(57)【要約】【課題】  含水ゲル層とその周囲に位置する被覆層とを具備するシート状物であって、被複層の第一の面と第二の面との熱伝導性が異なる冷却又は加温用シート及び当該シートを用いた枕の提供。【解決手段】  繊維層ａ、水蒸気バリア性シート層ａ、繊維層ｂ、含水ゲル層、繊維層ｃ、水蒸気バリア性シート層ｂ及び繊維層ｄをこの順で具備し、含水ゲル層は露出していない冷却又は加温用シートであって、含水ゲル層が、特定の測定条件で測定して１０乃至５，０００ｇのゼリー強度を有し、水蒸気バリア性シート層ａ及びｂは、各々、ＪＩＳ  Ｚ０２０８（カップ法；４０℃；９０％ＲＨ）における透湿度が１０ｇ／ｍ２・２４時間以下であり、繊維層ａ、水蒸気バリア性シート層ａ及び繊維層ｂを備える第一の面の熱伝導性と、繊維層ｃ、水蒸気バリア性シート層ｂ及び繊維層ｄを備える第二の面の熱伝導性とが、少なくとも１．０Ｗ／２５ｃｍ２・２０℃異なるものを用いる。【選択図】  図１
2009233283.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
繊維層ａ、水蒸気バリア性シート層ａ、繊維層ｂ、含水ゲル層、繊維層ｃ、水蒸気バリア性シート層ｂ及び繊維層ｄをこの順で具備し、含水ゲル層は露出していない冷却又は加温用シートであって、含水ゲル層が、下記の条件で測定して１０乃至５，０００ｇのゼリー強度を有し、水蒸気バリア性シート層ａ及びｂは、各々、ＪＩＳ  Ｚ０２０８（カップ法；４０℃；９０％ＲＨ）における透湿度が１０ｇ／ｍ２・２４時間以下であり、繊維層ａ、水蒸気バリア性シート層ａ及び繊維層ｂを備える第一の面の熱伝導性と、繊維層ｃ、水蒸気バリア性シート層ｂ及び繊維層ｄを備える第二の面の熱伝導性とが、以下の条件及び方法で測定して少なくとも１．０Ｗ／２５ｃｍ２・２０℃異なることを特徴とする冷却又は加温用シート：
（ゼリー強度測定条件）
測定器：  圧縮型物性測定器
測定雰囲気条件：  ２０℃、６５％ＲＨ
圧縮形状及び面積：  直径３０ｍｍの円、７．０６５ｃｍ２
圧縮量（変位量）：  ２ｍｍ
圧縮速度：  １ｍｍ／秒
測定試料の大きさ：  ２０ｃｍ×３０ｃｍ×６ｍｍ（厚さ）
（熱伝導性の測定条件及び方法）
測定器：  熱物性測定装置
測定雰囲気条件：  ２０℃、６５％ＲＨ
測定方法：  恒温水槽から水循環され、２０℃に維持されるように設定された熱板（５ｃｍ×５ｃｍ）上に、同寸法の試料片を置き、その上に同寸法で４０℃の熱板（６ｇ／ｃｍ２）を重ね、試料片を通して伝わる熱量を４０℃の熱板の温度を維持する熱量として測定し、試料片の熱伝導性とする。
【請求項２】
第一の面の熱伝導性と第二の面の熱伝導性との相違が、繊維層ｂと繊維層ｃとの熱伝導性の相違による、請求項１に記載の冷却又は加温用シート。
【請求項３】
繊維層ａと繊維層ｄの各々には、トリアゾール系防黴剤、ピリチオン系防黴剤、ベンズイミダゾール系防黴剤、ベンズチアゾール系防黴剤、イソチアゾリン系防黴剤、及びチアベンダゾール系防黴剤からなる群から選択される１種以上の防黴剤が、少なくともその両面に付着されており、その量は、０．１乃至４０ｇ／ｍ２である、請求項１又は２に記載の冷却又は加温用シート。
【請求項４】
含水ゲル層のゼリー強度が１０乃至３，０００ｇである、請求項１乃至３のいずれか一項に記載の冷却又は加温用シート。
【請求項５】
含水ゲルは、ポリアクリル酸類の架橋物を含有し、含水ゲル全量を基準として、ポリアクリル酸類の量は１乃至１０重量％であり、架橋剤の量は０．０１乃至０．５重量％であり、架橋遅延剤の量は０．０２乃至０．２重量％であり、水の量は３０乃至９５重量％である組成物から調製されたものである、請求項４に記載の冷却又は加温用シート。
【請求項６】
枕であって、その中央部に凹部又は孔を有し、その凹部又は孔には、請求項１乃至５のいずれかに記載の冷却又は加温用シートが着脱自在に収納されてなることを特徴とする枕。
【請求項７】
前記凹部又は孔には、さらに、その内部に植物素材のチップ又は合成樹脂素材のチップ又はパイプが充填されてなる袋体が、前記冷却又は加温用シートに重ねあわされて着脱自在に収納されてなる、請求項６に記載の枕。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、人体や動物等の対象を冷却又は加温するために使用することができる冷却又は加温用シートと、当該シートを用いた枕に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来より、吸水性ポリマーと水をその主成分とするゲルが内包された、保冷や保温を目的とする各種製品が知られている。
【０００３】
例えば本発明者は、特許文献１において、繊維層、非通気性シート層、含水ゲル層及び非通気性シート層をこの順で具備し、含水ゲル層は露出していない冷却又は加温用シートを提案した。
【０００４】
特許文献２には、保温包装体であって、発熱のための材料が収納されてなるその袋体が、熱伝導率及び／又は触感が互いに異なる２枚のシート材で形成されてなるものが開示されている。このように構成した理由は、使用者が、温熱感や肌触りを選択することができるようにするためである。
【０００５】
また、特許文献３には、発熱材料が充填されてなる保温シートであって、発熱材料が充填されてなる袋体の一方の面（第１シート）に対し、他方の面（第２シート）は、第１シートよりも低い熱伝導性を有するシートを用いてなるものが開示されている。このように構成した理由は、発熱材料から放散する熱が、主に第１シートを通じて上方に導かれるようにするためである。
【０００６】
更に、特許文献４には、凹部が形成された枕であって、その凹部にはゲル状物が充填されてなる袋状体が配置されたものが開示されている。そして、特許文献５には、凹部が形成された枕であって、その凹部には、ポリプロピレン製のパイプ、ヒノキチップ及びポリエチレン製のパイプが収納袋に充填されてなる芯体が着脱可能に収容されているものが開示されている。
【０００７】
【特許文献１】ＰＣＴ／ＪＰ２００７／５１６２６
【特許文献２】特開２００１−２５８９２２
【特許文献３】実用新案登録第３０４８０６６号
【特許文献４】特開平７−１６３４４８
【特許文献５】特開平９−１４０５３４
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
特許文献１に記載された冷却又は加温用シートを使用した場合、使用者により、冷えすぎる又は冷え方が足りない、熱すぎる又は温まらないというように、感触が異なることが判明した。このような問題の解決手段の一つとして、冷却又は加温用シートの表面と裏面とで、熱伝導性を変えることが考えられた。ここで、特許文献２及び特許文献３には、発熱材料が充填されてなる袋体の２枚のシートとして、熱伝導率又は熱伝導性の異なるものを使用する旨の記載があるが、特許文献２には、具体的な熱伝導率の数値に関する記載はなく、また、特許文献３には、アルミニウムや銅といった金属の熱伝導性が記載されているのみである。
【０００９】
冷却又は加温用シートを、主として冷却を目的として、枕の一部として使用することも考えられる。特許文献４及び５には、凹部が形成された枕であって、その凹部にはゲル状物が充填されてなる袋状体が配置されたもの（特許文献４）、その凹部には、ポリプロピレン製のパイプ、ヒノキチップ及びポリエチレン製のパイプが収納袋に充填されてなる芯体が着脱可能に収容されているもの（特許文献５）が開示されている。しかし、特許文献４及び５には、凹部に収納される袋状体等の袋を構成する材料の熱伝導性については、記載も示唆もない。
【００１０】
本発明の目的は、使用者により感触が異なることに由来する冷えすぎ等の問題を解決できる、その表面と裏面とで熱伝導性が異なる冷却又は加温用シートを提供することにある。
【００１１】
また、本発明の他の目的は、冷却の程度を好みや用途に応じて変更することが可能な枕を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
本発明者は、上記課題を解決するために鋭意検討し、下記の本発明を完成させた。
【００１３】
即ち、第一の発明は、繊維層ａ、水蒸気バリア性シート層ａ、繊維層ｂ、含水ゲル層、繊維層ｃ、水蒸気バリア性シート層ｂ及び繊維層ｄをこの順で具備し、含水ゲル層は露出していない冷却又は加温用シートであって、含水ゲル層が、下記の条件で測定して１０乃至５，０００ｇのゼリー強度を有し、水蒸気バリア性シート層ａ及びｂは、各々、ＪＩＳ  Ｚ０２０８（カップ法；４０℃；９０％ＲＨ）における透湿度が１０ｇ／ｍ２・２４時間以下であり、繊維層ａ、水蒸気バリア性シート層ａ及び繊維層ｂを備える第一の面の熱伝導性と、繊維層ｃ、水蒸気バリア性シート層ｂ及び繊維層ｄを備える第二の面の熱伝導性とが、以下の条件及び方法で測定して少なくとも１．０Ｗ／２５ｃｍ２・２０℃異なることを特徴とする冷却又は加温用シートに関する：
（ゼリー強度測定条件）
測定器：  圧縮型物性測定器
測定雰囲気条件：  ２０℃、６５％ＲＨ
圧縮形状及び面積：  直径３０ｍｍの円、７．０６５ｃｍ２
圧縮量（変位量）：  ２ｍｍ
圧縮速度：  １ｍｍ／秒
測定試料の大きさ：  ２０ｃｍ×３０ｃｍ×６ｍｍ（厚さ）
（熱伝導性の測定条件及び方法）
測定器：  熱物性測定装置
測定雰囲気条件：  ２０℃、６５％ＲＨ
測定方法：  恒温水槽から水循環され、２０℃に維持されるように設定された熱板（５ｃｍ×５ｃｍ）上に、同寸法の試料片を置き、その上に同寸法で４０℃の熱板（６ｇ／ｃｍ２）を重ね、試料片を通して伝わる熱量を４０℃の熱板の温度を維持する熱量として測定し、試料片の熱伝導性とする。
【００１４】
上記冷却又は加温用シートには、第一の面の熱伝導性と第二の面の熱伝導性との相違が、繊維層ｂと繊維層ｃとの熱伝導性の相違によって実現されているものが包含される。
【００１５】
繊維層ａと繊維層ｄの各々には、トリアゾール系防黴剤、ピリチオン系防黴剤、ベンズイミダゾール系防黴剤、ベンズチアゾール系防黴剤、イソチアゾリン系防黴剤、及びチアベンダゾール系防黴剤からなる群から選択される１種以上の防黴剤が、少なくともその両面に付着されており、その量は、０．１乃至４０ｇ／ｍ２であることが好ましい。
【００１６】
上記冷却又は加温用シートには、含水ゲル層のゼリー強度が１０乃至３，０００ｇであるものが包含される。
【００１７】
また、ゼリー強度が１０乃至３，０００ｇである本発明の冷却又は加温用シートの含水ゲルは、ポリアクリル酸類の架橋物を含有し、含水ゲル全量を基準として、ポリアクリル酸類の量は１乃至１０重量％であり、架橋剤の量は０．０１乃至０．５重量％であり、架橋遅延剤の量は０．０２乃至０．２重量％であり、水の量は３０乃至９５重量％である組成物から調製されたものであることが好ましい。
【００１８】
第二の発明は、枕であって、その中央部に凹部又は孔を有し、その凹部又は孔には、請求項１乃至５のいずれかに記載の冷却又は加温用シートが着脱自在に収納されてなることを特徴とする枕に関する。
