(57)【要約】【課題】本発明は、使用者が便器の前方で方向転換をする際の動作の安定性を向上させることができるトイレ用手すりを提供する。【解決手段】腰かけ式便器に設けられるトイレ用手すりであって、前記トイレ用手すりは、前記腰かけ式便器の少なくとも一方の側部の上方に配設される手すり本体と、を備え、前記手すり本体は、前記腰かけ式便器の着座面に対して略平行に設けられる水平部と、先端部を上方に向けて前記水平部の前端に設けられる連接部と、前記先端部に設けられる載置転換把持部と、を有し、前記載置転換把持部は、前記腰かけ式便器の前方端よりも前方に位置し、前記載置転換把持部の上面には平坦面または上方に向かって凸状の曲面が形成されていること、を特徴とするトイレ用手すりが提供される。【選択図】図１
2009034414.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
腰かけ式便器に設けられるトイレ用手すりであって、
前記トイレ用手すりは、前記腰かけ式便器の少なくとも一方の側部の上方に配設される手すり本体と、
を備え、
前記手すり本体は、前記腰かけ式便器の着座面に対して略平行に設けられる水平部と、
先端部を上方に向けて前記水平部の前端に設けられる連接部と、
前記先端部に設けられる載置転換把持部と、
を有し、
前記載置転換把持部は、前記腰かけ式便器の前方端よりも前方に位置し、前記載置転換把持部の上面には平坦面または上方に向かって凸状の曲面が形成されていること、を特徴とするトイレ用手すり。
【請求項２】
前記載置転換把持部は、前記先端部に回転自在となるように設けられていることを特徴とする請求項１記載のトイレ用手すり。
【請求項３】
前記連接部は、前記先端部を前記腰かけ式便器の前方上側に向けて傾斜して設けられること、を特徴とする請求項１または２に記載のトイレ用手すり。
【請求項４】
前記連接部の先端に設けられる前記載置転換把持部の前記上面には前記平坦面が形成され、前記平坦面は、前記腰かけ式便器の前方上側に面するように形成されていること、を特徴とする請求項３記載のトイレ用手すり。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、トイレ用手すりに関し、具体的には腰かけ式便器の周囲に設けられるトイレ用手すりに関する。
【背景技術】
【０００２】
身体に障害をもたれた方や高齢者などでも楽に腰かけ式便器（以下、便器という）を使用することができるように、便器に対する使用者の起立動作、着座動作を補助し得るトイレ用手すりが知られている。また、着座姿勢と起立姿勢との間で安定して身体を支持できるように、先端に高さの高い部分を設けた手すりが提案されている（特許文献１、２を参照）。
【０００３】
しかしながら、特許文献１、２に開示がされた技術においては、先端の高さの高い部分が「逆Ｕ字状」を呈している。そのため、使用者が便器の前方で姿勢の方向転換をする際に「逆Ｕ字状」の部分を把持するものとすれば、手首部分の回転が阻害されるので持ち替えが必要となり、身体を連続的に支持することが困難となるおそれがある。
【０００４】
また、特許文献１に開示がされた技術においては、便器の前方端よりも後方側（便器の背面側）に「逆Ｕ字状」の部分が設けられている。そのため、使用者が便器の前方で姿勢の方向転換をする際の支えとして「逆Ｕ字状」の部分を用いることが困難であった。
【特許文献１】特開平１１−８９７５５号公報
【特許文献２】特表平６−５０２０８９号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
本発明は、使用者が便器の前方で方向転換をする際の動作の安定性を向上させることができるトイレ用手すりを提供する。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明の一態様によれば、腰かけ式便器に設けられるトイレ用手すりであって、前記トイレ用手すりは、前記腰かけ式便器の少なくとも一方の側部の上方に配設される手すり本体と、を備え、前記手すり本体は、前記腰かけ式便器の着座面に対して略平行に設けられる水平部と、先端部を上方に向けて前記水平部の前端に設けられる連接部と、前記先端部に設けられる載置転換把持部と、を有し、前記載置転換把持部は、前記腰かけ式便器の前方端よりも前方に位置し、前記載置転換把持部の上面には平坦面または上方に向かって凸状の曲面が形成されていること、を特徴とするトイレ用手すりが提供される。
