(57)【要約】【課題】平面部の一部を切り起こすことにより形成された衝突壁を備える伝熱部材において、伝熱性能の向上を図る。【解決手段】気流方向Ｘと略平行な平面部２１と、隣接する平面部２１間を繋ぐ頂部２２とを有するように波形状に形成し、隣接する平面部２１間に、空気が流通する空気通路５を形成し、平面部２１に、平面部２１の一部を切り起こすことにより形成された切り起こし部２３を設け、一つの平面部２１に接続される二つの頂部２２のうち一方の頂部２２を第１頂部２２ａとし、第１頂部２２ａに隣接する二つの頂部２２を第２頂部２２ｂとしたとき、二つの第２頂部２２ｂを同一の仮想平面上に配置し、第１頂部２２ａから仮想平面におろした垂線に平行な方向をフィン高さ方向Ｚとしたとき、空気通路５のうち、フィン高さ方向Ｚにおける通風抵抗の最も小さい部位に、通風抵抗を増加させる切り起こし片２５を設ける。【選択図】図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
薄板部材から形成され、流体中に置かれて前記流体との間で熱の授受を行う伝熱部材であって、
前記流体の流通方向（Ｘ）と略平行な平面部（２１）と、隣接する前記平面部（２１）間を繋ぐ頂部（２２）とを有するように波形状に形成されており、
隣接する前記平面部（２１）間には、前記流体が流通する流体通路（５）が形成されており、
前記平面部（２１）には、前記平面部（２１）の一部を切り起こすことにより形成された衝突壁（２３）が設けられており、
一つの前記平面部（２１）に接続される二つの前記頂部（２２）のうち一方の頂部（２２）を第１頂部（２２ａ）とし、前記第１頂部（２２ａ）に隣接する二つの前記頂部（２２）を第２頂部（２２ｂ）としたとき、
二つの前記第２頂部（２２ｂ）は同一の仮想平面上に配置されており、
前記第１頂部（２２ａ）から前記仮想平面におろした垂線に平行な方向を、高さ方向（Ｚ）としたとき、
前記流体通路（５）のうち、前記高さ方向（Ｚ）における前記流体の流通抵抗の最も小さい部位には、前記流体の流通抵抗を増加させる抵抗体（６、１０、２５）が設けられていることを特徴とする伝熱部材。
【請求項２】
前記抵抗体（６、１０、２５）は、前記流体通路（５）における前記流体流れ上流側端部に設けられていることを特徴とする請求項１に記載の伝熱部材。
【請求項３】
前記抵抗体（６、１０、２５）は、前記流体通路（５）における前記高さ方向（Ｚ）両端部のうち、前記流体の流通抵抗が小さい方の端部に設けられていることを特徴とする請求項１または２に記載の伝熱部材。
【請求項４】
前記抵抗体（６、１０、２５）は、前記流体通路（５）における前記高さ方向（Ｚ）両端部を除く中間部のうち、前記流体の流通抵抗が最も小さい部位に設けられていることを特徴とする請求項１または２に記載の伝熱部材。
【請求項５】
前記流体通路（５）の前記高さ方向（Ｚ）両端部のうち、前記頂部（２２）に対向する側の端部は、前記頂部（２２）から遠い側の端部より前記流体の流通抵抗が小さくなっており、
前記抵抗体（６、１０、２５）は、前記頂部（２２）に配設されていることを特徴とする請求項３に記載の伝熱部材。
【請求項６】
前記頂部（２２）が被伝熱部材（１）に接合され、前記被伝熱部材（１）と前記流体との伝熱面積を増大させるように構成されており、
前記抵抗体（６、１０、２５）は、前記被伝熱部材（１）における前記頂部（２２）の前記流体流れ上流側端部に対応する部位に配設されていることを特徴とする請求項３に記載の伝熱部材。
【請求項７】
前記抵抗体（６、１０、２５）は、前記平面部（２１）の一面側を通過する前記流体と前記平面部（２１）の他面側を通過する前記流体との流速差が３０％以下となるように設けられていることを特徴とする請求項１ないし６のいずれか１つに記載の伝熱部材。
【請求項８】
前記抵抗体（６、１０、２５）は、前記流体通路（５）のうち前記高さ方向（Ｚ）における前記流体の流速の最も速い部位と流速の最も遅い部位との流速差が３０％以下となるように設けられていることを特徴とする請求項１ないし７のいずれか１つに記載の伝熱部材。
【請求項９】
前記抵抗体（６、１０、２５）は、前記流体の流通方向（Ｘ）に複数個配置されていることを特徴とする請求項１ないし８のいずれか１つに記載の伝熱部材。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、流体流れを乱流化して性能向上を図る伝熱部材に関するもので、例えば、車両用として好適なものである。