【００１９】
前記凹部又は孔には、さらに、その内部に植物素材のチップ又は合成樹脂素材のチップ又はパイプが充填されてなる袋体が、前記冷却又は加温用シートに重ねあわされて着脱自在に収納されてなるものも、本発明の枕に包含される。
【発明の効果】
【００２０】
本発明の冷却又は加温用シートは、事前に冷却しなくても冷却効果を示す。しかし、冷蔵庫や冷凍庫で冷却して用いることもできる。このようなシートを用いることにより、適度な冷却効果が得られるので、例えば夏季に、快い就寝が実現される。
【００２１】
また、本発明の冷却又は加温用シートは、含水ゲル層が水蒸気バリア性シート層ａ及びｂをその構成要素として含む袋体内に配置されているため、含水ゲル中の水分の揮散がないか又は非常に少なく、ゲルが乾燥によって硬化し難いため、耐久性に優れる。
【００２２】
本発明の冷却又は加温用シートは、表面と裏面とが異なる熱伝導性を示すため、使用者が表面と裏面とを使い分けることにより、好みに応じた冷却、加温を達成できる。また、季節や用途に応じた使い分けもできる。
【００２３】
本発明の冷却又は加温用シートを電気毛布と共に用いると、電気毛布の使用（即ち通電）時間を短縮することができ、よって、省エネルギーに寄与する。また、本発明の冷却又は加温用シートにおいては、含水ゲル層のゲル自体が電磁波を遮蔽する機能を有しているが、更に、含水ゲル層が電磁波遮蔽性を有する物質を含有していたり、水蒸気バリア性シート層ａ及び／又はｂが、金属系蒸着層を外側に有するポリマーシートからなる態様の場合には、より高い電磁波遮蔽性能を示すので、電磁波過敏症の人でも、本発明の冷却又は加温用シートと併用することにより、電気毛布を使用することが可能となる。
【００２４】
本発明により、低反発性を示す、換言すれば、体圧分散が実現される、冷却又は加温用シートが提供される。このような本発明の冷却又は加温用シートを用いると、低反発性で体圧分散がなされるために、人体疲労が軽減され、快適に過ごすことができる。
【００２５】
本発明の冷却又は加温用シートの中、その最外層である繊維層が特定の防黴剤で処理されているものは、結露や水蒸気バリア性シート層を通って外部に出てくる水蒸気が原因の黴の発生がない。また、前記特定の防黴剤は、皮膚への刺激が小さい。
【００２６】
本発明の枕は、冷却又は加温用シートをそのまま使用したり、冷蔵庫で冷却して使用したり、冷凍庫で凍らせて使用するというように、また、凹部を有する枕の場合には、冷却又は加温用シートを内包するような形態で（通常の枕の使用と比べると、上下を変えて）使用することにより、冷却の程度を変更、調節することができる。
【００２７】
本発明の枕の中、植物素材のチップ又は合成樹脂素材のチップ又はパイプが充填されてなる袋体も備えるものは、この袋体を冷却又は加温用シート上に載せて使用することで、首筋の指圧効果も発揮する。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２８】
以下に、本発明を、その実施のための最良の形態に基づいて説明する。
【００２９】
本発明の冷却又は加温用シートには、請求項１に記載された要件を充足するものすべてが包含されるが、その具体例を挙げると、額冷却用シート、保冷枕、保冷枕用シート、枕被覆用シート、敷パッド、座布団被覆用シート、椅子の背もたれ用シート、靴用シート、カーペット、マット、電気カーペット用被覆シート、電気毛布用被覆シート、ペット用マット、及び足裏用加温シート等である。
【００３０】
次に、本発明の冷却又は加温用シートの物理的構造を、当該シートの例を示す図１を参照しながら説明する。
【００３１】
図１は、本発明の冷却又は加温用シートの一例を示す断面図である。
【００３２】
冷却又は加温用シート３００は、上から下に向かって順に、繊維層ａである織布１、水蒸気バリア性シート層ａであるポリマーシート３、繊維層ｂである不織布１３、含水ゲル５、繊維層ｃである不織布１５、水蒸気バリア性シート層ｂであるポリマーシート７及び繊維層ｄである織布９で構成されている。織布１とポリマーシート３と不織布１３とは、全面的に接着されており、また、不織布１５とポリマーシート７と織布９も、全面的に接着されている。不織布１３と不織布１５とが、袋体３０を形成している。この冷却又は加温用シート３００の四周は、糸２で縫製されている。
【００３３】
なお、本明細書において、「ポリマーシート」という用語は、「ポリマーシート」のみならず、「ポリマーフィルム」をも包含する意味で使用されている。
【００３４】
本発明の冷却又は加温用シートには、繊維層ｂ及びｃが存在するために、被冷却又は加熱体（例えばヒトの皮膚）への熱伝導が穏やかである。また、含水ゲル層が繊維層ｂ及びｃに接着し、ずれ難い。
【００３５】
水蒸気バリア性シート層ａやｂは、単層のポリマーシートに限定されない。異なる二種以上のポリマーシートの積層体であってもよい。また、図２に示すように、二層のポリマーシート６１，６３（これらの材料は、同じであっても異なっていてもよい）と、それらの間に位置する金属箔６５からなる積層体６０であってもよい。このような構成の水蒸気バリア性シート層は、その透湿度（ＪＩＳ  Ｚ０２０８；カップ法；４０℃；９０％ＲＨ）がほぼ０ｇ／ｍ２・２４時間である。
【００３６】
さらに、水蒸気バリア性シート層ａやｂは、図３に示すように、ポリマーシート７１の一方の面に、金属系又は無機物蒸着層７５を有する金属系又は無機物蒸着ポリマーシート７０であってもよい。このような構成の水蒸気バリア性シート層は、その透湿度（ＪＩＳ  Ｚ０２０８；カップ法；４０℃；９０％ＲＨ）が、０ｇ／ｍ２・２４時間にかなり近い。
【００３７】
例えば図１に示す例において、ポリマーシート７の代わりに金属系蒸着ポリマーシート７０を金属系蒸着層７５が外側（織布９に対向する側）に配置されるように用い、そして、製造されたその冷却又は加温用シートの織布１が人体と接するか又は向き合うように、また、冷却又は加温用シートの織布９が電気毛布と対向するような配置で、電気毛布と共に使用すると、電気毛布から発せられる電磁波を、金属系蒸着層７５が遮蔽し、電磁波の人体への到達が大きく減衰される。
【００３８】
含水ゲルと接触している二層（例えば、図１の冷却又は加温用シート３００における不織布１３と不織布１５）の外周部、即ち四周は、含水ゲル層が露出しないように処理されていればよく、従って、接着剤で接着されていてもよいし、熱等によって融着されていてもよい。また、すべての層の外周部を布等で包んだ上で、縫製したものであってもよい。
【００３９】
ポリマーシート３，７の織布１，９や不織布１３，１５と接触している面は、コロナ処理されていることが好ましい。また、ポリマーシートと織布や不織布とは、ドライ・ラミネーション法、ホット・メルト接着法又は押出しサンドイッチ・ラミネーション法によって接着されていることが好ましい。このような構成であると、ポリマーシートと織布や不織布とが、剥離することなくきちんと接着される。なお、ドライ・ラミネーションでは、ポリマーシートに有機溶剤に溶かした接着剤を塗布し、溶剤を熱風で蒸発させた後、織布や不織布をラミネートする。接着に用いる接着剤は、被着物の材質に応じて、公知のものから選択すればよい。さらに、織布や不織布の一方の面に、ポリエチレン等のポリマーの溶融物を塗工し、乾燥させ、ポリマーシートの層を形成してもよい（インフレーション法）。
【００４０】
本発明の冷却又は加温用シートを例えばカーペットやマットとして使用する場合には、使用時にずれないものであることが好ましい。本発明のカーペットやマットは、その自重でずれ難いものではあるが、更にずれ難くするには、外側の一方の側の繊維層（繊維層ａ又はｄ）の外側の一部に、滑りにくい素材を貼付するとよい。
【００４１】
「一部に滑りにくい素材を貼付する」とは、例えば、織布１の外側に、格子状、交差するバイアス状、多数の点形状、縞模様等の形状で、ゴムを貼付することをいう。
【００４２】
続いて、本発明の冷却又は加温用シートを構成する各要素について、それらの例を示しながら、具体的に説明する。
【００４３】
本発明の冷却又は加温用シートに用いる繊維層は、例えば、不織布、織布、編物及び紙からなる群から選択される一種以上で構成されている。
【００４４】
繊維層が不織布製である場合、その素材は、例えば、レーヨン、ナイロン、ポリエステル、アクリル、ポリプロピレン、ビニロン、ポリエチレン、ウレタン、木綿、セルロース等である。その厚さは、熱伝導性に優れる面については、通常は１０ｇ／ｍ２乃至１００ｇ／ｍ２、好ましくは２０ｇ／ｍ２乃至８０ｇ／ｍ２、さらに好ましくは３０ｇ／ｍ２乃至７０ｇ／ｍ２であり、熱伝導性が小さい面については、通常は４０ｇ／ｍ２乃至２００ｇ／ｍ２、好ましくは６０ｇ／ｍ２乃至１８０ｇ／ｍ２、さらに好ましくは８０ｇ／ｍ２乃至１２０ｇ／ｍ２である。また、不織布の種類としては、メルトブロー不織布、スパンボンド不織布、スパンニードル不織布、スパンレース不織布等が挙げられ、本発明ではいずれも使用することができる。但し、繊維層ｂ及びｃについては、スパンボンド不織布、スパンニードル不織布、スパンレース不織布が好ましく、スパンレース不織布とスパンニードル不織布が更に好ましい。
【００４５】
繊維層が織布製である場合、その素材は、例えば、綿、レーヨン、ポリエステル、ポリプロピレン、ナイロン、アクリル等である。その厚さは、熱伝導性に優れる面については、通常は３０乃至１２０ｇ／ｍ２、好ましくは４０ｇ／ｍ２乃至１００ｇ／ｍ２、さらに好ましくは５０ｇ／ｍ２乃至８０ｇ／ｍ２であり、熱伝導性が小さい面については、通常は５０ｇ／ｍ２乃至２５０ｇ／ｍ２、好ましくは６０ｇ／ｍ２乃至２００ｇ／ｍ２、さらに好ましくは７０ｇ／ｍ２乃至１５０ｇ／ｍ２である。繊維層が編物製である場合、その素材は、例えば、レーヨン、ポリエステル、ポリプロピレン、ナイロン、アクリル等である。その厚さは、熱伝導性に優れる面については、通常は５０乃至１５０ｇ／ｍ２、好ましくは６０ｇ／ｍ２乃至１２０ｇ／ｍ２、さらに好ましくは７０ｇ／ｍ２乃至１００ｇ／ｍ２であり、熱伝導性が小さい面については、通常は８０ｇ／ｍ２乃至２５０ｇ／ｍ２、好ましくは１００ｇ／ｍ２乃至２００ｇ／ｍ２、さらに好ましくは１２０ｇ／ｍ２乃至１５０ｇ／ｍ２である。
【００４６】
繊維層ａ，ｂ，ｃ及びｄの中、繊維層ａ及びｄは、織布であることが好ましく、繊維層ｂ及びｃは、不織布であることが好ましい。また、繊維層ｂ及びｃとして、不織布の種類及び／又は厚さの異なるものを用い、それによって第一の面と第二の面の熱伝導性を異なるものとさせることが好ましい。
【００４７】
本発明のシートに用いる水蒸気バリア性シート層は、ＪＩＳ  Ｚ０２０８（カップ法；４０℃；９０％ＲＨ）における透湿度が１０ｇ／ｍ２・２４時間以下のものである。水蒸気バリア性シート層は、好ましくは透湿度が８ｇ／ｍ２・２４時間以下のものであり、より好ましくは透湿度が５ｇ／ｍ２・２４時間以下のものであり、最も好ましくは透湿度がほぼ０ｇ／ｍ２・２４時間のものである。
