(57)【要約】【課題】スライド継手における段差部に起因する詰まりを抑制する。【解決手段】スライド継手１１は、管継手本体１４と、管継手本体１４にスライド自在なスライド部材１５とを備えている。管継手本体１４は、一端側に開口２１ａが形成されかつ内壁面２１ｂを有する直管部２１と、一端側が直管部２１の他端側に連続する曲管部２２とを有している。スライド部材１５は、排水管１２が接続される受け口２６と、受け口２６に連続し、開口２１ａから管継手本体１４内に挿入可能に形成された略円筒形状の筒部２７と、を有している。管継手本体１４の曲管部２２は、直管部２１の内壁面２１ｂと連続し、直管部２１の一端側から直管部２１の軸方向に沿って視たときに開口２１ａの内側にせり出した内壁面部２２ａを有している。スライド部材１５を管継手本体１４内に挿入すると、スライド部材１５の筒部２７は、管継手本体１４の曲管部２２の内壁面部２２ａに当接してそれ以上の進入を規制される。【選択図】図２
2009138762.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
一端側に開口が形成されかつ内壁面を有する直管部と、一端側が前記直管部の他端側に連続する曲管部とを有する管継手本体と、
排水管が接続される受け口と、前記受け口の一端側に半径方向内側に突出する段差が形成されるように前記受け口の一端側に連続し、前記開口から前記管継手本体内に挿入可能に形成された略円筒形状の筒部と、を有し、前記管継手本体に対してスライド自在なスライド部材と、を備え、
前記管継手本体の前記曲管部は、前記直管部の前記内壁面と連続し、前記直管部の一端側から前記直管部の軸方向に沿って視たときに前記開口の内側にせり出した内壁面部を有し、
前記管継手本体の前記直管部から前記曲管部に向かって前記スライド部材を前記筒部側から挿入すると、前記スライド部材の前記筒部は、前記管継手本体の前記曲管部の前記内壁面部に当接してそれ以上の進入を規制される、スライド継手。
【請求項２】
請求項１に記載のスライド継手であって、
前記管継手本体の前記直管部の長さは、前記スライド部材の前記受け口の少なくとも一部の長さと、前記スライド部材と前記管継手本体との接続しろの長さとを足し合わせた長さ以上であり、
前記スライド部材は、前記受け口の少なくとも一部の長さと前記接続しろの長さとを足し合わせた長さ以上、前記管継手本体内に挿入可能に形成されている、スライド継手。
【請求項３】
請求項１または２に記載のスライド継手であって、
前記管継手本体の前記直管部の内径は、前記スライド部材の前記受け口の外径以上であり、
前記スライド部材を前記管継手本体に挿入して前記スライド部材の前記筒部が前記管継手本体の前記曲管部の前記内壁面部に当接するときに、前記スライド部材の前記受け口の少なくとも一部は、前記管継手本体の前記直管部内に挿入された状態となる、スライド継手。
【請求項４】
請求項１または２に記載のスライド継手であって、
前記スライド部材の前記受け口には、径方向外向きに突出する突出部が設けられている、スライド継手。
【請求項５】
請求項１〜４のいずれか一つに記載のスライド継手であって、
前記スライド部材の前記筒部の外壁面には、周方向に延びる第１の溝が形成され、
前記管継手本体の前記直管部の内壁面には、周方向に延びる第２の溝が形成され、
前記第２の溝内に収容され、内径が前記第１の溝の外径よりも小さくかつ外径が前記第１の溝の外径よりも大きく、拡径自在に構成された略リング状のストッパ部材をさらに備え、
前記第１の溝は、前記スライド部材を前記管継手本体内に挿入するときには前記ストッパ部材に対してスライド自在であり、前記スライド部材を前記管継手本体内から引き出すときには前記ストッパ部材に係止される様に形成されている、スライド継手。
【請求項６】
請求項１〜５のいずれか一つに記載のスライド継手であって、
前記管継手本体の前記直管部の内壁面には、前記スライド部材が挿入される際に、前記スライド部材の外壁面と前記管継手本体の前記直管部の内壁面との隙間を閉塞する環状のシール部材が取り付けられている、スライド継手。
【請求項７】
請求項１〜４のいずれか一つに記載のスライド継手であって、
前記スライド部材の前記筒部の外壁面には、周方向に延びる線条突起が形成され、
前記管継手本体の前記直管部の内壁面には、前記スライド部材が挿入される際に、前記スライド部材の外壁面と前記管継手本体の前記直管部の内壁面との隙間を閉塞する環状のシール部材が取り付けられ、
前記環状のシール部材には、前記スライド部材を前記管継手本体内に挿入するときには前記線条突起に対してスライド自在であり、前記スライド部材を前記管継手本体内から引き出すときには前記線条突起に係止される係合部が形成されている、スライド継手。
【請求項８】
請求項１〜７のいずれか一つに記載のスライド継手であって、
前記スライド部材は、前記管継手本体よりも上流側に配置されている、スライド継手。
【請求項９】
請求項８に記載のスライド継手であって、
前記スライド部材は略鉛直方向に延びている、スライド継手。
【請求項１０】
請求項１〜９のいずれか一つに記載のスライド継手と、
前記スライド継手の前記管継手本体の前記曲管部に取り付けられた、または一体成形されたます本体と、
を備えた排水ます。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、スライド継手および排水ますに関する。
【背景技術】
【０００２】
通常、宅地等の建物の基礎周辺には、家屋等から排出される排水を合流させる排水ますが設けられている。排水ますは、屋内から屋外に跨って配設される排水管や管継手からなる排水管路に対し、接続用の排水管（以下、「接続用排水管」という）を介して接続される。通常、排水ますを排水管路に接続する際には、まず、排水管路と排水ますとをそれぞれ所定の位置に配設した後、接続用排水管の一端を排水管路に接続し、接続用排水管の他端を排水ますに接続する。
【０００３】
ところで、接続用排水管の一端と排水管路との接続に際しては、両者の間に重なり部分、すなわち接続しろが必要である。また、接続用排水管の他端と排水ますとの接続に際しても、接続しろが必要である。そのため、接続用排水管の長さは、それら接続しろの長さの分だけ、排水管路と排水ますとの間の間隔よりも長くなる。したがって、排水管路と排水ますとを接続用排水管を介して接続する際には、排水管路と排水ますとの間に、それらの間隔よりも長い接続用排水管を嵌め込む作業が必要となる。
【０００４】
