(57)【要約】【課題】最適な通信速度が不明な通信装置間で最適な通信速度を短時間に設定できる、通信速度制御方法、通信速度制御システムおよび画像形成装置を提供する。【解決手段】調歩同期式通信を行う主局側装置と従局側装置との間の通信速度を制御する通信速度制御方法であって、主局側装置と従局側装置とを、主局側装置と従局側装置が常に通信可能な所定の初期通信速度に設定して、主局側装置と従局側装置との間で通信を開始し、従局側装置から主局側装置に、従局側装置のクロック周波数関連データ５０１を送信し、主局側装置は受信した従局側装置のクロック周波数関連データを参照して主局側装置と従局側装置との間の、初期通信速度より高速の所要の通信速度を決定し、主局側装置は従局側装置に、所要の通信速度、または従局側装置を所要の通信速度に設定するための分周比のデータ５０２を送信し、以後、主局側装置と従局側装置とを所要の通信速度に設定して、主局側装置と従局側装置との間の通信を継続する通信速度制御方法。【選択図】図５
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
調歩同期式通信を行う主局側装置と従局側装置との間の通信速度を制御する通信速度制御方法であって、
前記主局側装置と前記従局側装置とを、前記主局側装置と前記従局側装置が常に通信可能な所定の初期通信速度に設定して、前記主局側装置と前記従局側装置との間で通信を開始し、前記従局側装置から前記主局側装置に、前記従局側装置のクロック周波数関連データを送信し、前記主局側装置は受信した前記従局側装置のクロック周波数関連データを参照して前記主局側装置と前記従局側装置との間の、前記初期通信速度より高速の所要の通信速度を決定し、前記主局側装置は前記従局側装置に、前記所要の通信速度、または前記従局側装置を前記所要の通信速度に設定するための分周比のデータを送信し、以後、前記主局側装置と前記従局側装置とを前記所要の通信速度に設定して、前記主局側装置と前記従局側装置との間の通信を継続することを特徴とする通信速度制御方法。
【請求項２】
請求項１に記載の通信速度制御方法において、
前記クロック周波数関連データは、クロック周波数ならびに前記クロック周波数を分周する下限値および上限値を示すデータであり、前記主局側装置は前記クロック周波数、下限値および上限値を参照して前記所要の通信速度を決定することを特徴とする通信速度制御方法。
【請求項３】
請求項１に記載の通信速度制御方法において、
前記クロック周波数関連データは、クロック周波数および該クロック周波数にもとづいて前記従局の通信速度を算出する算出式のデータであることを特徴とする通信速度制御方法。
【請求項４】
調歩同期式通信を行う主局側装置と従局側装置との間の通信速度を制御する通信速度制御システムであって、
前記主局側装置は、前記主局側装置と前記従局側装置が常に通信可能な所定の初期通信速度を保持する主局側変更前通信速度保持手段と、前記従局のクロック周波数にもとづいて前記従局の通信速度を算出する算出式を保持する従局側通信速度算出式保持手段と、主局側制御手段とを備え、
前記従局側装置は、前記初期通信速度を保持する従局側変更前通信速度保持手段と、従局側制御手段とを備え、
前記主局側制御手段は、前記主局側変更前通信速度保持手段に保持する初期通信速度を前記主局側装置に設定し、前記従局側制御手段は、前記従局側変更前通信速度保持手段に保持する初期通信速度を前記従局側装置に設定して、前記主局側装置と前記従局側装置との間で通信を開始し、前記従局側制御手段は、前記従局側装置から前記主局側装置に、前記従局側装置のクロック周波数関連データを送信し、前記主局側制御手段は、受信した前記従局側装置のクロック周波数関連データを参照して前記従局側通信速度算出式保持手段の保持する算出式により前記主局側装置と前記従局側装置との間の、前記初期通信速度より高速の所要の通信速度を決定し、前記従局側装置に、前記所要の通信速度、または前記従局側装置を前記所要の通信速度に設定するための分周比のデータを送信し、前記主局側制御手段は前記主局側装置を前記所要の通信速度に設定し、前記従局側制御手段は、受信した所要の通信速度、または分周比のデータにもとづいて前記従局側装置を前記所要の通信速度に設定して、前記主局側装置と前記従局側装置との間で通信を継続することを特徴とする通信速度制御システム。
【請求項５】
請求項４に記載の通信速度制御システムにおいて、
前記クロック周波数関連データは、クロック周波数ならびに前記クロック周波数を分周する下限値および上限値を示すデータであり、前記主局側制御手段は、前記クロック周波数、下限値および上限値を参照して前記所要の通信速度を決定することを特徴とする通信速度制御システム。
【請求項６】
外部装置から画像情報を受信してビデオデータを形成するコントローラ部と、前記コントローラ部からビデオデータを調歩同期式通信により受信して画像を形成するエンジン部とを備えた画像形成装置であって、
前記コントローラ部は、前記コントローラ部と前記エンジン部が常に通信可能な所定の初期通信速度を保持するコントローラ部側変更前通信速度保持手段と、前記エンジン部のクロック周波数にもとづいて前記エンジン部の通信速度を算出する算出式を保持するエンジン部側通信速度算出式保持手段と、コントローラ部側制御手段とを備え、
前記エンジン部は、前記初期通信速度を保持するエンジン部側変更前通信速度保持手段と、エンジン部側制御手段とを備え、
前記コントローラ部側制御手段は、前記コントローラ部側変更前通信速度保持手段に保持する前記初期通信速度を前記コントローラ部に設定し、前記エンジン部側制御手段は、前記エンジン部側変更前通信速度保持手段に保持する前記初期通信速度を前記エンジン部に設定して、前記コントローラ部と前記エンジン部との間で通信を開始し、前記エンジン部側制御手段は、前記エンジン部から前記コントローラ部に、前記エンジン部のクロック周波数関連データを送信し、前記コントローラ部側制御手段は、受信した前記エンジン部のクロック周波数関連データを参照して前記エンジン部側通信速度算出式保持手段に保持する算出式により前記コントローラ部と前記エンジン部との間の、前記初期通信速度より高速の所要の通信速度を決定し、前記エンジン部に、前記所要の通信速度、または前記エンジン部を前記所要の通信速度に設定するための分周比のデータを送信し、前記コントローラ部側制御手段は前記コントローラ部を前記所要の通信速度に設定し、前記エンジン部側制御手段は、受信した所要の通信速度、または分周比のデータにもとづいて前記エンジン部を前記所要の通信速度に設定して、前記コントローラ部と前記エンジン部との間で通信を継続することを特徴とする画像形成装置。
