(57)【要約】【課題】感光体表面の偏磨耗が発生しても、感光体面内における露光後の表面電位ばらつきを抑制する画像形成装置を提供すること。【解決手段】導電性基体上に電荷発生層および電荷輸送層が設けられ、電荷発生層中に７．４°、１６．６°、２５．５°及び２８．３°に回折ピークを有するクロロガリウムフタロシアニン顔料を含む感光体と、帯電手段と、露光手段と、トナー像形成手段と、前記トナー像を感光体表面から転写媒体に転写する転写手段とを備え、且つ、下式（１）を満たすことを特徴とする画像形成装置。・式（１）    （０．００５×Ｖ０＋８．１）×０．９≦Ｅ≦（０．００５×Ｖ０＋８．１）×１．１〔式（１）中、Ｅは感光体表面を露光して静電潜像を形成する際に照射される光の単位面積当たりの露光エネルギー量（ｍＪ／ｍ２）を表し、Ｖ０は帯電後且つ露光前の感光体の表面電位（Ｖ）を表し、−９００Ｖ以上−４００Ｖ以下の値である〕。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
導電性基体と該導電性基体上に設けられた電荷発生層および電荷輸送層とを有し、前記電荷発生層中にＣｕＫα特性Ｘ線に対するブラック角（２θ±０．２°）の少なくとも７．４°、１６．６°、２５．５°及び２８．３°に回折ピークを有するクロロガリウムフタロシアニン顔料を含む静電潜像保持体と、該静電潜像保持体表面を帯電させる帯電手段と、帯電処理された前記静電潜像保持体表面を露光して静電潜像を形成する露光手段と、前記静電潜像が形成された前記静電潜像保持体表面に現像剤を付与してトナー像を形成するトナー像形成手段と、前記トナー像を前記静電潜像保持体表面から転写媒体に転写する転写手段とを備え、且つ、下式（１）を満たすことを特徴とする画像形成装置。
・式（１）  
（０．００５×Ｖ０＋８．１）×０．９≦Ｅ≦（０．００５×Ｖ０＋８．１）×１．１
〔式（１）中、Ｅは、前記静電潜像保持体表面を露光して前記静電潜像を形成する際に照射される光の単位面積当たりの露光エネルギー量（ｍＪ／ｍ２）を表し、Ｖ０は、帯電後且つ露光前の前記静電潜像保持体の表面電位（Ｖ）を表し、且つ、−９００Ｖ以上−４００Ｖ以下の範囲内の値を意味する。〕
【請求項２】
導電性基体と該導電性基体上に設けられた電荷発生層および電荷輸送層とを有し、前記電荷発生層中にＣｕＫα特性Ｘ線に対するブラック角（２θ±０．２°）の少なくとも９．６°、２４．１°及び２７．２°に回折ピークを有するチタニルフタロシアニン顔料を含む静電潜像保持体と、該静電潜像保持体表面を帯電させる帯電手段と、帯電処理された前記静電潜像保持体表面を露光して静電潜像を形成する露光手段と、前記静電潜像が形成された前記静電潜像保持体表面に現像剤を付与してトナー像を形成するトナー像形成手段と、前記トナー像を前記静電潜像保持体表面から転写媒体に転写する転写手段とを備え、且つ、下式（２）を満たすことを特徴とする画像形成装置。
・式（２）
（０．００５×Ｖ０＋５．８）×０．９≦Ｅ≦（０．００５×Ｖ０＋５．８）×１．１
〔式（２）中、Ｅは、前記静電潜像保持体表面を露光して前記静電潜像を形成する際に照射される光の単位面積当たりの露光エネルギー量（ｍＪ／ｍ２）を表し、Ｖ０は、帯電後且つ露光前の前記静電潜像保持体の表面電位（Ｖ）を表し、且つ、−９００Ｖ以上−４００Ｖ以下の範囲内の値を意味する。〕  
【請求項３】
導電性基体と該導電性基体上に設けられた電荷発生層および電荷輸送層とを有し、前記電荷発生層中にＣｕＫα特性Ｘ線に対するブラック角（２θ±０．２°）の少なくとも７．７°、９．３°、１６．９°、１７．５°、２２．４°及び２８．８°に回折ピークを有する分子内に金属元素を有さないフタロシアニン顔料を含む静電潜像保持体と、該静電潜像保持体表面を帯電させる帯電手段と、帯電処理された前記静電潜像保持体表面を露光して静電潜像を形成する露光手段と、前記静電潜像が形成された前記静電潜像保持体表面に現像剤を付与してトナー像を形成するトナー像形成手段と、前記トナー像を前記静電潜像保持体表面から転写媒体に転写する転写手段とを備え、且つ、下式（３）を満たすことを特徴とする画像形成装置。
・式（３）
（０．００５×Ｖ０＋１２．７）×０．９≦Ｅ≦（０．００５×Ｖ０＋１２．７）×１．１
〔式（３）中、Ｅは、前記静電潜像保持体表面を露光して前記静電潜像を形成する際に照射される光の単位面積当たりの露光エネルギー量（ｍＪ／ｍ２）を表し、Ｖ０は、帯電後且つ露光前の前記静電潜像保持体の表面電位（Ｖ）を表し、且つ、−９００Ｖ以上−４００Ｖ以下の範囲内の値を意味する。〕  
【請求項４】
導電性基体と該導電性基体上に設けられた電荷発生層および電荷輸送層とを有し、前記電荷発生層中にＣｕＫα特性Ｘ線に対するブラック角（２θ±０．２°）の少なくとも７．５°、９．９°、１２．５°、１６．３°、１８．６°、２５．１°及び２８．８°に回折ピークを有するヒドロキシガリウムフタロシアニン顔料を含む静電潜像保持体と、該静電潜像保持体表面を帯電させる帯電手段と、帯電処理された前記静電潜像保持体表面を露光して静電潜像を形成する露光手段と、前記静電潜像が形成された前記静電潜像保持体表面に現像剤を付与してトナー像を形成するトナー像形成手段と、前記トナー像を前記静電潜像保持体表面から転写媒体に転写する転写手段とを備え、且つ、下式（４）を満たすことを特徴とする画像形成装置。
・式（４）
（０．００５×Ｖ０−０．７）×０．９≦Ｅ≦（０．００５×Ｖ０−０．７）×１．１
〔式（４）中、Ｅは、前記静電潜像保持体表面を露光して前記静電潜像を形成する際に照射される光の単位面積当たりの露光エネルギー量（ｍＪ／ｍ２）を表し、Ｖ０は、帯電後且つ露光前の前記静電潜像保持体の表面電位（Ｖ）を表し、且つ、−９００Ｖ以上−４００Ｖ以下の範囲内の値を意味する。〕  
【請求項５】
前記静電潜像保持体の最表面が、前記電荷輸送層から構成されることを特徴とする請求項１〜４のいずれか１つに記載の画像形成装置。
【請求項６】
前記静電潜像保持体の回転数の増加に対して、
露光後の前記静電潜像保持体表面の表面電位が一定範囲内の値を維持するように、前記静電潜像保持体表面を露光して前記静電潜像を形成する際に照射される光の単位面積当たりの露光エネルギー量を補正する露光エネルギー量補正手段を、有さないことを特徴とする請求項１〜５のいずれか１つに記載の画像形成装置。
【請求項７】
前記帯電手段が、接触型の帯電手段であることを特徴とする請求項１〜６のいずれか１つに記載の画像形成装置。
【請求項８】
前記トナー像を前記転写媒体に転写した後の前記静電潜像保持体表面をクリーニングするクリーニング手段を備え、
前記クリーニング手段がクリーニングブレードを有することを特徴とする請求項１〜７のいずれか１つに記載の画像形成装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、電子写真法を利用して画像を形成する画像形成装置に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
電子写真方式を利用した画像の形成は、一般的に、画像形成装置を用いて以下のようにして行われる。すなわち、まず、帯電工程及び露光工程を経ることにより、静電潜像保持体（以下、「感光体」と称す場合がある）上に静電潜像を形成する。次いで、現像工程において、トナーを含有する現像剤により上記静電潜像を現像することでトナー像を形成する。続いて、転写工程及び定着工程等を経て、用紙などの被転写媒体上にトナー像を転写・定着して画像を形成する。また、トナー像を転写した後、感光体上に残留する未転写のトナーや用紙からの紙粉を、クリーニング手段を用いて除去する。そして、クリーニング後の感光体は、除電工程により表面の残留電位を除去された後、次の電子写真プロセスで再び帯電工程からの一連の工程を経ることとなる。
【０００３】
