(57)【要約】【課題】車両走行時における車体の捩り変形に伴って、座席本体の振幅が増加することを抑制できる。【解決手段】本車両用シート１０では、座席本体１２は、不等長リンク機構２２によってフロアパネル２８に対して前後に傾動不能でかつ左右に傾動可能に連結されている。また、座席本体１２は、不等長リンク機構２２の長尺リンク部材３６と車体側部材２６とに連結されたゼンマイバネ４６によってフロアパネル２８に対する左右の傾動を抑制されており、ゼンマイバネ４６が弾性変形することでフロアパネル２８に対する左右の傾動を許容される。しかも、このゼンマイバネ４６は、車両走行時に車体が捩り変形するときの車体の振動数帯域よりも低い振動数帯域で座席本体１２が共振するようにその弾性力が設定されている。【選択図】図１
2009023510.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
乗員着座用の座席本体と、
前記座席本体と車体床部との間に設けられ、前記座席本体を車体床部に対して前後に傾動不能でかつ左右に傾動可能に連結した連結機構と、
前記座席本体と車体との間に設けられて前記座席本体の前記左右の傾動を抑制すると共に、弾性変形することで前記左右の傾動を許容する弾性部材と、
を有する車両用シート。
【請求項２】
前記連結機構は、前記座席本体を車体床部に対して左右に変位可能に連結すると共に、当該変位に伴って少なくとも前記座席本体の幅方向一端側を車体床部に対して接離移動させることで前記座席本体を車体床部に対して前記変位する側へ傾斜させることを特徴とする請求項１に記載の車両用シート。
【請求項３】
前記連結機構は、前記座席本体の幅方向他端側に設けられ、長手方向一端部が前記座席本体に回動可能に連結されると共に長手方向他端部が車体床部に回動可能に連結された短尺リンク部材と、前記短尺リンク部材よりも長尺に形成されて前記座席本体の幅方向一端側に設けられ、長手方向一端部が前記座席本体に回動可能に連結されると共に長手方向他端部が車体床部に回動可能に連結された長尺リンク部材とを有することを特徴とする請求項２に記載の車両用シート。
【請求項４】
前記弾性部材は、渦巻状又はコイル状に形成され、巻き方向一端部が前記座席本体又は車体床部に連結されると共に巻き方向他端部が前記短尺リンク部材又は前記長尺リンク部材に連結され、前記座席本体が車体床部に対して左右に傾動する際に巻き方向一端部と巻き方向他端部とが相対的に回転される回転ばねとされていることを特徴とする請求項３に記載の車両用シート。
【請求項５】
乗員着座用の座席本体と、
前記座席本体を車体床部に対して水平方向に変位可能に連結すると共に、当該変位に伴って少なくとも前記座席本体の一端側を車体床部に対して接離移動させることで前記座席本体を車体床部に対して前記変位する側へ傾斜させる連結機構と、
前記座席本体と車体との間に設けられて前記座席本体の前記変位を抑制すると共に、弾性変形することで前記変位を許容する弾性部材と、
を有する車両用シート。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、車両用シートに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、建設機械用の座席では、サスペンションや弾性部材を介して機体に連結されたものが知られている（例えば、特許文献１及び特許文献２参照）。このような座席では、機体の振動が着座乗員に伝わることを抑制できる。
【特許文献１】特開平９−２０９４０６号公報
【特許文献２】実開平７−４１５２号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
ところで、所謂ミニバン等の全高が高くかつバックドア用の開口部が大きい車両は、その構造上、所謂セダンタイプの車両に比べて車体の捩り剛性が低い。このため、このような車両が荒れた路面を高速で走行しているときなどには、車体が捩り変形を伴って振動することがある。このような場合、車体の床部は、座席が左右に傾くような傾斜を伴って左右に振動（変位）する。このため、座席の上部（ヘッドレスト）の左右の振幅は、車体床部からヘッドレストまでの高さと座席の傾斜角度との積の分が加算されて増加することになる。
【０００４】
本発明は上記事実を考慮し、車両走行時における車体の捩り変形に伴って、座席本体の振幅が増加することを抑制できる車両用シートを得ることが目的である。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
