(57)【要約】【課題】  コンクリートの引張軟化特性を高めることにより、ひび割れ幅を抑制する。【解決手段】  地盤に設けた掘削孔９内に形成される、鋼繊維補強コンクリート８からなる壁状の壁体７と、該壁体７内に、各々の長手方向が鉛直方向を向き、かつ水平方向に間隔をおいて配置されるように埋設された芯材２とを備えてなる。鋼繊維補強コンクリート８によりコンクリートの引張軟化特性が高められ、壁体に縦方向及び横方向に曲げが作用した場合に、ひび割れ幅を抑制することができる。【選択図】  図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
地盤に設けた掘削孔内に形成される、鋼繊維補強コンクリートからなる壁状の壁体と、該壁体内に、各々の長手方向が鉛直方向を向き、かつ水平方向に間隔をおいて配置されるように埋設された芯材とを備えてなることを特徴とする壁状構造物。
【請求項２】
前記芯材は、板状のウエブと、該ウエブの幅方向の両端にそれぞれ一体に設けられるフランジとからなり、前記ウエブと各フランジとの境界部には、前記芯材の長手方向に沿って複数の突起が間隔をおいて設けられていることを特徴とする請求項１に記載の壁状構造物。
【請求項３】
前記芯材のウエブには、その表裏面を貫通する開口が少なくとも１箇所に設けられていることを特徴とする請求項２に記載の壁状構造物。
【請求項４】
地盤に掘削孔を設け、該掘削孔内に、複数の芯材を、各々の長手方向が鉛直方向を向き、かつ水平方向に間隔をおいて配置されるように建て込み、前記掘削孔内にトレミー管を用いて鋼繊維補強コンクリートを打設し、該鋼繊維補強コンクリートを固化させることにより壁状の壁体を形成し、該壁体の内部に前記複数の芯材を埋設させることを特徴とする壁状構造物の構築方法。
【請求項５】
前記芯材は、板状のウエブと、該ウエブの幅方向の両端にそれぞれ一体に設けられるフランジとからなり、前記ウエブと各フランジとの境界部には、前記芯材の長手方向に沿って複数の突起が間隔をおいて設けられていることを特徴とする請求項４に記載の壁状構造物の構築方法。
【請求項６】
前記芯材のウエブには、その表裏面を貫通する開口が少なくとも１箇所に設けられていることを特徴とする請求項５に記載の壁状構造物の構築方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、壁状構造物及び壁状構造物の構築方法に関し、特に、芯材が埋設された地中連続壁等に有効な壁状構造物及び壁状構造物の構築方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
芯材が埋設された地中連続壁の構築方法の一例として、掘削機を用いて地盤に掘削孔を形成し、この掘削孔内に複数の芯材を建て込み、隣接する芯材間にトレミー管をそれぞれ挿入し、各トレミー管を介して掘削孔内にコンクリートを打設し、コンクリートを固化させることによりコンクリートと芯材とを一体化した地中連続壁を構築する方法が知られている。
【０００３】
また、芯材が埋設された地中連続壁の構築方法の他例として、特許文献１には、回転式掘削機を用いて安定液（ベントナイト等から構成される安定液）を供給しながら地盤を掘削して所定の深さの溝孔を形成し、この溝孔内にトレミー管を用いて地上から固化材（水、ベンナイト、及びセメントを配合してなる固化材）を圧送して安定液と固化材とを置換し、置換が完了した後にクレーンを用いて複数の芯材を溝孔内に建て込み、固化材を固化させることにより固化材と複数の芯材とを一体化した地中連続壁を構築する方法が記載されている。
【０００４】
ところで、上記のような地中連続壁にあっては、地中連続壁に縦方向の曲げが作用した場合に、横方向のひび割れ幅が鉄筋を用いた地中連続壁よりも大きくなる傾向があり、水の浸入による芯材の腐食代を見込んだ被りコンクリートを無視した設計をしなければならず、必要以上にコストがかかってしまう。
【０００５】
また、地中連続壁に横方向の曲げが作用した場合、引張り抵抗となる配力筋が設けられていないため、縦方向に大きな幅のひび割れが発生し、水密性（止水性）が損われる虞がある。
【０００６】
さらに、コンクリートの充填性を確保するために、隣接する芯材間の全てにトレミー管を配置し、各トレミー管を介して掘削孔内にコンクリートを打設しているため、トレミー管の本数が多くなり、トレミー管の溝孔への着脱、コンクリートの打設等の作業に手間がかかり、施工性が悪くなる。
【０００７】