しかし、何らかの工夫を施さなければ、接続用排水管を無理に嵌め込まなければならなくなるため、上記作業は困難となる。また、近年、特に都市部では、土地の有効利用の観点から、屋外の配管スペースが小さくなる傾向にある。そのため、上記接続用排水管を取り付ける作業は、一層困難になっている。そこで、以前より、このような場合に、スライド継手が用いられている（例えば、特許文献１参照）。
【０００５】
特許文献１に開示されたスライド継手は、真っ直ぐに延びる略筒形状に形成されている。このスライド継手の一端側には、接続用排水管の一端部を差し込むための受け口が形成されている。当該受け口は、通常の継手の受け口よりも軸方向に長く形成されている。そのため、この受け口に接続用排水管をいったん多めに差し込み、その後に当該接続用排水管を管軸方向に沿って若干引き出すことができる。ただし、上記スライド継手には、接続用排水管が過剰に差し込まれないように、受け口の最奥部に段差部が形成されている。
【０００６】
上記スライド継手を用いて排水管路と排水ますとを接続するにあたっては、まず、接続用排水管の一端部をスライド継手の受け口に差し込む。このとき、接続用排水管の一端部が受け口の内面に形成された段差部に突き当たるまで、接続用排水管をスライド継手に差し込む。一方、スライド継手の他端部を排水ますの受け口に差し込む。次に、接続用排水管をスライド継手内で管軸方向に沿って排水管路側にスライドさせ、接続用排水管の他端部を排水管路の受け口に差し込む。
【特許文献１】実開昭６０−３６４６９号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
以上のように、スライド継手を用いることにより、位置が固定された排水管路と排水ますとを容易に接続することができる。しかしながら、上述したように、特許文献１に記載されたスライド継手では、受け口の内面に、接続用排水管の過剰な挿入を規制する段差部が形成されている。そのため、設置後に当該段差部に排水中の固形物等がひっかかり、詰まりの要因となるおそれがある。
【０００８】
本発明は、かかる点に鑑みてなされたものであり、その目的とするところは、スライド継手における段差部に起因する詰まりを抑制することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明に係るスライド継手は、一端側に開口が形成されかつ内壁面を有する直管部と、一端側が前記直管部の他端側に連続する曲管部とを有する管継手本体と、排水管が接続される受け口と、前記受け口の一端側に半径方向内側に突出する段差が形成されるように前記受け口の一端側に連続し、前記開口から前記管継手本体内に挿入可能に形成された略円筒形状の筒部と、を有し、前記管継手本体に対してスライド自在なスライド部材と、を備え、前記管継手本体の前記曲管部は、前記直管部の前記内壁面と連続し、前記直管部の一端側から前記直管部の軸方向に沿って視たときに前記開口の内側にせり出した内壁面部を有し、前記管継手本体の前記直管部から前記曲管部に向かって前記スライド部材を前記筒部側から挿入すると、前記スライド部材の前記筒部は、前記管継手本体の前記曲管部の前記内壁面部に当接してそれ以上の進入を規制されるものである。
【００１０】
上記スライド継手は、受け口を有するスライド部材と管継手本体とから構成され、スライド部材は管継手本体に対してスライド自在に形成されている。これにより、スライド継手自体が伸縮可能となる。そのため、例えば、固定配置された排水管路と排水ますとの間に排水管を嵌め込む際に、排水管路および排水ますのいずれか一方にスライド継手の管継手本体を接続し、スライド継手を収縮させた状態で上記他方に排水管の一端を接続し、その後にスライド継手を伸長させて排水管の他端をスライド部材の受け口に接続することによって、排水管を容易に設置することができる。これにより、従来のように排水管をスライドさせるのではなく、スライド継手のみを伸縮させることによって、配管作業を容易に行うことができる。
【００１１】
加えて、上記スライド継手では、管継手本体の曲管部は、直管部の開口側から視たときに開口の内側にせり出した内壁面部を有している。そのため、管継手本体内にスライド部材を挿入した際に、スライド部材の筒部が上記内壁面部に当接することによって、スライド部材の過剰な挿入が規制される。したがって、管継手本体の内壁面に段差部を設けなくても、スライド部材の過剰な挿入を規制することができる。このように、上記スライド継手によれば、管継手本体の曲管部の内壁面の一部（内壁面部）が、スライド部材を規制するストッパ部を兼ねている。したがって、上記スライド継手によれば、段差部に起因するごみ等のひっかかりを抑制することができる。
【００１２】
前記管継手本体の前記直管部の長さは、前記スライド部材の前記受け口の少なくとも一部の長さと、前記スライド部材と前記管継手本体との接続しろの長さとを足し合わせた長さ以上であり、前記スライド部材は、前記受け口の少なくとも一部の長さと前記接続しろの長さとを足し合わせた長さ以上、前記管継手本体内に挿入可能に形成されていることが好ましい。
【００１３】
ここで、「接続しろの長さ」とは、上記スライド部材のうち、上記スライド部材と管継手本体とを接続する際に最低限必要とされる接続部分（両者が重なる部分）の軸方向の長さを言う。接続しろは、通常、管の材料や呼び径や接続方法によってそれぞれ規定されている。
【００１４】
上記スライド継手によれば、スライド部材を上記受け口の少なくとも一部の長さと上記接続しろの長さとを足し合わせた長さ以上挿入することができる。これにより、少なくとも上記受け口の少なくとも一部の長さ分だけは、スライド継手を伸縮させることが可能となる。そのため、上記スライド継手を少なくとも受け口の一部の長さ分だけ縮めることにより、スライド継手の受け口を接続用の排水管と干渉させずに対峙させることができる。そして、スライド継手を少なくとも受け口の一部の長さ分だけ伸張させることにより、配管作業を容易に行うことができる。
【００１５】
前記管継手本体の前記直管部の内径は、前記スライド部材の前記受け口の外径以上であり、前記スライド部材を前記管継手本体に挿入して前記スライド部材の前記筒部が前記管継手本体の前記曲管部の前記内壁面部に当接するときに、前記スライド部材の前記受け口の少なくとも一部は、前記管継手本体の前記直管部内に挿入された状態となることが好ましい。なお、「受け口の外径」とは、受け口にフランジが設けられている場合には、そのフランジを除いた部分の外径を言う。
【００１６】