請求項１に記載の発明に係る車両用シートは、乗員着座用の座席本体と、前記座席本体と車体床部との間に設けられ、前記座席本体を車体床部に対して前後に傾動不能でかつ左右に傾動可能に連結した連結機構と、前記座席本体と車体との間に設けられて前記座席本体の前記左右の傾動を抑制すると共に、弾性変形することで前記左右の傾動を許容する弾性部材と、を有することを特徴としている。
【０００６】
請求項１に記載の車両用シートでは、座席本体は、連結機構によって車体床部に対し前後に傾動不能でかつ左右に傾動可能に連結されている。また、座席本体は、車体との間に設けられた弾性部材によって車体床部に対する左右の傾動を抑制されており、弾性部材が弾性変形することで車体床部に対する左右の傾動を許容される。このため、例えば、車両走行時に車体が捩り変形するときの車体の振動数帯域よりも低い振動数帯域で座席本体が共振するように弾性部材の弾性力を設定しておけば、車体が捩り変形する車体の振動数帯域においては、座席本体が自身や着座乗員などに作用する慣性力によって弾性部材を弾性変形させ、車体床部に対してその傾斜方向と反対方向（車体床部の傾斜を相殺する方向）へ傾動する。したがって、車両走行時における車体の捩り変形に伴って、座席本体の振幅が増加することを抑制できる。
【０００７】
請求項２に記載の発明に係る車両用シートは、請求項１に記載の車両用シートにおいて、前記連結機構は、前記座席本体を車体床部に対して左右に変位可能に連結すると共に、当該変位に伴って少なくとも前記座席本体の幅方向一端側を車体床部に対して接離移動させることで前記座席本体を車体床部に対して前記変位する側へ傾斜させることを特徴としている。
【０００８】
請求項２に記載の車両用シートでは、車両走行時に車体が捩り変形し、車体床部が座席本体を左右に傾かせるような傾斜を伴って左右に振動（変位）した場合でも、弾性部材の弾性力が請求項１で説明したように設定されていれば、座席本体は自身や着座乗員などに作用する慣性力によって、車体床部に対しその変位方向と反対方向（車体床部の左右の変位を相殺する方向）へ変位する。またこのとき、座席本体の変位に伴って、連結機構が少なくとも座席本体の幅方向一端側を車体床部に対して接離移動させ、座席本体が上記変位側（車体床部の傾斜を相殺する方向）へ傾斜する。したがって、車両走行時における車体の捩り変形に伴って、座席本体の振幅が増加することを一層効果的に抑制できる。
【０００９】
請求項３に記載の発明に係る車両用シートは、請求項２に記載の車両用シートにおいて、前記連結機構は、前記座席本体の幅方向他端側に設けられ、長手方向一端部が前記座席本体に回動可能に連結されると共に長手方向他端部が車体床部に回動可能に連結された短尺リンク部材と、前記短尺リンク部材よりも長尺に形成されて前記座席本体の幅方向一端側に設けられ、長手方向一端部が前記座席本体に回動可能に連結されると共に長手方向他端部が車体床部に回動可能に連結された長尺リンク部材とを有することを特徴としている。
【００１０】
請求項３に記載の車両用シートでは、座席本体の幅方向他端側が短尺リンク部材を介して車体床部に連結されており、座席本体の幅方向一端側が短尺リンク部材よりも長尺な長尺リンク部材を介して車体床部に連結されている。このため、長尺リンク部材が起立する方向へ回動すると、座席本体の幅方向一端側が長尺リンク部材によって車体床部から離間されると共に、座席本体が短尺リンク部材及び長尺リンク部材に案内されて左右何れか一方へ変位する。また、長尺リンク部材が倒れる方向へ回動すると、座席本体の幅方向一端側が長尺リンク部材によって車体床部に接近されると共に、座席本体が短尺リンク部材及び長尺リンク部材に案内されて左右何れか他方へ変位する。したがって、連結機構を簡単な構成にすることができる。
【００１１】
請求項４に記載の発明に係る車両用シートは、請求項３に記載の車両用シートにおいて、前記弾性部材は、渦巻状又はコイル状に形成され、巻き方向一端部が前記座席本体又は車体床部に連結されると共に巻き方向他端部が前記短尺リンク部材又は前記長尺リンク部材に連結され、前記座席本体が車体床部に対して左右に傾動する際に巻き方向一端部と巻き方向他端部とが相対的に回転される回転ばねとされていることを特徴としている。
【００１２】