【請求項７】
請求項６に記載の画像形成装置において、
前記クロック周波数関連データは、クロック周波数ならびに前記クロック周波数を分周する下限値および上限値を示すデータであり、前記コントローラ部側制御手段は、前記クロック周波数、下限値および上限値を参照して前記所要の通信速度を決定することを特徴とする画像形成装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、調歩同期式通信に関するものであり、特に最適な通信速度が不明な通信装置間で最適な通信速度を短時間に設定できる通信速度制御方法、通信速度制御システムおよび画像形成装置に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、通信装置間の最適な通信速度が不明な場合においても自動で最適通信速度を設定する通信速度制御システムが知られている。
【０００３】
例えば、特許文献１では、通信開始時において主局側装置が最高通信速度でデータを従局側装置に送信し、従局側装置がデータを正常に受信できれば最高通信速度で通信を行う。データを正常に受信できなければ、データを正常に受信できるようになるまで通信速度を１ステップずつ低下させて通信を試みることにより最適速度で通信を行うことが提案されている。
【０００４】
また、特許文献２では、通信開始時において主局側装置がある通信速度でデータを従局側装置に送信し、従局側装置は従局側装置の通信速度を順次変化させてデータを正常に受信可能な通信速度範囲を検出することによって最適な通信速度で通信を行うことが開示されている。
【０００５】
以上のような自動で最適な通信速度を設定する構成を用いることによって、最適通信速度が不明な通信装置に対しても最適な通信速度で通信を行うことができる。
【特許文献１】特開平０９−１１４５０５号公報
【特許文献２】特開２００４−０６４６１６号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかしながら、従来の通信速度制御システムにおいて以下のような問題があった。
従来の通信速度制御システムにおいて、通信開始時の通信においてデータを正常に受信できなかった場合は、データを正常に受信できるようになるまで通信を繰り返す必要があった。
例えば主局側装置が最高通信速度で送信したデータを従局側装置が正常に受信できなければ、データを正常に受信できるようになるまで通信速度を落として通信する処理を繰り返す必要がある。
【０００７】
また、データを正常に受信できる通信速度範囲を検出する場合においても、従局側装置の通信速度を変化させて通信可能か判断する処理を繰り返す必要がある。さらに、従局側装置の通信速度を順次変化させても主局側装置の通信速度を変更しなければデータを正常に受信できない場合もあり得る。
【０００８】
前述のように、従来の通信速度制御システムでは最適通信速度を検出するまでに時間がかかってしまうという問題があった。
【０００９】
本発明は、このような状況のもとでなされたもので、最適な通信速度が不明な通信装置間で最適な通信速度を短時間に設定できる、通信速度制御方法、通信速度制御システムおよび画像形成装置を提供することを課題とするものである。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
前記課題を解決するため、本発明では、通信速度制御方法、通信速度制御システムおよび画像形成装置を次の（１）、（２）、（３）のとおりに構成する。
【００１１】
（１）調歩同期式通信を行う主局側装置と従局側装置との間の通信速度を制御する通信速度制御方法であって、
前記主局側装置と前記従局側装置とを、前記主局側装置と前記従局側装置が常に通信可能な所定の初期通信速度に設定して、前記主局側装置と前記従局側装置との間で通信を開始し、前記従局側装置から前記主局側装置に、前記従局側装置のクロック周波数関連データを送信し、前記主局側装置は受信した前記従局側装置のクロック周波数関連データを参照して前記主局側装置と前記従局側装置との間の、前記初期通信速度より高速の所要の通信速度を決定し、前記主局側装置は前記従局側装置に、前記所要の通信速度、または前記従局側装置を前記所要の通信速度に設定するための分周比のデータを送信し、以後、前記主局側装置と従局側装置とを前記所要の通信速度に設定して、前記主局側装置と前記従局側装置との間の通信を継続する通信速度制御方法。
【００１２】
（２）調歩同期式通信を行う主局側装置と従局側装置との間の通信速度を制御する通信速度制御システムであって、
前記主局側装置は、前記主局側装置と前記従局側装置が常に通信可能な所定の初期通信速度を保持する主局側変更前通信速度保持手段と、前記従局のクロック周波数にもとづいて前記従局の通信速度を算出する算出式を保持する従局側通信速度算出式保持手段と、主局側制御手段とを備え、
前記従局側装置は、前記初期通信速度を保持する従局側変更前通信速度保持手段と、従局側制御手段とを備え、
前記主局側制御手段は、前記主局側変更前通信速度保持手段に保持する初期通信速度を前記主局側装置に設定し、前記従局側制御手段は、前記従局側変更前通信速度保持手段に保持する初期通信速度を前記従局側装置に設定して、前記主局側装置と前記従局側装置との間で通信を開始し、前記従局側制御手段は、前記従局側装置から前記主局側装置に、前記従局側装置のクロック周波数関連データを送信し、前記主局側制御手段は、受信した前記従局側装置のクロック周波数関連データを参照して前記従局側通信速度算出式保持手段の保持する算出式により前記主局側装置と前記従局側装置との間の、前記初期通信速度より高速の所要の通信速度を決定し、前記従局側装置に、前記所要の通信速度、または前記従局側装置を前記所要の通信速度に設定するための分周比のデータを送信し、前記主局側制御手段は前記主局側装置を前記所要の通信速度に設定し、前記従局側制御手段は、受信した所要の通信速度、または分周比のデータにもとづいて前記従局側装置を前記所要の通信速度に設定して、前記主局側装置と前記従局側装置との間で通信を継続する通信速度制御システム。