上記に使用する感光体として広く普及している有機感光体は、一般に無機感光体に比べて機械的強度が低く、機械的外力による傷や磨耗が起こりやすい。それゆえ、長期に渡る繰り返しの使用に伴い、感光層表面が磨耗してその膜厚が減少してしまう。
このような経時的な感光層の膜厚減少に対して、感光体表面の露光前の表面電位が常に一定となるように帯電処理する場合、露光量に対して感光体表面の露光後の表面電位が上昇する。このため、経時的には画像濃度に変化が生じることになる。
【０００４】
そこで、かかる現象を回避すべく、従来の方法では、感光体への帯電・露光・現像・転写の繰り返し回数から感光層の摩耗により変化する露光後の表面電位を予想し、繰り返し回数に応じて露光量を補正するなどにより露光後の表面電位を一定に保持していた。そして、これによって、長期の繰り返し使用においても、画像濃度の変化を抑制していた。
【０００５】
また、この他にも、感光体の傷や磨耗による露光後の表面電位の変化を制御可能な画像形成装置として、露光前表面電位を所定の値に設定することで、感光体を広い膜厚範囲で使用可能にする画像形成装置も提案されている（例えば、特許文献１参照）。
【０００６】
【特許文献１】特開２００２−４０７６１号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
このように、経時的な感光層の磨耗の進行に伴う露光後の表面電位の変化を抑制する方法については、上述した技術が利用乃至提案されている。
しかしながら、感光層の磨耗は感光体面内において一様に進行するものではなく、大なり小なり偏磨耗が起こる。この偏磨耗の発生は、（１）画像形成装置の設計仕様上、基本的には感光層の偏磨耗が殆ど発生しないように設計されているものの、実際には装置の組み立てばらつき（例えば、ロール状の接触型帯電器と感光体との接触具合のばらつきなど）が避けられないことや、（２）トナー像を感光体表面から直接用紙に転写する方式において、用紙と接触頻度の高い部分と低い部分とが存在するためなどの理由によるものである。
【０００８】
そして感光層の偏磨耗が発生した場合、感光体面内のいずれの箇所を同じ露光量で露光しても、感光体面内の磨耗量が大きい部分と少ない部分とで、露光後の表面電位にばらつきが発生してしまうことになる。それゆえ、例えば、ベタ画像を形成したような場合、時間の経過と共に画像面内において画像濃度ムラの発生を招くことになる。
【０００９】
本発明は、上記事情に鑑みて成されたものであり、静電潜像保持体表面の偏磨耗が発生しても、静電潜像保持体面内における露光後の表面電位ばらつきを抑制する画像形成装置を提供することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
上記課題は以下の本発明により達成される。すなわち、
請求項１に係わる発明は、
導電性基体と該導電性基体上に設けられた電荷発生層および電荷輸送層とを有し、前記電荷発生層中にＣｕＫα特性Ｘ線に対するブラック角（２θ±０．２°）の少なくとも７．４°、１６．６°、２５．５°及び２８．３°に回折ピークを有するクロロガリウムフタロシアニン顔料を含む静電潜像保持体と、該静電潜像保持体表面を帯電させる帯電手段と、帯電処理された前記静電潜像保持体表面を露光して静電潜像を形成する露光手段と、前記静電潜像が形成された前記静電潜像保持体表面に現像剤を付与してトナー像を形成するトナー像形成手段と、前記トナー像を前記静電潜像保持体表面から転写媒体に転写する転写手段とを備え、且つ、下式（１）を満たすことを特徴とする画像形成装置。
・式（１）  
（０．００５×Ｖ０＋８．１）×０．９≦Ｅ≦（０．００５×Ｖ０＋８．１）×１．１
〔式（１）中、Ｅは、前記静電潜像保持体表面を露光して前記静電潜像を形成する際に照射される光の単位面積当たりの露光エネルギー量（ｍＪ／ｍ２）を表し、Ｖ０は、帯電後且つ露光前の前記静電潜像保持体の表面電位（Ｖ）を表し、且つ、−９００Ｖ以上−４００Ｖ以下の範囲内の値を意味する。〕
【００１１】
請求項２に係わる発明は、  
導電性基体と該導電性基体上に設けられた電荷発生層および電荷輸送層とを有し、前記電荷発生層中にＣｕＫα特性Ｘ線に対するブラック角（２θ±０．２°）の少なくとも９．６°、２４．１°及び２７．２°に回折ピークを有するチタニルフタロシアニン顔料を含む静電潜像保持体と、該静電潜像保持体表面を帯電させる帯電手段と、帯電処理された前記静電潜像保持体表面を露光して静電潜像を形成する露光手段と、前記静電潜像が形成された前記静電潜像保持体表面に現像剤を付与してトナー像を形成するトナー像形成手段と、前記トナー像を前記静電潜像保持体表面から転写媒体に転写する転写手段とを備え、且つ、下式（２）を満たすことを特徴とする画像形成装置。
・式（２）
（０．００５×Ｖ０＋５．８）×０．９≦Ｅ≦（０．００５×Ｖ０＋５．８）×１．１
〔式（２）中、Ｅは、前記静電潜像保持体表面を露光して前記静電潜像を形成する際に照射される光の単位面積当たりの露光エネルギー量（ｍＪ／ｍ２）を表し、Ｖ０は、帯電後且つ露光前の前記静電潜像保持体の表面電位（Ｖ）を表し、且つ、−９００Ｖ以上−４００Ｖ以下の範囲内の値を意味する。〕  
【００１２】
請求項３に係わる発明は、  
導電性基体と該導電性基体上に設けられた電荷発生層および電荷輸送層とを有し、前記電荷発生層中にＣｕＫα特性Ｘ線に対するブラック角（２θ±０．２°）の少なくとも７．７°、９．３°、１６．９°、１７．５°、２２．４°及び２８．８°に回折ピークを有する分子内に金属元素を有さないフタロシアニン顔料を含む静電潜像保持体と、該静電潜像保持体表面を帯電させる帯電手段と、帯電処理された前記静電潜像保持体表面を露光して静電潜像を形成する露光手段と、前記静電潜像が形成された前記静電潜像保持体表面に現像剤を付与してトナー像を形成するトナー像形成手段と、前記トナー像を前記静電潜像保持体表面から転写媒体に転写する転写手段とを備え、且つ、下式（３）を満たすことを特徴とする画像形成装置。
・式（３）
（０．００５×Ｖ０＋１２．７）×０．９≦Ｅ≦（０．００５×Ｖ０＋１２．７）×１．１
〔式（３）中、Ｅは、前記静電潜像保持体表面を露光して前記静電潜像を形成する際に照射される光の単位面積当たりの露光エネルギー量（ｍＪ／ｍ２）を表し、Ｖ０は、帯電後且つ露光前の前記静電潜像保持体の表面電位（Ｖ）を表し、且つ、−９００Ｖ以上−４００Ｖ以下の範囲内の値を意味する。〕  
【００１３】
請求項４に係わる発明は、  
導電性基体と該導電性基体上に設けられた電荷発生層および電荷輸送層とを有し、前記電荷発生層中にＣｕＫα特性Ｘ線に対するブラック角（２θ±０．２°）の少なくとも７．５°、９．９°、１２．５°、１６．３°、１８．６°、２５．１°及び２８．８°に回折ピークを有するヒドロキシガリウムフタロシアニン顔料を含む静電潜像保持体と、該静電潜像保持体表面を帯電させる帯電手段と、帯電処理された前記静電潜像保持体表面を露光して静電潜像を形成する露光手段と、前記静電潜像が形成された前記静電潜像保持体表面に現像剤を付与してトナー像を形成するトナー像形成手段と、前記トナー像を前記静電潜像保持体表面から転写媒体に転写する転写手段とを備え、且つ、下式（４）を満たすことを特徴とする画像形成装置。
・式（４）
（０．００５×Ｖ０−０．７）×０．９≦Ｅ≦（０．００５×Ｖ０−０．７）×１．１
〔式（４）中、Ｅは、前記静電潜像保持体表面を露光して前記静電潜像を形成する際に照射される光の単位面積当たりの露光エネルギー量（ｍＪ／ｍ２）を表し、Ｖ０は、帯電後且つ露光前の前記静電潜像保持体の表面電位（Ｖ）を表し、且つ、−９００Ｖ以上−４００Ｖ以下の範囲内の値を意味する。〕  
【００１４】
請求項５に係わる発明は、
前記静電潜像保持体の最表面が、前記電荷輸送層から構成されることを特徴とする請求項１〜４のいずれか１つに記載の画像形成装置。