【００４８】
ＪＩＳ  Ｚ０２０８（カップ法）の実施にあたり、水蒸気バリア性シートは、含水ゲルに対向する側を上（外側、塩化カルシウムのない方）とする。これにより、含水ゲルから外部に向かっての水及び／又は水蒸気の揮散量が特定される。
【００４９】
水蒸気バリア性シート層の厚さは、シートが上記の透湿度を示し、使用に適する柔軟性を有し、且つ必要な強度を示す限り、特に限定されないが、通常は１００μｍ以下、好ましくは１０〜７０μｍ、更に好ましくは２０〜５０μｍ、特に好ましくは２５〜４５μｍである。
【００５０】
水蒸気バリア性シート層は、上記のような透湿度を有する必要がある。したがって、水蒸気バリア性シート層を構成するポリマーシートは、例えば、その原料であるポリマーとして、透湿度の小さいポリマーシートを提供するポリ塩化ビニリデン系樹脂類、線状低密度ポリエチレン、ポリエステル類、ポリアミド類等を用いているものであるか、及び／又は、ポリマーに水蒸気バリア性付与剤を添加して製造されたものである。ここで、ポリ塩化ビニリデン系樹脂類の概念には、塩化ビニリデン単独重合体のみならず、塩化ビニリデンと他の単量体との共重合体も包含され、一般的には、加工の容易性から、共重合体が使用される。また、水蒸気バリア性付与剤としては、脂肪酸アミド、ビス脂肪酸アミド、パラフィンロウ、カルナバロウ、モンタンロウ、ポリエチレン系ロウ、石油樹脂等が例示される。
【００５１】
水蒸気バリア性シート層を構成するポリマーシートは、ポリマーのみで構成されていてもよく、また、上記の水蒸気バリア性付与剤をはじめとする各種添加剤を含有していてもよい。各種添加剤の例としては、可塑剤、熱安定剤等の安定剤、抗酸化剤、滑剤、分散助剤、紫外線吸収剤、界面活性剤等が挙げられる。
【００５２】
水蒸気バリア性シート層を構成するポリマーシートは、通常の方法で製造することができる。例えばポリ塩化ビニリデン系樹脂や線状低密度ポリエチレンを主たる構成ポリマーとするポリマーシートの製造は、ポリマーと各種添加剤とを含有するコンパウンドを用い、溶融押出し成形と一軸又は二軸延伸とを行う。なお、このようなポリマーシートの製造方法は公知であるが、具体的には、例えば特開２００３−２６８８２、特開２００３−１９２８６１及び特開２００４−２０２７５２等の記載を参照されたい。
【００５３】
前記したように、水蒸気バリア性シート層は、単層に限定されず、異なる材質の２層以上のポリマーシートが融着又は接着されてなる複層構造のものであってもよい。このような複層構造の水蒸気バリア性シートの構成は、そのシートが本発明で規定する透湿度を示し、使用上問題のない柔軟性や強度を有する限り、特に限定されない。例として、複数の層の中の少なくとも一層が、低い透湿度を示すポリ塩化ビニリデン系樹脂又は線状低密度ポリエチレンを主成分とするものであるものが挙げられる。この場合、他の層の主成分であるポリマーの例としては、強度に優れるポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）、各種ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリアミド等が挙げられる。その他、ＰＥＴ以外のポリエステル類、ポリカーボネート、ポリイミド、ポリアセタール、ポリビニルアルコール、ポリスチレン等のポリマーも、ポリマーシートの材料として使用することが出来る。
【００５４】
なお、ポリ塩化ビニリデン系のポリマーシートは、他の材質のポリマーシートとの接着性が乏しい傾向にあるので、他の材質のポリマーシートと積層させて複層構造とする場合には、ポリ塩化ビニリデン系ポリマーシートの表面であって、他のポリマーシートと対向する面を、コロナ処理することが好ましい。
【００５５】
前記したように、水蒸気バリア性シート層は、ポリマーシート以外のものを含んでいてもよい。一例を挙げると、ポリマーシートと、金属箔とが積層されてなるものがある。このような金属箔を含む水蒸気バリア性シート層は、透湿度がほぼ０ｇ／ｍ２・２４時間である。また、金属箔を構成する金属の種類としては、アルミニウム、金、銀、銅、鉄、ニッケル、パラジウム、プラチナ等及びこれらの合金が挙げられる。このような金属箔を有する水蒸気バリア性シート層は、電磁波遮蔽性も示す。なお、金属箔の厚さは、特に限定されないが、１０ｎｍ乃至５００μｍ程度が好ましい。金属箔が厚くなると柔軟性が低下することを考慮し、その厚さを選択する。
【００５６】
ポリマーシートと金属箔とが積層されてなる水蒸気バリア性シート層において、金属箔が最外層を構成してもよいが、水蒸気バリア性シート層と繊維層等の他の層との接着の観点からは、最外層はポリマーシートであること、例えば図２に示すように、ポリマーシート６１，６３が金属箔６５を挟む構造が好ましい。
【００５７】
ポリマーシート以外のものを含んでいる水蒸気バリア性シート層の他の例としては、例えば図３に示すように、ポリマーシート７１の一方の面に、金属系又は無機物蒸着層７５を有する金属系又は無機物蒸着ポリマーシート７０が挙げられる。もちろん、両面に蒸着層があってもよい。ここで、蒸着される金属系物質の例としては、金、銀、銅、パラジウム、プラチナ、アルミニウム、ニッケル、鉄、スズやこれらの合金（例えば銀−パラジウム合金）、これらの酸化物（例えば酸化アルミニウム、酸化スズ、酸化インジウムスズ、酸化アンチモンスズ）が挙げられる。また、蒸着される無機物としては、セラミック、シリカ等が挙げられる。金属を蒸着させた場合、水蒸気バリア性シート層は、電磁波遮蔽性をも示す。また、無機物を蒸着させたものは、透明性があり且つ電子レンジでの加温が可能である。
【００５８】
蒸着層の厚さは、水蒸気バリア性シート層が所望の透湿度を示す限り特に限定されないが、通常は１乃至１００ｎｍ程度である。蒸着層の厚さが厚くなると柔軟性が低下することを考慮し、その厚さを選択する。また、蒸着層の作製方法は限定されず、真空蒸着法、スパッタリング法、イオンプレーティング法、化学蒸着法、プラズマ化学蒸着法等を適用すればよい。
【００５９】
本発明の冷却又は加温用シートにおいては、繊維層ａ、水蒸気バリア性シート層ａ及び繊維層ｂを備える第一の面と、繊維層ｃ、水蒸気バリア性シート層ｂ及び繊維層ｄを備える第二の面とは、熱伝導性が異なることが必須である。このような熱伝導性の相違を実現するためには、例えば、繊維層ａとｄの素材及び／又は厚さを異なるものとする、繊維層ｂとｃの素材及び／又は厚さを異なるものとする、水蒸気バリア性シート層ａとｂの素材及び／又は厚さを異なるものとする、等の手段を採用すればよい。
【００６０】
繊維層ｂとｃとの相違によって第一の面と第二の面との熱伝導性を異なるものとする場合には、繊維層ｂ及びｃとして不織布を用い、不織布の種類及び／又は素材を異ならせることが好ましい。この場合、繊維層ａとｄ、水蒸気バリア性シート層ａとｂは、各々同じ材質、同じ厚さであってもよい。繊維層ｂ及びｃに用いる不織布の素材は、レーヨン、ナイロン、ポリエステル又は木綿が好ましく、ポリエステルが特に好ましい。また、不織布の種類としては、スパンレース不織布、スパンニードル不織布、スパンボンド不織布が好ましく、特に、含水ゲルを袋体に一体化させるという観点から、含水ゲルとの親和性に優れるスパンレース不織布とスパンニードル不織布が好ましい。例えば、繊維層ｂにスパンレース不織布を用い、繊維層ｃにスパンニードル不織布を用い、それ以外は同じ材質で第一の面と第二の面とを構成した場合、不織布の厚さが同じでも、第一の面と第二の面との熱伝導性は異なるものとなり（スパンニードルを用いた方が熱伝導性が小である）、さらに厚さを調整（通常はスパンニードル不織布の方を厚くする）すれば、熱伝導性の相違を一層大きくすることができる。
【００６１】
より具体的には、繊維層ｂとして、厚さ（坪量）が１０ｇ／ｍ２乃至１００ｇ／ｍ２（好ましくは２０ｇ／ｍ２乃至８０ｇ／ｍ２、さらに好ましくは３０ｇ／ｍ２乃至７０ｇ／ｍ２、最も好ましくは４０ｇ／ｍ２乃至５０ｇ／ｍ２）のスパンレース不織布を用い、繊維層ｃとして、厚さ（坪量）が４０ｇ／ｍ２乃至２００ｇ／ｍ２（好ましくは６０ｇ／ｍ２乃至１８０ｇ／ｍ２、さらに好ましくは８０ｇ／ｍ２乃至１２０ｇ／ｍ２、最も好ましくは９０ｇ／ｍ２乃至１１０ｇ／ｍ２）のスパンニードル不織布を用い、繊維層ｃの厚さは繊維層ｂの厚さの１．５倍以上（好ましくは１．５乃至４倍、更に好ましくは１．７乃至３倍）とするか、厚さの差を２０ｇ／ｍ２以上（好ましくは２０ｇ／ｍ２乃至１５０ｇ／ｍ２、更に好ましくは３０ｇ／ｍ２乃至１２０ｇ／ｍ２）とし、繊維層ａ及びｄには、織布、好ましくは防黴処理された織布を用い、水蒸気バリア性シート層ａ及びｂには線状低密度ポリエチレン等のポリマーのシートを用い、繊維層ｂとｃとの熱伝導性の相違により、第一の面と第二の面の熱伝導性を異なるものとさせることができる。また、水蒸気バリア性シート層ａ，ｂの中の一方のみに、前記したポリマーシートと金属箔とが積層されてなるものを採用したり、ポリマーシートの一方の面に、金属系又は無機物蒸着層を有する金属系又は無機物蒸着ポリマーシートを採用することも、第一の面と第二の面との熱伝導性を異なるものとさせるための一手段である。
【００６２】
本発明において、第一の面と第二の面との熱伝導性は、熱物性測定装置、例えばカトーテック株式会社製精密迅速熱物性測定装置ＫＥＳ−Ｆ７（ＴＨＥＲＭＯ  ＬＡＢＯ  ＩＩ  ＴＹＰＥ）を用いて測定することができる。その概略断面図を図４に示す。熱物性測定装置５０は、定温台（ウォータ・ボックス）５１と、熱源台（ボトム・テンペラチャー・ボックス）５３を有する。熱源台５３の下面には、熱板５７が取り付けられている。本発明における熱伝導性の数値は、測定雰囲気条件を２０℃、６５％ＲＨとして、恒温水槽から水循環され、２０℃に維持されるように設定された熱板、即ち定温台５１の上面上に、試料片（５ｃｍ×５ｃｍ）５５を置き、その上に同寸法で４０℃の熱板（試料加圧力：６ｇ／ｃｍ２）５７を重ね、試料片５５を通して伝わる熱量を４０℃の熱板５７の温度を維持する熱量として、換言すれば熱源台５３の熱流損失（単位：ワット）を測定することで得られる。
【００６３】
第一の面と第二の面との熱伝導性の相違は、少なくとも１．０Ｗ／２５ｃｍ２・２０℃であり、２．０乃至１０Ｗ／２５ｃｍ２・２０℃であることが好ましく、２．５乃至８．０Ｗ／２５ｃｍ２・２０℃であることがさらに好ましく、３．０乃至６．０Ｗ／２５ｃｍ２・２０℃であることが特に好ましい。また、この相違は、繊維層ｂと繊維層ｃとの熱伝導性の相違によって実現されていることが好ましい。なお、試料の熱伝導率Ｋ（Ｗ／ｃｍ・℃）は、熱流損失Ｗに試料片の厚さ（ｃｍ）を乗じ、それを熱板面積（２５ｃｍ２）及び試料の上下の温度差（２０℃）で除することによって得られるものであり、本発明における熱伝導性とは異なる数値となる。