【発明の効果】
【０００７】
本発明によれば、使用者が便器の前方で方向転換をする際の動作の安定性を向上させることができるトイレ用手すりが提供される。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００８】
以下、図面を参照しつつ、本発明の実施の形態について説明をする。尚、各図面中、同様の構成要素には同一の符号を付す。  
図１は、本発明の実施の形態に係るトイレ用手すりを便器の周囲に配設した状態を例示するための模式斜視図である。    
また、図２は、同状態を例示するための模式平面図、図３は、同状態を例示するための模式側面図である。
【０００９】
図１〜図３に示すように、トイレ用手すり１（以下、手すり１という）には、手すり本体２、支持部３、ベース部４が備えられている。    
手すり本体２は、腰かけ式便器１００（以下、便器１００という）の左右両側の上方に一対配設されている。また、手すり本体２には、便器１００の着座面に略平行に設けられた水平部２ａと、便器１００の前方端側において、水平部２ａの端面（前端）に備えられ、先端部を便器１００の前方上側に向けて傾斜して設けられる連接部２ｂと、連接部２ｂの先端部に設けられた載置転換把持部２ｃと、を備えている。
尚、便器１００の「前方」とは、後述する図１０などに示した、通常、使用者が便器１００にアプローチする側の方向をいい、「後方」とは、「前方」に対向する方向をいう（図１〜図４、図７、図１０〜図１７を参照）。
【００１０】
後述するように、水平部２ａは、着座姿勢や起立姿勢において移動時に身体を支持するために把持されるとともに、排泄姿勢においては肘置きの役割をもはたす。ここで、水平部２ａの上面に平面部を設けるようにすれば、平面部に肘を置くことで排泄姿勢を安定させることができる。そのため、水平部２ａの上面には平面部を設けるようにすることが好ましい。また、水平部２ａを把持しやすいように各稜線に曲面を設けるようにすることが好ましい。尚、図中に例示をした水平部２ａは、軸心に直角な方向の断面形状が矩形であるが、これに限定されるわけではなく、断面形状は適宜変更することができる。
【００１１】
連接部２ｂも、略矩形断面を有し、先端部を前方上側に向けるようにして傾斜させて設けられている。また、連接部２ｂの先端部に設けられた載置転換把持部２ｃは、便器１００の前方端よりも前方に位置するようになっている（図３を参照）。尚、連接部２ｂの傾斜角度は特に限定されるわけではなく、例えば、水平部２ａから略垂直に立設させることもできる（図６（ａ）、図６（ｂ）を参照）。すなわち、連接部２ｂは、先端部を上方に向けて水平部２ａの前端に設けられていればよい。ただし、そのような場合であっても、載置転換把持部２ｃは、便器１００の前方端よりも前方に位置するようになっている。また、連接部２ｂの断面形状も矩形に限定されるわけではなく、適宜変更することができる。
また、通常、使用者は便器１００の前方から便器１００にアプローチし、高さが一番高い載置転換把持部に手を置こうとするので、載置転換把持部の斜め上方から載置転換把持部に手を置くことになる。
その際、連接部２ｂがその先端部を便器１００の前方上側に向けて傾斜して設けられていたり、連接部２ｂの先端に設けられる載置転換把持部の上面に平坦面が形成され、その平坦面が便器１００の前方上側に面するように形成されていたりすれば、載置転換把持部への斜め上方からの荷重（体重）を容易に支えることができ、身体の姿勢を容易に安定させることができる。
【００１２】
後述するように、載置転換把持部２ｃは、使用者が便器の前方で方向転換をする際に動作を安定させるために把持される。また、排泄時に載置転換把持部２ｃを把持することで、好適な排泄姿勢が誘導される。そのため、使用者が載置転換把持部２ｃを把持しやすいように、載置転換把持部２ｃの上面が平坦面または上方に向かって凸状の曲面（例えば、球面）で構成されているようにすることが好ましい。