【００１５】
請求項６に係わる発明は、
前記静電潜像保持体の回転数の増加に対して、
露光後の前記静電潜像保持体表面の表面電位が一定範囲内の値を維持するように、前記静電潜像保持体表面を露光して前記静電潜像を形成する際に照射される光の単位面積当たりの露光エネルギー量を補正する露光エネルギー量補正手段を、有さないことを特徴とする請求項１〜５のいずれか１つに記載の画像形成装置。
【００１６】
請求項７に係わる発明は、
前記帯電手段が、接触型の帯電手段であることを特徴とする請求項１〜６のいずれか１つに記載の画像形成装置。
【００１７】
請求項８に係わる発明は、
前記トナー像を前記転写媒体に転写した後の前記静電潜像保持体表面をクリーニングするクリーニング手段を備え、
前記クリーニング手段がクリーニングブレードを有することを特徴とする請求項１〜７のいずれか１つに記載の画像形成装置。
【発明の効果】
【００１８】
以上に説明したように、請求項１に記載の発明によれば、静電潜像保持体表面の偏磨耗が発生しても、静電潜像保持体面内における露光後の表面電位ばらつきを抑制する画像形成装置を提供することができる。
請求項２に記載の発明によれば、静電潜像保持体表面の偏磨耗が発生しても、静電潜像保持体面内における露光後の表面電位ばらつきを抑制する画像形成装置を提供することができる。
請求項３に記載の発明によれば、静電潜像保持体表面の偏磨耗が発生しても、静電潜像保持体面内における露光後の表面電位ばらつきを抑制する画像形成装置を提供することができる。
請求項４に記載の発明によれば、静電潜像保持体表面の偏磨耗が発生しても、静電潜像保持体面内における露光後の表面電位ばらつきを抑制する画像形成装置を提供することができる。
【００１９】
請求項５に記載の発明によれば、静電潜像保持体表面の偏磨耗がより発生しやすい構成でも、静電潜像保持体面内における露光後の表面電位ばらつきを抑制する画像形成装置を提供することができる。
請求項６に記載の発明によれば、経時的な露光量の補正を行わなくても、経時的な露光後の表面電位ばらつきを抑制する画像形成装置を提供することができる。
請求項７に記載の発明によれば、静電潜像保持体表面の偏磨耗がより発生しやすい構成でも、静電潜像保持体面内における露光後の表面電位ばらつきを抑制する画像形成装を提供することができる。
請求項８に記載の発明によれば、静電潜像保持体表面の偏磨耗がより発生しやすい構成でも、静電潜像保持体面内における露光後の表面電位ばらつきを抑制する画像形成装を提供することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２０】
本発明の画像形成装置は、導電性基体と該導電性基体上に設けられた電荷発生層および電荷輸送層とを有し、前記電荷発生層中にＣｕＫα特性Ｘ線に対するブラック角（２θ±０．２°）の少なくとも７．４°、１６．６°、２５．５°及び２８．３°に回折ピークを有するクロロガリウムフタロシアニン顔料を含む静電潜像保持体と、該静電潜像保持体表面を帯電させる帯電手段と、帯電処理された前記静電潜像保持体表面を露光して静電潜像を形成する露光手段と、前記静電潜像が形成された前記静電潜像保持体表面に現像剤を付与してトナー像を形成するトナー像形成手段と、前記トナー像を前記静電潜像保持体表面から転写媒体に転写する転写手段とを備え、且つ、下式（１）を満たすことを特徴とする。
・式（１）  
（０．００５×Ｖ０＋８．１）×０．９≦Ｅ≦（０．００５×Ｖ０＋８．１）×１．１
〔式（１）中、Ｅは、前記静電潜像保持体表面を露光して前記静電潜像を形成する際に照射される光の単位面積当たりの露光エネルギー量（ｍＪ／ｍ２）〔以下、「露光量」と称す場合がある〕を表し、Ｖ０は、帯電後且つ露光前の前記静電潜像保持体の表面電位（Ｖ）〔以下、「露光前表面電位」と称す場合がある〕を表し、且つ、−９００Ｖ以上−４００Ｖ以下の範囲内の値を意味する。〕
【００２１】
本発明者らは、電荷発生層に用いる電荷発生材料としてクロロガリウムフタロシアニン顔料を用いる場合、経験的に式（１）に示す条件を満たす露光量で感光体表面を露光すれば、偏磨耗が発生していても感光体面内における露光後の表面電位ばらつきを抑制することができることを確認した。
なお、露光前表面電位Ｖ０が−９００Ｖ以上−４００Ｖ以下の範囲内において、式（１）に示される露光量Ｅは、（０．００５×Ｖ０＋８．１）×０．９≦Ｅ≦（０．００５×Ｖ０＋８．１）×１．１を満たすことが必要であるが、（０．００５×Ｖ０＋８．１）×０．９５≦Ｅ≦（０．００５×Ｖ０＋８．１）×１．０５を満たすことがより好ましく、−０．００５×Ｖ０＋８．１を満たすことが最も好ましい。  露光量Ｅが、式（１）に示す範囲内を超える値や下回る値を有する場合、感光体表面の偏磨耗の発生に伴い、感光体面内における露光後の表面電位ばらつきが発生する。
【００２２】
一方、電荷発生材料として一般的に広く用いられるフタロシアニン系顔料としては、クロロガリウムフタロシアニン顔料以外にも、チタニルフタロシアニン顔料や、分子内に金属元素を有さないフタロシアニン顔料（無金属フタロシアニン顔料）、ヒドロキシガリウムフタロシアニン顔料が挙げられる。
本発明者らは、これらのフタロシアニン系顔料を用いた感光体についても同様の検討を行ったところ、ＣｕＫα特性Ｘ線に対するブラック角（２θ±０．２°）の少なくとも９．６°、２４．１°及び２７．２°に回折ピークを有するチタニルフタロシアニン顔料を用いる場合については下式（２）に、ＣｕＫα特性Ｘ線に対するブラック角（２θ±０．２°）の少なくとも７．７°、９．３°、１６．９°、１７．５°、２２．４°及び２８．８°に回折ピークを有する分子内に金属元素を有さないフタロシアニン顔料（無金属フタロシアニン顔料）を用いる場合には下式（３）に、ＣｕＫα特性Ｘ線に対するブラック角（２θ±０．２°）の少なくとも７．５°、９．９°、１２．５°、１６．３°、１８．６°、２５．１°及び２８．８°に回折ピークを有するヒドロキシガリウムフタロシアニン顔料を用いる場合には下式（４）に示す条件を満たす露光量で感光体表面を露光すれば、偏磨耗が発生していても感光体面内における露光後の表面電位ばらつきを抑制することができることを確認した。
【００２３】
・式（２）
（０．００５×Ｖ０＋５．８）×０．９≦Ｅ≦（０．００５×Ｖ０＋５．８）×１．１
・式（３）
（０．００５×Ｖ０＋１２．７）×０．９≦Ｅ≦（０．００５×Ｖ０＋１２．７）×１．１
・式（４）
（０．００５×Ｖ０−０．７）×０．９≦Ｅ≦（０．００５×Ｖ０−０．７）×１．１
【００２４】
なお、式（２）〜式（４）中、ＥおよびＶ０は式（１）中に示すものと同様である。
また、露光前表面電位Ｖ０が−９００Ｖ以上−４００Ｖ以下の範囲内において、式（２）に示される露光量Ｅは、（０．００５×Ｖ０＋５．８）１×０．９≦Ｅ≦（０．００５×Ｖ０＋５．８）×１．１を満たすことが必要であるが、（０．００５×Ｖ０＋５．８）×０．９５≦Ｅ≦（０．００５×Ｖ０＋５．８）×１．０５を満たすことがより好ましく、０．００５×Ｖ０＋５．８を満たすことが最も好ましく、式（３）に示される露光量Ｅは、（０．００５×Ｖ０＋１２．７）×０．９≦Ｅ≦（０．００５×Ｖ０＋１２．７）×１．１を満たすことが必要であるが、（０．００５×Ｖ０＋１２．７）×０．９≦Ｅ≦（０．００５×Ｖ０＋１２．７）×１．０５を満たすことがより好ましく、０．００５×Ｖ０＋１２．７を満たすことが最も好ましく、式（４）に示される露光量Ｅは、（０．００５×Ｖ０−０．７）×０．９≦Ｅ≦（０．００５×Ｖ０−０．７）×１．１を満たすことが必要であるが、（０．００５×Ｖ０−０．７）×０．９５≦Ｅ≦（０．００５×Ｖ０−０．７）×１．０５満たすことがより好ましく、０．００５×Ｖ０−０．７を満たすことが最も好ましい。
【００２５】