【００６４】
含水ゲル層を構成する含水ゲルは、水を円滑且つ大量に吸収してゲル化するポリマーを、水その他の成分の存在下で架橋剤で架橋して形成される。含水ゲルの形成に使用される最も好ましいポリマーは、ポリアクリル酸類である。ポリアクリル酸類の例としては、ポリアクリル酸、ポリアクリル酸の塩、ポリアクリル酸部分中和物（アクリル酸とアクリル酸塩との共重合体）、ポリメタクリル酸、ポリメタクリル酸の塩及びメタクリル酸部分中和物（メタアクリル酸とメタアクリル酸塩との共重合体）を挙げることができる。また、塩の具体例としては、ナトリウム塩、カリウム塩、モノエタノールアミン塩、ジエタノールアミン塩、トリエタノールアミン塩、アンモニウム塩等が挙げられる。
【００６５】
本発明では、多量の水の存在下において、前記のゲル化するポリマー、好ましくはポリアクリル酸類を、例えば多価金属類で架橋して、含水ゲルを形成する。多価金属類には、多価金属、その塩及び多価金属化合物が包含される。これらの多価金属類として、二価以上であってポリアクリル酸類等を架橋できるものであれば、いずれも使用することもできる。
【００６６】
多価金属類としては、マグネシウム、カルシウム、亜鉛、カドミウム、アルミニウム、チタン、マンガン、コバルト、ニッケル等の多価金属、それらの塩又はそれらの化合物が例示される。安全性、生産性、ゲル特性の観点から、アルミニウム、マグネシウム、カルシウム又はそれらを含む多価金属化合物が好ましく、特にアルミニウム化合物が好ましい。
【００６７】
ここで、アルミニウム化合物の例としては、水酸化アルミニウムゲル、水酸化アルミニウムマグネシウムのような水酸化物；塩化アルミニウム、硫酸アルミニウム、ジヒドロキシアルミニウムアミノアセテート、カオリン、ステアリン酸アルミニウムのような無機又は有機酸の正塩もしくはそれらの塩基性塩；アルミニウムみょうばんのような複塩；それにアルミン酸ナトリウムのようなアルミン酸塩、無機性アルミニウム錯塩及び有機性アルミニウムキレート化合物；合成ヒドロタルサイト、メタケイ酸アルミン酸マグネシウム、硝酸アルミニウム、硫酸アルミニウム、ＥＤＴＡ−アルミニウム、アルミニウムアラントイネート、酢酸アルミニウム、アルミニウムグリシナール等が挙げられる。
【００６８】
なお、含水ゲル層を展膏によって製造する場合であって、例えばメタケイ酸アルミン酸マグネシウムのような即効性の架橋剤を使用する場合には、架橋を制御する（即ち、ある程度遅延させる）必要があるため、ＥＤＴＡ−２Ｎａ等のエデト酸類の架橋遅延剤も使用する。
【００６９】
本発明において、含水ゲルの形成には、水、上記のゲル化するポリマー（好ましくはポリアクリル酸類）及び架橋剤に加え、グリセリンやプロピレングリコール等の多価アルコール類や、ポリアクリル酸類以外のポリマーが使用されてもよい。そのような他のポリマーをも配合することにより、ゲルの安定性が向上する。
【００７０】
ポリアクリル酸類以外のポリマーには、セルロース誘導体、デンプン誘導体、ビニル系ポリマーが包含される。具体的には、カルボキシメチルセルロース、ヒドロキシメチルセルロース、ヒドロキシエチルセルロース、ヒドロキシメチルエチルセルロース、ヒドロキシプロピルセルロース、ヒドロキシプロピルセルロースフタレートメチルセルロース、酢酸セルロース、酢酸セルロースヒドロキシメチルエチルセルロース、メチルセルロース、エチルセルロースまたはそれらのアルカリ金属塩等のセルロース誘導体；カルボキシメチルデンプンやヒドロキシプロピルデンプン等のデンプン誘導体；ポリビニルアルキルエーテル、ポリビニルアルコール、ポリ酢酸ビニル、メチルビニルエーテル／無水マレイン酸共重合体、ポリビニルピロリドン、カルボキシルビニルポリマー、ビニルピロリドン／酢酸ビニルアルキルアミノアクリル酸共重合体、、スチレンマレイン酸共重合体、エチレン−酢酸ビニル共重合体、酢酸ビニル−ポリビニルアルコール共重合体等のビニル系ポリマーを挙げることができる。これらの中で、セルロース誘導体が好ましく、カルボキシメチルセルロース又はそのアルカリ金属塩が更に好ましい。
【００７１】
含水ゲルは、電磁波遮蔽性を有する物質を含有していてもよい。電磁波遮蔽性を有する物質の例としては、フェライト、ゲルマニウム、カーボンブラック、炭、酸化スズ、酸化アンチモンスズ、酸化インジウムスズ、金、銀、銅、アルミニウム、鉄、ニッケル、パラジウム、プラチナ等が挙げられる。電磁波遮蔽性を有する物質は、含水ゲルの物性、特にゼリー強度に悪影響を及ぼさない粒径、太さ、形状、長さのものを、含水ゲルの物性に悪影響を与えない範囲の量で用いる。
【００７２】
含水ゲルの形成には、その物性に影響を及ぼさない範囲で、上記各成分に加え、防腐剤、保存剤、安定剤、着色料、ｐＨ調整剤、保型剤、増粘剤等を使用してもよい。
【００７３】
本発明の冷却又は加温用シートを主として加温に使用する場合には、含水ゲルの形成にあたり、常温で液体の油脂を、界面活性剤とともに使用してもよい。油脂の使用により、含水ゲルの電気伝導性が改良され、短時間で含水ゲルが温まる。
【００７４】
常温で液体の油脂の例を挙げると、オリブ油、胡麻油、紅花油、大豆油、とうもろこし油、菜種油、綿実油等の各種植物油がある。
【００７５】
前記油脂を含水ゲル中に分散させるための界面活性剤としては、非イオン性界面活性剤が適する。非イオン性界面活性剤の例を挙げると、ポリオキシエチレンアルキルエーテル、ポリオキシエチレンアルキルアリールエーテル等のエーテル型非イオン性界面活性剤、ポリオキシエチレンソルビタン脂肪酸エステル、ポリオキシエチレンソルビトール脂肪酸エステル等のエーテルエステル型非イオン性界面活性剤、ソルビタン脂肪酸エステル等のエステル型非イオン性界面活性剤がある。本発明においては、エーテル型非イオン性界面活性剤を使用することが好ましい。
【００７６】
本発明において、含水ゲル層、即ち含水ゲルは、下記の条件で測定して１０乃至５，０００ｇのゼリー強度を有する。
（ゼリー強度測定条件）
測定器：  圧縮型物性測定器
測定雰囲気条件：  ２０℃、６５％ＲＨ
圧縮形状及び面積：  直径３０ｍｍの円、７．０６５ｃｍ２
圧縮量（変位量）：  ２ｍｍ
圧縮速度：  １ｍｍ／秒
測定試料の大きさ：  ２０ｃｍ×３０ｃｍ×６ｍｍ（厚さ）。
【００７７】
含水ゲルのゼリー強度測定の概要は、図５に示すとおりである。即ち、アダプター（押付ける部分の形状及び大きさ：直径３０ｍｍの円である）４１を、試料用架台４５上に載置したゲル試料４３に、圧縮速度１ｍｍ／秒にて変位量が２ｍｍとなるように押し付け、その際の荷重を測定する。
【００７８】
含水ゲルのゼリー強度は、ゲルが形成された後、ポリマーの架橋の進展に伴って上昇し、一定時間経過後に安定な数値となる。従って、上記ゼリー強度の数値は、少なくとも消費者が本発明にかかる製品を使用する際（通常は製造から５日以上経過後）に充足されるべき数値である。
【００７９】
本発明における含水ゲルは、ポリマーが架橋されているために、形状保持性に優れると共に、上記のようなゼリー強度を有して低反発性を示す。
【００８０】
なお、ゼリー強度の測定法は、膠及びゼラチンを対象として、ＪＩＳ  Ｋ６５０３−１９９６に定められているが、本発明で採用する方法とは、測定条件が異なる。
【００８１】
含水ゲル層の重量は、用途によって異なるが、敷物の場合には、１乃至１５ｋｇ／ｍ２であることが好ましく、２乃至１０ｋｇ／ｍ２であることが更に好ましく、３乃至６ｋｇ／ｍ２であることが特に好ましい。また、額冷却用シート、保冷枕用シート、枕被覆用シート、靴用シート等の小物の場合には、０．０１乃至２ｋｇ／ｍ２であることが好ましく、０．１乃至１．５ｋｇ／ｍ２であることが更に好ましく、０．２乃至１ｋｇ／ｍ２であることが特に好ましい。
【００８２】
本発明の冷却又は加温用シートが、例えば額冷却用シート、保冷枕、枕被覆用シート、敷パッド、座布団被覆用シート、椅子の背もたれ用シート、靴用シート、足裏用加温シート等として使用される場合には、含水ゲルのゼリー強度は１０乃至３，０００ｇであることが好ましく、２００乃至２，５００ｇであることがさらに好ましく、３００乃至２，０００ｇであることが特に好ましい。
【００８３】
上記のようなゼリー強度とするために、含水ゲル層は、ポリアクリル酸類の架橋物を含有し、含水ゲル用組成物全量を基準として、ポリアクリル酸類の量は１乃至１０重量％（より好ましくは１乃至８重量％）であり、架橋剤の量は０．０１乃至０．５重量％（より好ましくは０．０２乃至０．２重量％）であり、架橋遅延剤の量は０．０２乃至０．２重量％（より好ましくは０．０３乃至０．１重量％）であり、水の量は３０乃至９５重量％である組成物から調製されたものであることが好ましい。
【００８４】
本発明の冷却又は加温用シートが、例えばカーペット、マット、電気カーペット用被覆シート、電気毛布用被覆シート、ペット用マット等として使用される場合には、含水ゲルのゼリー強度は４００乃至５，０００ｇであることが好ましく、７００乃至４，０００ｇであることがさらに好ましく、１，０００乃至３，５００ｇであることが特に好ましい。
【００８５】
上記のようなゼリー強度とするために、含水ゲル層は、ポリアクリル酸類の架橋物を含有し、含水ゲル用組成物全量を基準として、ポリアクリル酸類の量は３乃至８重量％（より好ましくは３乃至６重量％）であり、架橋剤の量は０．０６乃至２．０重量％（より好ましくは０．１乃至１．２重量％）であり、架橋遅延剤の量は０．０２乃至０．５重量％（より好ましくは０．０２乃至０．２５量％）であり、水の量は５０乃至９５重量％である組成物から調製されたものであることが好ましい。
【００８６】
上記したように、本発明の冷却又は加温用シートにおける含水ゲル用組成物は、必須成分として水を含有する。その水分含有量は、含水ゲル用組成物全量を基準として３０乃至９５重量％であることが好ましく、５０乃至９５重量％であることが更に好ましい。
【００８７】
本発明において、含水ゲル用組成物がセルロース誘導体等のポリアクリル酸類以外のポリマーも含有する場合、そのようなポリマーの量は、含水ゲル用組成物全量中の好ましくは０．６乃至１２重量％、さらに好ましくは１乃至８重量％である。また、多価アルコール類を含有する場合のその量は、含水ゲル用組成物全量中の好ましくは６乃至１５重量％、さらに好ましくは８乃至１２重量％である。
【００８８】
本発明において、上記含水ゲル用組成物が電磁波遮蔽性を有する物質を含有する場合のその量は、含水ゲル用組成物全量中の好ましくは２乃至１０重量％、さらに好ましくは３乃至８重量％である。
【００８９】
本発明において、上記含水ゲル用組成物が常温で液体の油脂を含有する場合、その量は、含水ゲル用組成物全量中の好ましくは３乃至１５重量％、さらに好ましくは５乃至１０重量％である。また、油脂と共に使用される界面活性剤の量は、油脂の重量を基準として、好ましくは０．５乃至５重量％、さらに好ましくは１乃至４重量％である。