【００１３】
また、載置転換把持部２ｃを上方から把持することを考慮すれば、その最大幅寸法を片手で握れる程度の長さとすることが好ましい。例えば、載置転換把持部２ｃの最大幅寸法を５センチメートル以下とすることができる。
【００１４】
このように、載置転換把持部２ｃは、便器１００の前方端よりも前方でかつ高位置にあり、また、上面が平坦面もしくは上方に向かって凸状の曲面で構成されている。そのため、任意の角度から載置転換把持部２ｃにアプローチをすることができ、また、持ち替えることなく姿勢の方向転換をすることができる。また、便器１００の前方端よりも前方でかつ高位置にあるため起立姿勢であっても把持がしやすい。
【００１５】
また、載置転換把持部２ｃを回転自在とすることもできる。    
図４は、回転自在な載置転換把持部を備えるトイレ用手すりを便器の周囲に配設した状態を例示するための模式斜視図である。    
尚、図１で説明をしたものと同様の部分には同様の符号を付し、その説明は省略する。
【００１６】
図４に示すように、便器１００の左右両側の上方に一対配設された手すり１ａには手すり本体２０が設けられ、手すり本体２０には水平部２ａ、連接部２ｂ１、載置転換把持部２ｃ１が設けられている。連接部２ｂ１は、便器１００の前方端側において、水平部２ａの端面（前端）に備えられ、先端部を前方上側に向けて傾斜して設けられている。そして、連接部２ｂ１の先端部には載置転換把持部２ｃ１が回転自在となるように設けられている。
【００１７】
次に、回転自在な載置転換把持部２ｃ１について説明をする。    
図５は、回転自在な載置転換把持部を例示するための模式図であり、図５（ａ）は模式断面図、図５（ｂ）は模式分解図である。  
図５に示すように、連接部２ｂ１の端面から突出するようにして連結部２ｂ２が設けられている。連結部２ｂ２の端面近傍には、軸用止め輪２ｃ４を装着するための溝２ｂ３が設けられている。
【００１８】
載置転換把持部２ｃ１は、上側把持体２ｃ２と下側把持体２ｃ３とを有している。上側把持体２ｃ２には取り付けねじを挿通させるための「ねじ穴」が、下側把持体２ｃ３には取り付けねじを螺合させるための「ねじ部」が設けられ、「ねじ穴」を挿通させた取り付けねじを「ねじ部」に螺合させることで上側把持体２ｃ２と下側把持体２ｃ３とが一体化されるようになっている。また、上側把持体２ｃ２、下側把持体２ｃ３は、曲面で構成され、上側把持体２ｃ２と下側把持体２ｃ３とが一体化された際には、その外形形状が略球状となるようになっている。
【００１９】
下側把持体２ｃ３の中心部分には、段付きの孔２ｃ５が設けられている。また、段付きの孔２ｃ５は、連結部２ｂ２と連接部２ｂ１の一部を挿通可能とされている。段付きの孔２ｃ５に連結部２ｂ２と連接部２ｂ１の一部を挿通させた際には、連結部２ｂ２の端面近傍に設けられた溝２ｂ３が下側把持体２ｃ３の上面から突出するようになっている。そして、下側把持体２ｃ３の上面から突出した溝２ｂ３に軸用止め輪２ｃ４を装着することで、下側把持体２ｃ３が連接部２ｂ１の端面近傍に取り付けられるようになっている。
【００２０】
また、下側把持体２ｃ３が連接部２ｂ１の端面近傍に取り付けられた際には、段付きの孔２ｃ５の大径部の端面２ｃ６と、連接部２ｂ１の端面２ｂ４とが当接可能とされている。また、段付きの孔２ｃ５と、連結部２ｂ２・連接部２ｂ１との間には隙間が設けられ、ある程度の抵抗を有しながら載置転換把持部２ｃ１が回転自在とされている。そのため、使用者が載置転換把持部２ｃ１を上方から把持し体重をかけても、それを支えることができ、かつ、載置転換把持部２ｃ１の回転にある程度の抵抗を有しながら姿勢の方向転換をすることができるようになっている。この場合、例えば、段付きの孔２ｃ５の大径部の端面２ｃ６と、連接部２ｂ１の端面２ｂ４とが面接触することにより摩擦抵抗を持たせるようにすることができる。
【００２１】