請求項４に記載の車両用シートでは、渦巻状又はコイル状に形成された回転ばねが短尺リンク部材又は長尺リンク部材の回動を抑制することで、座席本体の車体床部に対する左右の傾動が抑制される。また、回転ばねの巻き方向一端部と巻き方向他端部とが相対的に回転されることで（回転ばねが弾性変形することで）、座席本体の車体床部に対する左右の傾動が許容される。このように、弾性部材として回転ばねを用いた構成であるため、弾性部材の設置スペースの省スペース化を図ることができる。なお、回転ばねとしては、バネ性と減衰性を併せ持つゼンマイバネ等を用いることが好ましい。この場合、座席本体の振動を早期に収束させることが可能になる。
【００１３】
請求項５に記載の発明に係る車両用シートは、乗員着座用の座席本体と、前記座席本体を車体床部に対して水平方向に変位可能に連結すると共に、当該変位に伴って少なくとも前記座席本体の一端側を車体床部に対して接離移動させることで前記座席本体を車体床部に対して前記変位する側へ傾斜させる連結機構と、前記座席本体と車体との間に設けられて前記座席本体の前記変位を抑制すると共に、弾性変形することで前記変位を許容する弾性部材と、を有することを特徴としている。
【００１４】
請求項５に記載の車両用シートでは、例えば、車両走行時に車体が捩り変形するときの車体の振動数帯域よりも低い振動数帯域で座席本体が共振するように弾性部材の弾性力を設定しておけば、車体が捩り変形する車体の振動数帯域においては、座席本体が自身や着座乗員などに作用する慣性力によって、車体床部に対しその振動方向（変位方向）と反対方向（車体床部の変位を相殺する方向）へ変位する。またこのとき、座席本体の変位に伴って、連結機構が少なくとも座席本体の一端側を車体床部に対して接離移動させ、座席本体が上記変位側（車体床部の傾斜を相殺する方向）へ傾斜する。したがって、車両走行時における車体の捩り変形に伴って、座席本体の振幅が増加することを抑制できる。
【発明の効果】
【００１５】
以上説明したように、請求項１に記載の発明に係る車両用シートでは、車両走行時における車体の捩り変形に伴って、座席本体の振幅が増加することを抑制できる。
【００１６】
請求項２に記載の発明に係る車両用シートでは、車両走行時における車体の捩り変形に伴って、座席本体の振幅が増加することを一層効果的に抑制できる。
【００１７】
請求項３に記載の発明に係る車両用シートでは、連結機構を簡単な構成にすることができる。
【００１８】
請求項４に記載の発明に係る車両用シートでは、弾性部材の設置スペースの省スペース化を図ることができる。
【００１９】
請求項５に記載の発明に係る車両用シートでは、車両走行時における車体の捩り変形に伴って、座席本体の振幅が増加することを抑制できる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２０】
＜第１の実施形態＞
図１には、本発明の第１の実施形態に係る車両用シート１０の構成が概略的な正面図にて示されている。なお、図中矢印ＵＰは車両上方向を示し、矢印Ｗは車幅方向を示している。
【００２１】
本第１の実施形態に係る車両用シート１０は、全高（車高）が高く且つ車体後部にバックドア用の開口部が形成された車両（例えば、所謂ミニバンタイプの車両）の座席であり、図１に示されるように、車体の車幅方向中心線Ｓを介して左右両側にそれぞれ設置されている。
【００２２】
これらの車両用シート１０は、乗員着座用の座席本体１２を備えている。座席本体１２は、乗員の尻部を支持するシートクッション１４と、このシートクッション１４の後端部に連結され、乗員の背部を支持するシートバック１６と、シートバック１６の上端部に取り付けられたヘッドレスト１８とを有している。
【００２３】
シートクッション１４の前端部の下側には、シートクッション１４の前端部を車体床部２０に連結するための連結機構としての不等長リンク機構２２が設けられている。不等長リンク機構２２は、シートクッション１４の前端部の下面に固定され、座席本体１２の一部を構成するシート側部材２４を有している。シート側部材２４は、棒状に形成されたものであり、長手方向が座席本体１２の幅方向（本第１の実施形態では車幅方向と同じ）に沿う状態で配置されている。
【００２４】
また、不等長リンク機構２２は、シート側部材２４の下方に配置された車体側部材２６を有している。車体側部材２６は、シート側部材２４と同じ長さ寸法の棒状に形成されたものであり、長手方向が車幅方向に沿う状態で配置されている。シート側部材２４の長手方向両端部（車幅方向両端部）は、車体床部２０を構成するフロアパネル２８から上方へ向けて立設された左右一対の脚部３０、３２の上端部に固定されている。なお、本第１の実施形態では、これらの脚部３０、３２及び車体側部材２６は、車体床部２０を構成している。