【００９０】
本発明において、上記含水ゲル用組成物の処方は、油脂の含有、不含有の影響を受ける。含水ゲル用組成物が前記油脂を含有しない場合には、水分含有量は８０乃至９５重量％程度であるが、前記油脂を含有する場合には、５０乃至７０重量％程度である。また、水以外に、多価アルコールの量も、前記油脂の有無の影響を受ける。多価アルコールの量は、含水ゲル用組成物の全重量を基準として、含水ゲルが前記油脂を含有しない場合には６乃至１２重量％程度であるが、含水ゲルが前記油脂を含有する場合には、１５乃至２５重量％程度である。
【００９１】
本発明の冷却又は加温用シートの繊維層ａ及びｄには、好ましくは、トリアゾール系防黴剤、ピリチオン系防黴剤、ベンズイミダゾール系防黴剤、ベンズチアゾール系防黴剤、イソチアゾリン系防黴剤、及びチアベンダゾール系防黴剤からなる群から選択される１種以上の防黴剤が、少なくともその両面に付着されており、その量は、０．１乃至４０ｇ／ｍ２である。
【００９２】
トリアゾール系防黴剤の例としては、２−（４−クロロフェニル）−３−シクロプロピル−１−（１Ｈ−１，２，４−トリアゾール−イル）−ブタン−２−オール、カルボキシベンゾトリアゾール、｛１−（４−クロロフェノキシ）−３，３−ジメチル−１−（１，２，４−トリアゾール）−１−イル｝ブタン−２−オン等がある。ピリチオン系防黴剤の例としては、２−ピリジンチオール−１−オキサイドのナトリウム塩や亜鉛塩等がある。ベンズイミダゾール系防黴剤の例としては、２−（４−チアゾリル）ベンズイミダゾール、２−（カルボメトキシアミノ）ベンズイミダゾール、２−ベンズイミダゾールカルバミン酸メチル、１−ブチルカルバモイル−２−ベンズイミダゾールカルバミン酸メチル、６−ベンゾイル−２−ベンズイミダゾールカルバミン酸メチル、６−（２−チオフェンカルボニル）−２−ベンズイミダゾールカルバミン酸メチル、２−チオシアノメチルチオベンズイミダゾール、１−ジメチルアミノスルフォニル−２−シアノ−４−ブロモ−６−トリフルオロメチルベンズイミダゾール、２−（２−クロロフェニル）ベンズイミダゾール、２−（１−（３，５−ジメチルピラゾリル）ベンズイミダゾール、２−（２−フリル）ベンズイミダゾール、パーベンダゾール、５，６−ジクロロ−１−フェノキシカルボニル−２−トリフルオロメチルベンズイミダゾール、４，５，６，７−テトラクロロ−２−トリフルオロメチルベンズイミダゾール等がある。
【００９３】
ベンズチアゾール系防黴剤の例としては、２−（４−チオシアノメチルチオ）ベンズチアゾール、２−メルカプトベンズチアゾールのナトリウム塩、２−メルカプトベンズチアゾールの亜鉛塩、２−（チオシアノメチルスルホニル）ベンズチアゾール等がある。イソチアゾリン系防黴剤の例としては、２−（ｎ−オクチル）−４−イソチアゾリン−３−オン、１，２−ベンズイソチアゾリン−３−オン、５−クロロー２−メチル−４−イソチアゾリン−３−オン、２−メチル−４−イソチアゾリン−３−オン、４，５−ジクロロ−２−シクロヘキシル−４−イソチアゾリン−３−オン等がある。また、チアベンダゾール系防黴剤の例としては、チアベンダゾール等がある。
【００９４】
上記防黴剤は、いずれも皮膚への刺激が少ないという特徴を有する。上記の中で、トリアゾール系防黴剤、ピリチオン系防黴剤、ベンズチアゾール系防黴剤、イソチアゾリン系防黴剤、及びチアベンダゾール系防黴剤からなる群から選択される１種以上の防黴剤を使用することが好ましく、トリアゾール系防黴剤を含む１種以上の防黴剤を使用することが特に好ましい。
【００９５】
本発明の冷却又は加温用シートの繊維層ａ及びｄにおいて、防黴剤は、少なくとも繊維層の両面に付着されている。ここで、「両面」とは、防黴剤を例えば印刷や塗工で繊維層を構成する織布や不織布に付与した場合には、その織布や不織布の表面と裏面の両方に防黴剤が存在することを意味する。従って、この「少なくとも両面」の概念には、例えば布を防黴剤の入った液体に浸漬して乾燥した場合のような、繊維層全体に防黴剤が存在する場合を包含する。
【００９６】
防黴剤の量は、０．１乃至４０ｇ／ｍ２であり、好ましくは１乃至４０ｇ／ｍ２であり、さらに好ましくは２乃至２０ｇ／ｍ２であり、さらにより好ましくは４乃至１０ｇ／ｍ２であり、最も好ましくは６乃至８ｇ／ｍ２である。
【００９７】
繊維層である織布や不織布への防黴剤の付着方法は、特に限定されない。例を挙げると、防黴剤を含有する溶液（バインダーを含有していてもよい）に織布等を浸漬させ、絞り、乾燥させて溶媒を気散させる方法、（２）防黴剤とバインダーとを含有する液体を用いた印刷、（３）防黴剤とバインダーとを含有する液体の塗布、（４）防黴剤を含有する溶液（バインダーを含有していてもよい）を織布等に噴霧し、乾燥させて溶媒を気散させる方法等がある。なお、後記するように、バインダーがモノマーである場合には、上記の方法の各々において、乾燥工程として又は別途の工程として加熱工程を加え、モノマーを重合させる。
【００９８】
防黴剤を繊維層に確実に定着させるためには、防黴剤とバインダーとを含有する液体を用いることが好ましい。ここで、バインダーとして使用される物質は、水溶性又は水不溶性のモノマー、ポリマー、樹脂である。例えば、防黴剤が水溶性である場合には、その水溶液を調製するが、その際に水溶性又は水分散性のモノマー、ポリマー又は樹脂も用いる。また、防黴剤が水不溶性である場合には、その防黴剤を水に分散させたり、その防黴剤を溶解できるアルコール等の有機溶媒を用いるが、その際に、モノマー、ポリマー又は樹脂も用いる。
【００９９】
上記水溶性又は水分散性のポリマーや樹脂の例としては、ポリビニルアルコール、セルロース系化合物（具体的には、天然セルロースに、硫酸化、リン酸化、硝酸化、カルボキシメチル化、カルボキシプロピル化、ヒドロキシエチル化等の化学処理を施したもの）、及びデンプン系化合物（具体的には、リン酸エステル化デンプン、エーテル化デンプン、カルボキシメチル化デンプン、ヒドロキシエチル化デンプン等）がある。上記有機溶媒に溶解又は分散するポリマーや樹脂の例としては、ウレタン系高分子化合物、スチレン−ブタジエン系高分子化合物及びアクリル系高分子化合物がある。
【０１００】
自己架橋により高分子化合物となるモノマーの使用が好ましい。そのようなモノマーを含む溶液やエマルジョンに、防黴剤を加え、得られた溶液やエマルジョンを繊維層に付与した後、加熱してモノマーの重合を行わせる。そのようなモノマーから得られた高分子化合物は、繊維層に強く結合し、その結果、防黴剤を繊維層にきちんと付着させることとなり、よって、防黴剤の耐久性が高まるからである。溶液重合に適するものとしては、アクリルモノマーと重合開始剤とを含有するものが、また、エマルジョン重合に適するものとしては、耐溶剤性・耐磨耗性アクリルエマルジョン、高耐候性アクリルシリコンエマルジョン、コロイド安定型微粒子性アクリルシリコンエマルジョン、常温一液架橋型性アクリルエマルジョン、アルカリ硬化型カチオン微粒子アクリルシリコン、ハイブリッドアクリルエポキシエマルジョン等が知られている。
【０１０１】
防黴剤及びバインダーを含有する溶液又は分散液中の防黴剤の濃度は、好ましくは０．１乃至５０重量％、さらに好ましくは１乃至４０重量％、さらにより好ましくは２乃至３０重量％である。また、バインダーの濃度は、好ましくは２乃至３０重量％、さらに好ましくは４乃至２０重量％、さらにより好ましくは６乃至１５重量％である。
【０１０２】
次に、本発明の冷却又は加温用シートの製造方法について説明する。図１に示された冷却又は加温用シート３００は、例えば、次のようにして製造される。
【０１０３】
図１に示された冷却又は加温用シート３００を製造する際には、先ず、繊維層ａとなる織布１（予め防黴剤が付着されてなるもの）と、水蒸気バリア性シート層ａとなるポリマーシート３と、繊維層ｂとなる不織布１３とを、接着剤を用いて又は熱融着によって、全面に亘って又は部分的に接着し、複合体ｚを製造する。この場合、ポリマーシート３は、その両面がコロナ処理されているものであることが好ましい。また、接着方法として、ドライ・ラミネーション法、ホット・メルト接着法又は押出しサンドイッチ・ラミネーション法の採用が好ましい。
【０１０４】
同様に、繊維層ｄとなる織布９（予め防黴剤が付着されてなるもの）と、水蒸気バリア性シート層ｂとなるポリマーシート７（コロナ処理がなされているもの）と、繊維層ｃとなる不織布１５とを、接着剤を用いて又は熱融着によって、好ましくはドライ・ラミネーションラミネーション法、ホット・メルト接着法又は押出しサンドイッチ・ラミネーション法によって、全面に亘って又は部分的に接着し、複合体ｗを製造しておく。ここで、ドライ・ラミネーション用接着剤の例を挙げると、ポリエステル系及びアクリル共重合体系のものがある。
【０１０５】
複合体ｗの不織布１５上に、含水ゲル層用組成物を展膏し、所望の厚さを有する含水ゲル層を形成する。この際、シート３００の四周となる部分や、複合体ｗが長尺物である場合には少なくともその両側は、含水ゲル層を形成しない。
【０１０６】
展膏された含水ゲル層用組成物の表面を、その展膏とほぼ同時に、前記複合体ｚで被覆する。この際、不織布１３の面をゲルに向ける。次いで、シート３００の四周を、外周の切断面が露出しないように、巻縫い等の方法で縫製する。
【０１０７】
本発明の冷却又は加温用シートの製造に際し、含水ゲル層は、含水ゲル用組成物の展膏によるのではなく、流し込みによって製造することもできる。例えば、図１に示されたシート３００（但し、糸２で縫製されていないもの）は、次のように製造することもできる。
【０１０８】
前記複合体ｚ（長尺物）と前記複合体ｗ（長尺物）とを、不織布１３と不織布１５とが向かい合うように配置し、その幅方向をヒートシール又は接着する。次に、それらの長尺物の両側をヒートシール又は接着し、袋状部分を形成する。この袋状部分に含水ゲル用組成物を流し込み、押圧によってシート状とし、前記長尺物の幅方向をヒートシール又は接着する。幅方向に形成されたヒートシール又は接着部（後で形成した方）の長さ方向のほぼ中央部で切断し、本発明の冷却又は加温用シート一つを得る。以下、同様にして、本発明の冷却又は加温用シートを連続的に製造する。
【０１０９】
続いて、本発明の枕について説明する。本発明の枕の例を、図６（斜視図）、図７（断面図）、図８（斜視図）及び図９（断面模式図）を参照して説明する。
【０１１０】
図７（１）に示す本発明の枕１，０００は、その中央部に孔５０１を有する枕本体５００（図６を参照のこと）の孔５０１に、本発明の冷却又は加温用シート３００が着脱自在に収納されてなるものである。また、図７（２）及び（３）に示す本発明の枕１，１００，１，２００は、その中央部に孔５０１を有する枕本体５００の孔５０１に、本発明の冷却又は加温用シート３００と、内部に竹チップが充填されてなる袋体４００とが、重ねあわされて着脱自在に収納されてなるものである。
【０１１１】