このように、載置転換把持部２ｃ１の回転にある程度の抵抗を有しながら姿勢の方向転換ができるので、安定感や安心感を向上させることができる。      
また、載置転換把持部２ｃ１の外形形状が略球状とされているため、任意の角度から載置転換把持部２ｃ１にアプローチをすることができ、また、回転自在とされているので持ち替えることなく姿勢の方向転換をすることができる。
【００２２】
尚、図４、図５に例示をした載置転換把持部２ｃ１に限定されるわけではなく、載置転換把持部を回転自在とするものを適宜選択することができる。
【００２３】
図６は、他の実施の形態に係る連接部、載置転換把持部を例示するための模式図である。  図６（ａ）は、水平部の前端近傍において水平部の上面から連接部を略垂直上方に立設し、連接部の先端に略球状の載置転換把持部を設ける場合を例示するものである。    
図６（ｂ）は、略「コの字状」を呈する連接部の一端を水平部の下面に設け、連接部の他端に水平部の前上方に配設される載置転換把持部を設ける場合を例示するものである。  図６（ｃ）は、水平部の前端近傍において水平部の上面から連接部を前上方に向けて傾斜させるように立設し、連接部の先端に略円柱状の載置転換把持部を設ける場合を例示するものである。    
尚、図６（ａ）〜図６（ｃ）において、載置転換把持部は連接部と固着されていてもよいし、回転自在となるように設けられていてもよい。
【００２４】
図６（ｄ）、図６（ｅ）は、載置転換把持部の上面が平坦面である場合を例示するものである。尚、図６（ｄ）は載置転換把持部の幅寸法が略一定の場合、図６（ｅ）は載置転換把持部の幅寸法が前方先端に向けて漸減している場合を例示するものである。
【００２５】
次に、載置転換把持部２ｃの位置を例示するものとすれば、図３に示すように、便器１００の前方端から載置転換把持部２ｃの端面までの寸法Ｌ３を０ｍｍを超え、２５０ｍｍ以下とすることができる。この場合、使用者の体格などを考慮すれば、１００ｍｍ以上、１５０ｍｍ以下とすることが好ましい。また、水平部２ａの上面から載置転換把持部２ｃの上端までの寸法Ｌ４を１００ｍｍ以上、１５０ｍｍ以下とすることができる。尚、図３（ａ）は載置転換把持部の上面が平坦面である場合、図３（ｂ）は載置転換把持部が略球状の場合である。
【００２６】
また、排泄時に、水平部２ａが肘置きとして使用され、載置転換把持部２ｃが把持されることを考慮すれば、図２に示すように、載置転換把持部２ｃの幅寸法Ｌ１は、水平部２ａの幅寸法Ｌ２よりも短いものとすることが好ましい。肘を置く場合、ある程度の長い幅寸法であった方が安定感、安心感を得やすいからであり、把持する場合、ある程度の短い幅寸法であった方が載置転換把持部２ｃを把持しやすいからである。また、載置転換把持部２ｃの幅寸法Ｌ１をある程度短いものとした方が、把持する際に力を入れやすい。
【００２７】
本発明者の得た知見によれば、載置転換把持部２ｃの幅寸法Ｌ１と水平部２ａ幅寸法Ｌ２とを、Ｌ１：Ｌ２＝１：１．３〜２程度とすることが好ましい。この場合、例えば、載置転換把持部２ｃの幅寸法Ｌ１を３５ｍｍ〜４５ｍｍ程度、水平部２ａの幅寸法Ｌ２を６０ｍｍ程度とすることができる。
【００２８】
支持部３は、略円柱状を呈するアーム部３ｂと、アーム部３ｂの一端に設けられた連結部３ａと、アーム部３ｂの他端に設けられた連結部３ｃと、を備えている。連結部３ａは、手すり本体２の水平部２ａの下面と連結されており、また、連結部３ｃは、ベース部４と連結されている。ベース部４は、便器１００の両側側面に設けられ、便器１００の着座面と略垂直方向に設けられたベース部４の主面に連結部３ｃが連結されるようになっている。
【００２９】
すなわち、便器１００の両側側面に設けられたベース部４、支持部３を介して手すり本体２が便器１００に支持されるようになっている。このように、手すり本体２を便器１００に支持させるようにすれば、狭いトイレルームであってもスペース効率のよい手すり１の設置をすることができる。また、トイレルームの形状が異なる場合においても、同じ配設形態を採用することができる。また、煩雑感をも軽減させることができるので、商品性を向上させることができる。
【００３０】