このことにより、スライド部材の筒部だけでなく、受け口の一部または全部も管継手本体内に挿入することが可能となる。これにより、スライド継手を最も縮めたときのスライド継手の全長を短くすることができる。そのため、スライド継手のコンパクト化を図ることができる。したがって、上記スライド継手によれば、例えば、それぞれ位置が固定された排水管路と排水ますとの接続やそれぞれ位置が固定された排水管路同士の接続の際に、それぞれの間隔が狭くても、配管作業を容易に行うことができる。
【００１７】
前記スライド部材の前記受け口には、径方向外向きに突出する突出部が設けられていることが好ましい。
【００１８】
上記スライド継手によれば、管継手本体内に挿入したスライド部材を引き出す際に、上記突出部をつかんで、または上記突出部に指をひっかけて引き出すことができる。そのため、スライド部材を容易に引き出すことができる。したがって、上記スライド継手によれば、配管作業を容易に行うことができる。
【００１９】
前記スライド部材の前記筒部の外壁面には、周方向に延びる第１の溝が形成され、前記管継手本体の前記直管部の内壁面には、周方向に延びる第２の溝が形成され、前記第２の溝内に収容され、内径が前記第１の溝の外径よりも小さくかつ外径が前記第１の溝の外径よりも大きく、拡径自在に構成された略リング状のストッパ部材をさらに備え、前記第１の溝は、前記スライド部材を前記管継手本体内に挿入するときには前記ストッパ部材に対してスライド自在であり、前記スライド部材を前記管継手本体内から引き出すときには前記ストッパ部材に係止される様に形成されていてもよい。
【００２０】
上記スライド継手では、スライド部材を管継手本体に挿入した後、第１の溝と第２の溝とが対峙する位置までスライド部材を管継手本体内から引き出すと、第２の溝に収容されたリングと第１の溝とが係合する。これにより、スライド継手を伸長する際に、スライド部材の所定量以上のスライドが規制されることとなる。そのため、上記スライド継手によれば、スライド部材が所定の長さ以上に管継手本体から引き出されないように規制することができる。
【００２１】
前記管継手本体の前記直管部の内壁面には、前記スライド部材が挿入される際に、前記スライド部材の外壁面と前記管継手本体の前記直管部の内壁面との隙間を閉塞する環状のシール部材が取り付けられていることが好ましい。
【００２２】
上記スライド継手によれば、管継手本体に対してスライド部材を挿入するだけで、管継手本体とスライド部材との隙間をシールすることができる。
【００２３】
前記スライド部材の前記筒部の外壁面には、周方向に延びる線条突起が形成され、前記管継手本体の前記直管部の内壁面には、前記スライド部材が挿入される際に、前記スライド部材の外壁面と前記管継手本体の前記直管部の内壁面との隙間を閉塞する環状のシール部材が取り付けられ、前記環状のシール部材には、前記スライド部材を前記管継手本体内に挿入するときには前記線条突起に対してスライド自在であり、前記スライド部材を前記管継手本体内から引き出すときには前記線条突起に係止される係合部が形成されていることが好ましい。
【００２４】
上記スライド継手によれば、スライド部材を挿入するだけで、管継手本体とスライド部材との隙間をシールすることができる。また、上記スライド継手によれば、スライド部材を引き出す際には、シール部材の係合部と線条突起とが係合することにより、スライド部材が所定の長さ以上に管継手本体から引き出されないように規制することができる。
【００２５】
前記スライド部材は、前記管継手本体よりも上流側に配置されることが好ましい。
【００２６】
上記スライド継手によれば、スライド部材の筒部の端面（挿入方向の先端面）が軸方向に対して直交する面である場合、管継手本体内にスライド部材が挿入されると、スライド部材の筒部の端部によって管継手本体内に段差が生じる。すなわち、スライド部材の内径は管継手本体の直管部の内径よりも小さいので、その内径の変化によって段差が生じる。しかし、スライド部材を管継手本体よりも上流側に配置することで、排水は、内径の小さいスライド部材から内径の大きい管継手本体に向かって流れることとなる。そのため、上記段差は下流側に向かって乗り上げるような段差ではなく、下流側に向かって下がるような段差となるので、排水中のごみ等が当該段差にひっかかることを抑制することができ、詰まりを抑制することができる。
【００２７】
前記スライド部材は略鉛直方向に延びていることが好ましい。
【００２８】
このことにより、排水はスライド部材内を上方から下方に向かって流れることになる。そのため、上述のようにスライド継手内に段差が生じた場合であっても、その段差はいわゆる管底部分における上下方向の段差にはならない。したがって、排水中のごみ等が上記段差にひっかかることがより一層抑制される。
【００２９】
本発明に係る排水ますは、前記スライド継手と、前記スライド継手の前記管継手本体の前記曲管部に取り付けられた、または一体成形されたます本体と、を備えたものである。
【００３０】
このことにより、上述の作用効果を奏する排水ますを得ることができる。
【発明の効果】
【００３１】
以上のように、本発明によれば、スライド継手における段差部に起因する詰まりを抑制することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００３２】
以下、本発明の実施形態を図面に基づいて詳細に説明する。以下に説明するように、本実施形態に係るスライド継手は、家屋内からの排水を屋外で合流させるための排水システムの一部を構成する。ただし、本発明に係るスライド継手の利用箇所は、下記の排水システムに限定される訳ではない。
【００３３】
《排水システム１》
図１は、本実施形態に係る排水システム１の構成を示す図である。上述の通り、この排水システム１は、家屋１００内からの排水を屋外で合流させるためのものである。排水システム１は、家屋１００の内外に跨って配設された排水管路２と、屋外の所定の位置に配置された排水ます３と、排水管路２と排水ます３とを接続する接続構造１０とを備えている。
【００３４】
《排水管路２の構成》
本実施形態では、排水管路２は、家屋１００の内外に跨って配設された貫通管４と、曲がり継手５とから構成されている。貫通管４の一部は、家屋１００の基礎に埋設されている。曲がり継手５の両端には、受け口５ａ，５ｂが形成されている。曲がり継手５の一方の受け口５ａは下方に向かって開口しており、他方の受け口５ｂは側方に向かって開口している。曲がり継手５の他方の受け口５ｂには、貫通管４の屋外側の端部が接続されている。曲がり継手５の他方の受け口５ａには、後述する接続構造１０の接続用排水管１２が接続されている。
