(57)【要約】【課題】降車駅に近づいたときに高い確率でアラームを発生する携帯用電子機器およびアラーム制御方法を提供する。【解決手段】携帯用電子機器は、駅名ごとに駅位置情報を格納し路線名ごとに路線での車両の運行速度情報を格納する管理装置を用い、受付手段と、受付手段が降車駅名と路線名を受け付けると管理装置から降車駅位置情報と路線での運行速度情報を取得する取得手段と、受付手段がアラーム制御指示を受け付けると現在位置を検出する検出手段と、現在位置と降車駅の位置情報と運行速度情報に基づいて現在位置から降車駅への移動時間を計算する計算手段と、アラーム手段と、移動時間が計算された際、移動時間が判定時間より長いと、移動時間に応じた検出タイミングで検出手段に現在位置を再検出させその現在位置と降車駅位置情報と運行速度情報に基づいて計算手段に移動時間を計算させ、移動時間が判定時間以下の場合、アラーム手段を動作させる制御手段とを含む。【選択図】図３
2009126222.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
駅名ごとに駅の位置の情報を格納すると共に車両の運行速度の情報を格納する管理装置を用いて、アラームを出力する携帯用電子機器であって、
降車駅名を受け付ける受付手段と、
前記受付手段が前記降車駅名を受け付けると、前記管理装置から、降車駅の位置の情報と車両の運行速度の情報を取得する取得手段と、
指定されたタイミングで、現在位置を検出する検出手段と、
前記検出手段が検出した現在位置と、前記取得手段が取得した降車駅の位置の情報および運行速度の情報と、に基づいて、前記現在位置から前記降車駅への移動時間を計算する計算手段と、
アラームを発生するアラーム手段と、
前記計算手段が前記移動時間を計算すると、前記移動時間と所定判定時間を比較し、前記移動時間が所定判定時間以下である場合に、前記アラーム手段から前記アラームを発生させる制御手段と、を含む携帯用電子機器。
【請求項２】
請求項１に記載の携帯用電子機器において、
前記管理装置が格納する情報は、路線名ごとに設定された、路線を走る前記車両の運行速度の情報をさらに含み、
前記受付手段は、さらに、アラーム制御指示と、路線名と、を受け付け、
前記取得手段は、前記受付手段が前記降車駅名と前記路線名を受け付けると、前記管理装置から、降車駅の位置の情報と当該路線名の路線を走る車両の運行速度の情報を取得し、
前記検出手段は、前記受付手段が前記アラーム制御指示を受け付けると、現在位置を検出し、
前記制御手段は、前記移動時間が前記所定判定時間よりも長い場合には、前記移動時間に応じた検出タイミングで前記検出手段に現在位置を再検出させ、当該再検出された現在位置と前記降車駅の位置の情報と前記運行速度の情報に基づいて、前記計算手段に前記移動時間を計算させる、携帯用電子機器。
【請求項３】
請求項２に記載の携帯用電子機器において、
前記制御手段は、前記移動時間が前記所定判定時間よりも長い場合には、前記移動時間が長いほど、前記検出タイミングを遅らせる、携帯用電子機器。
【請求項４】
請求項２または３に記載の携帯用電子機器において、
前記制御手段は、前記移動時間から所定調整時間を差し引いた残り時間に基づいて、前記検出タイミングを算出する、携帯用電子機器。
【請求項５】
請求項４に記載の携帯用電子機器において、
前記受付手段は、さらに、調整時間を表す調整時間情報を受け付け、
前記制御手段は、前記調整時間情報が表す調整時間を、前記所定調整時間として用いる、携帯用電子機器。
【請求項６】
請求項１から５のいずれか１項に記載の携帯用電子機器において、
前記受付手段は、さらに、判定時間を表す判定時間情報を受け付け、
前記制御手段は、前記判定時間情報が表す判定時間を、前記所定判定時間として用いる、携帯用電子機器。
【請求項７】
請求項１から６のいずれか１項に記載の携帯用電子機器において、
前記運行速度の情報は、前記車両の最高運行速度である、携帯用電子機器。
【請求項８】
請求項１から６のいずれか１項に記載の携帯用電子機器において、
前記運行速度の情報は、前記車両の平均運行速度である、携帯用電子機器。
【請求項９】
駅名ごとに駅の位置の情報を格納すると共に車両の運行速度の情報を格納する管理装置を用いて、アラームを出力する携帯用電子機器でのアラーム制御方法であって、
降車駅名を受け付ける受付ステップと、
前記降車駅名が受け付けられると、前記管理装置から、降車駅の位置の情報と車両の運行速度の情報を取得する取得ステップと、
指定されたタイミングで、現在位置を検出する検出ステップと、
前記現在位置と、前記降車駅の位置の情報と、前記運行速度の情報と、に基づいて、前記現在位置から前記降車駅への移動時間を計算する計算ステップと、
前記移動時間が計算されると、前記移動時間と所定判定時間を比較し、前記移動時間が所定判定時間以下である場合に、アラームを発生する制御ステップと、を含むアラーム制御方法。
【請求項１０】
請求項９に記載のアラーム制御方法において、
前記管理装置が格納する情報は、路線名ごとに設定された、路線を走る前記車両の運行速度の情報をさらに含み、
前記受付ステップでは、さらに、アラーム制御指示と、路線名と、を受け付け、