一方、特許文献２には、ウエブとフランジとの間に複数の突起を設けたＨ形鋼を芯材として用いることにより、芯材とコンクリートとの付着性を高めるように構成したＳＣ合成地中連続壁が記載されている。
【０００８】
このような構成の壁体にあっては、突起によって芯材とコンクリートとの付着性を高めることができるので、縦方向の曲げが作用した場合、芯材とコンクリートは一体で挙動し、特許文献１の壁体よりも大きな抵抗力を発揮できる。
【０００９】
しかし、横及び縦方向のひび割れの問題を解消することができない。さらに、トレミー管の問題も解消することができない。
【特許文献１】特開平１１−２４７１８１号公報
【特許文献２】特開２００５−９８０５９号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１０】
本発明は、上記のような従来の問題に鑑みなされたものであって、壁体に縦方向あるいは横方向の曲げが生じても、ひび割れの幅を抑制することができる壁状構造物及び壁状構造物の構築方法を提供する目的とする。
【００１１】
また、コンクリートを打設するためのトレミー管の本数を削減することができ、これにより、施工性を向上させることができる壁状構造物及び壁状構造物の構築方法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
上記のような課題を解決するために、本発明は、以下のような手段を採用している。
すなわち、請求項１に係る発明は、地盤に設けた掘削孔内に形成される、鋼繊維補強コンクリートからなる壁状の壁体と、該壁体内に、各々の長手方向が鉛直方向を向き、かつ水平方向に間隔をおいて配置されるように埋設された芯材とを備えてなることを特徴とする。
【００１３】
本発明による壁状構造物によれば、鋼繊維補強コンクリートに混入されている鋼繊維によりコンクリートの引張軟化特性を高めることができるので、壁体に縦方向及び横方向に曲げが作用した場合に、ひび割れ幅を抑制することができる。
【００１４】
請求項２に係る発明は、請求項１に記載の壁状構造物であって、前記芯材は、板状のウエブと、該ウエブの幅方向の両端にそれぞれ一体に設けられるフランジとからなり、前記ウエブと各フランジとの境界部には、前記芯材の長手方向に沿って複数の突起が間隔をおいて設けられていることを特徴とする。
【００１５】
本発明による壁状構造物によれば、芯材のウエブと各フランジとの境界部には複数の突起が設けられているので、この複数の突起によって芯材と鋼繊維補強コンクリートとの付着性を高めることができるので、縦方向の曲げが作用した場合、芯材とコンクリートは一体で挙動し、大きな抵抗力を発揮できる。
【００１６】
請求項３に係る発明は、請求項２に記載の壁状構造物であって、前記芯材のウエブには、その表裏面を貫通する開口が少なくとも１箇所に設けられていることを特徴とする。
【００１７】
本発明による壁状構造物によれば、芯材の開口の内部にも鋼繊維補強コンクリートを存在させることができるので、この部分の鋼繊維補強コンクリートをジベルとして機能させることができ、芯材とコンクリートとの一体性を高めることができる。また、開口を介して芯材のウエブの表裏面間で鋼繊維補強コンクリートを流通させることができるので、鋼繊維補強コンクリートを打設する際のトレミー管の本数を削減することができる。
【００１８】
請求項４に係る発明は、地盤に掘削孔を設け、該掘削孔内に、複数の芯材を、各々の長手方向が鉛直方向を向き、かつ水平方向に間隔をおいて配置されるように建て込み、前記掘削孔内にトレミー管を用いて鋼繊維補強コンクリートを打設し、該鋼繊維補強コンクリートを固化させることにより壁状の壁体を形成し、該壁体の内部に前記複数の芯材を埋設させることを特徴とする。
【００１９】
本発明による壁状構造物の構築方法によれば、地盤に掘削孔を設け、この掘削孔内に複数の芯材を建て込み、掘削孔内に鋼繊維補強コンクリートを打設し、鋼繊維補強コンクリートを固化させることにより壁状の壁体が形成され、この壁体の内部に複数の芯材が埋設されることになる。
従って、鋼繊維補強コンクリートに混入されている鋼繊維によりコンクリートの引張軟化特性を高めることができるので、壁体に縦方向及び横方向に曲げが生じた場合に、ひび割れ幅を抑制することができる。
【００２０】
請求項５に係る発明は、請求項４に記載の壁状構造物の構築方法であって、前記芯材は、板状のウエブと、該ウエブの幅方向の両端にそれぞれ一体に設けられるフランジとからなり、前記ウエブと各フランジとの境界部には、前記芯材の長手方向に沿って複数の突起が間隔をおいて設けられていることを特徴とする。