【００２５】
さらに、不等長リンク機構２２は、シート側部材２４の車幅方向内側端部と車体側部材２６の車幅方向内側端部とを連結する棒状の短尺リンク部材３４、及び、シート側部材２４の車幅方向外側端部と車体側部材２６の車幅方向中間部とを連結する棒状の長尺リンク部材３６を有している。
【００２６】
短尺リンク部材３４は、長手方向一端部（上端部）が連結軸３８を介してシート側部材２４の車幅方向内側端部に回動可能に連結されると共に、長手方向他端部（下端部）が連結軸４０を介して車体側部材２６の車幅方向内側端部に回動可能に連結されている。これらの連結軸３８、４０は、軸線方向が車体前後方向に沿って配置されており、短尺リンク部材３４は、シート側部材２４及び車体側部材２６に対して車体前後方向に沿った軸線周りに回動可能とされている。
【００２７】
また、長尺リンク部材３６は、短尺リンク部材３４よりも長尺に形成されており、長手方向一端部（上端部）が連結軸４２を介してシート側部材２４の車幅方向外側端部に回動可能に連結されると共に、長手方向他端部（下端部）が連結軸４４を介して車体側部材２６の車幅方向中間部に回動可能に連結されている。これらの連結軸４２、４４は、軸線方向が車体前後方向に沿って配置されており、長尺リンク部材３６は、シート側部材２４及び車体側部材２６に対して車体前後方向に沿った軸線周りに回動可能とされている。
【００２８】
この長尺リンク部材３６は、シート側部材２４が車体側部材２６に対して平行に配置された状態（図１図示状態）では、上端部が下端部に対して車幅方向外側に配置されるように車体上下方向に対して所定角度（例えば、４５度程度）傾斜するようになっている。また、この状態では、短尺リンク部材３４は、車体上下方向に沿って配置されるようになっている。すなわち、本第１の実施形態に係る不等長リンク機構２２は、左右非対称構造になっている。
【００２９】
なお、図示はしないが、シートクッション１４の後端部の下側には、上述した不等長リンク機構２２と同様構成の不等長リンク機構２２、及び、前述した脚部３０、３２と同様構成の脚部３０、３２が設けられており、シートクッション１４の後端部は、これらの不等長リンク機構２２及び脚部３０、３２を介してフロアパネル２８に連結されている。
【００３０】
ここで、図１に示される状態から、不等長リンク機構２２の長尺リンク部材３６が起立する方向へ回動すると、図２において車幅方向中心線Ｓの右側に配置された車両用シート１０のように、座席本体１２の車幅方向外側端部がフロアパネル２８から離間される。これにより、座席本体１２がフロアパネル２８に対して車幅方向内側へ傾動し（座席本体１２が車体上下方向に対して車幅方向内側へ傾斜し）、座席本体１２の上部（ヘッドレスト１８）が車幅方向内側へ変位する。しかもこのとき、座席本体１２は、短尺リンク部材３４及び長尺リンク部材３６に案内されて車幅方向内側へ変位するため、この変位によって更にヘッドレスト１８が車幅方向内側へ変位する。
【００３１】
一方、図１に示される状態から、不等長リンク機構２２の長尺リンク部材３６が倒れる方向へ回動すると、図２において車幅方向中心線Ｓの左側に配置された車両用シート１０のように、座席本体１２の車幅方向外側がフロアパネル２８に接近される。これにより、座席本体１２がフロアパネル２８に対して車幅方向外側へ傾動し（座席本体１２が車体上下方向に対して車幅方向外側へ傾斜し）、座席本体１２の上部（ヘッドレスト１８）が車幅方向外側へ変位する。しかもこのとき、座席本体１２は、短尺リンク部材３４及び長尺リンク部材３６に案内されて車幅方向外側へ変位するため、この変位によって更にヘッドレスト１８が車幅方向外側へ変位する。
【００３２】
なお、前述したように、不等長リンク機構２２の短尺リンク部材３４及び長尺リンク部材３６は、軸線方向が車体前後方向に沿って配置された連結軸３８、４０、４２、４４によってシート側部材２４及び車体側部材２６に連結されている。このため、不等長リンク機構２２は、座席本体１２のフロアパネル２８に対する車体前後方向の傾動を規制するようになっている。したがって、車両の加速時や減速時などに、座席本体１２がフロアパネル２８に対して不要に前後に傾動することを抑制できる。
【００３３】