また、式（１）〜（４）において右辺に示される露光前表面電位Ｖ０は、−９００Ｖ以上−４００Ｖ以下の範囲内であることが必要であり、−７００Ｖ以上−４００Ｖ以下の範囲内であることが好ましい。
露光前表面電位Ｖ０が−９００Ｖ未満では感光体への電気的ストレスが強くなり、リーク故障の発生懸念が大きくなり、また、帯電器用の電源として高電圧の装置が必要となり、コストアップにつながる。
また露光前表面電位Ｖ０が−４００Ｖを超えると電位のコンストラストが確保が困難となる場合がある。                              
【００２６】
以上に説明したように、露光前表面電位Ｖ０と露光量Ｅとが式（１）〜（４）のいずれかを満たす本発明の画像形成装置では、感光体の偏磨耗が発生しても感光体面内における露光後の表面電位ばらつきが抑制されるが、これは、露光後の表面電位が、感光体の磨耗量に依存しないことを意味する。
それゆえ、本発明の画像形成装置では、感光体の回転数の増加（感光体回転数に連動又は相関するパラメーター値の増加（変化）も含む）に対して、露光後の感光体表面の表面電位が一定範囲内の値を維持するように、感光体表面を露光して前記静電潜像を形成する際に照射される光の単位面積当たりの露光エネルギー量を補正する露光エネルギー量補正手段を設ける必要が無い。
また、感光体面内における磨耗量のばらつきや、感光体表面の経時的な磨耗の進行に対して、露光後の表面電位ばらつきが抑制できるため、感光体の寿命をより長くすることができる。
【００２７】
−静電潜像保持体（感光体）−
次に、本発明の画像形成装置を構成する各部材の詳細について説明する。
本発明に用いられる感光体は、導電性基体と該導電性基体上に設けられた電荷発生層および電荷輸送層とを有するものであり、電荷発生層中には、上述した４種類のフタロシアニン系顔料のうちのいずれか１種が含まれる。また、感光層を構成する電荷発生層および電荷輸送層のうち、電荷発生層が導電性基体側に設けられる。
なお、導電性基体上には電荷発生層および電荷輸送層が設けられるが、必要に応じて導電性基体と電荷発生層との間に下引き層などのその他の層を設けてもよい。
【００２８】
また、感光体表面の耐摩耗性を確保するために、感光体の最表面を構成する層として保護層が設けられることがある。保護層を設けた場合、感光体の偏磨耗が抑制されるため、感光体面内における露光後の表面電位ばらつきが抑制しやすくなる。一方、このような保護層は露光に用いる光を吸収する上に、保護層を設けない場合と比べてコストも高くなる。
しかし、本発明では、感光体表面の偏磨耗の発生の有無やその程度によらず感光体面内における露光後の表面電位ばらつきが抑制できるため、上述問題の回避する観点から保護層を設けない（すなわち、電荷輸送層が感光体の最表面を構成する層である）ことが特に好ましい。
また、本発明の画像形成装置は、使用する感光体は１つのみであってもよいが、各色に対応した感光体を複数備えたいわゆるタンデム方式の装置であってもよい。
【００２９】
図１は、本発明に用いられる感光体の層構成の一例を示す模式断面図である。図中、１は感光体、２は導電性基体、３は下引き層、４は電荷発生層、５は電荷輸送層、６は感光層を表す。
図１に示す感光体１は、導電性基体２上に、下引き層３、電荷発生層４、電荷輸送層５がこの順に積層された層構成を有する。ここで、感光層６は電荷発生層４および電荷輸送層５から構成される。
【００３０】
−導電性基体−
導電性基体としては、導電性を有する部材であれば如何なるものを使用してもよい。例えば、アルミニウム、ニッケル、クロム、ステンレス鋼等の金属類、およびアルミニウム、チタニウム、ニッケル、クロム、ステンレス鋼、金、バナジウム、酸化錫、酸化インジウム、ＩＴＯ等の薄膜を設けたプラスチックフィルム等、あるいは導電性付与剤を塗布、または含浸させた紙、およびプラスチックフィルム等が挙げられる。導電性基体の形状はドラム状に限られず、シート状、プレート状としてもよい。
【００３１】
導電性基体として金属パイプを用いる場合、金属パイプ表面は素管のままであってもよいし、予め鏡面切削、エッチング、陽極酸化、粗切削、センタレス研削、サンドブラスト、ウエットホーニングなどの処理が行われていてもよい。
【００３２】
−下引き層等−
下引き層は、導電性基体表面における光反射の防止、導電性基体から感光層への不要なキャリアの流入の防止などの目的で、必要に応じて設けられる。
下引き層を構成する材料としては導電性物質を分散させた結着樹脂が利用できる。ここで導電性物質としては、アルミニウム、銅、ニッケル、銀などの金属粉体や、酸化アンチモン、酸化インジウム、酸化スズ、酸化亜鉛などの導電性金属酸化物粒子や、カーボンファイバ、カーボンブラック、グラファイト粉末が挙げられる。なお、導電性物質は２種以上混合して用いてもよい。さらに、電気抵抗の制御を目的として、カップリング剤により処理された導電性金属酸化物粒子を用いてもよい。
【００３３】
下引き層に含まれる結着樹脂としては、ポリビニルブチラールなどのアセタール樹脂、ポリビニルアルコール樹脂、カゼイン、ポリアミド樹脂、セルロース樹脂、ゼラチン、ポリウレタン樹脂、ポリエステル樹脂、メタクリル樹脂、アクリル樹脂、ポリ塩化ビニル樹脂、ポリビニルアセテート樹脂、塩化ビニル−酢酸ビニル−無水マレイン酸樹脂、シリコーン樹脂、シリコーン−アルキッド樹脂、フェノール樹脂、フェノール−ホルムアルデヒド樹脂、メラミン樹脂、ウレタン樹脂などの公知の高分子樹脂化合物、また電荷輸送性基を有する電荷輸送性樹脂やポリアニリン等の導電性樹脂などを用いることができる。
これらの中でも上層の塗布溶剤に不溶な樹脂が好ましく用いられ、特にフェノール樹脂、フェノール−ホルムアルデヒド樹脂、メラミン樹脂、ウレタン樹脂、エポキシ樹脂などが好ましく用いられる。
【００３４】
下引き層中の導電性物質と結着樹脂との比率は特に制限されず、所望する感光体特性を得られる範囲で任意に設定できる。
下引き層の形成の際には、導電性物質と結着樹脂とを所定の溶媒に加えた塗布液が使用される。かかる溶媒としては、例えば、トルエン、クロロベンゼン等の芳香族炭化水素系溶剤、メタノール、エタノール、ｎ−プロパノール、ｉｓｏ−プロパノール、ｎ―ブタノール等の脂肪族アルコール系溶剤、アセトン、シクロヘキサノン、２−ブタノン等のケトン系溶剤、塩化メチレン、クロロホルム、塩化エチレン等のハロゲン化脂肪族炭化水素溶剤、テトラヒドロフラン、ジオキサン、エチレングリコール、ジエチルエーテル等の環状あるいは直鎖状エーテル系溶剤、酢酸メチル、酢酸エチル、酢酸ｎ−ブチル等のエステル系溶剤、などの有機溶剤が挙げられる。これらの溶剤は単独又は２種以上混合して用いることができる。混合する際、使用される溶剤としては、混合溶剤として結着樹脂を溶解可能であれば、いかなるものでも使用することが可能である。
【００３５】
また、下引き層形成用塗布液中に導電性物質を分散させる方法としては、ボールミル、振動ボールミル、アトライター、サンドミル、横型サンドミル等のメディア分散機や、攪拌、超音波分散機、ロールミル、高圧ホモジナイザー等のメディアレス分散機が利用できる。さらに、高圧ホモジナイザーとして、高圧状態で分散液を液−液衝突や液−壁衝突させて分散する衝突方式や、高圧状態で微細な流路を貫通させて分散する貫通方式などが挙げられる。
【００３６】
このようにして得られる下引き層形成用塗布液を導電性基体上に塗布する方法としては、浸漬塗布法、突き上げ塗布法、ワイヤーバー塗布法、スプレー塗布法、ブレード塗布法、ナイフ塗布法、カーテン塗布法等が挙げられる。下引き層の膜厚は１５μｍ以上が好ましく、２０μｍ以上５０μｍ以下の範囲内がより好ましい。下引き層には、表面粗さ調整のために下引き層中に樹脂粒子を添加することもできる。樹脂粒子としては、シリコーン樹脂粒子、架橋型ＰＭＭＡ（ポリメチルメタクリレート）樹脂粒子等を用いることができる。
【００３７】