【００１３】
（３）外部装置から画像情報を受信してビデオデータを形成するコントローラ部と、前記コントローラ部からビデオデータを調歩同期式通信により受信して画像を形成するエンジン部とを備えた画像形成装置であって、
前記コントローラ部は、前記コントローラ部と前記エンジン部が常に通信可能な所定の初期通信速度を保持するコントローラ部側変更前通信速度保持手段と、前記エンジン部のクロック周波数にもとづいて前記エンジン部の通信速度を算出する算出式を保持するエンジン部側通信速度算出式保持手段と、コントローラ部側制御手段とを備え、
前記エンジン部は、前記初期通信速度を保持するエンジン部側変更前通信速度保持手段と、エンジン部側制御手段とを備え、
前記コントローラ部側制御手段は、前記コントローラ部側変更前通信速度保持手段に保持する前記初期通信速度を前記コントローラ部に設定し、前記エンジン部側制御手段は、前記エンジン部側変更前通信速度保持手段に保持する前記初期通信速度を前記エンジン部に設定して、前記コントローラ部と前記エンジン部との間で通信を開始し、前記エンジン部側制御手段は、前記エンジン部から前記コントローラ部に、前記エンジン部のクロック周波数関連データを送信し、前記コントローラ部側制御手段は、受信した前記エンジン部のクロック周波数関連データを参照して前記エンジン部側通信速度算出式保持手段に保持する算出式により前記コントローラ部と前記エンジン部との間の、前記初期通信速度より高速の所要の通信速度を決定し、前記エンジン部に、前記所要の通信速度、または前記エンジン部を前記所要の通信速度に設定するための分周比のデータを送信し、前記コントローラ部側制御手段は前記コントローラ部を前記所要の通信速度に設定し、前記エンジン部側制御手段は、受信した所要の通信速度、または分周比のデータにもとづいて前記エンジン部を前記所要の通信速度に設定して、前記コントローラ部と前記エンジン部との間で通信を継続する画像形成装置。
【発明の効果】
【００１４】
本発明によれば、最適な通信速度が不明な通信装置間で最適な通信速度を短時間に設定できる、通信速度制御方法、通信速度制御システムおよび画像形成装置を提供することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１５】
以下、本発明を実施するための最良の形態を、画像形成装置および通信速度制御システムの実施例により詳しく説明する。なお、本発明は、実施例の説明に裏付けられて、通信速度制御方法の形で実施することもできる。
【実施例１】
【００１６】
実施例１である“画像形成装置”について説明する。本実施例は、１つの主局側装置と１つの従局側装置から構成される通信速度制御システムを持つ画像形成装置である。
【００１７】
図４は、本実施例の画像形成装置の構成を示すブロック図である。画像形成装置４０２は、主局側装置であるコントローラ部１０１と従局側装置であるエンジン部１０７とを有する。画像処理部４０３は、コントローラ部１０１のＣＰＵ１０２（請求項でいう、主局側制御手段、コントローラ部側制御手段に相当）によって制御されており、外部装置とのインターフェースを介してホストコンピュータ４０１から画像情報を受信する。画像処理部４０３は受信した画像情報をドットからなるビデオデータに変換する。コントローラ部１０１は、変換したビデオデータをエンジン部１０７からの主・副走査同期信号に同期して出力する。エンジン部１０７のレーザ制御部４０４は、ＣＰＵ１１０（請求項でいう、従局側制御手段、エンジン部側制御手段に相当）によって制御されており、受信したビデオデータに応じてレーザの点灯・消灯の制御を行う。
【００１８】
図９は、エンジン部１０７における画像形成手段を示す概略断面図である。９０１は静電潜像を形成する感光ドラム、９０２は各感光ドラムを駆動するモータ、４０４は画像信号に応じて露光を行ない感光ドラム９０１上に静電潜像を形成するレーザ制御部、９０９はトナーを格納する現像器である。９０３は現像器９０９より排出されたトナーを感光ドラム９０１上に排出する現像ローラ、９０４は用紙を各色の画像形成部に順次搬送する無端状の搬送ベルト、９０５はモータとギア等でなる駆動手段と接続され搬送ベルト９０４を駆動する駆動ローラである。９０６は駆動ローラ９０５を駆動するモータ、９０７は用紙に転写されたトナーを溶融および固着させる定着器、９１０は用紙カセットから用紙を搬送するピックアップローラ、９１１，９１２は用紙を搬送ベルト９０４に導く搬送ローラである。
【００１９】
本実施例の通信速度変更手順を図５に示す。主局側装置１０１と従局側装置１０７は起動直後、予めそれぞれ記憶装置に記憶している共通の変更前通信速度で通信を行う。従局側装置１０７は従局側クロック周波数５０１（請求項でいう、エンジン部のクロック周波数に相当）を主局側装置に通知する。主局側装置は、通知された従局側クロック周波数５０１から最適な通信速度（通常、最高の通信速度であるが、安定性などを考慮して、それより低い通信速度を選択する場合もあるので、最適な通信速度と表記することもある）を算出する。そして、最適通信速度を実現するための従局側クロック分周比５０２を従局側装置に通知する。主局側装置１０１は、従局側クロック分周比５０２通知後、算出した最適通信速度に通信速度を切り替える。従局側装置は通知された分周比を用いて最適通信速度を設定し、通信速度を切り替える。
【００２０】
図１に、本実施例における通信速度制御システムのブロック図を示す。１０１は主局側装置、１０７は従局側装置である。１０９は、従局側ＣＰＵ１１０から通信速度・送信データを設定されて送信開始を指示されると、設定された通信速度で送信データを主局側装置１０１に送信し、送信完了後に従局側ＣＰＵ１１０に送信完了を報知する従局側データ送受信手段である。また従局側データ送受信手段１０９は、主局側装置１０１からデータを受信すると、従局側ＣＰＵ１１０に受信したデータを出力して受信完了を報知する。