【００３５】
《排水ます３の構成》
排水ます３は、ます本体６と、ます本体６内に形成された排水流路５０に排水を導くための流入部７と、ます本体６から上下方向に延びる略円筒形状の立ち上がり管８と、立ち上がり管８の上部に取り付けられた蓋（図示省略）とを有している。流入部７は、管状に形成され、ます本体６の内外を貫く様に設けられている。流入部７の外側部分には、受け口７ａが形成されている。
【００３６】
《接続構造１０の構成》
接続構造１０は、伸縮自在なスライド継手１１と、接続用排水管１２とを備えている。また、本実施形態では、接続構造１０は、スライド継手１１と排水ます３の流入部７とを接続するための短管１３を備えている。
【００３７】
《スライド継手１１の構成》
図２は、スライド継手１１の側面断面図である。図２に示すように、スライド継手１１は、管継手本体１４と、管継手本体１４内に挿入可能に形成されたスライド部材１５とを備えている。
【００３８】
−スライド部材１５−
スライド部材１５は、接続用排水管１２が接続される受け口２６と、受け口２６に連続し、管継手本体１４内に挿入可能に形成された略円筒形状の筒部２７とを備えている。受け口２６と筒部２７との境界部分には、半径方向内側に突出する段差１５ｃが形成されている。図２に示すように、接続用排水管１２は、その先端が上記段差１５ｃに当接するように受け口２６に差し込まれる。
【００３９】
受け口２６の端部（図２では上端部）には、径方向外側に向かって突出し周方向に延びるフランジ２８が形成されている。フランジ２８の外径は、後述する管継手本体１４の直管部２１の内径よりも大きくなっている。
【００４０】
本実施形態では、筒部２７と受け口２６との外径は等しく、スライド部材１５の外壁面１５ａは段差なく形成されている。なお、受け口２６の外径とは、受け口２６におけるフランジ２８を除いた部分の外径を言う。また、筒部２７は受け口２６よりも肉厚に形成されている。筒部２７の内壁面２７ａは、排水管１２が受け口２６に接続されたときに、排水管１２の内壁面１２ａと面一となる様に形成されている。さらに、筒部２７の内壁面２７ａは、軸方向端部（図２では下端部）に行くほど外側に向かうような斜面によって形成されている。
【００４１】
なお、筒部２７の内壁面２７ａは、排水管１２が受け口２６に接続されたときに、排水管１２の内壁面１２ａと面一ではなく、排水管１２の内壁面１２ａよりも径方向外側に位置する様に形成されていてもよい。
【００４２】
−管継手本体１４−
管継手本体１４は、直管部２１と、直管部２１に連続する曲管部２２と、曲管部２２に連続し、管状部材（管、排水ますの差し口等）を差し込み可能な受け口２３とを有している。
【００４３】
直管部２１の一端側には、スライド部材１５が挿入される開口２１ａが形成されている。また、直管部２１は、スライド部材１５の受け口２６の外径に略等しい内径Ｌを有している。これにより、直管部２１内にスライド部材１５を挿入可能となっている。
【００４４】
曲管部２２は、直管部２１の他端側（開口２１ａと逆側）に連続する様に形成されている。曲管部２２は、直管部２１の他端側の内壁面２１ｂに連続し、直管部２１の一端側から直管部２１の軸方向を視たときに、開口２１ａの内側にせり出した内壁面部２２ａを有している。なお、本実施形態では、曲管部２２は、管継手本体１４内部に形成される排水流路が、当該内壁面部２２ａによって略９０度曲げられる様に形成されている。
【００４５】
−スライド部材１５と管継手本体１４との軸方向長さの関係−
管継手本体１４の直管部２１の長さをＸとすると、スライド部材１５を長さＸだけ挿入すると、スライド部材１５の一端は、曲管部２２の内壁面部２２ａ（より厳密には、内壁面部２２ａの上端部分）と当接し、それ以上の進入を規制されることとなる（図３参照）。なお、内壁面部２２ａの上端部分、すなわち、スライド部材１５の一端が当接する内壁面部２２ａの部分は、半管以上の位置であることが好ましい。ここで、半管以上の位置とは、側方に向かって開放する受け口２３の中心位置以上の高い位置である。言い換えると、管継手本体１４の横方向に延びる部分を管と考えた場合に、当該管の中心位置以上の高い位置をいう。
【００４６】
直管部２１の長さＸは、スライド部材１５の受け口２６の長さＡと、スライド部材１５と管継手本体１４との接続しろの長さＣとを足し合わせた長さ以上である。なお、本実施形態では、直管部２１の長さＸは、スライド部材１５の長さ（受け口２６の長さＡ＋筒部２７の長さＢ）からフランジ２８の厚みＥを引いた長さと略等しくなる様に設定されている。
【００４７】
ここで、受け口２６の長さＡとは、スライド部材１５の受け口２６に排水管１２が差し込まれたときの排水管１２の差し込み量を言う。受け口２６の長さＡは、通常、管の材料や呼び径によってそれぞれ規定されている。また、接続しろの長さＣとは、スライド部材１５と管継手本体１４とを接着等する際に最低限必要とされる接続部分（両者が重なる部分）の長さを言い、通常、管の呼び径や接続方法によってそれぞれ規定されている。
【００４８】
本実施形態では、スライド部材１５は、（受け口２６の長さＡ）−（フランジ２８の厚みＥ）＋（接続しろの長さＣ）だけ、管継手本体１４内に挿入可能に形成されている。本実施形態では、直管部２１は、スライド部材１５の受け口２６の外径に略等しい内径Ｌを有しており、受け口２６の一部（すなわち、フランジ２８を除いた部分）も直管部２１に挿入可能である。そのため、スライド部材１５の筒部２７の長さＢは、上記接続しろの長さＣ以上となっている。
【００４９】
なお、本実施形態では、筒部２７の長さＢは、上記接続しろの長さＣよりも長い。しかし、筒部２７の長さＢは、接続しろの長さＣと等しくてもよい。
【００５０】
−スライド部材１５と管継手本体１４との接続構造−
直管部２１の一端部の内壁面２１ｂには、周方向に延びる凹部２１ｃが形成されている。そして、凹部２１ｃには、環状のシール部材２４が嵌め込まれている。これにより、管継手本体１４内にスライド部材１５を挿入した際に、接着剤等を用いなくとも両者の隙間をシールすることができる。
【００５１】