また、表面粗さ調整のために下引き層を形成後にその表面を研磨することもできる。研磨方法としては、バフ研磨、サンドブラスト処理、ウエットホーニング、研削処理等を用いることもできる。
【００３８】
また、電気特性向上、画質向上、画質維持性向上、感光層接着性向上などのために、下引き層と電荷発生層との間に中間層をさらに設けてもよい。
中間層に用いられる結着樹脂としては、ポリビニルブチラールなどのアセタール樹脂、ポリビニルアルコール樹脂、カゼイン、ポリアミド樹脂、セルロース樹脂、ゼラチン、ポリウレタン樹脂、ポリエステル樹脂、メタクリル樹脂、アクリル樹脂、ポリ塩化ビニル樹脂、ポリビニルアセテート樹脂、塩化ビニル−酢酸ビニル−無水マレイン酸樹脂、シリコーン樹脂、シリコーン−アルキッド樹脂、フェノール−ホルムアルデヒド樹脂、メラミン樹脂などの高分子樹脂化合物のほかに、ジルコニウム、チタニウム、アルミニウム、マンガン、シリコン原子などを含有する有機金属化合物などがある。これらの化合物は単独にあるいは複数の化合物の混合物あるいは重縮合物として用いることができる。中でも、ジルコニウムもしくはシリコンを含有する有機金属化合物は残留電位が低く環境による電位変化が少なく、また繰り返し使用による電位の変化が少ないなど性能上優れている。
【００３９】
中間層の形成に使用される溶媒としては、公知の有機溶剤、例えば、トルエン、クロロベンゼン等の芳香族炭化水素系溶剤、メタノール、エタノール、ｎ−プロパノール、ｉｓｏ−プロパノール、ｎ―ブタノール等の脂肪族アルコール系溶剤、アセトン、シクロヘキサノン、２−ブタノン等のケトン系溶剤、塩化メチレン、クロロホルム、塩化エチレン等のハロゲン化脂肪族炭化水素溶剤、テトラヒドロフラン、ジオキサン、エチレングリコール、ジエチルエーテル等の環状あるいは直鎖状エーテル系溶剤、酢酸メチル、酢酸エチル、酢酸ｎ−ブチル等のエステル系溶剤、また、これらの溶剤は単独あるいは２種以上混合して用いることができる。混合する際、使用される溶剤としては、混合溶剤として結着樹脂を溶かす事ができる溶剤であれば、いかなるものでも使用することが可能である。
中間層を形成する塗布方法としては、浸漬塗布法、突き上げ塗布法、ワイヤーバー塗布法、スプレー塗布法、ブレード塗布法、ナイフ塗布法、カーテン塗布法等の通常の方法を用いることができる。
【００４０】
中間層は上層の塗布性改善の他に、電気的なブロッキング層の役割も果たすが、膜厚が大きすぎる場合には電気的な障壁が強くなりすぎて減感や繰り返しによる電位の上昇を引き起こすこともある。したがって、中間層を形成する場合には、その膜厚は０．１μｍ以上３μｍ以下の範囲内が好ましい。また、この場合の中間層を下引き層として使用してもよい。
【００４１】
−電荷発生層−
電荷発生層は、電荷発生材料を結着樹脂に分散した構成を有する。ここで電荷発生材料としては、上述した４種類のフタロシアニン系顔料から選択されるいずれか１種が用いられる。
【００４２】
電荷発生層に含まれる結着樹脂としては、例えば、ビスフェノールＡタイプあるいはビスフェノールＺタイプ等のポリカーボネート樹脂、アクリル樹脂、メタクリル樹脂、ポリアリレート樹脂、ポリエステル樹脂、ポリ塩化ビニル樹脂、ポリスチレン樹脂、アクリロニトリル−スチレン共重合体樹脂、アクリロニトリル−ブタジエン共重合体、ポリビニルアセテート樹脂、ポリビニルホルマール樹脂、ポリスルホン樹脂、スチレン−ブタジエン共重合体樹脂、塩化ビニリデン−アクリルニトリル共重合体樹脂、塩化ビニル−酢酸ビニル−無水マレイン酸樹脂、シリコーン樹脂、フェノール−ホルムアルデヒド樹脂、ポリアクリルアミド樹脂、ポリアミド樹脂、ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾール樹脂等を用いることができる。これ等の結着樹脂は、単独あるいは２種以上混合して用いることが可能である。電荷発生材料と結着樹脂との配合比（質量比）は、１０：１〜１：１０の範囲が望ましい。
【００４３】
電荷発生層の形成の際には、電荷発生材料と結着樹脂とを所定溶剤に加えた塗布液が使用される。かかる溶剤としては、例えば、トルエン、クロロベンゼン等の芳香族炭化水素系溶剤、メタノール、エタノール、ｎ−プロパノール、ｉｓｏ−プロパノール、ｎ−ブタノール等の脂肪族アルコール系溶剤、アセトン、シクロヘキサノン、２−ブタノン等のケトン系溶剤、塩化メチレン、クロロホルム、塩化エチレン等のハロゲン化脂肪族炭化水素溶剤、テトラヒドロフラン、ジオキサン、エチレングリコール、ジエチルエーテル等の環状あるいは直鎖状エーテル系溶剤、酢酸メチル、酢酸エチル、酢酸ｎ−ブチル等のエステル系溶剤、などの有機溶剤が挙げられる。これらの溶剤は単独あるいは２種以上混合して用いることができる。混合する際、使用される溶剤としては、混合溶剤として結着樹脂を溶解可能であれば、いかなるものでも使用することが可能である。
【００４４】
電荷発生材料を樹脂中に分散させるために、塗布液には分散処理が施される。分散方法としては、ボールミル、振動ボールミル、アトライター、サンドミル、横型サンドミル等のメディア分散機や、攪拌、超音波分散機、ロールミル、高圧ホモジナイザー等のメディアレス分散機が利用できる。さらに、高圧ホモジナイザーとして、高圧状態で分散液を液−液衝突や液−壁衝突させて分散する衝突方式や、高圧状態で微細な流路を貫通させて分散する貫通方式などが挙げられる。
【００４５】
このようにして得られる塗布液を下引き層上に塗布する方法としては、浸漬塗布法、突き上げ塗布法、ワイヤーバー塗布法、スプレー塗布法、ブレード塗布法、ナイフ塗布法、カーテン塗布法等が挙げられる。電荷発生層の膜厚は、０．０１μｍ以上５μｍ以下が好ましく、０．０５μｍ以上２．０μｍ以下の範囲内がより好ましい。
【００４６】
−電荷輸送層−
電荷輸送層は、電荷輸送層としての本来的機能を発現させるための電荷輸送材料と、塗膜として形成するために結着樹脂とを含む。
かかる電荷輸送材料としては、例えば、２，５−ビス（ｐ−ジエチルアミノフェニル）−１，３，４−オキサジアゾール等のオキサジアゾール誘導体、１，３，５−トリフェニル−ピラゾリン、１−［ピリジル−（２）］−３−（ｐ−ジエチルアミノスチリル）−５−（ｐ−ジエチルアミノスチリル）ピラゾリン等のピラゾリン誘導体、トリフェニルアミン、Ｎ，Ｎ′−ビス（３，４−ジメチルフェニル）ビフェニル−４−アミン、トリ（ｐ−メチルフェニル）アミニル−４−アミン、ジベンジルアニリン等の芳香族第３級アミノ化合物、Ｎ，Ｎ′−ビス（３−メチルフェニル）−Ｎ，Ｎ′−ジフェニルベンジジン等の芳香族第３級ジアミノ化合物、３−（４′−ジメチルアミノフェニル）−５，６−ジ−（４′−メトキシフェニル）−１，２，４−トリアジン等の１，２，４−トリアジン誘導体、４−ジエチルアミノベンズアルデヒド−１，１−ジフェニルヒドラゾン等のヒドラゾン誘導体、２−フェニル−４−スチリル−キナゾリン等のキナゾリン誘導体、６−ヒドロキシ−２，３−ジ（ｐ−メトキシフェニル）ベンゾフラン等のベンゾフラン誘導体、ｐ−（２，２−ジフェニルビニル）−Ｎ，Ｎ−ジフェニルアニリン等のα−スチルベン誘導体、エナミン誘導体、Ｎ−エチルカルバゾール等のカルバゾール誘導体、ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾールおよびその誘導体などの正孔輸送物質、クロラニル、ブロアントラキノン等のキノン系化合物、テトラアノキノジメタン系化合物、２，４，７−トリニトロフルオレノン、２，４，５，７−テトラニトロ−９−フルオレノン等のフルオレノン化合物、キサントン系化合物、チオフェン化合物等の電子輸送物質、および上記した化合物からなる基を主鎖または側鎖に有する重合体などが挙げられる。これらの電荷輸送材料は、１種または２種以上を組み合わせて使用することができる。
【００４７】