【背景技術】
【０００２】
従来の熱交換器におけるフィン（伝熱部材）として、流体の流通方向と略平行な平面部と、隣接する平面部間を繋ぐ頂部とを有するように波形状に形成されたコルゲートフィンが知られている。また、フィンの平面部に、平面部の一部を切り起こすことにより衝突壁を形成し、この衝突壁による乱流効果にて流体とフィンとの熱伝達率を高めることにより、熱交換効率を高めるようにしている（例えば、特許文献１参照）。
【特許文献１】特開２００５−１２１３４８号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
しかしながら、上記特許文献１に記載のフィンでは、波形状にフィンを成形する際に平面部が交互に傾斜し、隣接する平面部間の隙間が広い部位と狭い部分とができてしまう。フィンにおいて、隣接する平面部間の隙間が狭い部位は、流体の流通抵抗が大きいため流速が遅くなり、一方、隣接する平面部間の隙間が広い部位は、流体の流通抵抗が小さいため流速が速くなる。したがって、衝突壁のフィン高さ方向において、流体の流速差が発生する。
【０００４】
ところで、一般にフィンはとても小さいので、衝突壁を切り起こし成形するためには微細な加工が必要となる。このため、衝突壁の切り起こし高さにバラツキが発生し、衝突壁のフィン高さ方向において、流体の流速差が発生する可能性がある。
【０００５】
これらのように、衝突壁のフィン高さ方向において流体の流速差が発生すると、流体流れの乱れが減衰する、すなわち衝突壁による乱流効果が低下し、伝熱性能が低下するという問題がある。
【０００６】
本発明は、上記問題点に鑑み、平面部の一部を切り起こすことにより形成された衝突壁を備える伝熱部材において、伝熱性能の向上を図ることを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記目的を達成するため、請求項１に記載の発明では、流体の流通方向（Ｘ）と略平行な平面部（２１）と、隣接する平面部（２１）間を繋ぐ頂部（２２）とを有するように波形状に形成されており、隣接する平面部（２１）間には、流体が流通する流体通路（５）が形成されており、平面部（２１）には、平面部（２１）の一部を切り起こすことにより形成された衝突壁（２３）が設けられており、一つの平面部（２１）に接続される二つの頂部（２２）のうち一方の頂部（２２）を第１頂部（２２ａ）とし、第１頂部（２２ａ）に隣接する二つの頂部（２２）を第２頂部（２２ｂ）としたとき、二つの第２頂部（２２ｂ）は同一の仮想平面上に配置されており、第１頂部（２２ａ）から仮想平面におろした垂線に平行な方向を、高さ方向（Ｚ）としたとき、流体通路（５）のうち、高さ方向（Ｚ）における流体の流通抵抗の最も小さい部位には、流体の流通抵抗を増加させる抵抗体（６、１０、２５）が設けられていることを特徴としている。
【０００８】
これによれば、流体通路（５）のうち、高さ方向（Ｚ）における流体の流通抵抗の最も小さい部位の流通抵抗を増加させることができるので、衝突壁（２３）の高さ方向（Ｚ）において流体の流速差が発生することを抑制できる。これにより、衝突壁（２３）による乱流効果が適切に発揮されるため、伝熱性能を向上させることが可能となる。
【０００９】
また、請求項２に記載の発明では、抵抗体（６、１０、２５）は、流体通路（５）における流体流れ上流側端部に設けられていることを特徴としている。これによれば、抵抗体（６、１０、２５）により均一化された流速で、流体が流体通路（５）内に流入するので、衝突壁（２３）の流体流れ上流側端部に衝突する前に、高さ方向（Ｚ）において流体の流速差が発生することを抑制できる。このため、伝熱性能をより確実に向上させることが可能となる。
【００１０】
また、請求項３に記載の発明のように、抵抗体（６、１０、２５）は、流体通路（５）における高さ方向（Ｚ）両端部のうち、流体の流通抵抗が小さい方の端部に設けられていてもよい。
【００１１】
また、請求項４に記載の発明のように、抵抗体（６、１０、２５）は、流体通路（５）における高さ方向（Ｚ）両端部を除く中間部のうち、流体の流通抵抗が最も小さい部位に設けられていてもよい。
【００１２】