ただし、本発明はこれに限定されるわけではなく、ベース部４をトイレルームの床面や壁面に設けることで、便器１００と手すり１とを別々に配設させるようにすることもできる。
【００３１】
また、例えば、ベース部４の取り付け孔を長孔などとして、ベース部４の取り付け位置を便器１００の前後方向に調整可能とすることもできる。そのようにすれば、使用者の体格などに合わせて、便器１００の前方端から載置転換把持部２ｃの端面までの寸法Ｌ３を調整することができる。
【００３２】
手すり本体２、支持部３、ベース部４の材質は特に限定されないが、水回りに用いられることを考慮すれば耐食性を有する材質とすることが好ましい。そのようなものとしては、例えば、ステンレスのような金属材料、合成樹脂材料、耐食性材料がメッキやコーティングされた金属材料などとすることができる。
【００３３】
次に、排泄姿勢について説明をする。      
図７は、排泄姿勢を説明するための模式図である。      
快適な排泄には、前傾することで腹圧を高め、踏ん張ることで腹部の筋肉を適度に緊張させて肛門から便を出すようにすることが好ましい。この場合、着座姿勢が不安定であると、姿勢を支えるために関係のない筋肉が緊張し、排泄に必要な腹筋などに力が入らず、腹圧を高めることができない。そのため、快適な排泄をするためには、着座姿勢を安定させる必要がある。
【００３４】
また、適度な前傾姿勢をとるものとすれば、直腸肛門角が大きくなり、便が出やすくなる。また、腹筋がしまり腹圧が高くなることで、無理にいきまずに排泄ができるようになる。また、いきみすぎて血圧が上がるなどを防ぐことができる。そのため、快適な排泄をするためには、適度な前傾姿勢をとる必要がある。
【００３５】
以上のように、快適な排泄ができる排泄姿勢とするためには、着座姿勢を安定させ、かつ、着座姿勢を適度な前傾姿勢とする必要がある。ここで、便器１００の便座までの高さがほぼ一定であるのに対し、使用者の体格には大きな差がある。そのため、便器１００の便座までの高さと使用者の体格によっては、着座姿勢が不安定となり、また、着座姿勢も前傾姿勢とならない場合が生じる。
【００３６】
例えば、身長の高い使用者は下腿長も長いので、着座した状態で踵を床に付けることができる。また、便座への着座位置も適正な場所とすることができる。そのため、身長の高い使用者は、着座姿勢を安定させやすく、また、適度な前傾姿勢もとりやすい。その結果、適切な排泄姿勢を比較的容易にとることができる。
【００３７】
一方、身長の低い使用者は下腿長も短いので、着座した状態では踵が床から浮いてしまう。また、便座への着座位置も適正な場所よりは前方となる。そのため、身長の低い使用者は、着座姿勢が不安定となり、また、そのままでは前傾姿勢をとることも難しい。そのため、適切な排泄姿勢をとることが困難となる。
【００３８】
図７に示すように、本実施の形態に係る手すり１は、便器前方端より前方に載置転換把持部２ｃを備えている。そして、排泄時に載置転換把持部２ｃを把持することで身体を自然に前かがみとすることができる。そのため、使用者の体格にかかわらず排泄に適した前傾姿勢をとることができるようになる。また、載置転換把持部２ｃを把持することで体重を支えることができるので、使用者の体格にかかわらず着座姿勢を安定させることができるようになる。その結果、使用者の体格にかかわらず、快適な排泄のために適した排泄姿勢をとることができるようになる。
【００３９】
図８は、着座姿勢と腹直筋の筋活動との関係を例示するためのグラフ図である。    
縦軸は、静止の起立状態から便座に着座した場合における腹直筋の筋活動の変化量の割合を表している。この場合、変化量の割合が大きいほど、腹直筋に力が入っていることを意味している。横軸は、大腿部が水平面となす角度を表している。この場合、０°は水平を表し、１０°と２０°はそれぞれ水平から下方に向けて大腿部の傾斜が１０°と２０°となっていることを表している。また、棒グラフ（１）〜（３）は踵が床についている状態、棒グラフ（４）、（５）は踵が床から浮いている状態の場合である。
【００４０】
