の自然エネルギ−発電装着の斜視図一部断面図である。
【図４】ばら積貨物船の自然エネルギ−発電装着の斜視図一部断面図である。
【図５】ばら積貨物船格納ハッチカバ−の自然エネルギ−発電装着の斜視図一部断面図である。
【図６】コンテナ−船の自然エネルギ−発電装着の斜視図一部断面図である。
【図７】客船の自然エネルギ−発電装着の斜視図一部断面図である。
【図８】船内装備回転機器の回転エネルギ−利用発電の一例の斜視図一部断面図である。
【図９】管内流体の流動エネルギ−利用発電の一例の斜視図一部断面図である。
【図１０】船首、船尾、舷側の船外水線下流水エネルギ−利用発電の斜視図一部断面図である。
【符号の説明】
【００６５】１  自動車航送船
２  最上部車両甲板天井暴露部
３  太陽光発電
４  太陽光発電パネル
５  風力発電
６  風車回転翼支柱
７  タンカ−
８  荷役管
９  太陽光パネルデッキ
１０  球状タンク
１１  反射鏡
１２  ばら積貨物船
１３  カ−ゴホ−ルド
１４  ハッチカバ−
１５  客船
１６  天蓋
１７  他用途機器動力エネルギ−利用発電
１８  他用途管内流動エネルギ−利用発電
１９  機器回転エネルギ−
２０  発電機併設電動機
２１  流動エネルギ−受動回翼
２２  船外水流エネルギ−利用発電
２３  水中タ−ビン水密発電機
２４  用途別蓄電池
２５  コンテナ−
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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