また、請求項５に記載の発明のように、流体通路（５）の高さ方向（Ｚ）両端部のうち、頂部（２２）に対向する側の端部は、頂部（２２）から遠い側の端部より流体の流通抵抗が小さくなっており、抵抗体（６、１０、２５）は、頂部（２２）に配設されていてもよい。
【００１３】
また、請求項６に記載の発明のように、頂部（２２）が被伝熱部材（１）に接合され、被伝熱部材（１）と流体との伝熱面積を増大させるように構成されており、抵抗体（６、１０、２５）は、被伝熱部材（１）における頂部（２２）の流体流れ上流側端部に対応する部位に配設されていてもよい。
【００１４】
また、請求項７に記載の発明では、抵抗体（６、１０、２５）は、平面部（２１）の一面側を通過する流体と平面部（２１）の他面側を通過する流体との流速差が３０％以下となるように設けられていることを特徴としている。
【００１５】
平面部（２１）の一面側を通過する流体と平面部（２１）の他面側を通過する流体との流速差が３０％を超えると、後述する図４に示されるように、衝突壁（２３）による流体の乱れが急激に減衰する、すなわち衝突壁（２３）による乱流効果が急激に低下する。このため、抵抗体（６、１０、２５）を、平面部（２１）の一面側を通過する流体と平面部（２１）の他面側を通過する流体との流速差が３０％以下となるように配設することで、衝突壁（２３）による乱流効果が大幅に低下することを抑制できる。これにより、伝熱性能をより向上させることが可能となる。
【００１６】
また、請求項８に記載の発明では、抵抗体（６、１０、２５）は、流体通路（５）のうち高さ方向（Ｚ）における流体の流速の最も速い部位と流速の最も遅い部位との流速差が３０％以下となるように設けられていることを特徴としている。これによれば、衝突壁（２３）による乱流効果をより適切に発揮させることができるので、伝熱性能をより向上させることが可能となる。
【００１７】
また、請求項９に記載の発明では、抵抗体（６、１０、２５）は、流体の流通方向（Ｘ）に複数個配置されていることを特徴としている。これによれば、流体通路（５）のうち高さ方向（Ｚ）における流体の流通抵抗の最も小さい部位の流通抵抗をより増加させることができるため、伝熱性能をより向上させることが可能となる。
【００１８】
なお、上記各手段の括弧内の符号は、後述する実施形態に記載の具体的手段との対応関係を示すものである。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１９】
（第１実施形態）
以下、本発明の第１実施形態について図１〜図４に基づいて説明する。本実施形態は、本発明に係る伝熱部材を車両用空調装置の放熱器に搭載されるフィンに適用したものであって、図１は本第１実施形態による放熱器の正面図である。
【００２０】
放熱器は、圧縮機から吐出された冷媒の熱を放熱させる蒸気圧縮式冷凍機の高圧側熱交換器である。放熱器は、冷媒凝縮器とも呼ばれる。二酸化炭素等を冷媒とする冷凍サイクルにおいては、吐出圧が冷媒の臨界圧力未満の場合には放熱器内で冷媒は凝縮しながら蒸発器にて吸熱した熱を放熱する。一方、吐出圧が冷媒の臨界圧以上の場合には放熱器内で冷媒は凝縮することなく、蒸発器にて吸熱した熱を放熱しながらその温度を低下させていく。
【００２１】
また、放熱器は、図１に示すように、冷媒が流れる複数本のチューブ１、チューブ１の外表面に接合されて冷却用空気との伝熱面積を増大させて、冷媒と冷却用空気との熱交換を促進するフィン２、チューブ１の長手方向両端側にてチューブ１の長手方向と直交する方向に延びて各チューブ１と連通するヘッダタンク３、並びにチューブ１及びフィン２等からなるコア部の補強部材をなすサイドプレート（インサート）４等からなるものである。放熱器は、一方のヘッダタンク３に冷媒入口を有し、他方のヘッダタンク３に冷媒出口を有する。なお、冷却用空気が本発明の流体に相当し、チューブ１が本発明の被伝熱部材に相当している。
【００２２】
本実施形態では、チューブ１、フィン２、ヘッダタンク３及びサイドプレート４を全て金属（例えば、アルミニウム合金）として、これらの部材１〜４をろう付けにて接合している。
【００２３】
図２は、本第１実施形態による放熱器のチューブ１およびフィン２を示す斜視図である。図２に示すように、フィン２は、冷却用空気と冷媒との熱交換を促進するものであり、薄板金属材料にローラ成形法を施すことにより成形される。このフィン２は、チューブ１間を流れる冷却用空気の流通方向（以下、気流方向Ｘという）と略平行な面を有する平面部２１、および隣り合う平面部２１間を繋ぐ頂部２２を有しており、気流方向Ｘから見て波形状に成形されている。平面部２１は、冷媒の流通方向、すなわちチューブ１の長手方向（以下、チューブ長手方向Ｙという）に沿って複数配置されている。