また、電荷輸送層６に含まれる結着樹脂としては、例えば、ビスフェノールＡタイプあるいはビスフェノールＺタイプ等のポリカーボネート樹脂、アクリル樹脂、メタクリル樹脂、ポリアリレート樹脂、ポリエステル樹脂、ポリ塩化ビニル樹脂、ポリスチレン樹脂、アクリロニトリル−スチレン共重合体樹脂、アクリロニトリル−ブタジエン共重合体樹脂、ポリビニルアセテート樹脂、ポリビニルホルマール樹脂、ポリスルホン樹脂、スチレン−ブタジエン共重合体樹脂、塩化ビニリデン−アクリルニトリル共重合体樹脂、塩化ビニル−酢酸ビニル−無水マレイン酸樹脂、シリコーン樹脂、フェノール−ホルムアルデヒド樹脂、ポリアクリルアミド樹脂、ポリアミド樹脂、塩素ゴム等の絶縁性樹脂、およびポリビニルカルバゾール、ポリビニルアントラセン、ポリビニルピレン等の有機光導電性ポリマー等があげられる。これ等の結着樹脂は、単独あるいは２種以上混合して用いることが可能である。
【００４８】
また、電荷輸送層には、フッ素系樹脂粒子が含まれていてもよい。電荷輸送層中にフッ素系樹脂粒子が含まれることにより、電荷輸送層の表面エネルギーを低減でき、結果として、電荷輸送層の耐久性とトナーのクリーニング性を向上させることができる。また、電荷輸送層に安定して、フッ素系樹脂粒子を分散させるための分散助剤として、フッ化アルキル基含有メタクリルコポリマーからなるフッ素グラフトポリマーを用いることができる。
【００４９】
また、電荷輸送層の固形分全量に対するフッ素系樹脂粒子の含有量は２質量％以上１５質量％以下が好ましい。なお、電荷輸送層の固形分全量に対するフッ素系樹脂粒子の含有量が２質量％未満の場合、フッ素系樹脂粒子分散による電荷輸送層の改質が不十分となる。また、当該含有量が１５質量％を超えると、光透過性の低下及び膜強度の低下が起こりやすくなる。
本発明で用いるフッ素系樹脂粒子としては、４フッ化エチレン樹脂、３フッ化塩化エチレン樹脂、６フッ化プロピレン樹脂、フッ化ビニル樹脂、フッ化ビニリデン樹脂、２フッ化２塩化エチレン樹脂およびそれらの共重合体の中から１種あるいは２種以上を適宜選択するのが望ましいが、特に、４フッ化エチレン樹脂、フッ化ビニリデン樹脂が好ましい。
前記フッ素系樹脂粒子の一次粒径は０．０５μｍ以上１μｍ以下が好ましく、０．１μｍ以上０．５μｍ以下がよりが好ましい。一次粒径が０．０５μｍを下回ると分散時の凝集が進みやすくなる。一方、１μｍを上回ると画質欠陥が発生し易くなる。
【００５０】
電荷輸送層は、電荷輸送材料および結着樹脂の他に、必要に応じて用いられるフッ素系樹脂粒子を所定溶剤に加えた塗布液を用いて形成される。
電荷輸送層の形成に使用される溶剤としては、公知の有機溶剤、例えば、トルエン、クロロベンゼン等の芳香族炭化水素系溶剤、メタノール、エタノール、ｎ−プロパノール、ｉｓｏ−プロパノール、ｎ−ブタノール等の脂肪族アルコール系溶剤、アセトン、シクロヘキサノン、２−ブタノン等のケトン系溶剤、塩化メチレン、クロロホルム、塩化エチレン等のハロゲン化脂肪族炭化水素溶剤、テトラヒドロフラン、ジオキサン、エチレングリコール、ジエチルエーテル等の環状あるいは直鎖状エーテル系溶剤、酢酸メチル、酢酸エチル、酢酸ｎ−ブチル等のエステル系溶剤、また、これらの溶剤は単独あるいは２種以上混合して用いることができる。混合する際、使用される溶剤としては、混合溶剤として結着樹脂を溶解可能であれば、いかなるものでも使用することが可能である。電荷輸送材料と結着樹脂との配合比（質量比）は１０：１〜１：５が好ましい。
【００５１】
電荷輸送層中にフッ素系樹脂粒子を分散させるための塗布液の分散方法としては、ボールミル、振動ボールミル、アトライター、サンドミル、横型サンドミル等のメディア分散機や、攪拌、超音波分散機、ロールミル、高圧ホモジナイザー等のメディアレス分散機が利用できる。さらに、高圧ホモジナイザーとして、高圧状態で分散液を液−液衝突や液−壁衝突させて分散する衝突方式や、高圧状態で微細な流路を貫通させて分散する貫通方式などが挙げられる。
このようにして得られる電荷輸送層層形成用塗布液を電荷発生層上に塗布する方法としては、浸漬塗布法、突き上げ塗布法、ワイヤーバー塗布法、スプレー塗布法、ブレード塗布法、ナイフ塗布法、カーテン塗布法等の通常の方法を用いることができる。
【００５２】
電荷輸送層の膜厚は、偏磨耗の発生も考慮した磨耗代を確保するという観点からは少なくとも２０μｍ以上であることが好ましく、３０μｍ以上であることがより好ましい。膜厚が１５μｍ以下の場合には、かぶり等の画質欠陥が発生する場合がある。
なお、膜厚の上限としては特に限定されないが、実用上の観点から５０μｍ以下であることが好ましく、４０μｍ以下であることがより好ましい。
【００５３】
画像形成装置中で発生するオゾンや窒素酸化物、あるいは光、熱による感光体の劣化を防止する目的で、感光層を構成する各層中に酸化防止剤、光安定剤、熱安定剤などの添加剤を添加することができる。例えば、酸化防止剤としては、ヒンダードフェノール、ヒンダードアミン、パラフェニレンジアミン、アリールアルカン、ハイドロキノン、スピロクロマン、スピロインダノンおよびそれらの誘導体、有機硫黄化合物、有機リン化合物等があげられる。光安定剤の例としては、ベンゾフェノン、ベンゾアゾール、ジチオカルバメート、テトラメチルピペン等の誘導体が挙げられる。また、表面の平滑性を向上させる目的で、電荷輸送層中にシリコーンオイル等のレベリング剤を添加することができる。
【００５４】
−帯電手段−
帯電手段としては、スコロトロンなどの非接触型の帯電手段、又は、帯電ロールや帯電ブラシなどの接触型の帯電手段が利用できる。なお、接触型の帯電手段は感光体表面に接触した状態で配置されるため偏磨耗の発生を招く可能性があるが、本発明では、このような偏磨耗が発生しても感光体面内における露光後の表面電位ばらつきを抑制できる。
帯電ロールや帯電ブラシとしては公知のものであれば特に限定されない。例えば、帯電ロールとしては、芯材上に、弾性層、抵抗層、保護層をこの順に設けたものなどが利用できる。
【００５５】
帯電ロールは、感光体の回転に従って回転するものであってもよいが、帯電ロールに駆動手段を取り付けて、感光体とは異なる周速度で回転させてもよい。なお、印加電圧は直流電圧、又は、直流電圧に交流電圧を重畳したもののいずれでもよい。
電圧の範囲としては、直流電圧は要求される感光体帯電電位に応じて、絶対値で５０Ｖ以上２０００Ｖ以下が好ましく、１００Ｖ以上１５００Ｖ以下がより好ましい。また、直流電圧に交流電圧を重畳する場合は、交流電圧についてはピーク間電圧が４００Ｖ以上１８００Ｖ以下が好ましく、８００Ｖ以上１６００Ｖ以下がより好ましく、１２００Ｖ以上１６００Ｖ以下が更に好ましい。また、交流電圧の周波数は５０Ｈｚ以上２０，０００Ｈｚ以下が好ましく、１００Ｈｚ以上５，０００Ｈｚ以下がより好ましい。
【００５６】
−露光手段−
帯電処理された感光体表面を露光して静電潜像を形成する露光手段としては、レーザーやＬＥＤ（ｌｉｎｇｔ  ｅｍｉｔｔｉｎｇ  ｄｉｏｄｅ）光源が用いられる。これら光源から照射される光のピーク波長は、３５０ｎｍ以上８５０ｎｍ以下の範囲内であることが好ましく、解像度の観点からは、短波長側のものがより好ましい。また、光源から照射される光の光量は、感光体面内のいずれの箇所においても同一とされる。
【００５７】
−トナー像形成手段−
トナー像形成手段（現像装置）としては、一成分系、ニ成分系等の正規又は反転現像剤を用いた従来より公知の現像装置等を用いることができる。現像装置に使用されるトナーの形状については、特に制限はなく、不定形、球形あるいは他の特定形状のものであっても、使用することができる。
【００５８】
−転写手段−
トナー像を感光体表面から、転写媒体（記録用紙、又は、中間転写体）に転写する転写手段としては、ローラー状の接触帯電部材の他、ベルト、フィルム、ゴムブレード等を用いた接触型転写帯電器、あるいはコロナ放電を利用したスコロトロン転写帯電器やコロトロン転写帯電器等、公知の転写手段が利用できる。