前記取得ステップでは、前記降車駅名と前記路線名が受け付けられると、前記管理装置から、降車駅の位置の情報と当該路線名の路線を走る車両の運行速度の情報を取得し、
前記検出ステップでは、前記アラーム制御指示が受け付けられると、現在位置を検出し、
前記制御ステップでは、前記移動時間が前記所定判定時間よりも長い場合には、前記移動時間に応じた検出タイミングで前記検出ステップで現在位置を再検出させ、当該再検出された現在位置と前記降車駅の位置の情報と前記運行速度の情報に基づいて、前記計算ステップで前記移動時間を計算させる、アラーム制御方法。
【請求項１１】
請求項１０に記載のアラーム制御方法において、
前記制御ステップでは、前記移動時間が前記所定判定時間よりも長い場合には、前記移動時間が長いほど、前記検出タイミングを遅らせる、アラーム制御方法。
【請求項１２】
請求項１０または１１に記載のアラーム制御方法において、
前記制御ステップでは、前記移動時間から所定調整時間を差し引いた残り時間に基づいて、前記検出タイミングを算出する、アラーム制御方法。
【請求項１３】
請求項１２に記載のアラーム制御方法において、
前記受付ステップでは、さらに、調整時間を表す調整時間情報を受け付け、
前記制御ステップでは、前記調整時間情報が表す調整時間を、前記所定調整時間として用いる、アラーム制御方法。
【請求項１４】
請求項１０から１３のいずれか１項に記載のアラーム制御方法において、
前記受付ステップでは、さらに、判定時間を表す判定時間情報を受け付け、
前記制御ステップでは、前記判定時間情報が表す判定時間を、前記所定判定時間として用いる、アラーム制御方法。
【請求項１５】
請求項１０から１４のいずれか１項に記載のアラーム制御方法において、
前記運行速度の情報は、前記車両の最高運行速度である、アラーム制御方法。
【請求項１６】
請求項１０から１４のいずれか１項に記載のアラーム制御方法において、
前記運行速度の情報は、前記車両の平均運行速度である、アラーム制御方法。
【請求項１７】
コンピュータを、
降車駅名を受け付ける受付手段、
前記受付手段が前記降車駅名を受け付けると、駅名ごとに駅の位置の情報を格納すると共に車両の運行速度の情報を格納する管理装置から、降車駅の位置の情報と車両の運行速度の情報を取得する取得手段、
指定されたタイミングで、現在位置を検出する検出手段、
前記検出手段が検出した現在位置と、前記取得手段が取得した降車駅の位置の情報および運行速度の情報と、に基づいて、前記現在位置から前記降車駅への移動時間を計算する計算手段、
アラームを発生するアラーム手段、および
前記計算手段が前記移動時間を計算すると、前記移動時間と所定判定時間を比較し、前記移動時間が所定判定時間以下である場合に、前記アラーム手段から前記アラームを発生させる制御手段として機能させるためのプログラム。
【請求項１８】
請求項１７に記載のプログラムにおいて、
前記管理装置が格納する情報は、路線名ごとに設定された、路線を走る前記車両の運行速度の情報をさらに含み、
前記受付手段は、さらに、アラーム制御指示と、路線名と、を受け付け、
前記取得手段は、前記受付手段が前記降車駅名と前記路線名を受け付けると、前記管理装置から、降車駅の位置の情報と当該路線名の路線を走る車両の運行速度の情報を取得し、
前記検出手段は、前記受付手段が前記アラーム制御指示を受け付けると、現在位置を検出し、
前記制御手段は、前記移動時間が前記所定判定時間よりも長い場合には、前記移動時間に応じた検出タイミングで前記検出手段に現在位置を再検出させ、当該再検出された現在位置と前記降車駅の位置の情報と前記運行速度の情報に基づいて、前記計算手段に前記移動時間を計算させる、プログラム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、携帯用電子機器、アラーム制御方法およびプログラムに関し、特には、目的地に近づいたときにアラームを発生する携帯用電子機器、アラーム制御方法およびプログラムに関する。
【背景技術】
【０００２】
降車駅に近づいたときにアラームを発生する携帯用電子機器が知られている。
【０００３】
特許文献１には、駅の位置とその駅の名前を記憶したデータベースを用いて降車駅の位置を特定し、ＧＰＳ（Global Positioning System）装置を用いて現在位置を検出し、降車駅の位置と現在位置を比較して、降車駅に近づいたことを検出する携帯端末が記載されている。この携帯端末は、現在位置が降車駅に近づいたときに、アラームを発生する。
【０００４】
また、特許文献２には、携帯端末と、この携帯端末が降車駅に近づいたか否かを判断するサーバと、を含む位置情報管理システムが記載されている。
【０００５】
この位置情報管理システムでは、携帯端末は、降車駅に関する降車駅情報を受け付けると、携帯端末の現在位置を表す位置情報を取得し、その後、降車駅情報と位置情報を、サーバに送信する。
【０００６】
サーバは、降車駅情報と位置情報を受け付けると、降車駅情報と位置情報とサーバ内の電車ダイヤ情報とに基づいて、降車駅への到着時刻を計算し、その到着時刻を携帯端末に送信する。
【０００７】
携帯端末は、サーバから通知された到着時刻になると、再度、位置情報を取得し、その位置情報をサーバに送信する。
【０００８】
サーバは、位置情報を受け付けると、携帯端末が降車駅を含む特定のエリア内か判断する。