また、直管部２１の内壁面２１ｂの凹部２１ｃよりも他端側（図２の下側）には、周方向に延びる凹部２１ｄが形成されている。一方、スライド部材１５の筒部の外壁面２７ｂには、周方向に延びる凹部２７ｃが形成されている。そして、凹部２１ｄには、略Ｃ字形状のリング２９が収容されている。リング２９は、通常状態において、内径が凹部２７ｃの外径よりも小さく、かつ、外径が凹部２７ｃの外径よりも大きくなる様に形成されている。また、リング２９は、一部に切り欠き部（図示省略）が設けられており、拡径容易に構成されている。凹部２７ｃは、スライド部材１５を管継手本体１４内に挿入するときには凹部２１ｄ内のリング２９に対してスライドし、スライド部材１５を管継手本体１４内から引き出すときにはリング２９に係止される様に形成されている。
【００５２】
具体的には、図４（ａ）に示すように、凹部２７ｃは、スライド部材１５の挿入方向に向かって先端側の端面ｃ１と、後端側の端面ｃ２とを備えている。先端側の端面ｃ１は、挿入方向と略直交する方向に延び、後端側の端面ｃ２はテーパ状に形成されている。
【００５３】
これにより、図４（ａ）に示すように、スライド部材１５が管継手本体１４内に挿入される際には、リング２９がいったん筒部２７の凹部２７ｃに嵌っても、スライド部材１５が進むにつれて、リング２９は後端側の端面ｃ２によって凹部２７ｃの外部へ押し出されることとなる。そのため、リング２９は凹部２７ｃと係合しない。
【００５４】
一方、図４（ｃ）に示すように、スライド部材１５が管継手本体１４内から引き出される際には、リング２９は、いったん筒部２７の凹部２７ｃに嵌ると、前端側の端面ｃ１に引っかかる。これにより、スライド部材１５は、管継手本体１４内からそれ以上引き出されない様に規制されることとなる。
【００５５】
《スライド継手１１と排水ます３との接続構造》
図１に示すように、管継手本体１４の受け口２３と排水ます３の流入部７の受け口７ａとには、それぞれ短管１３の端部が差し込まれて接着されている。このように、管継手本体１４は、短管１３を介して排水ます３に接続されている。
【００５６】
《スライド継手１１と排水管路２との接続構造》
排水管路２の曲がり継手５の受け口５ａには、排水管１２の一端部が接着されている。そして、スライド部材１５の受け口２６は、当該排水管１２の他端部に接続される。このようにして、スライド継手１１は、排水管１２を介して排水管路２に接続されることとなる。
【００５７】
以上のように、スライド継手１１の管継手本体１４およびスライド部材１５は、それぞれ排水ます３および排水管路２に接続される。このようにして、本実施形態では、管継手本体１４は、スライド部材１５よりも下流側に配置されている。また、スライド部材１５は、上下方向に延びる様に配置されている。
【００５８】
以上が排水システム１の構成である。次に、それぞれ位置が固定された排水管路２と排水ます３の流入部７とを、接続構造１０を用いて接続する際の手順を説明する。なお、排水管路２の貫通管４は、家屋１００の基礎に埋設されて位置が固定されているものとする。また、排水ます３も所定の位置に固定されているものとする。
【００５９】
《排水管路２と排水ます３の流入部７との接続手順》
まず、管継手本体１４内にスライド部材１５を挿入し、スライド継手１１を組み立てる。なお、本実施形態では、管継手本体１４の直管部２１の内径Ｌは、スライド部材１５の筒部２７および受け口２６の外径に略等しい。そのため、スライド部材１５の筒部２７だけでなく、受け口２６の少なくとも一部も直管部２１の内部に円滑に挿入することができる。そして、スライド部材１５が直管部２１の長さＸと等しい長さだけ挿入され、スライド部材１５の一端が直管部２１の他端まで達すると、スライド部材１５の一端は曲管部２２の内壁面部２２ａと当接し、それ以上の進入を規制されることとなる（図３参照）。
【００６０】
また、本実施形態では、直管部２１の長さＸは、スライド部材１５の長さ（受け口２６の長さＡ＋筒部２７の長さＢ）からフランジ２８の厚みＥを引いた長さと略等しくなる様に設定されている。そのため、スライド部材１５が直管部２１の長さＸと等しい長さだけ挿入されると、フランジ２８が直管部２１の端面（図３では上端面）に当接することにより、スライド部材１５はそれ以上の進入を規制されることとなる（図３参照）。
【００６１】
そして、スライド部材１５を長さＸだけ挿入した状態（すなわち、フランジ２８以外のスライド部材１５の全体を挿入した状態）で、管継手本体１４を排水ます３に接続する。具体的には、短管１３の一端部を管継手本体１４の受け口２３に挿入し、接着剤等を用いて接続する。また、短管１３の他端部を排水ます３の流入部７の受け口７ａに挿入し、接着剤等を用いて接続する。これにより、管継手本体１４は、短管１３を介して排水ます３の流入部７と接続される（図５参照）。
【００６２】
次に、曲がり継手５と接続用の排水管１２とを接続する。具体的には、曲がり継手５の一方の受け口５ａに排水管１２の一端部を挿入し、接着剤等を用いて固定する。その後、曲がり継手５の他方の受け口５ｂに貫通管４の屋外側端を接着する（図６参照）。このとき、排水管１２の他端部（図６では下端部）は、スライド部材１５の受け口２６と対峙することとなる。
【００６３】
なお、本実施形態では、スライド部材１５は、フランジ２８以外の全ての部分が管継手本体１４内に挿入されている。つまり、スライド部材１５は、（受け口２６の長さＡ）−（フランジ２８の厚みＥ）＋（接続しろの長さＣ）だけ、管継手本体１４内に挿入されている。そのため、スライド部材１５の上端部に形成されたフランジ２８は、排水管１２の他端部（図６では下端部）よりも僅かに下方に位置することとなる。したがって、スライド部材１５と排水管１２とがひっかかることなく、排水管１２の他端部をスライド部材１５の受け口２６に対向させることができる。
【００６４】
そして、上記状態において、フランジ２８をつかんでスライド部材１５を上方へスライドさせる。すなわち、スライド部材１５を管継手本体１４内から徐々に引き出していく。これにより、排水管１２の他端部はスライド部材１５の受け口２６に差し込まれていく。そして、排水管１２の他端部がスライド部材１５の内壁面１５ｂに形成された段差１５ｃに当接するまで、スライド部材１５を上方へスライドさせる。次に、接着剤等によりスライド部材１５の受け口２６と排水管１２の他端部とを固定すると共にシールする。なお、スライド部材１５と管継手本体１４との隙間は、前述のシール部材２４によってシールされている。
【００６５】
なお、上述のように、スライド部材１５を管継手本体１４内から引き出す際、排水管１２の長さによっては、スライド部材１５が管継手本体１４内から抜けてしまうことも考えられる。しかしながら、本スライド継手１１には、直管部２１の凹部２１ｄと、リング２９と、スライド部材１５の凹部２７ｃとにより、スライド部材１５が所定長さ以上引き出されない様に規制する規制構造が形成されている。そのため、スライド部材１５が管継手本体１４内から必要以上に引き出され、抜けてしまうことを抑制することができる。