【００２１】
１０８は、従局側の通信速度を変更する前の初期通信速度（請求項でいう、所定の初期通信速度に相当）を保持している従局側変更前通信速度保持手段（請求項でいう、エンジン部側変更前通信速度保持手段に相当）である。１１１は、従局側データ送受信手段１０９に通信速度を設定する従局側通信速度設定手段である。従局側通信速度設定手段１１１は、従局側装置１０７のシステムクロックを分周する分周値を変化させ、従局側データ送受信手段１０９に分周値を設定することで従局側の通信速度を変化させる。また従局側通信速度設定手段１１１は、従局側装置１０７起動時において、従局側変更前通信速度保持手段１０８が保持している初期通信速度を従局側データ送受信手段１０９に設定する。初期通信速度設定後、クロック周波数出力制御手段１１２は、従局側装置１０７のシステムクロック周波数値を送信データとして従局側データ送受信手段１０９に設定して主局側装置１０１への送信を指示する。
【００２２】
１０６は、主局側ＣＰＵ１０２から通信速度・送信データを設定されて送信開始を指示されると設定された通信速度で送信データを従局側装置１０７に送信し、送信完了後に主局側ＣＰＵ１０２に送信完了を報知する主局側データ送受信手段である。また主局側データ送受信手段１０６は、従局側装置１０７からデータを受信すると、主局側ＣＰＵ１０２に受信したデータを出力して受信完了を報知する。
【００２３】
１１３は、従局側クロック周波数（請求項でいう、エンジン部側クロック周波数に相当）から従局側通信速度（請求項でいう、エンジン部の通信速度に相当）を求める算出式を保持している従局側通信速度算出式保持手段（請求項でいう、エンジン部側通信速度算出式保持手段に相当）である。１０５は、主局側の通信速度を変更する前の初期通信速度を保持している主局側変更前通信速度保持手段である（請求項でいう、コントローラ部側変更前通信速度保持手段に相当）。ここで、主局側変更前通信速度保持手段１０５と従局側変更前通信速度保持手段１０８がそれぞれ保持している値によって実現される初期通信速度は同じである。
【００２４】
１０３は、主局側データ送受信手段１０６に通信速度を設定する主局側通信速度設定手段である。主局側通信速度設定手段１０３は、主局側装置１０１のシステムクロックを分周する分周値を変化させ、主局側データ送受信手段１０６に分周値を設定することで主局側の通信速度を変化させる。主局側通信速度設定手段１０３は、主局側装置１０１起動時において、主局側変更前通信速度保持手段１０５が保持している初期通信速度を主局側データ送受信手段１０６に設定する。初期通信速度設定後、分周比算出手段１０４は主局側データ送受信手段１０６が従局側装置１０７から受信した従局側クロック周波数値と、従局通信速度算出式保持手段１１３が保持している算出式から最適通信速度、および従局側装置１０７が最適通信速度で通信するためのクロック分周比を算出する。分周比算出手段１０４は、算出した分周比を送信データとして主局側データ送受信手段１０６に設定して従局側装置１０７への送信を指示する。また主局側データ送受信手段１０６が分周比の送信を完了した後、分周比算出手段１０４は算出した最適通信速度値を主局側通信速度設定手段１０３に出力し、主局側通信速度設定手段１０３は最適通信速度を主局側データ送受信手段１０６に設定する。従局側通信速度設定手段１１１は、主局側装置１０１から分周比を受信すると、受信した分周比を用いて最適通信速度を従局側データ送受信手段１０９に設定する。前述の処理を行うことにより、以降主局側装置１０１と従局側装置１０７は最適通信速度で通信を行うことができる。
【００２５】
次に、分周比算出手段１０４における最適通信速度、および分周比の算出について説明する。主局側装置１０１のシステムクロックが１７０ＭＨｚ、従局側装置１０７のシステムクロックが１５０ＭＨｚであるとする。主局側データ送受信手段１０６は、主局側通信速度設定手段１０３が設定する分周比でシステムクロックを分周した分周クロック信号の１６クロックを用いてデータ１ビットの送受信を行う構成であるとすると、主局装置側の通信速度は次式で表される。
主局側通信速度  ［ｂｐｓ］＝ｆ＿ｍａｉｎ／（主局側分周比×１６）・・・（１）
ここで、ｆ＿ｍａｉｎは主局側装置のシステムクロック周波数値であり、本実施例では１７０Ｍである。また従局側データ送受信手段１０９は、従局側通信速度設定手段１１１が設定する分周比でシステムクロックを分周した分周クロック信号の８クロックを用いてデータ１ビットの送受信を行う構成であるとすると、従局側の通信速度は次式で表される。
従局側通信速度  ［ｂｐｓ］＝ｆ＿ｓｕｂ／（従局側分周比×８）・・・・・（２）
ここで、ｆ＿ｓｕｂは従局側装置１０７のシステムクロック周波数値であり、本実施例では１５０Ｍである。また通信速度変更前の初期通信速度は、主局側システムクロック周波数、および従局側システムクロック周波数が１７０ＭＨｚ、１５０ＭＨｚと異なるシステムであったとしても、システムクロックを分周することによって十分実現可能な低速の通信速度を設定している。
【００２６】
本実施例において、通信速度変更前の初期通信速度は１ｋｂｐｓに設定している。よって、主局側変更前通信速度保持手段１０５には１ｋｂｐｓを実現するための分周値「１０６２５」が保持されており、起動時において主局側通信速度設定手段１０３は分周値「１０６２５」を主局側データ送受信手段１０６に設定することによって１ｋｂｐｓで通信を行う。従局側変更前通信速度保持手段１０８には１ｋｂｐｓを実現するための分周値「１８７５０」が保持されており、起動時において従局側通信速度設定手段１１１は分周値「１８７５０」を従局側データ送受信手段１０９に設定することによって１ｋｂｐｓで通信を行う。次に１ｋｂｐｓより高速で、主局側装置１０１と従局側装置１０７とで通信可能な最速通信速度の算出を行う。高速通信可能な最速通信速度は主局側装置１０１と従局側装置１０７が実現できる通信速度値に大きく依存する。よって、主局側装置１０１と従局側装置１０７のシステムクロックが１７０ＭＨｚ、１５０ＭＨｚの時の最速通信速度を予め記憶していてもシステムクロックが１７０ＭＨｚ、１５０ＭＨｚと異なるシステムに対しては予め記憶した通信速度値では通信できない可能性が高い。本実施例では、まずクロック周波数出力制御手段１１２が従局側のシステムクロック周波数「１５０００００００（１５０Ｍ）」Ｈｚを主局側装置１０１に通知する。分周比算出手段１０４は、通知された従局側システムクロック１５０ＭＨｚと主局側のシステムクロック１７０ＭＨｚから通信可能な最速通信速度を算出する。ここで従局通信速度算出式保持手段１１３は、従局側におけるシステムクロック周波数から通信速度を求める算出式（２）を予め記憶しているものとする。つまり、従局側のシステムクロックを通知されれば従局側の実現可能な通信速度を算出することができる。