図９に示す本発明の枕２，０００、２，１００、２，２００及び２，３００は、その中央部に凹部６０１を有する枕本体６００（図８を参照のこと）の凹部６０１に、本発明の冷却又は加温用シート３００と、内部に竹チップが充填されてなる袋体４００とが、重ねあわされて着脱自在に収納されてなるものである。冷却又は加温用シート３００中、破線は、含水ゲル層と袋体との境界部を示している。また、図示していないが、凹部に６０１に本発明の冷却又は加温用シート３００のみが着脱自在に収納されてなるものも、本発明の枕である。
【０１１２】
図９において、（１）は、春期及び秋期の使用に適する態様であり、枕本体６００の凹部６０１に、先ず、内部に竹チップが充填されてなる袋体４００が収納され、その上に、冷却又は加温用シート３００が、熱伝導性が低い（繊維層が厚い）方の面が上方（人体と接する方）に向けられて収納されている。なお、冷却又は加温用シート３００の含水ゲル層を予め凍結させておけば、この態様で、氷枕として使用することができる。
【０１１３】
図９において、（２）は、夏期の使用に適する態様であり、枕本体６００の凹部６０１に、先ず、内部に竹チップが充填されてなる袋体４００が収納され、その上に、冷却又は加温用シート３００が、熱伝導性が高い（繊維層が薄い）方の面が、上方（人体と接する方）に向けられている。なお、冷却又は加温用シート３００を予め冷蔵庫で冷却しておけば、この態様で、熱帯夜等において冷枕として使用することができる。
【０１１４】
図９において、（３）は、冬期の使用に適する態様であり、枕本体６００の凹部６０１に、先ず、冷却又は加温用シート３００が熱伝導性が高い（繊維層が薄い）方の面が下（枕本体６００の凹部６０１と接する方）に向けられて収納され、その上に、内部に竹チップが充填されてなる袋体４００が収納されている。この態様での使用においては、竹チップによる指圧効果も得られる。
【０１１５】
図９において、（４）は、枕にクッション性を求める使用者に適する使用態様を示している。即ち、竹チップを充填した袋体４００の上に、本発明の冷却又は加温用シート３００を積重ね、その上に、枕本体６００を凹部６０１下に向けてかぶせたものである。なお、上記何れの態様で使用する際にも、全体をピロー・ケースに収納する。
【０１１６】
上記例では、竹チップを充填した袋体４００を使用したが、これに限定されない。その内部に植物素材のチップ又は合成樹脂素材のチップ又はパイプが充填されてなる袋体を使用することができる。具体的には、竹チップ、ヒノキ・チップ、炭チップ等の植物素材のチップ、ポリエチレン又はポリプロピレン製のチップ又はパイプ等が、袋体に充填されて使用される。
【０１１７】
また、枕本体の材質は、通常、枕に使用されているものであればいずれでもよい。その例としては、軟質ポリウレタンフォーム、パンヤ、そば殻、小豆等が挙げられ、軟質ポリウレタンフォームが好ましい。
【０１１８】
以下に、実施例により、本発明を具体的に説明する。
【実施例１】
【０１１９】
含水ゲルのゼリー強度の測定
以下のようにして、含水ゲルのゼリー強度測定用試料を製造し、ゼリー強度を測定した。尚、この実験はゼリー強度の測定を目的としているので、繊維層ｂ及びｃは省略した。
【０１２０】
（ａ）各層を構成する材料
（繊維層ａ）  ポリエステル製スパンレース不織布；  坪量：４５ｇ／ｍ２
（水蒸気バリア性シート層ａ）  線状低密度ポリエチレン系シート；  厚さ：４０μｍ
（含水ゲル層）  表１に示す処方の組成物を使用して調製；  厚さ：６ｍｍ
（水蒸気バリア性シート層ｂ）  線状低密度ポリエチレン系シート；  厚さ：４０μｍ
（繊維層ｄ）  ポリエステル製スパンレース不織布；  坪量：４５ｇ／ｍ２
【０１２１】
なお、ポリエステル製スパンレース不織布（繊維層ａ又はｄ）と線状低密度ポリエチレン系シート（水蒸気バリア性シート層ａ又はｂ）とは、ポリエステル系のドライ・ラミネーション用接着剤によってその全面が貼り合わされていた。
【０１２２】
（ｂ）含水ゲル用組成物の調製
ここに、本発明の冷却又は加温用シートの製造に用いる含水ゲル用組成物の製造方法の概略を述べる。なお、その処方は、表１に示すとおりである。
【０１２３】
【表１】
2009233283.tif 000003
【０１２４】
（１）先ず、Ｄ（グリセリン）の一部にカルボキシメチルセルロースナトリウムを溶解させる。これに酒石酸とＥ（水）のほぼ全量とを加え、溶液とする。
（２）Ｂの混合物を調製し、これを（１）で調製した溶液に加える。
（３）Ｄ（グリセリン）の残りにＣを加え、溶液を調製する。
（４）（２）で調製した溶液に（３）で調製した溶液を加えて撹拌し、必要であれば（水分の揮発等によって、総量が設計量よりも少ない場合には）、必要量の水を加えてバランスする。
【０１２５】
（ｃ）製造方法
（ｉ）ポリエステル製スパンレース不織布（繊維層ｄ）と線状低密度ポリエチレン系シート（水蒸気バリア性シート層ｂ）とが貼り合わされてなるベース基材の線状低密度ポリエチレン系シート上に、表１に示す処方の組成物（発明例１乃至６）各々を、厚さが６ｍｍとなるように展膏した。
【０１２６】
（ｉｉ）展膏とほぼ同時に、ポリエステル製スパンレース不織布（繊維層ａ）と線状低密度ポリエチレン系シート（水蒸気バリア性シート層ａ）とが貼り合わされてなるオーバーラップ基材の線状低密度ポリエチレン系シートの面をゲルに向け、そのオーバーラップ基材でゲル表面を被覆し、四周を縫製した。
【０１２７】
（ｉｉｉ）このように製造した冷却又は加温用シート試料（２０ｃｍ×３０ｃｍ×６ｍｍ）を、４０℃の恒温室に２日間放置して含水ゲル層中のポリマーの架橋を促進させた後、２０℃の恒温室に放置した。
【０１２８】
（ｄ）ゼリー強度の測定
展膏後１４日目及び３０日目に、オーバーラップ基材を剥がし、（株）サン化学製の簡易型物性測定器レオテックスＳＤ−７００ＤＰを用い、下記の条件にて、ゲルのゼリー強度を測定した。なお、測定の概要は、図５に示すとおりである。即ち、アダプター４１を、試料用架台４５上に載置したゲル試料４３に押し付け、その際の荷重を測定した。
【０１２９】
測定は、発明例１乃至６の各々につき、３枚のゲル試料について行った。結果（最小値、最大値及び平均値）を表２に示す。
（測定条件）
測定雰囲気条件：  ２０℃、６５％ＲＨ
圧縮形状及び面積：  直径３０ｍｍの円、７．０６５ｃｍ２
圧縮量（変位量）：  ２ｍｍ
圧縮速度：  １ｍｍ／秒
【０１３０】
【表２】
2009233283.tif 000004
【実施例２】
【０１３１】
水蒸気バリア性シート層の透湿度と、含水ゲル層中の水分保持性との関係の試験
（ａ）水蒸気バリア性シート層の構成と透湿度
ポリ塩化ビニリデン系シート（厚さ：２５μｍ）、線状低密度ポリエチレンシート（厚さ：４０μｍ）、２層の線状低密度ポリエチレンシートの間にアルミ箔（厚さ：１μｍ）が挟持されてなる複層構造のシート（総厚：４１μｍ）、株式会社麗光製ファインバリヤー（登録商標）ＫＷ（ポリエステル系水蒸気バリアフィルム；厚さ：４０μｍ）、凸版印刷株式会社製ＧＸフィルム（ＰＥＴフィルムにセラミックを蒸着させたもの；厚さ：４０μｍ）とを用意した。これらについて、ＪＩＳ  Ｚ０２０８に従い、温度４０℃における透湿度を測定した。なお、ＧＸフィルムに関しては、透湿度を測定する際のシートの向きは、蒸着面が外側となるようにした。結果を表３に示す。
【０１３２】
（ｂ）高温保存による含水ゲル層中の水分の減少率の測定
（ａ）で使用した水蒸気バリア性シート層用の各種素材（１０４ｃｍ×１０４ｃｍ）の上に、表１に示された発明例２の処方の組成物６ｋｇを、周囲約２ｃｍを残して展膏した。展膏とほぼ同時に、同じ素材の水蒸気バリア性シート層用シートでゲル表面を被覆し、前記組成物が展膏されていない四周を接着剤で接着した。
【０１３３】
このように製造したもの各々の重量を測定した後、４０℃の恒温室に一週間放置した。恒温室から取り出し、各々の重量を測定した。なお、シート試料の製造前に、水蒸気バリア性シート層用の各種素材の重量と接着剤の重量も測定した。
【０１３４】
一週間の放置によって減少した重量を求め、その値を試験前の含水ゲルの重量で除して、含水ゲルの重量減少率（％）を求めた。なお、この実験では、減少した重量は、すべて、ゲル中の水分の揮散によるものとした。結果を表３に示す。
【０１３５】
【表３】
2009233283.tif 000005
【実施例３】
【０１３６】
本発明の冷却又は加温用シートの製造
（Ａ）織布の防黴処理
中部サイデン株式会社製Ｘ１２９０Ｂ９（アクリルモノマーの水系エマルジョン；水分含有量：５０重量％）と、防黴剤として大和化学工業株式会社製アモルデンＮＢＰ−８を用意した。これらを表４に示す処方で混合し、防黴処理液を調製した。なお、アモルデンＮＢＰ−８の防黴剤は、トリアゾール系化合物である。
【０１３７】
これらの防黴処理液に、ポリエステル／綿（６５％／３５％）製織布（４５番／４５番；１１０本／７６本）を浸漬し、絞った。防黴処理液は、織布１ｍ２あたり１００ｇを使用し、絞り率（絞ることによって織布から除去された割合；主として希釈液が除去される）は７０重量％であった。その後、１７０℃にてアクリルモノマーを重合させた。なお、得られた防黴処理されたポリエステル織布には、使用した防黴剤のほぼ全量が付着されていた。
【０１３８】
【表４】
2009233283.tif 000006
【０１３９】
（Ｂ）冷却又は加温用シートの製造
繊維層ａ及びｄの両者として使用するために、上記防黴処理されたポリエステル／綿製織布（発明例ａ乃至ｄ）と防黴処理されていない同様のポリエステル／綿製織布（発明例ｅ）とを用意した。繊維層ａ、水蒸気バリア性シート層ａとしての線状低密度ポリエチレン系シート（厚さ：４０μｍ；透湿度（ＪＩＳ  Ｚ０２０８）：６．８ｇ／ｍ２・２４時間）、繊維層ｂとしてのポリエステル製スパンレース不織布（坪量：４５ｇ／ｍ２）を貼り合わせたもの、繊維層ｄ、水蒸気バリア性シート層ｂとしての線状低密度ポリエチレン系シート（厚さ：４０μｍ；透湿度（ＪＩＳ  Ｚ０２０８）：６．８ｇ／ｍ２・２４時間）、繊維層ｃとしてのポリエステル製スパンニードル不織布（坪量：１００ｇ／ｍ２）を貼り合わせたものを用意し、含水ゲル用組成物として実施例１の表１における発明例２を用い、冷却又は加温用シートを製造した。
【０１４０】
（Ｃ）黴発生試験
（Ｂ）で製造した冷却又は加温用シートを、一定条件下に放置し、黴の発生状況を目視観察した。結果を表５に示す。
【０１４１】
【表５】
2009233283.tif 000007
【実施例４】
【０１４２】
アモルデンＮＢＰ−８の各種黴に対する防黴性能の試験
ＪＩＳ  Ｚ２９１１（２０００）の「かび抵抗試験方法」に従い、各種の黴に対するアモルデンＮＢＰ−８の防黴性能を試験した。供試黴は、次のとおりである。結果を表６に示す。
【０１４３】
供試黴Ｉ：  Aspergillus  niger  FERM S-1