【０００９】
携帯端末が特定のエリア内に存在すると、サーバは、降車駅への到着を表示するための情報を端末装置に送信する。
【００１０】
一方、携帯端末が特定のエリア内に存在しないと、サーバは、降車駅情報と位置情報と電車ダイヤ情報とに基づいて、再度、降車駅への到着時刻を計算し、その到着時刻を携帯端末に送信する。
【特許文献１】特開２００２−２９３２４０号公報
【特許文献２】特開２００７−４３４３７号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１１】
特許文献１には、ＧＰＳ装置の動作タイミングに関する記載はない。よって、例えば、携帯端末が降車駅から遠く離れた場所にあるとき、つまり、携帯端末の位置を頻繁に確認する必要がないときに、ＧＰＳ装置が常時または頻繁に使用されると、携帯端末の電池が短時間で消耗してしまう。このため、電池の消耗が原因で、降車駅に近づいてもアラームが発生しなくなる可能性が高くなる。
【００１２】
なお、携帯端末の電池が短時間で消耗してしまうという問題は、携帯端末がＧＰＳ装置を用いて現在位置を検出する場合に限らず、携帯端末が他の現在位置検出機器を用いて現在位置を検出する場合にも生じる。
【００１３】
一方、特許文献２に記載の携帯端末は、降車駅情報を受け付けたとき、および、サーバが計算した降車駅への到着時刻になったときに、位置情報を取得する。このため、この携帯端末は、位置情報が必要なときだけ、位置情報を取得することが可能になる。
【００１４】
しかしながら、特許文献２に記載の携帯端末は、降車駅への到着時刻になったとき、位置情報を取得する他に、サーバと通信する必要がある。携帯端末は、降車駅への到達時刻になったときにサーバと通信できないと、アラームを発することができない。
【００１５】
本発明の目的は、上述した課題を解決可能な携帯用電子機器、アラーム制御方法およびプログラムを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１６】
本発明の携帯用電子機器は、駅名ごとに駅の位置の情報を格納すると共に車両の運行速度の情報を格納する管理装置を用いて、アラームを出力する携帯用電子機器であって、降車駅名を受け付ける受付手段と、前記受付手段が前記降車駅名を受け付けると、前記管理装置から、降車駅の位置の情報と車両の運行速度の情報を取得する取得手段と、指定されたタイミングで、現在位置を検出する検出手段と、前記検出手段が検出した現在位置と、前記取得手段が取得した降車駅の位置の情報および運行速度の情報と、に基づいて、前記現在位置から前記降車駅への移動時間を計算する計算手段と、アラームを発生するアラーム手段と、前記計算手段が前記移動時間を計算すると、前記移動時間と所定判定時間を比較し、前記移動時間が所定判定時間以下である場合に、前記アラーム手段から前記アラームを発生させる制御手段と、を含む。
【００１７】
本発明のアラーム制御方法は、駅名ごとに駅の位置の情報を格納すると共に車両の運行速度の情報を格納する管理装置を用いて、アラームを出力する携帯用電子機器でのアラーム制御方法であって、降車駅名を受け付ける受付ステップと、前記降車駅名が受け付けられると、前記管理装置から、降車駅の位置の情報と車両の運行速度の情報を取得する取得ステップと、指定されたタイミングで、現在位置を検出する検出ステップと、前記現在位置と、前記降車駅の位置の情報と、前記運行速度の情報と、に基づいて、前記現在位置から前記降車駅への移動時間を計算する計算ステップと、前記移動時間が計算されると、前記移動時間と所定判定時間を比較し、前記移動時間が所定判定時間以下である場合に、アラームを発生する制御ステップと、を含む。
【００１８】
本発明のプログラムは、コンピュータを、降車駅名を受け付ける受付手段、前記受付手段が前記降車駅名を受け付けると、駅名ごとに駅の位置の情報を格納すると共に車両の運行速度の情報を格納する管理装置から、降車駅の位置の情報と車両の運行速度の情報を取得する取得手段、指定されたタイミングで、現在位置を検出する検出手段、前記検出手段が検出した現在位置と、前記取得手段が取得した降車駅の位置の情報および運行速度の情報と、に基づいて、前記現在位置から前記降車駅への移動時間を計算する計算手段、アラームを発生するアラーム手段、および、前記計算手段が前記移動時間を計算すると、前記移動時間と所定判定時間を比較し、前記移動時間が所定判定時間以下である場合に、前記アラーム手段から前記アラームを発生させる制御手段として機能させる。
【発明の効果】
【００１９】
本発明によれば、降車駅に近づいたときに高い確率でアラームを発生することが可能になる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２０】
以下、本発明の実施形態を図面を参照して説明する。
【００２１】
（第１実施形態）
図１は、本発明の第１実施形態の携帯用電子機器を含む通信システムを示したブロック図である。
【００２２】
図１において、携帯電話１０は、サーバ２０およびＧＰＳ衛星３０と、インターネット等のネットワーク４０を介して通信可能である。なお、携帯電話１０は、ネットワーク４０を介さずに、ＧＰＳ衛星３０と通信してもよい。
【００２３】