【００６６】
以上のように、本実施形態によれば、受け口２６を有するスライド継手１１をスライド部材１５と管継手本体１４とから構成し、スライド部材１５は管継手本体１４に対してスライド自在に形成されている。これにより、スライド継手１１自体が伸縮可能に形成されることとなる。そのため、上記スライド継手１１を用いることにより、配管作業を容易化することができる。本実施形態によれば、従来のように長尺の排水管１２をスライドさせるのではなく、排水管１２を固定した後、スライド継手１１のみを伸縮させることによって配管作業を行うことができる。
【００６７】
また、本スライド継手１１では、管継手本体１４の曲管部２２は、直管部２１の開口２１ａ側から視たときに開口２１ａの内側にせり出した内壁面部２２ａを有している。そのため、管継手本体１４の内壁面に段差部を設けなくても、管継手本体１４内にスライド部材１５を挿入した際に、スライド部材１５の筒部２７が内壁面部２２ａに当接することによって、スライド部材１５の過剰な挿入が規制される。すなわち、管継手本体１４の曲管部２２の内壁面の一部（内壁面部２２ａ）がスライド部材１５を規制するストッパ部を兼ねている。そのため、本スライド継手１１によれば、従来のスライド継手と異なり、内壁面に段差部を設ける必要がない。したがって、本スライド継手１１によれば、排水に含まれる固形物等のひっかかりを抑制することができる。
【００６８】
本スライド継手１１では、管継手本体１４の直管部２１の長さＸは、スライド部材１５の受け口２６の長さＡからフランジ２８の厚みＥを引いた長さと、スライド部材１５と管継手本体１４との接続しろの長さＣとを足し合わせた長さ以上に設定されている。本スライド継手１１によれば、スライド部材１５を、受け口２６の長さＡからフランジ２８の厚みＥを引いた長さと、接続しろＣの長さとを足し合わせた長さ以上挿入することができる。これにより、少なくとも受け口２６の長さＡからフランジ２８の厚みＥを引いた長さ分だけは、スライド継手１１を伸縮させることが可能となる。そのため、本スライド継手１１を少なくとも上記長さ分だけ縮めることにより、受け口２６を接続用の排水管１２と干渉させずに対峙させることができる。そして、スライド継手１１を少なくとも上記長さ分だけ伸張させることにより、配管作業を容易に行うことができる。
【００６９】
本スライド継手１１では、管継手本体１４の直管部２１は、スライド部材１５の受け口２６の外径に略等しい内径Ｌを有している。そして、スライド部材１５の受け口２６の一部も管継手本体１４内に挿入することが可能である。これにより、スライド継手１１を最も縮めたときのスライド継手１１の全長を短くすることができる。そのため、スライド継手１１のコンパクト化を図ることができる。したがって、本スライド継手１１によれば、例えば、本実施形態のようにそれぞれ位置が固定された排水管路２と排水ます３との接続や、それぞれ位置が固定された排水管路同士の接続の際に、それぞれの間隔が狭くても配管作業を容易に行うことができる。
【００７０】
また、本スライド継手１１では、受け口２６のフランジ２８を除いた部分の全体を管継手本体１４内に挿入可能である。つまり、フランジ２８を除いたスライド部材１５全てを管継手本体１４内に挿入可能である。そのため、スライド継手１１を十分に伸縮させることができる。したがって、本スライド継手１１によれば、伸縮量が多い分、スライド部材１５自体の長さを短縮することができる。
【００７１】
また、本スライド継手１１では、受け口２６の一端側にフランジ２８が形成されており、このフランジ２８は、径方向外向きに突出する突出部を形成している。本スライド継手１１によれば、フランジ２８をつかんで引き出すことにより、管継手本体１４内に挿入したスライド部材１５を容易に引き出すことができる。そのため、配管作業を容易に行うことができる。
【００７２】
さらに、本スライド継手１１では、筒部２７の外壁面２７ｂには凹部２７ｃが形成され、直管部２１の内壁面２１ｂには凹部２１ｄが形成されている。また、凹部２１ｄ内には、内径が凹部２７ｃの外径よりも小さくかつ外径が凹部２７ｃの外径よりも大きく、拡径可能に構成された略Ｃ字形状のリング２９が収容されている。そして、筒部２７の凹部２７ｃは、スライド部材１５を管継手本体１４内に挿入するときには凹部２１ｄ内のリング２９に対してスライド自在であり、スライド部材１５を管継手本体１４内から引き出すときにはリング２９に係止される様に形成されている。
【００７３】
このことにより、本スライド継手１１では、スライド部材１５を管継手本体１４に挿入した後、筒部２７の凹部２７ｃと直管部２１の凹部２１ｄとが対峙する位置までスライド部材１５を管継手本体１４内から引き出すと、直管部２１の凹部２１ｄに収容されたリング２９と筒部２７の凹部２７ｃとが係合する。これにより、スライド継手１１を伸長する際に、スライド部材１５の所定量以上のスライドが規制されることになる。そのため、本スライド継手１１によれば、スライド部材１５が所定の長さ以上管継手本体１４から引き出されないように規制することができる。
【００７４】
また、このような規制構造がなければ、抜け止めのために接続しろを多めに確保しておくことが望まれるが、本実施形態によれば、このような規制構造を備えているので、抜け止めのために接続しろの長さＣを長めに設定しておく必要がない。これにより、管継手本体１４の直管部２１およびスライド部材１５自体の長さをそれぞれ短くすることができる。したがって、スライド継手１１のコンパクト化を図ることができる。
【００７５】
本スライド継手１１では、管継手本体１４の直管部２１の一端部の内壁面２１ｂには、スライド部材１５が挿入される際に、スライド部材１５の外壁面１５ａと管継手本体１４の直管部２１の内壁面２１ｂとの隙間を閉塞する環状のシール部材２４が取り付けられている。このことにより、本スライド継手１１によれば、スライド部材１５を挿入した後、スライド部材１５と、管継手本体１４との隙間を改めてシールする必要がなく、スライド部材１５を挿入するだけで、管継手本体１４とスライド部材１５との隙間をシールすることができる。
【００７６】