【００２４】
頂部２２は、狭い幅の平面を外側に面するように提供する平板状の頂板部を有する。頂板部と平面部２１との間には、曲げ部が設けられている。頂板部は、チューブ１に接合され、フィン２とチューブ１とが熱伝達可能に接合される。頂部２２は、その頂板部の幅が充分に狭く形成され、曲げ部が大きな半径をもって形成されると、全体として湾曲した湾曲部として見ることもできる。また、頂部２２はチューブ１の扁平面にろう付けされている。
【００２５】
ところで、一つの平面部２１に接続される二つの頂部２２のうち一方の頂部２２を第１頂部２２ａとし、第１頂部２２ａに隣接する二つの頂部２２を第２頂部２２ｂとしたとき、二つの第２頂部２２ｂは同一の仮想平面上に配置されている。より詳細には、二つの第２頂部２２ｂの頂板部が、同一の仮想平面上に配置されている。以下、第１頂部２２ａから当該仮想平面におろした垂線に平行な方向を、フィン高さ方向Ｚという。本実施形態では、フィン高さ方向Ｚはチューブ１の積層方向と一致している。
【００２６】
図３は図２のＡ−Ａ断面図である。図２および図３に示すように、フィン２の平面部２１には、平面部２１の一部を直角に切り起こして、複数個の切り起こし部２３が形成されている。複数の切り起こし部２３が形成される結果、平面部２１には、複数のスリット状開口が開設される。ひとつひとつの切り起こし部２３は、フィン２の基部である平面部２１から明らかに立ち上がっていると認識されうる高さをもっている。一つのスリット状開口は、平面部２１に略Ｈ型の切込みを入れ、そこを一方から押し開くことによって形成される。よって、一つのスリット状開口の両側に、二つの切り起こし部２３が設けられる。これら二つの切り起こし部２３は、平面部２１の材料を折り曲げて形成されるため、これら二つの切り起こし部２３の高さの合計は、それらの間に開設されたスリット状開口の幅にほぼ等しい。
【００２７】
各々の切り起こし部２３は、細長い長方形であって、帯状と呼びうる形状である。各々の切り起こし部２３は、フィン高さ方向Ｚに沿って、すなわち気流方向Ｘと交差する方向に沿って延びて形成されている。
【００２８】
本実施形態では、それぞれの切り起こし部２３は、フィン高さ方向Ｚと平行に、すなわち気流方向Ｘと直角に交差する方向に沿って延在している。この実施形態では、切り起こし部２３は、平面部２１の高さ方向のほぼ全高さに渡って延びている。すなわち、切り起こし部２３は、平面部２１の一方の頂部２２に近接した位置から、他方の頂部２２の近接した位置まで形成されている。この結果、スリット状開口も平面部２１の全高さに渡って延びている。ここで、「直角に切り起こす」とは、具体的には、平面部２１の一部を平面部２１の板面に対して９０°の角度で切り起こすことであるが、切り起こし部２ｃの切り起こし角度を９０°より微小量増減した９０°付近の角度にしてもよい。
【００２９】
この切り起こし部２３にフィン２、つまり平面部２１の表面を流れる空気を衝突させて平面部２１の表面を流れる空気の流れを乱してフィン２と空気との熱伝達率を増大させる。従って、切り起こし部２３は空気流れの衝突壁としての役割を果たす。
【００３０】
ここで、フィン２の平面部２１のうち、切り起こし部２ｃの根元部と連なる平面部を帯状片２４と称する。帯状片２４の空気流れ方向両端部には、切り起こし部２３が一つずつ形成されている。すなわち、帯状片２４の空気流れ方向両端部には、それぞれ切り起こし部２３が連続的に繋がっている。このとき、帯状片２４の両端部に設けられる二つの切り起こし部２３は、同一の向きに切り起こされている。
【００３１】
本実施形態では、二つの切り起こし部２３は、帯状片２４の両側から、帯状片２４の片面側に向けて延び出している。すなわち、一つの帯状片２４に属する一つの切り起こし部２３が延び出す方向と、他の切り起こし部２３が延び出す方向とは同一の向きである。このような形状は、一つの帯状片２４に繋がる二つの切り起こし部２３のうち、一方を時計回転方向に折り曲げ、他方を反時計回転方向に折り曲げて形成されうる。また、この実施形態では、一つの帯状片２４に属する二つの切り起こし部２３のうち、空気流れ上流側の切り起こし部２３の切り起こし高さが、空気流れ下流側の切り起こし部２３の切り起こし高さより低くなっている。