【００２７】
主局側装置１０１と従局側装置１０７がそれぞれ実現可能な通信速度を図２示す。主局側装置１０１と従局側装置１０７がそれぞれ実現する通信速度は、同一の値でなくとも誤差が小さければ通信可能である。これは通信速度のずれが小さければ、１ｂｉｔデータを受信するサンプリングポイントがずれてもデータを正しく受信でき、また１Ｂｙｔｅデータ受信時において通信速度のずれをリセットできる構成にしているためである。本実施例において主局側装置１０１と従局側装置１０７は、それぞれ実現する通信速度の誤差が±３％以内であれば正しく通信できるものとする。図２より、主局側装置１０１と従局側装置１０７において誤差±３％以内で実現可能な通信速度の最速通信速度は、主局側装置通信速度は「２６５６．２５ｋｂｐｓ」、従局側装置通信速度は「２６７８．５７ｋｂｐｓ」となる。この時の主局側装置の分周比は「４」、従局側装置の分周比は「７」であり、通信速度誤差は式（３）のようになる。
通信誤差：（２６７８．５７−２６５６．２５）／２６５６．２５≒０．８４％・・・（３）
【００２８】
よって、分周比算出手段１０４は算出した従局側の分周比「７」を従局側装置に通知する。従局側装置１０７では、従局側通信速度設定手段１１１は通知された分周比を従局側データ送受信手段１０９に設定することで通信速度を２６７８．５７ｋｂｐｓに切り替える。分周比算出手段１０４は、主局側装置１０１が最速通信速度で通信するための主局側分周比「４」を主局側通信速度設定手段１０３に通知し、主局側通信速度設定手段１０３は通知された分周比を主局側データ送受信手段１０６に設定する。これにより通信速度を２６５６．２５ｋｂｐｓに切り替える。以上の処理を行うことにより、最適通信速度を算出して通信を行うことができる。
【００２９】
図３に通信速度変更時における主局側装置と従局側装置の処理シーケンスを示す。
主局側装置１０１、従局側装置１０７は、それぞれ起動直後に変更前通信速度を設定し、共通の初期通信速度で通信を行う（Ｓ３０１）。初期通信速度で従局側のシステムクロック周波数値を主局側装置へ送信する（Ｓ３０２）。主局側装置１０１は、従局側装置１０７からシステムクロック周波数の値を受信するまで待機する（Ｓ３０３）。クロック周波数を受信したら、受信したクロック周波数から最速通信速度を算出する（Ｓ３０４）。主局側装置１０１は、最速通信速度で通信するための従局側クロック分周比を従局側装置１０７に送信する（Ｓ３０５）。主局側装置１０１は、最速通信速度で通信するための主局側クロック分周比を主局側装置に設定することにより、最速通信速度で通信を行う（Ｓ３０６）。従局側装置１０７は、主局側装置１０１からクロック分周比の値を受信するまで待機する（Ｓ３０７）。分周比を受信したら、受信した分周比を設定することにより従局側装置１０７は最速通信速度で通信を行う（Ｓ３０８）。この状態は、請求項でいう、「以後、前記主局側装置と前記従局側装置とを前記所要の通信速度に設定して、前記主局側装置と前記従局側装置との間の通信を継続する」に相当する。
【００３０】
以上説明したように、本実施例の制御を行なうことにより、動的に主局側装置１０１と従局側装置１０７との最適通信速度を検出できる。よってシステムクロック周波数が１５０ＭＨｚと異なる新しいエンジン（従局側装置）を開発しても、従来のコントローラ（主局側装置）と接続するだけで、最適通信速度で通信を行うことができるため、新しくコントローラ（主局側装置）を開発する必要がなくなる。また本実施例の制御を行なうことにより、最適通信速度を検出できるようになるまで、通信を繰り返す必要がないため、短い時間で主局側装置と従局側装置の最適通信速度を検出でき、通信速度を切り替えることができる。
【００３１】
なお、本実施例では主局側装置と従局側装置の通信速度を通信可能な最高通信速度に切り替えたが、最高速度以外の通信速度に切り替えても良い。また、本実施例では主局側装置と従局側装置の起動直後に最適通信速度に切り替えたが、起動直後以外のタイミングで通信速度を切り替えても良い。また、本実施例では主局側装置は最適通信速度で通信するための分周比を従局側装置に通知したが、通信速度を特定できる値であれば分周比でなくても良く、通信速度そのものを通知しても良い。また、本実施例では従局側装置はクロック周波数として「１５０００００００（１５０Ｍ）」Ｈｚを主局側装置に通知したが、周波数を特定できる値であれば他の値でも良い。たとえば通信データ量を減らすために「１０６（Ｍ）」を省略した「１５０」を通知するシステム構成にしても良い。また、本実施例では主局側装置がクロック周波数値受信直後にクロック分周比を従局側装置へ通知したが、クロック周波数値を正しく受信したか否かを従局側装置へ通知後にクロック分周比を従局側装置に通知しても良い。
【００３２】