また、本実施形態では、スライド部材１５は、管継手本体１４よりも上流側に配置される。このことにより、本スライド継手１１のように、スライド部材１５の筒部２７の端面（挿入方向の先端面）が軸方向に対して直交する面である場合、管継手本体１４内にスライド部材１５が挿入されると、スライド部材１５の筒部２７の端部によって管継手本体１４内に段差が生じる。すなわち、スライド部材１５の内径は管継手本体１４の直管部２１の内径Ｌよりも小さいので、その内径の変化によって段差が生じる。しかし、スライド部材１５を管継手本体１４よりも上流側に配置することで、排水は、内径の小さいスライド部材１５から内径の大きい管継手本体１４に向かって流れることとなる。そのため、上記段差は下流側に向かって乗り上げるような段差ではなく、下流側に向かって下がるような段差となるので、排水中のごみ等が当該段差にひっかかることを抑制することができ、詰まりを抑制することができる。
【００７７】
上述のように、スライド部材１５の内径は管継手本体１４の直管部２１の内径Ｌよりも小さいので、管継手本体１４内にスライド部材１５が挿入されると、スライド部材１５の筒部２７の端部によって管継手本体１４内に段差が生じる。しかしながら、本実施形態では、スライド部材１５は略鉛直方向に延びる様に配置されている。そのため、上記段差は、いわゆる管底部分における上下方向の段差にはならない。したがって、本スライド継手１１によれば、排水中のごみ等が上記段差にひっかかることがさらに抑制され、詰まりをより一層抑制することができる。
【００７８】
なお、上述の通り、スライド部材１５は上下方向に延びる様に配置されることがより好ましいが、スライド部材１５の配置方向は本実施形態のものに限られない。スライド部材１５は、横向きに配置されていてもよい。
【００７９】
また、図１に示すように、本実施形態では、管継手本体１４は、上方からの排水を側方に導くような姿勢に配置されている。スライド部材１５は、管継手本体１４の直管部２１に上方から挿入されている。そのため、施工時に誤ってスライド部材１５を上方に十分に引き上げなかったとしても（図３参照）、曲管部２２の下側には、十分な大きさの流路が確保される。通常、排水は、配管内の全体を満たすいわゆる満水状態で流れるのではなく、配管内の下半分を流れる。そのため、配管内の下半分に流路を確保しておけば、実用上特に問題になることはない。したがって、本実施形態によれば、万が一、スライド部材１５の一部が下方に出っ張ったとしても、スライド部材１５は曲管部２２の内壁面部２２ａによって規制されるので、曲管部２２の管底部分には十分な流路を確保することができる。したがって、排水の流れを阻害するおそれはない。
【００８０】
《変形例１》
上記実施形態では、筒部２７の凹部２７ｃ、直管部２１の凹部２１ｄおよびリング２９によって、スライド部材１５が所定の長さ以上管継手本体１４内から引き出されない様に規制していた。変形例１に係るスライド継手１１は、本実施形態に係るスライド継手１１の規制構造を変形したものである。他の部分については本実施形態のスライド継手１１と同様であるため、以下、規制構造についてのみ説明する。
【００８１】
−スライド部材１５と管継手本体１４との接続構造−
図７に示すように、上記実施形態と同様に、直管部２１の一端部の内壁面２１ｂには、周方向に延びる凹部２１ｃが形成されている。そして、凹部２１ｃには、環状のシール部材２４が嵌め込まれている。これにより、管継手本体１４内にスライド部材１５を挿入し、引き出した際に接着剤等を用いなくとも両者の隙間をシールすることができる。また、スライド部材１５の筒部の外壁面２７ｂには、周方向に延びる線条突起２７ｅが形成されている。
【００８２】
この変形例１では、図８（ａ）、（ｂ）に拡大して示すように、環状のシール部材２４は、本体部２４ａとリップ部２４ｂとを備えている。リップ部２４ｂは、スライド部材１５の挿入方向に向かって本体部２４ａの内周面側から径方向内側に枝分かれしている。シール部材２４は、リップ部２４ｂが本体部２４ａから離れた状態（図８（ｂ）の状態）と、リップ部２４ｂが本体部２４ａに当接する状態（図８（ａ）の状態）とに変形可能に構成されている。なお、シール部材２４は、リップ部２４ｂが本体部２４ａから離れた状態（図８（ｂ）の状態）が通常状態（外力が加えられない状態）となる様に構成されている。
【００８３】
また、シール部材２４は、通常状態では、その内径がスライド部材１５の外径よりも大きく線条突起２７ｅの外径よりも小さいが、リップ部２４ｂが本体部２４ａに当接する状態では、その内径がスライド部材１５の外径よりも大きく線条突起２７ｅの外径以上となる様に形成されている。
【００８４】
このような構成により、図８（ａ）に示すように、スライド部材１５を管継手本体１４内に挿入するときには、シール部材２４のリップ部２４ｂは、線条突起２７ｅによって本体部２４ａ側に押し付けられて、本体部２４ａと当接した状態となる。これにより、線条突起２７ｅとシール部材２４とは係合せず、スライド部材１５のスライドは規制されない。なお、線条突起２７ｅがシール部材２４の内側を通過すると、シール部材２４は線条突起２７ｅによって本体部２４ａ側に押し付けられなくなるため、通常状態となる。
【００８５】
一方、図８（ｂ）に示すように、スライド部材１５を管継手本体１４内から引き出すときには、シール部材２４のリップ部２４ｂは、線条突起２７ｅにひっかかり、線条突起２７ｅと係合する。これにより、スライド部材１５は、それ以上管継手本体１４内から引き出されない様に規制されることとなる。
【００８６】
このような変形例１に係るスライド継手１１によっても、スライド部材１５を挿入した後、スライド部材１５と管継手本体１４との隙間を改めてシールする必要がなく、スライド部材１５を挿入するだけで、管継手本体１４とスライド部材１５との隙間をシールすることができる。また、本スライド継手１１によっても、シール部材２４のリップ部２４ｂと線条突起２７ｅとを係合させることにより、スライド部材１５が所定の長さ以上管継手本体１４から引き出されないように規制することができる。そのため、このような規制構造を設けることで、抜け止めのために必要となるスライド部材１５と管継手本体１４との接続しろの長さＣを短くすることができる。これにより、管継手本体１４の直管部２１およびスライド部材１５自体の長さをそれぞれ短くすることができる。したがって、変形例１によっても、スライド継手１１のコンパクト化を図ることができる。また、この規制構造においても、スライド継手１１の内壁面に段差部を設けるものではないため、ごみ等のひっかかりを抑制することができる。
【００８７】
《変形例２》