棒グラフ（１）〜（３）は、下腿長が短い（身長が低い）使用者が便座の前方に座っている状態（いわゆる浅座りの状態）であり、踵が床につくが大腿部の傾斜は水平から下方に１０°と２０°となっている。このような場合においては、大腿部の角度が大きくなるほど着座姿勢が不安定となり、腹直筋の筋活動の変化量の割合も低下していることがわかる。すなわち、不安定な着座姿勢においては、腹直筋の筋活動の変化量の割合が低下し腹直筋に力が入らないことがわかる。
【００４１】
また、棒グラフ（４）、（５）は、下腿長が短い（身長が低い）使用者が便座の比較的後方の適正な位置に座っている状態であり、踵が床から浮いているが大腿部の角度は０°（水平）となっている。このような場合においては、下腿長が短い（身長が低い）使用者の場合であっても着座姿勢を安定させることができるので、棒グラフ（２）、（３）の場合と比べて腹直筋の筋活動の変化量の割合を増やすことができる。すなわち、着座姿勢を安定させれば、腹直筋の筋活動の変化量の割合を増加させることができ、腹直筋に力を入れられることがわかる。
【００４２】
また、棒グラフ（４）は、載置転換把持部２ｃを把持しない場合、棒グラフ（５）は、載置転換把持部２ｃを把持している場合である。便器前方端より前方に位置する載置転換把持部２ｃを把持すれば、身体を自然に前かがみとすることができ、使用者の体格にかかわらず排泄に適した前傾姿勢をとることができる。その結果、腹筋がしまり腹圧が高くなるので、棒グラフ（５）に示すように腹直筋の筋活動の変化量の割合を増加させることができる。
【００４３】
図９は、手すりの使用が着座位置に与える影響を例示するためのグラフ図である。  
縦軸は、基準着座位置と実際の着座位置との差を表している。この場合、０が基準着座位置を表し、数値が大きくなるほど便座の前方に着座した状態（いわゆる浅座りの状態）となる。また、数値が小さくなるほど便座の後方に着座した状態（いわゆる深座りの状態）となる。この際、便座の前方に着座した状態（いわゆる浅座りの状態）では着座姿勢は不安定となり、便座の後方に着座した状態（いわゆる深座りの状態）では着座姿勢は安定した状態となる。
【００４４】
また、棒グラフ（１）は、手すりを備えていない便器に着座する場合、棒グラフ（２）は、使用者の下腿長に合わせて便座の高さを調整した場合、棒グラフ（３）は、便器の側方に水平な手すりを備えた場合、棒グラフ（４）は、便器の前方に垂直な手すりを備えた場合、棒グラフ（５）は、便器の側方に備えた水平な手すりが肘置きにも使用することができる場合である。また、使用者は、下腿長が短い（身長が低い）者としている。
【００４５】
棒グラフ（１）からは、手すりを使用しなければ着座位置が前方になりすぎることがわかる。また、棒グラフ（３）、（４）からは、手すりを使用すれば着座位置が基準着座位置に近づくが、着座位置がまだ前方になっていることがわかる。
【００４６】
ここで、棒グラフ（２）からわかるように、使用者の下腿長に合わせて便座の高さを調整するようにすれば、着座位置を後方にずらすことができるので、着座姿勢を安定させることができる。しかしながら、便座の高さを調整するための手段が別途必要となり、便器構造の複雑化、高コスト化を招くことになる。
【００４７】
これらに対し、本実施の形態に係る手すり１のように、肘置きにも使用することのできる水平部２ａを備えるようにすれば、棒グラフ（５）からわかるように着座位置を後方にずらすことができる。そのため、便器構造の複雑化、高コスト化を招くことなく着座姿勢を安定させることができる。
【００４８】
また、本実施の形態に係る手すり１の載置転換把持部２ｃと水平部２ａとは連接部２ｂを介して連接しているので、水平部２ａに肘を置くことなどにより載置転換把持部２ｃを把持するように誘導することができる。また、載置転換把持部２ｃを把持した際には、手首から肘までを水平部２ａにより連続して支えることができるので、安心感と安定感とを得ることができる。
【００４９】
尚、説明の便宜上、手すり１は、便器１００の左右両側に一対配設されているものとしたが、少なくとも一方に設けられていればよい。ただし、便器１００の左右両側に一対配設されているものとすれば、起立状態、着座状態のいずれにおいてもアプローチが容易となる。