図１４は、主局側装置１０１と従局側装置１０７それぞれにおける返答手段を示す図である。主局側装置１０１は主局側返答手段１４０１を、従局側装置１０７は従局側返答手段１４０２をそれぞれ持っている。他の構成は図１と同じである。主局側返答手段１４０１は従局側装置１０７からクロック周波数値を受信したら、正しく受信したことを従局側装置１０７へ通知する。本実施例では、従局側装置１０７がクロック分周比受信直後に最適通信速度へ切り替えたが、クロック分周比を正しく受信したか否かを従局側返答手段１４０２が主局側装置１０１へ通知後に最適通信速度に切り替えても良い。また、本実施例では初期通信速度設定直後に従局側装置１０７がクロック周波数を主局側装置１０１へ通知したが、主局側装置１０１からクロック周波数値を要求するコマンドを受信してからクロック周波数値を主局側装置１０１へ通知する構成にしても良い。また、本実施例では主局側装置１０１は分周比を従局側装置へ通知直後に主局側の通信速度を変更したが、従局側装置１０７が分周比を正しく受信したことを確認した後に主局側の通信速度を変更する構成にしても良い。また、本実施例では主局側装置１０１が従局通信速度算出式保持手段を持っていたが、従局側装置１０７が従局通信速度算出式保持手段を持ち、算出式に相当する値、例えば式（２）における「８」を主局側装置１０１へ通知することで、分周比算出手段１０４が最適通信速度を算出する構成にしても良い。
【００３３】
以上説明したように、本実施例によれば、最適な通信速度が不明な主局側装置と従局側装置との間で、最適の通信速度を短時間に設定できる。
【実施例２】
【００３４】
実施例２である“画像形成装置”について説明する。本画像形成装置のハードウエア構成は、実施例と同様なので、図４、図９およびその説明を援用し、ここでの説明は省略する。
【００３５】
本実施例における通信速度制御システムは、１つの主局側装置と１つの従局側装置から構成されている。本実施例では、従局側装置がクロック周波数だけでなく、クロック分周比下限値と上限値を主局側装置に通知する点が実施例１と異なる。
【００３６】
本実施例の通信速度変更手順を図６に示す。主局側装置と従局側装置は起動直後、共通の変更前通信速度で通信を行う。従局側装置は従局側クロック周波数５０１、および設定可能分周比下限値６０１と設定可能分周比上限値６０２を主局側装置に通知する。主局側装置は通知された従局側クロック周波数５０１、および設定可能分周比下限値６０１と設定可能分周比上限値６０２から最適な通信速度を算出し（請求項でいう、クロック周波数関連データを参照して前記主局側装置と前記従局側装置との間の、前記初期通信速度より高速の所要の通信速度を決定し、に相当）、この最適な通信速度を実現するための従局側クロック分周比５０２を従局側装置に通知する。主局側装置は従局側クロック分周比５０２通知後、算出した最適通信速度に通信速度を切り替える。従局側装置は通知された分周比を用いて最適通信速度を設定し、通信速度を切り替える。
【００３７】
図７に、本実施例における通信速度制御システムのブロック図を示す。１０１は主局側装置、１０７は従局側装置である。従局側データ送受信手段１０９、従局側変更前通信速度保持手段１０８、従局側通信速度設定手段１１１、クロック周波数出力制御手段１１２は実施例１と同様である。従局側ＣＰＵ１１０は分周上限・下限出力制御手段７０１を持っている。分周上限・下限出力制御手段７０１は、クロック周波数出力制御手段１１２が従局側クロック周波数を主局側装置に通知後、従局側装置の設定可能な分周比の下限値と上限値をそれぞれ主局側装置に通知する。主局側装置１０１の分周比算出手段１０４は、従局側装置１０７から受信したクロック周波数値とクロック分周比上限値・下限値、および従局通信速度算出式保持手段１１３が保持している算出式から、クロック分周比上限・下限値内における最適通信速度を算出する。また分周比算出手段１０４は、最適通信速度で通信するための従局側分周比を算出して従局側装置１０７に通知後、主局側装置１０１の通信速度を最適通信速度に設定する。従局側装置１０７は、通知された分周比を用いて最適通信速度で通信を行う。前述の処理を行うことにより、以降主局側装置１０１と従局側装置１０７は最適通信速度で通信を行うことができる。
【００３８】
図８に通信速度変更時における主局側装置と従局側装置の処理シーケンスを示す。
主局側装置、従局側装置は、それぞれ起動直後に変更前通信速度を設定し、共通の初期通信速度で通信を行う（Ｓ８０１）。初期通信速度で従局側のシステムクロック周波数値（Ｓ８０２）、およびクロック分周比下限値（Ｓ８０３）、上限値（Ｓ８０４）を主局側装置へ送信する。主局側装置は、従局側装置からシステムクロック周波数、および分周比下限値、上限値を受信するまで待機する（Ｓ８０５）。クロック周波数、および分周比下限値、上限値を受信したら、受信した値から最適通信速度を算出する（Ｓ８０６）。主局側装置は、最適通信速度で通信するための従局側クロック分周比を従局側装置に送信する（Ｓ８０７）。主局側装置は、最適通信速度で通信するための主局側クロック分周比を主局側装置に設定することにより、最適通信速度で通信を行う（Ｓ８０８）。従局側装置は、主局側装置からクロック分周比の値を受信するまで待機する（Ｓ８０９）。分周比を受信したら、受信した分周比を設定することにより従局側装置は最適通信速度で通信を行う（Ｓ８１０）。
【００３９】
以上のように本実施例の制御を行なうことにより、従局側装置の設定可能分周比に制限がある場合においても最適な分周比を設定することができる。また低消費電力モード等により、低速で通信を行う場合に設定可能最低通信速度で通信を行うことが可能になる。
【００４０】
なお、本実施例では主局側装置と従局側装置の起動直後に最適通信速度に切り替えたが、起動直後以外のタイミングで通信速度を切り替えても良い。また本実施例では、従局側装置は主局側装置にクロック分周比下限値・上限値を、主局側装置は従局側装置にクロック分周比を通知したが、通信速度下限値・上限値、および通信速度を特定できる値であれば他の値でも良い。たとえば、通信速度下限値・上限値、および通信速度そのものを通知しても良い。また、本実施例では主局側装置がクロック周波数値受信直後にクロック分周比を従局側装置へ通知したが、クロック周波数値を正しく受信したか否かを従局側装置へ通知後にクロック分周比を従局側装置に通知しても良い。本実施例では、従局側装置がクロック分周比受信直後に最適通信速度へ切り替えたが、クロック分周比を正しく受信したか否かを主局側装置へ通知後に最適通信速度に切り替えても良い。また、本実施例では初期通信速度設定直後に従局側装置がクロック周波数を主局側装置へ通知したが、主局側装置からクロック周波数値を要求するコマンドを受信してからクロック周波数値を主局側装置へ通知する構成にしても良い。また、本実施例では主局側装置は分周比を従局側装置へ通知直後に主局側の通信速度を変更したが、従局側装置が分周比を正しく受信したことを確認した後に主局側の通信速度を変更する構成にしても良い。また、本実施例では主局側装置が従局通信速度算出式保持手段を持っていたが、従局側装置が従局通信速度算出式保持手段を持ち、算出式に相当する値、例えば式（２）における「８」を主局側装置へ通知することで、分周比算出手段が最適通信速度を算出する構成にしても良い。