なお、トナー像の転写は、感光体表面から直接記録媒体に転写する方式以外にも、感光体から中間転写体を介して記録媒体へと転写する中間転写方式も利用できる。ここで用いられる中間転写体がベルト状である場合には、この中間転写ベルトを構成する材料として、例えば、ポリイミド樹脂、ポリカーボネート樹脂（ＰＣ）、ポリフッ化ビニリデン（ＰＶＤＦ）、ポリアルキレンテレフタレート（ＰＡＴ）、エチレンテトラフルオロエチレン共重合体（ＥＴＦＥ）／ＰＣ、ＥＴＦＥ／ＰＡＴ、ＰＣ／ＰＡＴのブレンド材料、ポリエステル、ポリエーテルエーテルケトン、ポリアミド等の樹脂材料及びこれらを主原料としてなる樹脂材料等が挙げられ、さらに、樹脂材料と弾性材料とをブレンドした材料を用いることもできる。
【００５９】
−定着手段−
本発明の画像形成装置には、記録媒体表面に転写されたトナー像を定着する定着手段が搭載されていることが特に好ましい。定着手段としては、加熱源を備えた加熱ロールとこれに対向配置された加圧ロールとから構成されるような一対の定着部材からなり、トナー像を加熱加圧により定着する定着装置が利用できる。なお、定着部材としては、ロール状に限らず、ベルト状のものも利用でき、一対の定着部材としては、ロール同士の組み合わせ、ロール／ベルトの組み合わせ、ベルト同士の組み合わせのいずれでもよい。また、この他にも、光の照射によりトナー像を定着する光定着装置なども利用できる。
【００６０】
−クリーニング手段−
本発明の画像形成装置には、トナー像を転写媒体に転写した後の感光体表面をクリーニングするクリーニング手段を備えていることが好ましい。これにより、転写工程後の感光体の表面に付着する残留トナーを除去でき。
クリーニング手段としては、クリーニングブレードの他、ブラシクリーニング、ロールクリーニング等を用いることができる。これらの中でも、装置への組み付け具合のばらつき等により感光体の偏磨耗の発生を招きやすいものの、クリーニング性に優れ、広く利用されているクリーニングブレードを用いることが好ましい。クリーニングブレードの材質としてはウレタンゴム、ネオプレンゴム、シリコーンゴム等が挙げられる。
【００６１】
−除電手段−
本発明の画像形成装置には、トナー像を転写した後の感光体表面を除電する除電手段（除電ランプ）が設けられていてもよい。これにより、感光体表面の残留電位が次の現像サイクルに持ち込まれるのを確実に防止できるため、画像品質をより向上させることができる。
【００６２】
次に、画像形成装置の具体例を図面を用いてより詳細に説明する。図２は、本発明画像形成装置の一例を示す概略構成図である。
図２に示すように、本発明の画像形成装置８２は、所定方向（図２中、矢印Ｄ方向）に回転する感光体８０を備えている。感光体８０の周囲には、感光体８０の回転方向に沿って、帯電装置（帯電ロール）８４、露光装置（露光手段）８６、現像装置（現像手段）８８、転写装置（転写手段）８９、除電装置８１、及びクリーニングブレードを備えたクリーニング装置８７が設けられている。
【００６３】
帯電装置８４は、感光体８０の表面を所定電位に帯電する。露光装置８６は、帯電装置８４によって帯電された感光体８０の表面を露光することにより、画像データに応じた静電潜像を形成する。現像装置８８は、静電潜像を現像するためのトナーを含む現像剤を予め貯留すると共に、貯留された現像剤を感光体８０表面に供給することにより静電潜像を現像してトナー像を形成する。
転写装置８９は、感光体８０上に形成されたトナー像を、感光体８０および転写装置８９間で記録媒体８３を挟持搬送することにより、記録媒体８３に転写する。記録媒体８３に転写されたトナー像は、図示を省略する定着装置によって記録媒体８３表面に定着される。
【００６４】
除電装置８１は、感光体８０表面に付着した帯電されている付着物を除電する。クリーニング装置８７に設けられたクリーニングブレードは、感光体８０の表面に接触するように設けられ、感光体８０表面との摩擦力によって、表面の付着物を除去する。
【００６５】
なお、図２に示す実施形態において、感光体８０と、帯電装置８４、現像装置８８、クリーニング装置８７、除電装置８１からなる群より選択される少なくとも一つとからなる部分が一体となって構成された部分（プロセスカートリッジ）が、画像形成装置８２本体に対して脱着自在であってもよい。
【実施例】
【００６６】
以下に、本発明を実施例を挙げてより詳細に説明するが、本発明は以下の実施例にのみ限定されるものではない。なお、以下の説明において「部」は「質量部」を意味する。
【００６７】
＜＜クロロガリウムフタロシアニン顔料を用いた感光体を利用した装置の評価＞＞
（感光体Ａの作製）
−導電性基体の作製−
肉厚０．９０ｍｍ、直径８４．３ｍｍ、長さ３４０ｍｍのアルミニウム管（Ａ６０６３合金）をダイヤモンドバイトを用いて、０．７５ｍｍ厚×８４ｍｍφ×３４０ｍｍ長に鏡面切削加工した後、表面をＲａ０．０３μｍ以上０．０４μｍ以下の平滑面に仕上げた。このアルミニウム管について、液体ホーニング装置によってその表面の粗面化処理を行い導電性基体を得た。
粗面化処理は、研磨材１８．９ｋｇを水５１リットルに懸濁させ、これを２１リットル／分の流量でガンに送り込んで、所定の圧縮空気圧（０．１ＭＰａ以上０．２ＭＰａ以下）で吹きつけて行い、基体表面が所望の表面粗さ（Ｒａ：０．１μｍ以上０．５μｍ以下）になるようにした。なお、研磨材としては、昭和タイタニウム社製の酸化アルミニウム：アルミナビーズ（ＣＢ−Ａ３０Ｓ；粒径は２７μｍ）を使用した。
【００６８】
次に粗面化処理を終えたアルミニウム管を、まず井水を３Ｌ／ｍｉｎで２０秒吹きかけ、その後井水を３Ｌ／ｍｉで吹きかけながらナイロン製ブラシ（φ６５μｍ）をアルミニウム管とともに２００ｒｐｍで同方向に回転させながら１０秒間ブラシにより押しつけ処理を行い、その後純水（導電度０．１μＳ／ｃｍ以上１．０μＳ／ｃｍ以下、温度１８℃以上２５℃以下）中で３０回／分で揺動しながら５分間すすぎ、温純水（導電度０．１μＳ／ｃｍ以上１．０μＳ／ｃｍ以下、温度４８℃以上５５℃以下中に３０秒浸漬後、２００ｍｍ／分でゆっくりと引上げた後１３５℃の熱風乾燥を３分行い、洗浄を完了した。
【００６９】
−下引き層の形成−
ジルコニウム化合物として、トリブトキシジルコニウムアセチルアセトネート（オルガチックス  ＺＣ５４０、松本製薬社製）の５０質量％トルエン溶液１００部、シラン化合物として、γ−アミノプロピルトリエトキシシラン（Ａ１１００、日本ユニカー社製）１０部、ポリビニルブチラール樹脂（ＢＭ−Ｓ、積水化学社製）１０部およびｎ−ブタノール１３０部を混合した塗布液を調合した。
続いて、洗浄後のアルミニウム管上に、上記塗布液を浸漬塗布により塗布して塗膜を形成した後、１５０℃で１０分間加熱して、膜厚１．０μｍの下引き層を形成した。
【００７０】
−電荷発生層の形成−
塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体（商品名：ＶＭＣＨ、日本ユニカー社製）の２質量％シクロヘキサノン溶液に、ＣｕＫα特性Ｘ線に対するブラック角（２θ±０．２°）の少なくとも７．４°、１６．６°、２５．５°及び２８．３°に回折ピークを有するクロロガリウムフタロシアニン顔料を、顔料と樹脂の比が１：１になるように混合し、次いでサンドミルにより３時間分散処理を行うことにより分散液を調合した。
次に、この分散液を、更に酢酸ｎ−ブチルで希釈して、下引き層が形成されたアルミニウム管表面に浸漬塗布し、膜厚０．２５μｍの電荷発生層を形成した。
【００７１】
−電荷輸送層の形成−