【００５０】
次に、本実施の形態に係る手すり１の使用形態について例示をする。    
図１０〜図１３は、起立状態から着座までの間における使用形態を例示するための模式図である。    
図１４は、排泄時における使用形態を例示するための模式図である。    
図１５〜図１７は、着座状態から起立までの間における使用形態を例示するための模式図である。
【００５１】
図１０に示すように、便座の前方まで移動してきた使用者は、起立姿勢のまま載置転換把持部２ｃを把持する。この際、載置転換把持部２ｃの位置が一番高いので、起立姿勢の場合には、位置が一番高い載置転換把持部２ｃを容易に把持することができる。また、載置転換把持部２ｃの上面には平坦面（または上方に向かって凸状の曲面）が設けられ、その幅寸法Ｌ１も把持に適した寸法であるため、載置転換把持部２ｃを正面上方から容易に把持することができ、後述する身体の回転をも容易にすることができる。また、載置転換把持部２ｃを把持することで起立姿勢を安定させることができるので、転倒などを防止することもできる。
【００５２】
次に、図１１に示すように、便器１００の前方で姿勢の方向を変換する。この際、片方の手で把持した載置転換把持部２ｃを中心として身体を回転させ、他方の手で水平部２ａを把持するようにすることができる。そのため、身体を支持した状態で姿勢の方向変換をすることができるので、転倒などを防止することができる。また、載置転換把持部２ｃを回転自在とすれば、載置転換把持部２ｃを持ち替えることなく身体を回転させることができる。この場合、載置転換把持部の回転にある程度の抵抗を持たせるようにすれば、姿勢の方向変換時に安定感や安心感を与えることができる。また、水平部２ａの稜線に曲面が設けられていれば、水平部２ａの把持をさらに容易とすることができる。
【００５３】
次に、図１２に示すように、便器１００の前方で姿勢を１８０°反転させ、着座位置の近傍まで身体を移動させる。この際、両方の手で両側の水平部２ａを把持し、水平部２ａ上を滑らせるようにしながら身体を移動させることができる。そのため、身体を反転した状態で後ろ向きに移動する場合であっても、水平部２ａで身体を支持することができ、また、水平部２ａが移動方向の案内ともなるので、安定した移動を行うことができる。
【００５４】
次に、図１３に示すように、便器１００の便座に着座する。この際、両方の手で両側の水平部２ａを把持し、身体を支持しつつ着座をすることができる。また、着座位置が不適切である場合には、水平部２ａを把持し、身体を引き寄せるか押し出すことで便座上を移動することができる。そのため、身体を支持した状態で安定した着座や便座上における移動を行うことができる。
【００５５】
次に、図１４に示すように、載置転換把持部２ｃを把持する。前述したように、排泄時に載置転換把持部２ｃを把持することで身体を自然に前かがみとすることができる。そのため、使用者の体格にかかわらず排泄に適した前傾姿勢をとることができるようになる。また、載置転換把持部２ｃを把持することで体重を支えることができるので、使用者の体格にかかわらず着座姿勢を安定させることができるようになる。その結果、使用者の体格にかかわらず、快適な排泄のために適した排泄姿勢をとることができる。
【００５６】
また、載置転換把持部２ｃと水平部２ａとは連接部２ｂを介して連接しているので、水平部２ａに肘を置くことなどにより載置転換把持部２ｃを把持するように誘導することができる。また、載置転換把持部２ｃを把持した際には、手首から肘までを水平部２ａにより連続して支えることができるので、安心感と安定感とを得ることができる。
【００５７】
次に、図１５に示すように、載置転換把持部２ｃの先端部付近を把持することで、起立のための前傾姿勢が誘導される。この際、載置転換把持部２ｃに指を引っ掛けるようにして把持することができる。そして、載置転換把持部２ｃに指を引っ掛けるようにして把持することで、後述する起立動作を円滑に行うことができる。
【００５８】