図９に示すように、変形例２に係るスライド継手１１は、上記実施形態に係るスライド継手１１で設けていたスライド部材１５の抜け規制構造を設けないこととしたものである。このような場合、抜け止めのために、スライド部材１５と管継手本体１４との接続しろの長さＣを、上記実施形態のものよりも長くすることが好ましい。この変形例２では、上記実施形態に比べると、スライド継手１１は大型化する。しかし、このようなスライド継手１１であっても、上記実施形態と同様に、内壁面に段差部を設けないため、ごみ等のひっかかりを抑制することができる。
【００８８】
《変形例３》
上記実施形態では、管継手本体１４は、曲管部２２に連続し、管状部材（管、排水ますの差し口等）を差し込み可能な受け口２３を有していた。変形例３に係るスライド継手１１は、図１０に示すように、受け口２３の代わりに差し口２５を設けたものである。このようなスライド継手１１であっても、上記実施形態と同様に、内壁面に段差部を設けないため、ごみ等のひっかかりを抑制することができる。
【００８９】
《変形例４》
上記実施形態では、管継手本体１４の直管部２１は、スライド部材１５の受け口２６の外径に略等しい内径Ｌを有していた。スライド部材１５の受け口２６と筒部２７との外径は等しかった。変形例４は、図１１（ａ）、（ｂ）に示すように、受け口２６の外径が筒部２７の外径よりも大きいものである。また、変形例４では、直管部２１の内径Ｌは、スライド部材１５の筒部２７の外径と略等しく、かつ、受け口２６の外径よりも小さくなっている。また、変形例４では、スライド部材１５の筒部２７は、受け口２６と略等しい肉厚に形成され、受け口２６の外壁面には、径方向外側向きに突出し、周方向に延びる突起２６ａが形成されている。なお、スライド部材１５の抜けを防止する規制構造は、変形例１と同様に形成されている。
【００９０】
このようなスライド継手１１によると、スライド部材１５を管継手本体１４内に挿入する際に、スライド部材１５の一部は管継手本体１４内に収まらない。具体的には、受け口２６は管継手本体１４の外部に出た状態となる（図１１（ａ）参照）。しかしながら、筒部２７の長さＢを、受け口２６の長さＡと接続しろの長さＣとを足し合わせた長さ以上に設定することにより、スライド継手１１を、少なくとも受け口２６の長さＡ分だけ伸縮可能に形成することができる。このようなスライド継手１１であっても、上記実施形態と同様に、内壁面に段差部を設けないため、ごみ等のひっかかりを抑制することができる。
【００９１】
また、変形例４では、スライド部材１５の受け口２６の外壁面に、径方向外側向きに突出し、周方向に延びる突起２６ａが形成されている。これにより、変形例４に係るスライド継手１１によれば、管継手本体１４内に挿入したスライド部材１５を引き出す際に、突起２６ａに指をひっかけて引き出すことができる。そのため、容易に引き出し作業を行うことができる。したがって、本スライド継手１１によれば、配管作業をより容易に行うことができる。
【００９２】
《排水ます》
上記実施形態および各変形例に係るスライド継手１１は、単品で利用することもできるが、他の配管部材の一部として利用することもできる。次に、図１２を参照しながら、上記スライド継手１１を含んだ排水ます３Ａについて説明する。なお、以下の説明では、上記実施形態と同様の部分には同様の符号を付し、それらの説明は省略する。
【００９３】
排水ます３Ａは、ます本体６と、ます本体６に取り付けられたスライド継手１１とを備えている。ます本体６内には、排水流路５０が形成されている。ます本体６には、立ち上がり管８が接続されている。上記実施形態と同様、スライド継手１１は、管継手本体１４とスライド部材１５とを有している。管継手本体１４は、直管部２１と、直管部２１に連続する曲管部２２とを有している。
【００９４】
この排水ます３Ａにあっては、管継手本体１４の曲管部２２には、受け口２３（図１参照）は形成されていない。この排水ます３Ａでは、管継手本体１４の曲管部２２は、ます本体６の流入部７に取り付けられている。なお、ます本体６の流入部７に対する曲管部２２の取付態様は特に限定されず、例えば、接着等によって取り付けることができる。また、管継手本体１４とます本体６とは、一体成形されていてもよい。言い換えると、ます本体６は、管継手本体１４の曲管部２２に一体成形されていてもよい。
【００９５】
これにより、前述の効果を奏する排水ます３Ａを得ることができる。
【産業上の利用可能性】
【００９６】
以上のように、本発明は、スライド継手および排水ますについて有用である。
【図面の簡単な説明】
【００９７】
【図１】実施形態に係る排水システムの構成を示す図である。
【図２】スライド継手の側面断面図である。
【図３】管継手本体内の最も奥側までスライド部材を挿入した際のスライド継手を示す側面断面図である。
【図４】（ａ）、（ｂ）、（ｃ）は、スライド部材の抜けを防止するための規制構造の動作を示す図である。
【図５】接続構造の取り付け時における排水システムを示す図である。
【図６】接続構造の取り付け時における排水システムを示す図である。
【図７】変形例１に係るスライド継手の側面断面図である。
【図８】（ａ）、（ｂ）は、変形例１に係るスライド継手のスライド部材の抜けを防止するための規制構造の動作を示す図である。
【図９】変形例２に係るスライド継手の側面断面図である。
【図１０】変形例３に係るスライド継手の側面断面図である。
【図１１】（ａ）、（ｂ）は、変形例４に係るスライド継手の側面断面図である。
【図１２】実施形態に係る排水ますの側面図である。
【符号の説明】
【００９８】
３Ａ      排水ます
１１      スライド継手
１２      排水管
１４      管継手本体
１５      スライド部材
１５ａ    外壁面
２１      直管部
２１ａ    開口
２１ｂ    内壁面
２１ｄ    凹部（第２の溝）
２２      曲管部
２２ａ    内壁面部
２４      シール部材
２４ｂ    リップ部（係合部）
２６      受け口
２６ａ    突起（突出部）
２７      筒部
２７ｂ    外壁面
２７ｃ    凹部（第１の溝）
２７ｅ    線条突起
２８      フランジ（突出部）
２９      リング（ストッパ部材）
Ａ      受け口の長さ
Ｂ      筒部の長さ
Ｃ      接続しろの長さ
Ｘ      直管部の長さ
【図１】
2009138762.tif 000003
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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