【００３２】
このため、帯状片２４と、帯状片２４の両端部に連続的に繋がっている二つの切り起こし部２３とにより略Ｊ字状と呼びうる断面形状が形成される。なお、以下、フィン２における帯状片２４と二つの切り起こし部２３とからなる断面略Ｊ字形状の部位をルーバ２０という。本実施形態では、一つの平面部２１上に形成されたすべての切り起こし部２３が同一方向に向けて延び出している。
【００３３】
複数のルーバ２０、すなわち複数の切り起こし部２３は、互いに平行に延びるように形成されている。そして、複数のルーバ２０は、空気流れと次々と衝突するように気流方向Ｘに沿って並べて配置されている。
【００３４】
以上の説明では、一つの帯状片２４の両側に切り起こし部２３が形成されているものとして説明した。フィン２は、気流方向Ｘの上流端と、中央部と、下流端とに、帯状片２４より充分に幅が大きい二つの端部平板部と一つの中間平板部とを有している。これら幅広平板部から延び出す切り起こし部２３も、帯状片２４に属する切り起こし部２３と同じ形状をもっている。これらの形状も考慮して、この実施形態に採用されている複数の切り起こし部２３は、一つのスリット状開口の両側に設けられていると見ることもできる。この実施形態では、すべてのスリット状開口の両側のそれぞれに切り起こし部２３が形成されている。よって、二つのスリット状開口の間に設けられるすべての帯状片２４には、その幅にかかわらず、同一方向に向けて延び出す二つの切り起こし部２３が形成されている。
【００３５】
図２に戻り、本実施形態の複数の平面部２１は、フィン高さ方向Ｚに対して交互に傾斜している。具体的には、一つの頂部２２に接続されている二つの平面部２１は、頂部２１から離れるにつれて当該平面部２１間の距離が短くなるように、フィン高さ方向Ｚに対して傾斜している。したがって、隣接する平面部２１間に形成される空気通路５において、フィン高さ方向Ｚ両端部のうち頂部２２に対向する側（すなわち、頂部２２に近い側）の端部は、頂部２２から遠い側の端部より、チューブ長手方向の長さが長くなっている。このため、空気通路５におけるフィン高さ方向Ｚ両端部のうち、頂部２２に対向する側の端部は、頂部２２から遠い側の端部より、空気通路５内に流入する空気の流通抵抗（以下、通風抵抗という）が小さくなっている。より詳細には、空気通路５におけるフィン高さ方向Ｚ両端部のうち頂部２２に対向する側の端部は、空気通路５のフィン高さ方向Ｚにおいて最も通風抵抗が小さくなっている。
【００３６】
フィン２の頂部２２には、空気通路５における頂部２２に対向する側の端部の通風抵抗を増加させる切り起こし片２５が設けられている。切り起こし片２５は、三角形の一辺を残してフィン２の表面から空気通路５側に切り起こされ、気流方向Ｘに対して傾斜して設けられている。具体的には、本実施形態の切り起こし片２５は、チューブ長手方向Ｙに略平行な底辺を有する二等辺三角形の底辺を残してフィン２の表面から切り起こされている。この二等辺三角形の底辺は、二つの斜辺より空気流れ上流側に配置されている。また、切り起こし片２５は、複数の頂部２２それぞれにおいて、気流方向Ｘに複数個（本実施形態では３個）配置されている。なお、切り起こし片２５が、本発明の抵抗体に相当している。
【００３７】
また、本実施形態の切り起こし片２５は、平面部２１の一面側を通過する空気と、平面部２１の他面側を通過する空気との流速差が、３０％以下となるように配設されている。より詳細には、切り起こし片２５は、切り起こし部２３における平面部２１から遠い側の端部近傍を通過する空気（図３の矢印Ａ参照）と、切り起こし部２３の根元部近傍を通過する空気（図３の矢印Ｂ参照）との流速差が、３０％以下となるように配設されている。以下、「切り起こし部２３における平面部２１から遠い側の端部近傍を通過する空気と切り起こし部２３の根元部近傍を通過する空気との流速差」を、ルーバ上下間の空気流速差ともいう。
【００３８】
さらに、本実施形態の切り起こし片２５は、流体通路５のうちフィン高さ方向Ｚにおける空気流速の最も速い部位と空気流速の最も遅い部位との流速差が３０％以下となるように配設されている。具体的には、切り起こし片２５は、空気通路５のフィン高さ方向Ｚ両端部のうち、頂部２２に対向する側の端部における空気流速と、頂部２２から遠い側の端部における空気流速との差が３０％以下となるように配設されている。