サーバ２０は、一般的に管理装置と呼ぶことができる。
【００２４】
サーバ２０は、少なくとも、駅の名称ごとに、駅の位置の情報を格納し、かつ、路線名ごとに、路線を走る車両の運行速度の情報を格納する。
【００２５】
図２は、サーバ２０が格納している情報の一例を示した説明図である。
【００２６】
図２において、サーバ２０は、テーブル２０Ａとテーブル２０Ｂを格納している。
【００２７】
テーブル２０Ａには、駅ごとに、駅の名称２０Ａ１と、駅の位置情報２０Ａ２と、路線名２０Ａ３と、路線図２０Ａ４が、互いに対応づけられて格納されている。駅の位置情報２０Ａ２は、例えば、駅の緯度および経度を表す。路線名２０Ａ３は、駅に乗り入れている路線の名称を表す。路線図２０Ａ４は、路線名２０Ａ３にて特定される路線図を表す。
【００２８】
テーブル２０Ｂには、路線ごとに、路線名２０Ｂ１と、路線を走る車両の運行速度情報２０Ｂ２とが、互いに対応づけられて格納されている。なお、運行速度情報２０Ｂ２は、例えば、路線を運行する列車の最高運行速度を表す。
【００２９】
サーバ２０は、携帯電話１０から、路線情報の要求を受け付けると、路線情報を携帯電話１０に提供する。路線情報は、サーバ２０に格納されている情報、例えば、駅の名称、駅の位置情報、路線名、路線図および運行速度情報のうちの複数の情報である。
【００３０】
図１に戻って、ＧＰＳ衛星３０は、現在位置を検出するための情報を送信する。
【００３１】
携帯電話１０は、一般的に携帯用電子機器と呼ぶことができる。
【００３２】
携帯電話１０は、使用者の操作に応じて、必要となる路線情報を、サーバ２０に要求する。携帯電話１０は、その要求に応じてサーバ２０から提供された路線情報を表示する。
【００３３】
また、携帯電話１０は、ＧＰＳ衛星３０が送信した情報を、例えば使用者の操作に応じて受信する。携帯電話１０は、ＧＰＳ衛星３０からの情報に基づいて、現在位置（緯度と経度）を検出する。
【００３４】
携帯電話１０は、サーバ２０およびＧＰＳ衛星３０から取得した情報に基づいて、携帯電話１０が現在位置から降車駅に移動までに要する移動時間を算出する。
【００３５】
携帯電話１０は、算出された移動時間に基づいて、次にＧＰＳ衛星３０から情報を受け付けるタイミングを算出する。
【００３６】
携帯電話１０は、算出されたタイミングで、ＧＰＳ衛星３０から情報を取得する。携帯電話１０は、取得された情報に基づいて、最新の現在位置を検出する。携帯電話１０は、最新の現在位置を用いて、携帯電話１０が現在位置から降車駅まで移動するために要する移動時間を再び算出する。このため、携帯電話１０は、実際の車両の運行状況に従って、移動時間を修正する。
【００３７】
携帯電話１０は、移動時間およびタイミングの算出処理を、携帯電話１０が降車駅の周辺エリアに入るまで繰り返す。
【００３８】
携帯電話１０は、降車駅の周辺エリアに入ると、アラームを発する。
【００３９】
図３は、携帯電話１０の一例を示したブロック図である。
【００４０】
図３において、携帯電話１０は、入力部１０ａと、路線情報取得部１０ｂと、位置検出部１０ｃと、計算部１０ｄと、アラーム部１０ｅと、制御部１０ｆと、メモリ１０ｇと、表示部１０ｈと、表示制御部１０ｉと、を含む。
【００４１】
入力部１０ａは、一般的に受付手段と呼ぶことができる。
【００４２】
入力部１０ａは、例えば、操作キーまたはタッチパネルである。入力部１０ａは、少なくとも、降車駅の名称を受け付ける。例えば、入力部１０ａは、少なくとも、アラーム制御指示と、降車駅の名称と、路線名と、を受け付ける。本実施形態では、入力部１０ａは、アラーム制御指示を受け付けた後、降車駅の名称と路線名とを受け付ける。
【００４３】
路線情報取得部１０ｂは、一般的に取得手段と呼ぶことができる。
【００４４】
路線情報取得部１０ｂは、サーバ２０と通信可能である。路線情報取得部１０ｂは、入力部１０ａが、降車駅の名称を受け付けると、サーバ２０から、降車駅の位置情報２０Ａ２と、路線での運行速度情報２０Ｂ２と、を取得する。例えば、路線情報取得部１０ｂは、入力部１０ａが、降車駅の名称と路線名とを受け付けると、降車駅の名称と路線名を用いて、サーバ２０から、降車駅の位置情報２０Ａ２と、路線名が示す路線での運行速度情報２０Ｂ２と、を取得する。
【００４５】
位置検出部１０ｃは、一般的に検出手段と呼ぶことができる。
【００４６】
位置検出部１０ｃは、指定されたタイミングで、現在位置を検出する。例えば、位置検出部１０ｃは、入力部１０ａがアラーム制御指示を受け付けると、現在位置を検出する。一例を示すと、位置検出部１０ｃは、入力部１０ａがアラーム制御指示を受け付けた場合に、ＧＰＳ衛星３０から情報を受け付け、その情報に基づいて、現在位置（緯度と経度）を検出する。
【００４７】
計算部１０ｄは、一般的に計算手段と呼ぶことができる。
【００４８】
計算部１０ｄは、位置検出部１０ｃが検出した現在位置と、路線情報取得部１０ｂが取得した降車駅の位置情報２０Ａ２および運行速度情報２０Ｂ２と、に基づいて、現在位置から降車駅への移動時間を計算する。
【００４９】
例えば、計算部１０ｄは、まず、現在位置と降車駅の位置情報２０Ａ２を用いて、現在位置と降車駅の直線距離を計算する。続いて、計算部１０ｄは、直線距離を、運行速度情報２０Ｂ２が示す運行速度で除算して、現在位置から降車駅への移動時間を計算する。