さらに、上記構成の不等長リンク機構２２には、回転ばねとしてのゼンマイバネ４６が取り付けられている。このゼンマイバネ４６は、バネ性と減衰性を兼ね備えており、渦巻き方向一端部（外側端部）が車体側部材２６に連結され、渦巻き方向他端部（内側端部）が長尺リンク部材３６に連結されている。このため、長尺リンク部材３６は、このゼンマイバネ４６によって車体側部材２６（フロアパネル２８）に対する回動を抑制されており、通常は図１に示される中立位置に保持されるようになっている。
【００３４】
ここで、本第１の実施形態では、ゼンマイバネ４６の弾性力は、座席本体１２に乗員が着座した状態で、座席本体１２がフロアパネル２８に対して不要に左右に傾動しない（長尺リンク部材３６が車体側部材２６に対して不要に回動しない）ように設定されている。また、ゼンマイバネ４６の弾性力は、車両走行時に車体がせん断中心周りに捩り変形（せん断変形）するときの車体の振動数帯域よりも低い振動数帯域で座席本体１２が共振するように設定されている。
【００３５】
次に、本発明の第１の実施形態の作用について説明する。
【００３６】
上記構成の車両用シート１０では、座席本体１２は、不等長リンク機構２２によってフロアパネル２８に対して前後に傾動不能でかつ左右に傾動可能に連結されている。また、座席本体１２は、不等長リンク機構２２の長尺リンク部材３６と車体側部材２６とに連結されたゼンマイバネ４６によってフロアパネル２８に対する左右の傾動を抑制されており、ゼンマイバネ４６が弾性変形することでフロアパネル２８に対する左右の傾動を許容される。しかも、このゼンマイバネ４６は、車両走行時に車体が捩り変形するときの車体の振動数帯域よりも低い振動数帯域で座席本体１２が共振するようにその弾性力が設定されている。
【００３７】
このため、車体が捩り変形する車体の振動数帯域においては、座席本体１２が自身や着座乗員などに作用する慣性力によってゼンマイバネ４６を弾性変形させ、フロアパネル２８に対してその傾斜方向（図２の矢印Ａ参照）と反対方向（フロアパネル２８の傾斜を相殺する方向）へ傾動する。したがって、車両走行時における車体の捩り変形に伴って、座席本体１２（特に、ヘッドレスト１８やシートバック１６）の左右の振幅が増加することを抑制できる。
【００３８】
すなわち、本第１の実施形態に係る車両のように、全高が高く且つ車体後部にバックドア用の開口部が形成された車両は、所謂セダンタイプの車両に比べて車体の捩り剛性が低いため、荒れた路面を高速で走行しているときなどには、図３に示されるように、車体１００がせん断中心Ｃ周りの捩り変形を伴って左右に振動することがある。このとき、車体１００のフロアパネル１０２は、座席１０４が左右に傾くような傾斜を伴って左右に振動する（図３の実線参照）。このため、座席１０４の上部の左右の振幅は、フロアパネル１０２の左右の変位による座席１０４の変位Ｌ１に、座席１０４の高さと座席１０４の傾斜角度θとの積の分（変位Ｌ２）が加算されて増加することになる。
【００３９】
この点、本第１の実施形態では、上述のように座席本体１２がフロアパネル２８に対してその傾斜方向と反対方向へ傾動することで、上記加算分の変位Ｌ２を相殺することができるので、ヘッドレスト１８（座席本体１２の上部）の振幅を効果的に減少させることができる。
【００４０】
しかも、本第１の実施形態では、上述のように座席本体１２がフロアパネル２８に対して傾動する際には、座席本体１２が短尺リンク部材３４及び長尺リンク部材３６に案内されてフロアパネル２８の振動方向（変位方向、図２の矢印Ｂ参照）と反対方向（フロアパネル２８の左右の変位Ｌ１を相殺する方向）へ変位する。したがって、この変位によって更に座席本体１２の振幅を減少させることができる。
【００４１】
以上説明したように、本第１の実施形態では、車両走行時における車体の捩り変形に伴って、座席本体１２の振幅が増加することを抑制できるので、乗員の乗り心地を良好にすることができる。
【００４２】
しかも、本第１の実施形態では、座席本体１２を車体床部２０に連結する連結機構が、短尺リンク部材３４及び長尺リンク部材３６を備えた不等長リンク機構２２とされている。このため、簡単な構成で座席本体１２を車体床部２０に対して左右に変位・傾斜させることができる。
【００４３】
また、本第１の実施形態では、弾性部材としてゼンマイバネ４６（回転ばね）が用いられているため、弾性部材の設置スペースの省スペース化を図ることができる。さらに、このゼンマイバネ４６がバネ性のみならず減衰性も備えているため、座席本体１２の振動を早期に収束させることができる。