供試黴ＩＩ：  Penicillium  citrium  FERM  S-5、Chaetomiumu  globosum  FERM  S-11及びMyrothecium  verrucaria  FERM  S-13の混合物
供試黴ＩＩＩ：  実施例３の発明例ｅで発生した黴；  Cladosporium属
【０１４４】
【表６】
2009233283.tif 000008
【実施例５】
【０１４５】
各種防黴剤の防黴性能の試験（実施例３の発明例ｅで発生した黴に対する、各種防黴剤の最小生育阻止濃度の測定）
実施例３の供試黴ＩＩＩを用い、最小生育阻止濃度測定法に従い、表７に示す各種防黴剤について、最小生育阻止濃度（ＭＩＣ）を測定した。結果を表７に示す。
【０１４６】
【表７】
2009233283.tif 000009
【実施例６】
【０１４７】
電場遮蔽性能の測定
市販の電気毛布から出る電場の、本発明の冷却又は加温用シートによる遮蔽性能を測定した。試験材としては、キルト製ベッドパッド（比較）、本発明の冷却又は加温用シートから含水ゲル層を除去したもの（ブランク）、本発明の冷却又は加温用シートＩ及び本発明の冷却又は加温用シートＩＩを用いた。また、電気毛布のみの場合（対照）についても測定した。
【０１４８】
本発明の冷却又は加温用シートから含水ゲル層を除去したものは、表面が、綿織布（実施例３と同様の方法で、アモルデンＮＢＰ−８を約８ｇ／ｍ２付着させたもの）、線状低密度ポリエチレン系シート（厚さ：４０μｍ；透湿度（ＪＩＳ  Ｚ０２０８）：６．８ｇ／ｍ２・２４時間）及びポリエステル製スパンレース不織布（坪量：４５ｇ／ｍ２）をこの順にドライ・ラミネートしたものであり、裏面が、ポリエステル／綿（６５％／３５％）製織布（４５番／４５番；１１０本／７６本）（実施例３と同様の方法で、アモルデンＮＢＰ−８を約８ｇ／ｍ２付着させたもの）、線状低密度ポリエチレン系シート（厚さ：４０μｍ；透湿度（ＪＩＳ  Ｚ０２０８）：６．８ｇ／ｍ２・２４時間）及びポリエステル製スパンニードル不織布（坪量：１００ｇ／ｍ２）をこの順にドライ・ラミネートしたものであり、表面と裏面の外周部は接着されているという構成であった。これは、本発明の冷却又は加温用シートＩ及びＩＩの含水ゲル層以外の部分の構成と同様である。
【０１４９】
また、本発明の冷却又加温用シートＩ及びＩＩの含水ゲルの処方は、表８に示すとおりであった。含水ゲルの量は、約６ｋｇ／ｍ２とした。
【０１５０】
【表８】
2009233283.tif 000010
【０１５１】
ここに、本発明の冷却又加温用シートＩＩの製造方法の概略を述べる。なお、冷却又加温用シートＩの製造方法は、含水ゲルの製造の際にＣ群とＥ群原料を用いないこと以外は、冷却又加温用シートＩＩの製造方法と同様である。
（１）先ず、Ｆ（グリセリン）の一部にカルボキシメチルセルロースナトリウムを溶解させる。これに酒石酸とＧ（水）のほぼ全量とを加え、溶液とする。
（２）Ｂの混合物を調製し、これを（１）で調製した溶液に加える。
（３）Ｃの混合物を、（２）で調製した溶液に加える。
（４）Ｅの混合物を、（３）で調製した分散液に加える。
（５）Ｆ（グリセリン）の残りにＤを加え、溶液を調製する。
（６）（５）で調製した溶液を（４）で調製した分散液に加え、全体が均一になるまで撹拌する。
（７）裏面となる三層複合体の不織布の面上に、（６）で調製した分散液を展膏し、次いで、ゲル表面を、表面となる三層複合体を不織布の面をゲルに向けて使用して覆う。
（８）外周部を接着剤で接着した後、ポリマーが架橋するまで放置する。
【０１５２】
電場の測定は、次のようにして行った。図１０に示すように、布団８１の上に市販の電気毛布８３を敷き、その上に試験材８５を敷いた。試験材８５の中央に測定器８７を置き、さらに、測定器８７と試験材８５とを、その内面を銅テープとアルミ箔で覆った簡易シールド箱８９で覆った。なお、簡易シールド箱８９と試験材８５とを確実に密着させるため、簡易シールド箱８９の上に約１．８ｋｇの錘を載せた。また、簡易シールド箱８９はアースをして用いた。
【０１５３】
測定器８７は、アナログ式トリフィールドメータであり、その測定周波数範囲は３０Ｈｚ乃至１００ｋＨｚ、電場測定範囲は１乃至１０００Ｖ／ｍ、磁場測定範囲は０乃至１００ｍＧであった。
【０１５４】
測定の際は、電気毛布のヒータをＯＮとした。また、電気毛布のみ（対照）と、本発明の冷却又は加温用シートから含水ゲル層を除去したもの（ブランク）を使用した場合については、測定位置を合わせるために、電気毛布から８ｍｍ上で測定を行った。なお、本発明の冷却又は加温用シートＩ及びＩＩとブランクとは、表面が上を向き、裏面が電気毛布８３と対向するような向きで使用した。結果を表９に示す。
【０１５５】
【表９】
2009233283.tif 000011
【０１５６】
電場は、一般的に機能障害、神経障害を引き起こすといわれている。表９から明らかなように、本発明の冷却又加温用シートＩ及びＩＩは、電磁波中の電場を大きく遮蔽する効果があった。なお、一般家庭用電気機器から発せられる電磁波は５０乃至６０Ｈｚであり、波長は５，０００乃至６，０００ｋｍと非常に長い。
【実施例７】
【０１５７】
敷パッドの製造及び官能試験
図１に示す構成の敷パッド３種を製造した。
【０１５８】
（ａ）各層を構成する材料
（繊維層ａ）  ポリエステル／綿（６５％／３５％）製織布（４５番／４５番；１１０本／７６本）
（水蒸気バリア性シート層ａ）  線状低密度ポリエチレン系シート；  厚さ：４０μｍ  透湿度（ＪＩＳ  Ｚ０２０８）：  ６．８ｇ／ｍ２・２４時間
（繊維層ｂ）  ポリエステル製スパンレース不織布；  坪量：４５ｇ／ｍ２
（含水ゲル層）  実施例１の表１に示された発明例２の処方の組成物を使用して調製；
展膏量：３ｋｇ／ｍ２，５ｋｇ／ｍ２，７ｋｇ／ｍ２
（繊維層ｃ）  ポリエステル製スパンニードル不織布；  坪量：１００ｇ／ｍ２
（水蒸気バリア性シート層ｂ）  線状低密度ポリエチレン系シート；  厚さ：４０μｍ  透湿度（ＪＩＳ  Ｚ０２０８）：  ６．８ｇ／ｍ２・２４時間
（繊維層ｄ）  ポリエステル／綿（６５％／３５％）製織布（４５番／４５番；１１０本／７６本）
【０１５９】
なお、ポリエステル／綿製織布（繊維層ａ及びｄ）は、防黴剤であるアモルデンＮＢＰ−８が、実施例３と同様の方法で約１０ｇ／ｍ２の量で付着されているものであった。また、ポリエステル（１００％）製織布（繊維層ａ又はｄ）と線状低密度ポリエチレンシート（水蒸気バリア性シート層ａ又はｂ）とポリエステル製不織布（繊維層ｂ又はｃ）は、ドライ・ラミネーション用接着剤によってその全面が貼り合わされていた。
【０１６０】
（ｂ）製造方法
（ｉ）ポリエステル／綿製織布（繊維層ｄ）と線状低密度ポリエチレンシート（水蒸気バリア性シート層ｂ）とポリエステル製スパンニードル不織布（繊維層ｃ）とが貼り合わされてなるベース基材のポリエステル製スパンニードル不織布（繊維層ｃ）上に、表１に示された発明例２の処方の組成物を、展膏量が３ｋｇ／ｍ２、５ｋｇ／ｍ２、又は７ｋｇ／ｍ２となるように展膏した。
【０１６１】
（ｉｉ）展膏とほぼ同時に、ポリエステル／綿製織布（繊維層ａ）と線状低密度ポリエチレンシート（水蒸気バリア性シート層ａ）とポリエステル製スパンレース不織布（繊維層ｂ）が貼り合わされてなるオーバーラップ基材のポリエステル製スパンレース不織布（繊維層ｂ）の面をゲルに向け、そのオーバーラップ基材でゲル表面を被覆し、四周を縫製した。
【０１６２】
（ｉｉｉ）このようにして、幅９２ｃｍ、長さ１８０ｃｍの敷パッドを製造した。
【０１６３】
（ｃ）官能試験
敷パッドを、４０℃の恒温室に２日間放置して、含水ゲル層中のポリマーの架橋を促進させた後、１５℃の恒温室内に１０日間放置した。
【０１６４】
３０℃に設定された室内に布団を敷き、その上に敷パッドを敷き、綿ブロード製のシーツで覆った。なお、敷パッドは、繊維層ａが人体と対向し、繊維層ｄが敷布団と対向するように敷いて使用した。対照として、敷パッドを敷かない布団も用意した。
【０１６５】
表面温度計を用いて、シーツの表面温度を測定した。また、シーツの上に被検者が横たわり、一定時間ごとに、首、肩、腰、尻、足及び胸に、冷感又は温感があるか否かを評価した。結果を表１０に示す。
【０１６６】
【表１０】
2009233283.tif 000012
【０１６７】
表１０から明らかなように、敷パッド無しでは、試験開始から１０分後には、腕を除く５個所に、４０分後には評価個所すべてに温感があったが、本発明の敷パッドを敷いた場合には、評価個所すべてで温感が生じたのは、展膏量３ｋｇ／ｍ２で１２０分後、展膏量５ｋｇ／ｍ２で１５０分後であり、展膏量７ｋｇ／ｍ２では、１８０分後においても温感があったのは４個所にとどまった。
【０１６８】
また、敷パッドを敷かない布団を使用した被検者は、試験開始から３０分程度が経過した後には、腰部の落ち込みによる腰痛を訴えたが、敷パッドを敷いた布団を使用した被検者は、腰痛を訴えることはなく、快適であると評価した。
【０１６９】
なお、この敷パッドの使用で、かゆみや皮膚野ざらつき等の皮膚刺激を訴えたものはいなかった。
【０１７０】
以上のとおりであるから、本発明の敷パッドを用いれば、気温が高い場合でも、快適な睡眠をとることができる。
【実施例８】
【０１７１】
含水ゲルの温度上昇及び低下特性の測定
（ａ）試料
実施例６で使用した冷却又は加温用シートＩ及びＩＩと同様のシートであって、含水ゲルの大きさが１０ｃｍ×１３ｃｍ×８ｍｍのものを調製した。
【０１７２】
（ｂ）試料の温度の測定（その１）
図１１に示す構成で、試料の加温状態を経時的に測定、観察した。具体的には、４２．６℃の温水を循環させた温水循環プレート９１の上に、予め２０℃に調温した試料９３を置き、試料９３の上部をポリエステル綿（目付量：４００ｇ／ｍ２）入りキルト９７で覆った。試料９３とキルト９７との間に熱電対９５を配置し、経時的に温度を測定した。なお、試料９３は、表面が上を向き、裏面が温水循環プレート９１と対向するような向きで使用した。結果を表１１に示す。
【０１７３】
（ｃ）試料の温度の測定（その２）
上記（ｂ）の実験開始から２時間を経た、加温された試料９３を使用し、図１２に示す構成で、試料９３の温度の低下状態を経時的に測定、観察した。具体的には、温水循環プレート９１をはずし、代わりに試料９３の下にポリエステル綿（目付量：４００ｇ／ｍ２）入りキルト９９を配置し、温度の測定を継続した。なお、キルト９９は、温水循環プレート９１に貼り付けて２時間加温しておいたものである。結果を表１２に示す。
【０１７４】
【表１１】
2009233283.tif 000013
【０１７５】
【表１２】
2009233283.tif 000014
【０１７６】