【００５０】
アラーム部１０ｅは、一般的にアラーム手段と呼ぶことができる。
【００５１】
アラーム部１０ｅは、アラーム音出力部１０ｅ１とバイブレータ１０ｅ２とを含む。
【００５２】
制御部１０ｆは、一般的に制御手段と呼ぶことができる。
【００５３】
制御部１０ｆは、計算部１０ｄが移動時間を計算すると、移動時間を、予め定められた判定時間（所定判定時間）と比較する。
【００５４】
移動時間が判定時間以下の場合には、制御部１０ｆは、アラーム部１０ｅからアラームを発生させる。
【００５５】
一方、移動時間が判定時間よりも長い場合には、制御部１０ｆは、移動時間に応じた検出タイミングを算出する。
【００５６】
例えば、制御部１０ｆは、移動時間が判定時間よりも長い場合には、移動時間から予め定められた調整時間（所定の調整時間）を差し引いた残り時間に基づいて、検出タイミングを算出する。
【００５７】
一例としては、制御部１０ｆは、現在時刻を計時し、現在時刻に残り時間を加算した時刻を、検出タイミング時刻として算出する。
【００５８】
制御部１０ｆは、移動時間に応じた検出タイミングで、位置検出部１０ｃに現在位置を再検出させる。続いて、制御部１０ｆは、再検出された現在位置と、路線情報取得部１０ｂが取得した降車駅の位置の情報および運行速度の情報と、に基づいて、計算部１０ｄに、移動時間を計算させる。
【００５９】
本実施形態では、制御部１０ｆは、現在時刻を計時し、また、判定時間を表す判定時間情報と、調整時間を表す調整時間情報とを格納する。
【００６０】
メモリ１０ｇは、一般的に格納手段と呼ぶことができる。メモリ１０ｇは、使用者が過去に選択した降車駅と路線のリストを格納する。
【００６１】
表示部１０ｈは、一般的に表示手段と呼ぶことができる。表示部１０ｈは、種々の画面を表示する。
【００６２】
表示制御部１０ｉは、一般的に表示制御部と呼ぶことができる。表示制御部１０ｉは、表示部１０ｈに表示される画面を制御する。
【００６３】
次に、動作を説明する。
【００６４】
図４は、携帯電話１０の動作を説明するためのフローチャートである。図５は、降車駅の名称と路線名とを受け付ける際の表示画面の一例を説明するためのフローチャートである。
【００６５】
まず、使用者は、アラーム設定を開始するために、入力部１０ａを操作して、アラーム制御指示を入力する。入力部１０ａは、使用者から入力されたアラーム制御指示を受け付ける（ステップ４０１）。
【００６６】
入力部１０ａがアラーム制御指示を受け付けると、位置検出部１０ｃは、ＧＰＳ衛星３０から情報を受け付け、その情報に基づいて、現在位置（緯度と経度）を検出する（ステップ４０２）。
【００６７】
また、入力部１０ａがアラーム制御指示を受け付けると、表示制御部１０ｉは、降車駅入力画面を表示部１０ｈに表示する。図５には、降車駅入力画面５ａの一例が示されている。
【００６８】
使用者は、入力部１０ａを操作して、降車駅入力画面５ａから、「１． 現在地から最寄りの駅を検索」、「２．過去の降車駅から選択」、「３．手入力」の、いずれかを選択する（ステップ４０３）。
【００６９】
ステップ４０３で「１」が選択された場合、路線情報取得部１０ｂは、サーバ２０にアクセスし、位置検出部１０ｃが検出した現在位置を基に、現在位置の周辺の駅の名称と、その駅を通る路線と、を検索する（ステップ４０４）。表示制御部１０ｉは、路線情報取得部１０ｂの検索結果を、現在位置から近い順に表示部１０ｈに表示する。図５には、ステップ４０４で表示される最寄りの駅画面（駅一覧）５ｂの一例が示されている。
【００７０】
続いて、使用者は、入力部１０ａを操作して、最寄りの駅画面（駅一覧）５ｂから、最寄りの駅と路線の組を選択する（ステップ４０５）。
【００７１】
最寄りの駅と路線が選択されると、路線情報取得部１０ｂは、サーバ２０にアクセスし、選択された駅を中心に、選択された路線の前後の複数の駅を検索する。表示制御部１０ｉは、路線情報取得部１０ｂの検索結果を、選択された駅をはさんだ状態で上下に並べた降車駅候補画面を、表示部１０ｈに表示する（ステップ４０６）。図５には、ステップ４０６で表示される降車駅候補画面５ｃの一例が示されている。
【００７２】
使用者は、入力部１０ａを操作して、降車駅候補画面５ｃに表示された駅名をスクロールさせて、降車駅と路線を選択し（ステップ４０７）、降車駅（降車駅の名称）と路線（路線名）を決定する（ステップ４０８）。
【００７３】
ステップ４０３で「２」が選択された場合、表示制御部１０ｉは、メモリ１０ｇから、過去に選択された「降車駅＋路線」をリストアップする。表示制御部１０ｉは、リストアップされた「降車駅＋路線」を表す画面を表示部１０ｈに表示する（ステップ４０９）。図５には、ステップ４０９で表示される過去の降車駅画面５ｄの一例が示されている。
【００７４】
続いて、使用者は、入力部１０ａを操作して、過去の降車駅画面５ｄに表示された駅名をスクロールさせて、「降車駅＋路線」を選択し（ステップ４１０）、降車駅（降車駅の名称）と路線（路線名）を決定する（ステップ４０８）。
【００７５】
ステップ４０３で「３」が選択された場合、表示制御部１０ｉは、手入力画面を表示部１０ｈに表示する。図５には、手入力画面５ｅの一例が示されている。