【００３９】
以上説明したように、フィン２の頂部２２に、空気通路５側に突出し、空気通路内５の通風抵抗を増加させる切り起こし片２５を設けることで、空気通路５のうち、フィン高さ方向Ｚにおける通風抵抗の最も小さい部位の通風抵抗を増加させることができる。このため、切り起こし部２３のフィン高さ方向Ｚにおいて空気の流速差が発生することを抑制できる。これにより、切り起こし部２３による乱流効果が適切に発揮されるため、フィン２の伝熱性能を向上させることが可能となる。
【００４０】
また、切り起こし片２５を、空気通路５における空気流れ上流側端部に設けることで、切り起こし片２５により均一化された流速で、空気が空気通路５内に流入することになるので、切り起こし部２３の空気流れ上流側端部に衝突する前に、フィン高さ方向Ｚにおいて空気流速差が発生することを抑制できる。このため、フィン２の伝熱性能をより確実に向上させることが可能となる。
【００４１】
また、切り起こし片２５を気流方向Ｘに複数個配置することで、空気通路５のうちフィン高さ方向Ｚにおける通風抵抗の最も小さい部位の通風抵抗をより増加させることができるため、フィン２の伝熱性能をより向上させることが可能となる。
【００４２】
ところで、図４はルーバ上下間の空気流速差と空気の乱れとの関係を示す特性図である。図４に示すように、ルーバ上下間の空気流速差が３０％を超えると、切り起こし部２３による空気の乱れが急激に減衰する、すなわち切り起こし部２３による乱流効果が急激に低下する。このため、本実施形態のように、切り起こし片２５をルーバ上下間の空気流速差が３０％以下となるように配設することで、切り起こし部２３による乱流効果が大幅に低下することを抑制できる。これにより、フィン２の伝熱性能をより向上させることが可能となる。
【００４３】
また、切り起こし片２５を、空気通路５のフィン高さ方向Ｚ両端部のうち、頂部２２に対向する側の端部における空気流速と、頂部２２から遠い側の端部における空気流速との差が３０％以下となるように配設することで、切り起こし部２３による乱流効果をより適切に発揮させることができる。これにより、フィン２の伝熱性能をより向上させることが可能となる。
【００４４】
（第２実施形態）
次に、本発明の第２実施形態について図５に基づいて説明する。上記第１実施形態と同様の部分については同一の符号を付して説明を省略する。図５は、本第２実施形態による放熱器のチューブ１およびフィン２を示す斜視図である。
【００４５】
図５に示すように、フィン２の頂部２２の空気流れ上流側端部には、空気通路５側へ突出する板状の抵抗部材６が設けられている。この抵抗部材６は、フィン２と一体に成形されている。また、抵抗部材６は、先端に向かって細くなった三角形状に形成されている。より詳細には、本実施形態の抵抗部材６は、二等辺三角形状に形成されており、この二等辺三角形の底辺が頂部２２の空気流れ上流側端部に接続されている。なお、抵抗部材６が、本発明の抵抗体に相当している。このようにしても、上記第１実施形態と同様の効果を得ることができる。
【００４６】
（第３実施形態）
次に、本発明の第３実施形態について図６に基づいて説明する。上記第１実施形態と同様の部分については同一の符号を付して説明を省略する。図６は、本第３実施形態による放熱器のチューブ１およびフィン２を示す斜視図である。
【００４７】
図６に示すように、チューブ１におけるフィン２の頂部２２の空気流れ上流側端部に対応する部位には、空気通路５側に突出する板状の抵抗部材６が設けられている。本実施形態では、抵抗部材６は、先端に向かって細くなった三角形状に形成されている。抵抗部材６は、チューブ１およびフィン２と同じ材質（本実施形態では、アルミニウム合金）で形成されており、チューブ１の外表面にろう付けにて接合されている。なお、抵抗部材６が、本発明の抵抗体に相当している。このようにしても、上記第１実施形態と同様の効果を得ることができる。
【００４８】
（第４実施形態）
次に、本発明の第４実施形態について図７に基づいて説明する。上記第３実施形態と同様の部分については同一の符号を付して説明を省略する。図７は、本第４実施形態による放熱器のチューブ１およびフィン２を示す斜視図である。
【００４９】