表１１及び表１２から明らかなように、含水ゲルが油脂を含有すると、油脂を含有しないものと比べて、温度の上昇も下降も速いという傾向にあることが分かった。また、本発明の冷却又は加温用シートＩ、ＩＩは、加温を止めた後、温度が約３８℃から約２８℃まで１０℃下がるのに、約１．５時間を要した。人が就寝する際には、人の体温があるので、加温を止めた後の温度の低下は、この実験よりも更に緩やかとなる。したがって、このようなシートを敷パッドとして使用し、電気毛布と人体の間に配すれば、電気毛布の電源を切った後も長時間にわたって暖を取ることができる。このように、本発明は、冬季において省エネルギーに寄与することが明らかとなった。
【実施例９】
【０１７７】
熱伝導性の測定
カトーテック株式会社製精密迅速熱物性測定装置ＫＥＳ−Ｆ７（ＴＨＥＲＭＯ  ＬＡＢＯ  ＩＩ  ＴＹＰＥ）を用い、以下の条件で各種不織布の熱伝導率を測定した。結果を表１３に示す。
【０１７８】
（熱伝導性の測定条件及び測定方法）
測定雰囲気条件：  ２０℃、６５％ＲＨ
測定方法：  図４に示す熱物性測定装置５０を用いた。恒温水槽から水循環され、２０℃に維持されるように設定された熱板５１上に、試料片（５ｃｍ×５ｃｍ）５５を置き、その上に同寸法で４０℃の熱板（試料加圧力：６ｇ／ｃｍ２）５７を重ね、試料片を通して伝わる熱量を４０℃の熱板５７の温度を維持する熱量として測定し、試料片５５の熱伝導性とする。
【０１７９】
【表１３】
2009233283.tif 000015
【実施例１０】
【０１８０】
冷却用枕の製造と温度の測定
図１３に示す構成の枕本体７００の凹部７０１に、冷却用シート３００と、図１４に示す竹チップが充填されてなる袋体４１０とを収納して枕を使用した。
【０１８１】
（ａ）枕の構成
枕本体７００
軟質ポリウレタンフォーム製で、図１３に示す寸法であった。
【０１８２】
竹チップが充填されてなる袋体４１０
竹チップは、直径が約５乃至６ｍｍで長さが約２０乃至２５ｍｍとなるように加工されたものであった。竹チップが充填されてなる袋体４１０は、図１４に示すように、約２２ｃｍ×約４２ｃｍの木綿製袋体が幅方向に四等分されてなる、四個所の竹チップ充填部を有するものであって、一個所の竹チップ充填部に約２１０乃至２２０ｇの竹チップが充填されてなるものであった。
【０１８３】
冷却用シート３００
（繊維層ａ）  ポリエステル／綿（６５％／３５％）製織布（４５番／４５番；１１０本／７６本）；アモルデンＮＢＰ−８が、実施例３と同様の方法で約５ｇ／ｍ２の量で付着されているもの
（水蒸気バリア性シート層ａ）  線状低密度ポリエチレンシート；  厚さ：４０μｍ  透湿度（ＪＩＳ  Ｚ０２０８）：  ６．８ｇ／ｍ２・２４時間
（繊維層ｂ）  ポリエステル製スパンレース不織布；  坪量：４０ｇ／ｍ２  熱伝導性：  ８．９Ｗ／２５ｃｍ２・２０℃（カトーテック株式会社製精密迅速熱物性測定装置ＫＥＳ−Ｆ７（ＴＨＥＲＭＯ  ＬＡＢＯ  ＩＩ  ＴＹＰＥ）を用いて測定） 
（含水ゲル層）  実施例１の表１に示された発明例５の処方の組成物を使用して調製；
展膏量：３ｋｇ／ｍ２
（繊維層ｃ）  ポリエステル製スパンニードル不織布；  坪量：１００ｇ／ｍ２；  熱伝導性：  ５．８Ｗ／２５ｃｍ２・２０℃（カトーテック株式会社製精密迅速熱物性測定装置ＫＥＳ−Ｆ７（ＴＨＥＲＭＯ  ＬＡＢＯ  ＩＩ  ＴＹＰＥ）を用いて測定）
（水蒸気バリア性シート層ｂ）  線状低密度ポリエチレンシート；  厚さ：４０μｍ  透湿度（ＪＩＳ  Ｚ０２０８）：  ６．８ｇ／ｍ２・２４時間
（繊維層ｄ）  ポリエステル／綿（６５％／３５％）製織布（４５番／４５番；１１０本／７６本）；アモルデンＮＢＰ−８が、実施例３と同様の方法で約５ｇ／ｍ２の量で付着されているもの
【０１８４】
（ｂ）冷却用シート３００の製造方法
（ｉ）ポリエステル製スパンニードル不織布と線状低密度ポリエチレンシートとポリエステル／綿製織布とが貼り合わされてなるベース基材のポリエステル製スパンニードル不織布上に、実施例１の表１に示された発明例５の処方の組成物を、展膏量が３ｋｇ／ｍ２となるように展膏した。
【０１８５】
（ｉｉ）展膏とほぼ同時に、ポリエステル／綿製織布と線状低密度ポリエチレンシートとポリエステル製スパンレース不織布とが貼り合わされてなるオーバーラップ基材のポリエステル製スパンレース不織布の面をゲルに向け、そのオーバーラップ基材でゲル表面を被覆し、四周を接着した。
【０１８６】
（ｉｉｉ）その後、常温に一週間放置して、ポリアクリル酸類を架橋させた。このようにして、含水ゲルの大きさが約２２ｃｍ×４２ｃｍの冷却用シートを調製した。
【０１８７】
（ｃ）使用時の枕表面の温度の測定（その１）
枕本体７００と、その凹部７０１に載置された竹チップが充填されてなる袋体４１０及び冷却用シート３００からなる枕を、ピロー・ケースに収納した。なお、竹チップが充填されてなる袋体４１０及び冷却用シート３００の載置の仕方は、図９（１）、（２）及び（３）と同様の三種類とした。
【０１８８】
１０℃の室内に、冷却用シート３００又は竹チップが充填されてなる袋体４１０の表面温度が約１０℃となるまで枕を放置した。試験開始時に、ピロー・ケースの表面温度を測定した。被験者（体温：３６．５℃）に枕を使用させ、その間、ピロー・ケースの表面温度の測定を続けた。対照として、Ｔ社製低反発枕を使用させ、同様にピロー・ケースの表面温度を測定した。結果を表１４に示す。
【０１８９】
【表１４】
2009233283.tif 000016
【０１９０】
冷却用シート３００の熱伝導性の高い方（内部の不織布の層が薄い方、図９（２））を頭に対向させて用いると、熱伝導性の低い方（内部の不織布の層が厚い方、図９（１））を頭に対向させて用いた場合や、竹チップが充填されてなる袋体４１０を頭に対向させて用いた場合に比べ、表面温度の上昇が遅く、頭を冷やす効果に優れることが明らかとなった。
【０１９１】
（ｄ）使用時の枕表面の温度の測定（その２）
室温を約２０℃としたことと、被験者の体温が３６．７℃であったことと、事前に冷蔵又は冷蔵された冷却用シート３００も用いた以外は、上記と同様の方法で試験を行った。結果を表１５に示す。
【０１９２】
【表１５】
2009233283.tif 000017
2009233283.tif 000018
【０１９３】
冷却用シート３００を事前に冷蔵すると、冷蔵しない場合と比べて、使用時に熱伝導性の高い方（内部の不織布の層が薄い方、図９（２））と熱伝導性の低い方（内部の不織布の層が厚い方、図９（１））のいずれを枕に対向させるかによる低温保持効果の差異は小さくなる傾向にあった。しかし、差異は０ではなく、従って、本発明の枕は、使用者の好みに応じることができることが明らかである。また、冷蔵と比べて冷凍は、より大きな低温保持効果を示した。
【０１９４】
（ｅ）使用時の枕表面の温度の測定（その３）
室温を約３０℃としたことと、被験者の体温が３６．２℃であったことと、事前に冷蔵又は冷蔵された冷却用シート３００も用いた以外は、上記と同様の方法で試験を行った。結果を表１６に示す。
【０１９５】
【表１６】
2009233283.tif 000019
2009233283.tif 000020
【０１９６】
表１４及び表１５の結果を表１６の結果と比較すると明らかなように、周囲温度の上昇により、ピロー・ケースの表面温度を低く保つ能力は低下する。しかし、室温が３０℃でも、本発明の枕の使用により、頭部の冷却効果は確実に得られた。
【実施例１１】
【０１９７】
反発性試験
実施例６で製造した本発明の冷却又加温用シートＩに関し、反発性能を試験した。具体的には、重さ５．７ｋｇ、直径３／１６インチのＪＩＳ規定鋼球を、高さ２０ｃｍから自然落下させ、鋼球の跳ね返り高さを測定した。比較のため、市販の軟質ウレタンフォームについても同様の試験を行った。結果を表１７に示す。
【０１９８】
【表１７】
2009233283.tif 000021
【０１９９】
表１７から明らかなように、本発明の冷却又加温用シートＩの含水ゲルは、軟質ポリウレタンフォームと比べて低反発性であった。
【図面の簡単な説明】
【０２００】
【図１】本発明の冷却又は加温用シートの一例を示す断面図である。
【図２】水蒸気バリア性シート層として使用することが出来る、二層のポリマーシートとそれらの間に位置する金属箔からなる積層体を示す断面図である。
【図３】水蒸気バリア性シート層として使用することが出来る、金属系又は無機物蒸着層を有する金属系又は無機物蒸着ポリマーシートを示す断面図である。
【図４】熱伝導性測定装置の一例を示す断面模式図である。
【図５】ゲルのゼリー強度の測定方法を示す模式図である。
【図６】本発明の枕の本体の一例を示す斜視図である。
【図７】本発明の枕の一例を示す断面図である。
【図８】本発明の枕の本体の他の一例を示す斜視図である。
【図９】本発明の枕の他の一例を示す断面模式図である。
【図１０】電磁波の測定方法を示す模式図である。
【図１１】本発明の冷却又は加温用シートの温度上昇傾向の測定方法を示す模式図である。
【図１２】本発明の冷却又は加温用シートの温度低下傾向の測定方法を示す模式図である。
【図１３】本発明の枕の本体のさらに他の一例を示す斜視図である。
【図１４】竹チップが充填されてなる袋体の一例を示す斜視図である。
【符号の説明】
【０２０１】
１，９  織布
２  糸
３，７，６１，６３，７１  ポリマーシート
５  含水ゲル
３０  袋体
１３，１５  不織布
４１  アダプター
４３  ゲル試料
４５  試料用架台
５０  熱物性測定装置
５１  定温台
５３  熱源台
５５  試料片
５７  熱板
６０  積層体
６５  金属箔
７０  金属系又は無機物蒸着ポリマーシート
７５  金属系又は無機物蒸着層
８１  布団
８３  電気毛布
８５  試験材
８７  測定器
８９  簡易シールド箱
９１  温水循環プレート
９３  試料
９５  熱電対
９７，９９  キルト
３００    冷却又は加温用シート
４００，４１０  竹チップが充填されてなる袋体
５００，６００，７００  枕本体
５０１  孔
６０１，７０１  凹部
１０００，１１００，１２００，２０００，２１００，２２００，２３００  枕
【図１】
2009233283.tif 000022
【図２】
2009233283.tif 000023
【図３】
2009233283.tif 000024
【図４】
2009233283.tif 000025
【図５】
2009233283.tif 000026
【図６】
2009233283.tif 000027
【図７】
2009233283.tif 000028
【図８】
2009233283.tif 000029
【図９】
2009233283.tif 000030
【図１０】
2009233283.tif 000031
【図１１】
2009233283.tif 000032
【図１２】
2009233283.tif 000033
【図１３】
2009233283.tif 000034
【図１４】
2009233283.tif 000035