次に、図１６に示すように、載置転換把持部２ｃを手のひらで押すようにして起立動作を行う。この際、載置転換把持部２ｃを手のひらで押すとともに把持することもできる。そのため、載置転換把持部２ｃを手のひらで押すことで起立動作の補助をすることができ、載置転換把持部２ｃを把持することで起立動作時における身体の支持をすることができる。その結果、身体を支持した状態で安定した起立動作を円滑に行うことができる。
【００５９】
次に、図１７に示すように、載置転換把持部２ｃを把持した状態で起立する。この際、載置転換把持部２ｃの位置が一番高いので、起立姿勢の場合であっても、載置転換把持部２ｃを容易に把持することができる。そのため、起立時においても身体を支えることができ、転倒などを防止することができる。
【００６０】
このように、本実施の形態に係る手すり１によれば、便座への着座、排泄、便座からの起立のいずれの場合においても身体を支えることができる。また、使用者が便器の前方で方向転換をする際の動作の安定性を向上させることができる。また、使用者の体格にかかわらず排泄に適した姿勢が自然に形成されるように誘導することができる。また、手すり１は、便器１００の左右両側に一対配設されているので、起立状態、着座状態のいずれからもアプローチがしやすい。
【００６１】
以上、本発明の実施の形態について説明をした。しかし、本発明はこれらの記述に限定されるものではない。  
前述の実施の形態に関して、当業者が適宜設計変更を加えたものも、本発明の特徴を備えている限り、本発明の範囲に包含される。  
例えば、手すり１、手すり１ａ、便器１００などが備える各要素の形状、材質などは、例示したものに限定されるわけではなく適宜変更することができる。  
また、前述した各実施の形態が備える各要素は、可能な限りにおいて組み合わせることができ、これらを組み合わせたものも本発明の特徴を含む限り本発明の範囲に包含される。
【図面の簡単な説明】
【００６２】
【図１】本発明の実施の形態に係るトイレ用手すりを便器の周囲に配設した状態を例示するための模式斜視図である。
【図２】図１に示す状態を例示するための模式平面図である。
【図３】図１に示す状態を例示するための模式側面図である。
【図４】回転自在な載置転換把持部を備えるトイレ用手すりを便器の周囲に配設した状態を例示するための模式斜視図である。
【図５】回転自在な載置転換把持部を例示するための模式図である。
【図６】他の実施の形態に係る連接部、載置転換把持部を例示するための模式図である。
【図７】排泄姿勢を説明するための模式図である。
【図８】着座姿勢と腹直筋の筋活動との関係を例示するためのグラフ図である。
【図９】手すりの使用が着座位置に与える影響を例示するためのグラフ図である。
【図１０】起立状態から着座までの間における使用形態を例示するための模式図である。
【図１１】起立状態から着座までの間における使用形態を例示するための模式図である。
【図１２】起立状態から着座までの間における使用形態を例示するための模式図である。
【図１３】起立状態から着座までの間における使用形態を例示するための模式図である。
【図１４】排泄時における使用形態を例示するための模式図である。
【図１５】着座状態から起立までの間における使用形態を例示するための模式図である。
【図１６】着座状態から起立までの間における使用形態を例示するための模式図である。
【図１７】着座状態から起立までの間における使用形態を例示するための模式図である。
【符号の説明】
【００６３】
１  トイレ用手すり、１ａ  トイレ用手すり、２  手すり本体、２ａ  水平部、２ｂ  連接部、２ｂ１  連接部、２ｂ２  連結部、２ｂ３  溝、２ｂ４  端面、２ｃ  載置転換把持部、２ｃ１  載置転換把持部、２ｃ２  上側把持体、２ｃ３  下側把持体、２ｃ４  軸用止め輪、２ｃ５  段付きの孔、２ｃ６  端面、３  支持部、４  ベース部、２０  手すり本体、１００  腰かけ式便器
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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