次に、４フッ化エチレン樹脂粒子（ルブロンＬ−２、ダイキン工業社製）８質量部、及び、分散助剤としてアロン（ＧＦ３００、東亞合成製）を再沈精製して得られたフッ素系グラフトポリマー０．１６質量部を、テトロヒドロフラン４９質量部、及び、トルエン２１質量部に十分に攪拌混合して、４フッ化エチレン樹脂粒子懸濁液を作製した。
【００７２】
次に、Ｎ，Ｎ’−ビス（３−メチルフェニル）−Ｎ，Ｎ’−ジフェニルベンジジン２０質量部、Ｎ，Ｎ’−ビス（３、４−ジメチルフェニル）ビフェニル−４−アミン２０質量部、及び、ビスフェノールＺポリカーボネート樹脂（粘度平均分子量４０，０００）６０質量部を、テトロヒドロフラン２３１質量部、及び、トルエン９９質量部に十分に溶解混合した。この溶液に、上記の４フッ化エチレン樹脂粒子懸濁液７８質量部を加えて攪拌混合した後、微細な流路を持つ貫通式チャンバーを装着した高圧ホモジナイザー（ＬＡ−３３Ｓ、ナノマイザー社製）を用いて、５００ｋｇｆ／ｃｍ２まで昇圧しての分散処理を４回繰返すことで、電荷輸送層形成用塗布液を調製した。
得られた塗布液を上記電荷発生層上に浸漬塗布し、この時塗布量を調整し、乾燥することにより、膜厚３０μｍの電荷輸送層（最表面層）を形成した。これにより、感光体Ａを得た。
【００７３】
（実施例Ａ１）
−露光後表面電位差ΔＶＬの評価−
得られた感光体Ａを、クリーニングブレードを備えた画像形成装置（ＤｏｃｕＣｏｌｏｒ１２５０改造機、富士ゼロックス社製）に取り付けた。なお、この際、感光体表面の軸方向における磨耗が片方側に偏るようにクリーニングブレードと感光体との接触具合を調整した。
この状態で、表１に示す条件で露光前表面電位Ｖ０と露光量Ｅとを設定し、回転させる前の感光体（すなわち、膜厚ムラが無い状態／感光体両端側の磨耗量の差Δｔ＝０μｍの感光体）の露光後表面電位ＶＬを感光体両端側で測定し、両者の差（ΔＶＬ）を求めた。
続いて、感光体を回転させてその表面を磨耗させ、感光体両端側（各端から軸方向中央側へ３０ｍｍの位置、以下同様）の磨耗量の差Δｔが５μｍ前後となるまで磨耗させた。その後、感光体両端側で露光後表面電位ＶＬを測定し、両者の差（ΔＶＬ）を測定した。結果を表１に示す。
【００７４】
−細線再現性−
評価する感光体を装着したＤｏｃｕＣｏｌｏｒ１２５０改造機において、黒画像６００ｄｐｉの解像度で１ビッド４５度の斜め線を出力し、得られた画像を用い細線再現性の評価を目視により行った。
【００７５】
（実施例Ａ２〜Ａ９、比較例Ａ１〜Ａ６）
実施例Ａ１に対して、表１に示す条件に露光前表面電位Ｖ０と露光量Ｅとを設定し直した以外は、実施例Ａ１と同様の評価を実施した。結果を表１に示す。
【００７６】
＜＜チタニルフタロシアニン顔料を用いた感光体を利用した装置の評価＞＞
（感光体Ｂの作製）
電荷発生材料として、ＣｕＫα特性Ｘ線に対するブラック角（２θ±０．２°）の少なくとも９．６°、２４．１°及び２７．２°に回折ピークを有するチタニルフタロシアニン顔料を用いた以外は、感光体Ａの作製と同様に感光体Ｂを作製した。
【００７７】
（実施例Ｂ１〜Ｂ９、比較例Ｂ１〜Ｂ６）
感光体Ｂを用い、実施例Ａ１と同様な方法で表２に示す条件に露光前表面電位Ｖ０と露光量Ｅとを設定し直した以外は、実施例Ａ１と同様の評価を実施した。評価した結果を表２に示した。
【００７８】
＜＜無金属フタロシアニン顔料を用いた感光体を利用した装置の評価＞＞
（感光体Ｃの作製）
電荷発生材料として、ＣｕＫα特性Ｘ線に対するブラック角（２θ±０．２°）の少なくとも７．７°、９．３°、１６．９°、１７．５°、２２．４°及び２８．８°に回折ピークを有する分子内に金属元素を有さないフタロシアニン顔料を用いた以外は、感光体Ａの作製と同様に感光体Ｃを作製した。
【００７９】
（実施例Ｃ１〜Ｃ９、比較例Ｃ１〜Ｃ６）
感光体Ｃを用い、実施例Ａ１と同様な方法で表３に示す条件に露光前表面電位Ｖ０と露光量Ｅとを設定し直した以外は、実施例Ａ１と同様の評価を実施した。評価した結果を表３に示した。
【００８０】
＜＜ヒドロキシガリウムフタロシアニン顔料を用いた感光体を利用した装置の評価＞＞
（感光体Ｄの作製）
−導電性基体の作製−
肉厚０．９０ｍｍ、直径８４．３ｍｍ、長さ３４０ｍｍのアルミニウム管（Ａ６０６３合金）をダイヤモンドバイトを用いて、０．７５ｍｍ厚×８４ｍｍφ×３４０ｍｍ長に鏡面切削加工した後、表面をＲａ０．０３〜０．０４μｍの平滑面に仕上げた。
【００８１】
−下引き層の形成−
酸化亜鉛（平均粒子径：７０ｎｍ、テイカ社製、比表面積値：１５ｍ２／ｇ）１００質量部をテトラヒドロフラン５００質量部と攪拌混合し、シランカップリング剤として、ＫＢＭ６０３（信越化学社製）１．２５質量部を添加し、２時間攪拌した。その後、テトラヒドロフランを減圧蒸留にて留去し、１２０℃で３時間焼き付けを行い、シランカップリング剤表面処理酸化亜鉛微粒子を得た。
前記表面処理を施した酸化亜鉛微粒子６０質量部と、アリザリン０．６質量部と、硬化剤としてブロック化イソシアネート（スミジュール３１７３、住友バイエルンウレタン社製）１３．５質量部と、ブチラール樹脂（エスエックＢＭ−１、積水化学社製）１５質量部とを、メチルエチルケトン８５質量部に溶解した溶液３８質量部と、メチルエチルケトン２５質量部とを混合し、直径１ｍｍのガラスビーズを用いてサンドミルにて４時間の分散を行い分散液を得た。
得られた分散液に、触媒としてジオクチルスズジラウレート０．００５質量部と、シリコーン樹脂粒子（トスパール１４５、ＧＥ東芝シリコーン社製）４．０質量部とを添加し、下引層塗布用液を得た。この塗布液を、浸漬塗布法にて直径３０ｍｍのアルミニウム基材上に塗布し、１８０℃、４０分の乾燥硬化を行い厚さ２５μｍの下引層を得た。
【００８２】
−電荷発生層の形成−
塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体（商品名：ＶＭＣＨ、ユニオンカーバイト社製）の２質量％シクロヘキサノン溶液に、ＣｕＫα特性Ｘ線に対するブラック角（２θ±０．２°）の少なくとも７．５°、９．９°、１２．５°、１６．３°、１８．６°、２５．１°及び２８．８°に回折ピークを有するヒドロキシガリウムフタロシアニン顔料を、顔料と樹脂の比が１：１になるように混合し、次いでサンドミルにより３時間分散処理を行うことにより分散液を調合した。
次に、この分散液を、更に酢酸ｎ−ブチルで希釈して、下引き層が形成されたアルミニウム管表面に浸漬塗布し、膜厚０．２５μｍの電荷発生層を形成した。
【００８３】
−電荷輸送層の形成−
感光体Ａの作製と同様に調製した電荷輸送層形成用塗布液を上記電荷発生層上に浸漬塗布し、この時塗布量を調整し、乾燥することにより、膜厚３０μｍの電荷輸送層（最表面層）を形成した。これにより、感光体Ｄを得た。
【００８４】
（実施例Ｄ１〜Ｄ１２、比較例Ｄ１〜Ｄ１０）
感光体Ｃを用い、実施例Ａ１と同様な方法で表２に示す条件に露光前表面電位Ｖ０と露光量Ｅとを設定し直した以外は、実施例Ａ１と同様の評価を実施した。評価した結果を表４に示した。
【００８５】
【表１】
2009181030.tif 000002
【００８６】
【表２】
2009181030.tif 000003
【００８７】
【表３】
2009181030.tif 000004
【００８８】
【表４】
2009181030.tif 000005
【図面の簡単な説明】
【００８９】
【図１】本発明の感光体の層構成の一例を示す模式断面図である。
【図２】本発明の画像形成装置の一例を示す概略構成図である。
【符号の説明】
【００９０】
１  感光体
２  導電性基体
３  下引き層
４  電荷発生層
５  電荷輸送層
６  感光層
８０   感光体
８１   除電装置
８２   画像形成装置
８３   記録媒体
８４   帯電装置
８６   露光装置
８７   クリーニング装置
８８   現像装置
８９   転写装置
【図１】
2009181030.tif 000006
【図２】
2009181030.tif 000007