【００４１】
以上説明したように、本実施例によれば、実施例１と同様の効果が得られる。さらに、従局側装置の設定可能分周比に制限がある場合においても最適な分周比を設定することができる
【実施例３】
【００４２】
実施例３である“通信速度制御システム”について説明する。
本実施例の通信速度制御システムは、１つの主局側装置と２つの従局側装置（従局１側装置、従局２側装置）から構成されている点が実施例１と異なる。
【００４３】
本実施例の通信速度変更手順を図１３に示す。主局側装置と従局１側装置、従局２側装置は起動直後、共通の変更前通信速度で通信を行う。従局１側装置、および従局２側装置はそれぞれ従局１側クロック周波数１３０１、従局２側クロック周波数１３０２を主局側装置に通知する。主局側装置は通知された従局１側クロック周波数１３０１、従局２側クロック周波数１３０２から、３装置間の通信において最適な共通の通信速度を算出し、最適通信速度を実現するための従局１側クロック分周比１３０３、従局２側クロック分周比１３０４をそれぞれ従局１側装置、従局２側装置に通知する。主局側装置は従局１側クロック分周比１３０３、従局２側クロック分周比１３０４通知後、算出した最適通信速度に通信速度を切り替える。従局１側装置、従局２側装置はそれぞれ通知された分周比を用いて最適通信速度を設定し、通信速度を切り替える。
【００４４】
図１０に、本実施例の通信速度制御システムのブロック図を示す。１０１は主局側装置、１０７は従局１側装置、１００７は従局２側装置である。
１０８、１００８はそれぞれ従局１側変更前通信速度保持手段、従局２側変更前通信速度保持手段である。また、１１０、１０１０はそれぞれ従局１側ＣＰＵ、従局２側ＣＰＵ、１１１、１０１１はそれぞれ従局１側通信速度設定手段、従局２側通信速度設定手段である。１１２、１０１２はそれぞれ従局１側クロック周波数出力制御手段、従局２側クロック周波数出力制御手段である。１０９と１００９はそれぞれ従局１側、従局２側データ送受信手段であり、主局側装置１０１との通信だけでなく、従局１側装置１０７と従局２側装置１００７との通信も行うことができる構成になっている。１０６は主局側データ送受信手段であり、従局１側装置１０７、従局２側装置１００７からのデータを同時に受信可能な構成となっている。１０２は主局側ＣＰＵ、１０４は分周比算出手段、１０３は主局側通信速度設定手段、１０５は主局側変更前通信速度保持手段である。ここで、主局側変更前通信速度保持手段１０５、従局１側変更前通信速度保持手段１０８、従局２側変更前通信速度保持手段１００８がそれぞれ保持している値によって実現される初期通信速度は同じである。
【００４５】
１１３は従局１側クロック周波数から従局１側通信速度、および従局２側クロック周波数から従局２側通信速度を求める算出式をそれぞれ保持している従局通信速度算出式保持手段である。主局側装置１０１、従局１側装置１０７、従局２側装置１００７起動後、共通の初期通信速度で、従局１側装置１０７は従局１側のシステムクロック周波数値を、従局２側装置１００７は従局２側のシステムクロック周波数値をそれぞれ主局側装置１０１へ送信する。分周比算出手段１０４は、従局１側装置１０７と従局２側装置１００７のクロック周波数と従局通信速度算出式保持手段１１３が保持している算出式から、主局側装置、従局１側装置、従局２側装置間の最適通信速度、および従局１分周比、従局２分周比を算出する。ここで算出する最適通信速度は、主局側装置１０１と従局１側装置１０７と従局２側装置１００７の３装置間の通信において共通で設定可能な通信速度を算出する。主局側装置１０１は、算出した分周比をそれぞれ従局１側装置１０７、従局２側装置１００７に通知後、主局側装置１０１に最適通信速度を設定する。従局１側装置１０７、従局２側装置１００７はそれぞれ受信した分周比を用いて最適通信速度を設定する。前述の処理を行うことにより、以降主局側装置１０１と従局１側装置１０７と従局２側装置１００７の３装置は最適通信速度で通信を行うことができる。
【００４６】
次に、分周比算出手段１０４の最適通信速度、および分周比算出手段について説明する。主局側装置１０１のシステムクロックが１６０ＭＨｚ、従局１側装置１０７のシステムクロックが１２０ＭＨｚ、従局２側装置１００７のシステムクロックが１００ＭＨｚであるとする。また、主局側、従局１側、従局２側の通信速度はそれぞれ次式で表されるとする。
主局側通信速度    ［ｂｐｓ］＝ｆ＿ｍａｉｎ／（主局側分周比×１６）・・・（４）
従局１側通信速度  ［ｂｐｓ］＝ｆ＿ｓｕｂ１／（従局側分周比×８）・・・・（５）
従局２側通信速度  ［ｂｐｓ］＝ｆ＿ｓｕｂ２／（従局側分周比×８）・・・・（６）
ここで、ｆ＿ｍａｉｎ，ｆ＿ｓｕｂ１，ｆ＿ｓｕｂ２はそれぞれ主局側装置１０１、従局１側装置１０７、従局２側装置１００７のシステムクロック周波数値であり、本実施例では１６０Ｍ、１２０Ｍ、１００Ｍである。また従局通信速度算出式保持手段１１３は、従局１側、および従局２側におけるシステムクロック周波数から通信速度を求める算出式（５）、（６）を予め記憶しているものとする。つまり従局１側、および従局２側のシステムクロックを通知されれば、主局側装置は従局１側装置、従局２側装置の実現可能な通信速度を算出することができる。また主局側装置１０１と従局１側装置１０７と従局２側装置１００７は、それぞれが実現する通信速度の誤差が±３％以内であれば正しく通信できるものとする。主局側装置１０１と従局１側装置１０７、従局２側装置１００７がそれぞれ実現可能な通信速度を図１１示す。図１１より、主局側装置１０１と従局１側装置１０７、従局２側装置１００７の３装置間において、誤差が±３％以内で通信可能な共通の最速通信速度は２５００ｋｂｐｓとなる。よって、分周比算出手段１０４は算出した従局１側、従局２側の分周比「６」「５」を従局側装置に通知する。従局１側装置１０７、従局２側装置１００７は、通知された分周比を設定することで２５００ｋｂｐｓの通信に切り替える。主局側装置１０１は、最適通信速度で通信するための主局側分周比「４」を主局側装置１０１に設定することで２５００ｋｂｐｓの通信に切り替える。以上の処理を行うことにより、３装置間における最適通信速度を算出して通信を行うことができる。