【００４４】
なお、上記第１の実施形態では、弾性部材としてゼンマイバネ４６を用いた場合について説明したが、本発明はこれに限らず、弾性部材は、座席本体と車体との間に設けられて座席本体の車体床部に対する左右の傾動を抑制すると共に、弾性変形することで前記左右の傾動を許容するものであればよく、他の種類の回転ばねや、圧縮ばね又は引張りばね等を用いて構成してもよい。
＜第２の実施形態＞
次に、本発明の第２の実施形態について説明する。なお、前記第１の実施形態と基本的に同様の構成・作用については、前記第１の実施形態と同符号を付与し、その説明を省略する。
【００４５】
図４には、本発明の第２の実施形態に係る車両用シート５０の構成が概略的な正面図にて示されている。この車両用シート５０は、前記第１の実施形態に係る車両用シート１０と基本的に同様の構成とされているが、連結機構としての転がり機構５１の構成が前記第１の実施形態に係る連結機構（不等長リンク機構２２）と異なっている。この転がり機構５１では、前記第１の実施形態に係る短尺リンク部材３４及び長尺リンク部材３６の代わりに、円形部材５２及び楕円形部材５４が設けられている。
【００４６】
円形部材５２は、円柱状に形成されて座席本体１２の車幅方向内側に配置されており、軸線方向が車体前後方向に沿う状態でシート側部材２４と車体側部材２６との間に介在されている。また、楕円形部材５４は、楕円柱状に形成されて座席本体１２の車幅方向外側に配置されており、軸線方向が車体前後方向に沿う状態でシート側部材２４と車体側部材２６との間に介在されている。円形部材５２及び楕円形部材５４の各外周部は、シート側部材２４及び車体側部材２６に接触しており、これらの接触部分には滑り止め加工が施されている。
【００４７】
なお、楕円形部材５４には、前記第１の実施形態に係るゼンマイバネ４６と同様構成の図示しないゼンマイバネの渦巻き方向一端部（内側端部）が連結されており、このゼンマイバネの渦巻き方向他端部（外側端部）は、車体側部材２６に連結されている。このゼンマイバネは、楕円形部材５４を図４に示される中立位置に保持している。
【００４８】
ここで、この実施形態では、楕円形部材５４が起立する方向へ回転すると、座席本体１２の車幅方向外側端部がフロアパネル２８から離間されると共に、座席本体１２が円形部材５２及び楕円形部材５４に案内されて車幅方向内側へ変位する。また、楕円形部材５４が倒れる方向へ回転すると、座席本体１２の車幅方向外側端部がフロアパネル２８に接近されると共に、座席本体１２が円形部材５２及び楕円形部材５４に案内されて車幅方向外側へ変位する。したがって、座席本体１２を前記第１の実施形態と同様に動作させることができる。
【００４９】
なお、前記第１の実施形態及び上記第２の実施形態では、連結機構（不等長リンク機構２２、転がり機構５１）が、座席本体１２をフロアパネル２８に対して左右に変位可能に連結すると共に、当該変位に伴って座席本体１２の車幅方向一端側を車体床部に対して接離移動させることで座席本体１２をフロアパネル２８に対して前記変位する側へ傾斜させる構成としたが、本発明はこれに限らず、連結機構は、座席本体を車体床部に対して前後に傾動不能でかつ左右に傾動可能に連結するものであればよい。
【図面の簡単な説明】
【００５０】
【図１】本発明の第１の実施形態に係る車両用シートの構成を示す概略的な正面図である。
【図２】本発明の第１の実施形態に係る車両用シートの構成を示し、座席本体が車体床部に対して傾斜した状態を説明するための図１に対応する正面図である。
【図３】車体がせん断中心周りに捩り変形した状態を説明するための図である。
【図４】本発明の第２の実施形態に係る車両用シートの構成を示す概略的な正面図である。
【符号の説明】
【００５１】
１０      車両用シート
１２      座席本体
２０      車体床部
２２      不等長リンク機構（連結機構）
３４      短尺リンク部材
３６      長尺リンク部材
４６      ゼンマイバネ（回転ばね、弾性部材）
５０      車両用シート
５１      転がり機構（連結機構）
【図１】
2009023510.tif 000003
【図２】
2009023510.tif 000004
【図３】
2009023510.tif 000005
【図４】
2009023510.tif 000006