【００７６】
続いて、使用者は、入力部１０ａを操作して、手入力画面５ｅに「降車駅名＋路線名」を入力し（ステップ４１１）、降車駅（降車駅の名称）と路線（路線名）を決定する（ステップ４０８）。
【００７７】
降車駅（降車駅の名称）と路線（路線名）が決定すると、表示制御部１０ｉは、アラーム画面を表示部１０ｈに表示する（ステップ４１２）。図５には、アラーム画面５ｆの一例が示されている。
【００７８】
続いて、使用者は、入力部１０ａを操作して、「１．振動」、「２．アラーム」のどちらかを選択する。
【００７９】
以上で、使用者による設定は完了となる（ステップ４１３）。
【００８０】
使用者による設定が完了すると、路線情報取得部１０ｂは、サーバ２０にアクセスし、ステップ４０８で決定された降車駅の名称および路線名を用いて、降車駅の位置情報２０Ａ２と、路線での運行速度情報２０Ｂ２と、を取得する（ステップ４１４）。
【００８１】
続いて、計算部１０ｄは、ステップ４０２で検出された現在位置と、降車駅の位置情報２０Ａ２で表される降車駅の位置と、の間の直線距離（Ｄ）を算出する（ステップ４１５）。
【００８２】
続いて、計算部１０ｄは、直線距離（Ｄ）と、運行速度情報２０Ｂ２で表される最高運行速度（Ｓ）と、を用いて、最短到着時間（Ｔ）（＝Ｄ／Ｓ）を算出する（ステップ４１６）。なお、最短到着時間（Ｔ）は、一般的に、現在位置から降車駅への移動時間と呼ぶことができる。
【００８３】
計算部１０ｄは、最短到着時間（Ｔ）を、直線距離（Ｄ）と最高運行速度（Ｓ）を用いて算出している。このため、最短到着時間（Ｔ）は、実際の運行状況に応じた移動時間と異なる。しかしながら、最短到着時間（Ｔ）が実際の移動時間を下回らないようにすることができる。
【００８４】
制御部１０ｆは、最短到着時間（Ｔ）が２分（判定時間）よりも長い場合には、最短到着時間（Ｔ）から１分（調整時間）を引いた時間が経過した際に、再度、位置検出部１０ｃに現在位置を検出させ、再度、計算部１０ｄに最短到着時間（Ｔ）を算出させる。
【００８５】
一方、制御部１０ｆは、最短到着時間（Ｔ）が２分（判定時間）以下の場合には、アラーム部１０ｅを作動させる。
【００８６】
なお、判定時間は、２分に限らず適宜変更可能である。また、調整時間も１分に限らず適宜変更可能である。
【００８７】
具体的には、制御部１０ｆは、まず、最短到着時間（Ｔ）が２分よりも長いかどうかを判断する（ステップ４１７）。
【００８８】
最短到着時間（Ｔ）が２分よりも長い場合、制御部１０ｆは、現在時刻に最短到着時間（Ｔ）を加算した時刻の１分前の時刻を、次回、ＧＰＳ衛星３０からの情報を取得する時刻（ｄＴ時間後）とする（ステップ４１８）。
【００８９】
制御部１０ｆは、現在時刻からｄＴ時間経過した際に、位置検出部１０ｃを動作させる。位置検出部１０ｃは、ＧＰＳ衛星３０から情報を受け付け、その情報に基づいて、現在位置を検出する（ステップ４１９）。
【００９０】
携帯電話１０は、ステップ４１９で取得した現在位置を基に計算された最短到着時間（Ｔ）が２分以下になるまで、ステップ４１５から４１９を繰り返す。この動作によって、最短到着時間（Ｔ）を実際の運行状況に近づけることができる。
【００９１】
ステップ４１７にて、最短到着時間（Ｔ）が２分以下の場合、制御部１０ｆは、その時点で、アラーム部１０ｅからアラームを発生させる。このとき、制御部１０ｆは、ステップ４１２で設定されたアラーム部（アラーム音出力部１０ｅ１またはバイブレータ１０ｅ２）を動作させる（ステップ４２０）。
【００９２】
シミュレーションを以下に示す。
【００９３】
最高運行速度（Ｓ）を１００Ｋｍ／ｈとし、現在位置−降車駅間の距離（Ｄ）を５０Ｋｍとする。
・設定開始時
最短到着時刻（Ｔ）＝５０／１００＝０．５ｈ＝３０分
Ｔ＞２分なので、ｄＴ＝３０−１＝２９分
次回のＧＰＳを用いた位置検出を行う時刻は２９分後となる。
・２９分後
ＧＰＳを用いて現在位置が検出される。
【００９４】
現在位置−降車駅間の距離（Ｄ）：１５Ｋｍ
この時点からの最短到着時刻（Ｔ）＝１５／１００＝０．１５ｈ＝９分
Ｔ＞２分なので、ｄＴ＝９−１＝８分
次回のＧＰＳを用いた位置検出を行う時刻は８分後となる。
・更に８分後
ＧＰＳを用いて現在位置が検出される。
【００９５】
現在位置−降車駅間の距離（Ｄ）：５Ｋｍ
この時点からの最短到着時刻（Ｔ）＝５／１００＝０．０５ｈ＝３分
Ｔ＞２分なので、ｄＴ＝３−１＝２分
次回のＧＰＳを用いた位置検出を行う時刻は２分後となる。
・更に２分後
ＧＰＳを用いて現在位置が検出される。
【００９６】
現在位置−降車駅間の距離（Ｄ）：３Ｋｍ
この時点からの最短到着時刻（Ｔ）＝３／１００＝０．０３ｈ＝１．８分
Ｔ＜２分なので、アラームが作動させる。
【００９７】
次に、本実施形態の効果を説明する。
【００９８】
本実施形態によれば、位置検出部１０ｃは、指定されたタイミングで、現在位置を検出する。計算部１０ｄは、位置検出部１０ｃが検出した現在位置と、路線情報取得部１０ｂが取得した降車駅の位置の情報および運行速度の情報と、に基づいて、現在位置から降車駅への移動時間を計算する。制御部１０ｆは、計算部１０ｄが移動時間を計算すると、移動時間と判定時間を比較する。移動時間が判定時間以下の場合には、制御部１０ｆは、アラーム部１０ｅからアラームを発生させる。