【００４７】
図１２に通信速度変更時における主局側装置と従局１側装置、従局２側装置の処理シーケンスを示す。
主局側装置、従局１側装置、従局２側装置は、それぞれ起動直後に変更前通信速度を設定し、共通の初期通信速度で通信を行う（Ｓ１２０１）。初期通信速度で従局１側装置１０７と従局２側装置１００７は、従局１側システムクロック周波数値、および従局２側システムクロック周波数値をそれぞれ主局側装置１０１へ送信する（Ｓ１２０２）。主局側装置１０１は、従局１側装置１０７、従局２側装置１００７それぞれからシステムクロック周波数の値を受信するまで待機する（Ｓ１２０３）。主局側装置１０１は、従局１側装置１０７と従局２側装置１００７のクロック周波数を受信したら、受信したクロック周波数から３装置間通信における最適通信速度を算出する（Ｓ１２０４）。主局側装置１０１は、最適通信速度で通信するための従局１側クロック分周比、および従局２側クロック分周比をそれぞれ従局１側装置１０７、従局２側装置１００７に送信する（Ｓ１２０５）。主局側装置１０１は、最適通信速度で通信するための主局側クロック分周比を主局側装置１０１に設定することにより、最適通信速度で通信を行う（Ｓ１２０６）。従局１側装置１０７、従局２側装置１００７は、それぞれ主局側装置１０１からクロック分周比の値を受信するまで待機する（Ｓ１２０７）。従局１側装置１０７、従局２側装置１００７は、クロック分周比を受信したら、受信した分周比をそれぞれ従局１側装置１０７、従局２側装置１００７に設定することにより最適通信速度で通信を行う（Ｓ１２０８）。
【００４８】
以上のように本実施の制御を行なうことにより、１つの主局側装置と２つの従局側装置から構成されて通信速度制御システムにおいても３装置間における最適通信速度を動的に検出することができる。また、最適通信速度を検出できるようになるまで通信を繰り返す必要がないため、短い時間で最適通信速度を検出して通信を切り替えることができる。
【００４９】
なお、本実施例では主局側装置と従局側装置の通信速度を通信可能な最高通信速度に切り替えたが、最高速度以外の通信速度に切り替えても良い。また、本実施例では主局側装置と従局側装置の起動直後に最適通信速度へ切り替えたが、起動直後以外のタイミングで通信速度を切り替えても良い。また、本実施例では主局側装置は最適通信速度で通信するための分周比を従局１側装置、従局２側装置に通知したが、通信速度を特定できる値であれば分周比でなくても良く、通信速度そのものを通知しても良い。また、本実施例では主局側装置がクロック周波数値受信直後にクロック分周比を従局側装置へ通知したが、クロック周波数値を正しく受信したか否かを従局側装置へ通知後にクロック分周比を従局側装置に通知しても良い。本実施例では、従局側装置がクロック分周比受信直後に最適通信速度へ切り替えたが、クロック分周比を正しく受信したか否かを主局側装置へ通知後に最適通信速度に切り替えても良い。また、本実施例では初期通信速度設定直後に従局１側装置、および従局２側装置がそれぞれクロック周波数を主局側装置へ通知したが、主局側装置からクロック周波数値を要求するコマンドを受信してからクロック周波数値を主局側装置へ通知する構成にしても良い。
【００５０】
また、本実施例では主局側装置は分周比を従局１側装置、および従局２側装置へ通知直後に主局側の通信速度を変更したが、従局１側装置、および従局２側装置が分周比を正しく受信したことを確認した後に主局側の通信速度を変更する構成にしても良い。また、本実施例では主局側装置が従局通信速度算出式保持手段を持っていたが、従局１側装置、および従局２側装置がそれぞれ従局通信速度算出式保持手段を持ち、算出式に相当する値、例えば式（５）、（６）における従局１、２側分周比「８」を主局側装置へ通知することで、分周比算出手段が最適通信速度を算出する構成にしても良い。また、本実施例の速度制御システムでは１つの主局側装置と２つの従局側装置から構成したが、３つ以上の従局側装置から構成しても良い。
【００５１】
以上説明したように、本実施例によれば、最適な通信速度が不明な一つの主局側装置と二つの従局側装置との間で最適な通信速度を短時間に設定できる。
【図面の簡単な説明】
【００５２】
【図１】実施例１における通信速度制御システムのブロック図
【図２】実施例１における主局側装置と従局側装置の実現可能な通信速度を示す図
【図３】実施例１における処理シーケンスを示す図
【図４】実施例１の画像形成装置の構成を示すブロック図
【図５】実施例１における通信速度変更手順を示す図
【図６】実施例２における通信速度変更手順を説明する図
【図７】実施例２における通信速度制御システムのブロック図
【図８】実施例２における処理シーケンスを示す図
【図９】実施例１、実施例２における画像形成手段を示す図
【図１０】実施例３の通信速度制御システムのブロック図
【図１１】実施例３における主局側装置と従局側装置の実現可能な通信速度を示す図
【図１２】実施例３における処理シーケンスを示す図
【図１３】実施例３における通信速度変更手順を示す図
【図１４】実施例１における返答手段を示す図
【符号の説明】
【００５３】
１０１      主局側装置
１０２      主局側ＣＰＵ
１０５      主局側変更前通信速度保持手段
１０７      従局側装置
１０８      従局側変更前通信速度保持手段
１１０      従局側ＣＰＵ
１１３      従局通信速度算出式保持手段
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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