図７に示すように、チューブ１におけるフィン２の頂部２２の空気流れ上流側端部に対応する部位に設けられている抵抗部材６（以下、第１抵抗部材６ａという）には、空気流れ下流側に向かって延びる帯部６０が接続されている。帯部６０は、抵抗部材６と同じ材質で形成されており、頂部２２における空気通路５と対向する側の表面にろう付けにて接合されている。また、帯部６０は、頂部２２の空気流れ上流側端部から空気流れ下流側端部に向かって延びているとともに、気流方向Ｘに平行に配置されている。
【００５０】
帯部６０には、空気通路５側に突出する板状の第２抵抗部材６ｂが一体に形成されている。第２抵抗版６ｂは、空気流れ方向に沿って複数（本実施形態では二つ）も受けられている。本実施形態では、第２抵抗版６ｂは、先端に向かって細くなった三角形状に形成されている。より詳細には、抵抗部材６は、二等辺三角形状に形成されており、この二等辺三角形の底辺が帯部６０に接続されている。なお、第１、第２抵抗部材６ａ、６ｂが、本発明の抵抗体に相当している。このようにしても、上記第３実施形態と同様の効果を得ることができる。
【００５１】
（第５実施形態）
次に、本発明の第５実施形態について図８に基づいて説明する。上記第１実施形態と同様の部分については同一の符号を付して説明を省略する。図８は、本第５実施形態による放熱器のチューブ１およびフィン２を示す斜視図である。
【００５２】
図８に示すように、本実施形態の切り起こし部２３は、フィン高さ方向Ｚの中央部近傍の切り起こし高さが、フィン高さ方向Ｚの両端部の切り起こし高さより低くなるように形成されている。このため、空気通路５におけるフィン高さ方向Ｚ中央部近傍は、フィン高さ方向Ｚ両端部より通風抵抗が小さくなっている。より詳細には、空気通路５におけるフィン高さ方向Ｚ中央部近傍は、空気通路５のフィン高さ方向Ｚにおいて最も通風抵抗が小さくなっている。
【００５３】
フィン２の平面部２１の空気流れ上流側端部には、空気通路５側へ突出する板状の抵抗部材６が設けられている。この抵抗部材６は、平面部２１のフィン高さ方向Ｚ中央部に配設されており、空気通路５におけるフィン高さ方向Ｚ中央部の通風抵抗を増加させるようになっている。
【００５４】
本実施形態では、抵抗部材６はフィン２と一体に成形されており、平面部２１に形成されている切り起こし部２３が延び出している方向と同一方向に突出している。また、抵抗部材６は、先端に向かって細くなった三角形状に形成されている。なお、抵抗部材６が、本発明の抵抗体に相当している。このようにしても、上記第１実施形態と同様の効果を得ることができる。
【００５５】
（第６実施形態）
次に、本発明の第６実施形態について図９に基づいて説明する。上記第１実施形態と同様の部分については同一の符号を付して説明を省略する。図９は、本第６実施形態による放熱器のチューブ１およびフィン２を示す斜視図である。
【００５６】
図９に示すように、本実施形態のフィン２は、一つの頂部２２に接続されている二つの平面部２１が、頂部２１から離れるにつれて当該平面部２１間の距離が長くなるように、フィン高さ方向Ｚに対して傾斜した波形状に形成されている。したがって、隣接する平面部２１間に形成される空気通路５において、フィン高さ方向Ｚ両端部のうち頂部２２から遠い側の端部は、頂部２２に対向する側（すなわち、頂部２２に近い側）の端部より、チューブ長手方向Ｙの長さが長くなっている。このため、空気通路５におけるフィン高さ方向Ｚ両端部のうち、頂部２２から遠い側の端部は、頂部２２に対向する側の端部より、空気通路５内に流入する空気の流通抵抗（以下、通風抵抗という）が小さくなっている。より詳細には、空気通路５におけるフィン高さ方向Ｚ両端部のうち頂部２２から遠い側の端部は、空気通路５のフィン高さ方向Ｚにおいて最も通風抵抗が小さくなっている。
【００５７】
チューブ１の扁平面のうち、チューブ１およびフィン２を積層した際に、空気通路５におけるフィン高さ方向Ｚ両端部のうち頂部２２から遠い側の端部と対向する部位には、空気通路５側に突出する突起部１０がチューブ１と一体に形成されている。突起部１０は、気流方向Ｘから見た断面が略三角形状になっており、扁平面の空気流れ上流側端部から空気流れ下流側端部まで連続的に形成されている。本実施形態では、突起部１０は気流方向Ｘに平行に配置されている。なお、突起部１０が、本発明の抵抗体に相当している。
【００５８】
本実施形態では、上記第１実施形態と同様の効果に加えて、抵抗体である突起部１０をチューブ１と一体に形成しているので、部品点数を削減してコスト低減を図ることができる。