【００９９】
位置検出部１０ｃは、指定されたタイミング（例えば、所定時間間隔、または、ユーザ操作にて指定されたタイミング）で動作する。このため、位置検出部１０ｃが常時動作する場合に比べて電力消費を少なくすることが可能になる。
【０１００】
また、移動時間が判定時間以下の場合に、制御部１０ｆは、アラーム部１０ｅからアラームを発生させる。このため、移動時間が判定時間以下の場合に、路線情報取得部１０ｂは、サーバ２０と通信する必要がない。このため、移動時間が判定時間以下の場合に、携帯電話１０とサーバ２０との通信障害によって、アラームが発生されないことを防止可能となる。
【０１０１】
また、本実施形態によれば、移動時間が判定時間よりも長い場合には、制御部１０ｆは、移動時間に応じた検出タイミングで位置検出部１０ｃに現在位置を検出させ、その検出された現在位置と降車駅の位置の情報と運行速度の情報に基づいて、計算部１０ｄに移動時間を計算させる。計算部１０ｄが、移動時間を計算すると、制御部１０ｆは、その計算された移動時間と判定時間とを比べる。
【０１０２】
このため、位置検出部１０ｃが検出した現在位置に基づいて、限りなく実際の運行スケジュールに近い移動時間を算出することができる。
【０１０３】
また、制御部１０ｆは、移動時間が判定時間よりも長い場合に、移動時間に応じた検出タイミングで位置検出部１０ｃを動作させるので、移動時間に応じて、位置検出部１０ｃの検出タイミングを調整することが可能になる。
【０１０４】
したがって、位置情報が必要なときだけ、位置検出部１０ｃを動作させることが可能になり、位置検出部１０ｃの不要な動作に起因する電力消費を抑制することが可能になる。
【０１０５】
本実施形態では、制御部１０ｆは、移動時間が長いほど、位置検出部１０ｃの動作タイミングを遅らせる。
【０１０６】
この場合、携帯電話１０が降車駅から遠く離れた場所にあるとき、つまり、携帯電話１０の位置を頻繁に確認する必要がないときに位置検出部１０ｃを頻繁に動作させることを防止できる。
【０１０７】
また、本実施形態では、計算部１０ｄが移動時間を計算した後、路線情報取得部１０ｂは、サーバ２０と通信する必要がない。このため、計算部１０ｄが移動時間を計算した後の携帯電話１０とサーバ２０との通信障害によって、アラームが発生されないことはない。
【０１０８】
以上のように、本実施形態によれば、使用者は例えば電車で寝ている場合でも、簡単なアラーム設定をすれば寝過して目的地を通過してしまうことを避けることができる。
【０１０９】
また、本実施形態では、制御部１０ｆは、移動時間から調整時間を差し引いた残り時間に基づいて、検出タイミングを算出する。この場合、車両が降車駅に到着する前に、高い確率でアラームを発生することが可能になる。
【０１１０】
また、本実施形態では、運行速度情報として、車両の最高運行速度が用いられている。この場合も、車両が降車駅に到着する前に、高い確率でアラームを発生することが可能になる。
【０１１１】
（第２実施形態）
図６は、本発明の第２実施形態の携帯電話１０Ａを示したブロック図である。図６において、図３に示したものと同一のものには同一符号を付してある。以下、第２実施形態について、第１実施形態と異なる点を中心に説明する。
【０１１２】
第１実施形態（携帯電話１０）と比較すると、第２実施形態（携帯電話１０Ａ）では、図３に示した入力部１０ａの代わりに、入力部１０ａＡが用いられる。
【０１１３】
入力部１０ａＡは、一般的に、受付手段と呼ぶことができる。
【０１１４】
入力部１０ａＡは、入力部１０ａが有する機能を有する。さらに、入力部１０ａＡは、判定時間情報を受け付け、その判定時間情報を制御部１０ｆに格納する。また、入力部１０ａＡが、調整時間情報を受け付け、その調整時間情報を制御部１０ｆに格納する。
【０１１５】
判定時間情報が表す判定時間をＹ分とし、調整時間情報が表す判定時間をＸ分とすると、ステップ４１７では、移動時間がＹ分よりも長いかどうかが判断される。
【０１１６】
また、ステップ４１８で算出されるｄＴは、ｄＴ＝Ｔ−Ｘ／６０となる。
【０１１７】
本実施形態によれば、入力部１０ａＡは、判定時間情報を受け付ける。制御部１０ｆは、判定時間情報が表す判定時間を、所定判定時間として用いる。
【０１１８】
このため、使用者は、Ｘを自由に設定することが可能になる。
【０１１９】
また、本実施形態によれば、入力部１０ａＡは、調整時間情報を受け付ける。制御部１０ｆは、調整時間情報が表す調整時間を、所定調整時間として用いる。
【０１２０】
このため、使用者は、Ｙを自由に設定することが可能になる。
【０１２１】
（第３実施形態）
図７は、本発明の第３実施形態の携帯電話１０Ｂを示したブロック図である。図７において、図３に示したものと同一のものには同一符号を付してある。以下、第３実施形態について、第１実施形態と異なる点を中心に説明する。
【０１２２】
第１実施形態（携帯電話１０）と比較すると、第３実施形態（携帯電話１０Ｂ）では、管理部１０ｊが設けられ、また、路線情報取得部１０ｂの代わりに、路線情報取得部１０ｂＢが用いられている。
【０１２３】
管理部１０ｊは、一般的に管理装置および管理手段と呼ぶことができる。
【０１２４】