【００５９】
（他の実施形態）
なお、上記各実施形態では、車両用空調装置の放熱器に本発明を適用したが、本発明の適用はこれに限定されるものではなく、例えば車両用空調装置の暖房用ヒータコア、蒸気圧縮式冷凍機の蒸発器や凝縮器、エンジン冷却水を冷却するラジエータ等の熱交換器にも本発明は適用することができる。
【００６０】
また、上記各実施形態では、ルーバ２０、つまり切り起こし部２３は、平面部２１において、空気の流れ方向に１列に並んで形成されているが、本発明はこれに限定されるものではなく、例えば２列以上としてもよい。
【００６１】
また、複数の切り起こし部２３は、フィン高さ方向Ｚ、すなわち気流方向Ｘと直角方向に対して所定の角度をもって傾斜するように形成されてもよい。
【００６２】
また、上記各実施形態では、ルーバ２０は、フィン２の平面部２１において、複数個形成されているが、本発明はこれに限定されるものではなく、例えば一つとしてもよい。
【００６３】
また、上記各実施形態では、一つの帯状片２４に属する二つの切り起こし部２３のうち、空気流れ上流側の切り起こし部２３の切り起こし高さが、空気流れ下流側の切り起こし部２３の切り起こし高さより低くなっているが、これに限らず、空気流れ上流側の切り起こし部２３の切り起こし高さが、空気流れ下流側の切り起こし部２３の切り起こし高さより高くなっていてもよいし、空気流れ上流側の切り起こし部２３の切り起こし高さと、空気流れ下流側の切り起こし部２３の切り起こし高さとが同一になっていてもよい。
【００６４】
また、上記第１〜第５実施形態では、抵抗部材６（第１実施形態では切り起こし片２５）が、先端に向かって細くなった三角形状に形成されているが、これに限られない。例えば、抵抗部材６（切り起こし片２５）は、四角形状（図１０（ａ）に示す形状）であってもよいし、先端に向かって面積が減少するような円弧状（図１０（ｂ）に示す形状）に形成されていてもよいし、先端に向かって細くなった三角形が複数並列に配置されている形状（図１０（ｃ）、（ｄ）に示す形状）であってもよい。
【００６５】
また、上記第１実施形態では、切り起こし片２５が、頂部２２に接続されている側の端部が、頂部２２に接続されていない側（すなわち、空気通路５に突出している側）の端部より空気流れ上流側になるように切り起こされているが、これに限らず、図１０（ｅ）に示すように、頂部２２に接続されている側の端部が、頂部２２に接続されていない側の端部より空気流れ下流側になるように切り起こされていてもよい。
【００６６】
また、上記第２〜第５実施形態では、抵抗部材６が板状に形成されているが、これに限らず、図１０（ｆ）に示すように、柱状（例えば四角柱状）に形成されていてもよい。
【００６７】
また、上記第６実施形態では、突起部１０が、気流方向Ｘから見た断面が略三角形状に形成されているが、これに限らず、例えば気流方向Ｘから見た断面が四角状に形成されていてもよい。
【図面の簡単な説明】
【００６８】
【図１】第１実施形態による放熱器の正面図である。
【図２】第１実施形態による放熱器のチューブ１およびフィン２を示す斜視図である。
【図３】図２のＡ−Ａ断面図である。
【図４】ルーバ上下間の空気流速差と空気の乱れとの関係を示す特性図である。
【図５】第２実施形態による放熱器のチューブ１およびフィン２を示す斜視図である。
【図６】第３実施形態による放熱器のチューブ１およびフィン２を示す斜視図である。
【図７】第４実施形態による放熱器のチューブ１およびフィン２を示す斜視図である。
【図８】第５実施形態による放熱器のチューブ１およびフィン２を示す斜視図である。
【図９】第６実施形態による放熱器のチューブ１およびフィン２を示す斜視図である。
【図１０】他の実施形態による放熱器のチューブ１およびフィン２を示す拡大斜視図である。
【符号の説明】
【００６９】
１      チューブ（被伝熱部材）
５      流体通路（空気通路）
６      抵抗部材（抵抗体）
１０    突起部（抵抗体）
２１    平面部
２２    頂部
２２ａ  第１頂部
２２ｂ  第２頂部
２３    切り起こし部（衝突壁）
２５    切り起こし片（抵抗体）
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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