管理部１０ｊは、サーバ２０に格納されている情報（図２）と同一の情報を格納する。
【０１２５】
路線情報取得部１０ｂＢは、一般的に取得手段と呼ぶことができる。
【０１２６】
路線情報取得部１０ｂＢは、管理部１０ｊと通信可能である。路線情報取得部１０ｂＢは、入力部１０ａが、降車駅の名称と、路線名とを受け付けた場合に、降車駅の名称と路線名を用いて、管理部１０ｊから、降車駅の位置情報２０Ａ２と、路線名が示す路線での運行速度情報２０Ｂ２と、を取得する。
【０１２７】
本実施形態によれば、携帯電話１０Ｂは、サーバ２０と通信する必要がなくなり、携帯電話１０Ｂの処理を簡素化することが可能になる。
【０１２８】
（第４実施形態）
図８は、本発明の第４実施形態の携帯電話１０Ｃを示したブロック図である。図８において、図３に示したものと同一のものには同一符号を付してある。以下、第４実施形態について、第１実施形態と異なる点を中心に説明する。
【０１２９】
第１実施形態（携帯電話１０）と比較すると、第４実施形態（携帯電話１０Ｃ）では、メモリ１０ｇと表示部１０ｈと表示制御部１０ｉが省略される。
【０１３０】
本実施形態によれば、携帯電話１０Ｃは、入力部１０ａと、路線情報取得部１０ｂと、位置検出部１０ｃと、計算部１０ｄと、アラーム部１０ｅと、制御部１０ｆとを含むので、第１実施形態で説明したように、位置情報が必要なときだけ、位置検出部１０ｃを動作させることが可能になり、位置検出部１０ｃの不要な動作に起因する電力消費を抑制することが可能になる。
【０１３１】
また、計算部１０ｄが移動時間を計算した後、路線情報取得部１０ｂは、サーバ２０と通信する必要がない。このため、計算部１０ｄが移動時間を計算した後の携帯電話１０とサーバ２０との通信障害によって、アラームが発生されないことはない。
【０１３２】
したがって、上記各実施形態と同様に、降車駅に近づいたときに高い確率でアラームを発生することが可能になる。
【０１３３】
以上説明した各実施形態において、図示した構成は単なる一例であって、本発明はその構成に限定されるものではない。
【０１３４】
例えば、第２実施形態に示した入力部１０ａＡが、第３または第４実施形態の入力部１０ａの代わりに用いられてもよい。
【０１３５】
また、サーバ２０または管理部１０ｊに格納されている運行速度情報２０Ｂ２は、最高運行速度（Ｓ）でなく、平均運行速度（Ａ）を表してもよい。この場合、計算部１０ｄは、実際の移動時間に近い移動時間を計算することが可能になる。このため、アラームを高い精度で管理することが可能になる。
【０１３６】
また、上記各実施形態では、携帯電話が携帯用電子機器の一例として用いられたが、携帯用電子機器は、携帯電話に限らず適宜変更可能である。例えば、携帯用電子機器は、ＰＤＡ（Personal Digital Assistant）等の携帯端末でもよい。
【０１３７】
また、上記各実施形態では、位置検出部１０ｃは、ＧＰＳを用いて現在位置を検出したが、位置検出部１０ｃは、他の現在位置検出機器（例えば、携帯電話と通信する無線基地局）から現在位置を表す情報を検出してもよい。
【０１３８】
上記各実施形態は、鉄道または路線バスにおける目的駅到着時アラームシステムとして適用できる。
【０１３９】
上記各実施形態は、コンピュータにて読み取り可能な記録媒体に記録されたプログラムを読み取り実行するコンピュータにて実行されてもよい、この場合、コンピュータは、そのプログラムを実行することによって、上記実施形態に含まれる各構成要素（各手段）として機能する。
【図面の簡単な説明】
【０１４０】
【図１】本発明の第１実施形態の携帯用電子機器を含む通信システムを示したブロック図である。
【図２】サーバ２０が格納している情報の一例を示した説明図である。
【図３】携帯電話１０の一例を示したブロック図である。
【図４】携帯電話１０の動作を説明するためのフローチャートである。
【図５】降車駅の名称と路線名とを受け付ける際の表示画面の一例を説明するためのフローチャートである。
【図６】本発明の第２実施形態の携帯電話１０Ａを示したブロック図である。
【図７】本発明の第３実施形態の携帯電話１０Ｂを示したブロック図である。
【図８】本発明の第４実施形態の携帯電話１０Ｃを示したブロック図である。
【符号の説明】
【０１４１】
１０、１０Ａ〜１０Ｃ  携帯電話
１０ａ、１０ａＡ      入力部
１０ｂ、１０ｂＢ      路線情報取得部
１０ｃ    位置検出部
１０ｄ    計算部
１０ｅ    アラーム部
１０ｅ１  アラーム音出力部
１０ｅ２  バイブレータ
１０ｆ    制御部
１０ｇ    メモリ
１０ｈ    表示部
１０ｉ    表示制御部
１０ｊ    管理部
２０      サーバ
３０      ＧＰＳ衛星
４０      ネットワーク
【図１】
2009126222.tif 000003
【図２】
2009126222.tif 000004
【図３】
2009126222.tif 000005
【図４】
2009126222.tif 000006
【図５】
2009126222.tif 000007
【図６】
2009126222.tif 000008
【図７】
2009126222.tif 000009
【図８】
2009126222.tif 000010