【００２１】
本発明による壁状構造物の構築方法によれば、芯材のウエブと各フランジとの境界部には複数の突起が設けられているので、この複数の突起によって芯材と鋼繊維補強コンクリートとの付着性を高めることができるので、縦方の曲げが作用した場合、芯材とコンクリートは一体で挙動し、大きな抵抗力を発揮できる。
【００２２】
請求項６に係る発明は、請求項５に記載の壁状構造物の構築方法であって、前記芯材のウエブには、その表裏面を貫通する開口が少なくとも１箇所に設けられていることを特徴とする。
【００２３】
本発明による壁状構造物の構築方法によれば、芯材の開口の内部にも鋼繊維補強コンクリートを存在させることができるので、この部分の鋼繊維補強コンクリートをジベルとして機能させることができ、芯材とコンクリートとの一体性を高めることができる。また、開口を介して芯材のウエブの表裏面間で鋼繊維補強コンクリートを流通させることができるので、鋼繊維補強コンクリートを打設する際のトレミー管の本数を削減することができる。
【発明の効果】
【００２４】
以上、説明したように、本発明の壁状構造物及び壁状構造物の構築方法によれば、
鋼繊維補強コンクリートに混入されている鋼繊維によりコンクリートの引張軟化特性を高めることができるので、壁体に縦方向及び横方向に曲げが作用した場合に、ひび割れ幅を抑制することができる。
また、芯材のウエブと各フランジとの境界部には複数の突起が設けられているので、この複数の突起によって芯材と鋼繊維補強コンクリートとの付着性を高めることができるので、縦方向の曲げが作用した場合、芯材とコンクリートは一体で挙動し、大きな抵抗力を発揮できる。
さらに、芯材の開口の内部にも鋼繊維補強コンクリートを存在させることができるので、この部分の鋼繊維補強コンクリートをジベルとして機能させることができ、芯材とコンクリートとの一体性を高めることができる。また、開口を介して芯材のウエブの表裏面間で鋼繊維補強コンクリートを流通させることができるので、鋼繊維補強コンクリートを打設する際のトレミー管の本数を削減することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２５】
以下、図面を参照しながら本発明の実施の形態について説明する。
図１〜図４には、本発明による壁状構造物の一実施の形態が示されていて、図１は、壁状構造物の部分平面図、図２は図１のＡ−Ａ線断面図、図３は図１のＢ−Ｂ線断面図、図４は図１のＣ−Ｃ線断面図である。
【００２６】
すなわち、本実施の形態の壁状構造物１は、例えば、ＳＣ合成地中連続壁等に適用可能なものであって、地盤に設けた掘削孔９内に建て込まれる複数の芯材２と、掘削孔９内に打設されて固化されることにより、複数の芯材２と一体化される鋼繊維補強コンクリート８からなる壁体７を備えている。
【００２７】
壁体７は、掘削孔９の形状に合致した形状の壁に形成され、平板状、円筒状、半円筒状等（本実施の形態では平板状）の壁に形成され、この壁体７の内部に複数の芯材２が埋設された状態で壁体７と一体化されている。
【００２８】
芯材２は、板状のウエブ３と、ウエブ３の幅方向の両端にそれぞれ一体に設けられる板状のフランジ４とを備えたＨ形鋼であって、各芯材２の長手方向が鉛直方向を向くように、複数の芯材２が掘削孔９内に建て込まれている。
【００２９】
この場合、各芯材２は、各フランジ４が掘削孔９の幅方向の面９ａと略平行をなし、ウエブ３が幅方向の面９ａと略直交し、かつ、隣接する芯材２−２間に水平方向に所定の間隙が形成されるように、掘削孔９内に建て込まれている。
【００３０】
鋼繊維補強コンクリート８は、コンクリートに鋼製（スチール、ステンレス等）の繊維（以下、「鋼繊維」という。）を混入させたものであって、この鋼繊維により、コンクリートの引張軟化特性を高めることができる。本実施の形態においては、鋼繊維に直径０．５〜０．８ｍｍ程度、長さ３ｃｍ程度のものを用い、この鋼繊維を体積比で約１．０％程度となるように、コンクリートに混入させている。
【００３１】
上記のような構成の壁状構造物１を構築するには、まず、各種の掘削機を用いて泥水等の安定液を供給しながら地盤を掘削し、地盤に断面四角形状の所定の深さの掘削孔９を設け、この掘削孔９内にＨ形鋼からなる複数の芯材２を建て込む。なお、図１においては、芯材２の一部として３本のみ示している。
【００３２】
この場合、各芯材２の長手方向が鉛直方向を向くように、各芯材２のフランジ４と掘削孔９の幅方向の面９ａとが略平行をなすように、かつ、隣接する芯材２−２間に水平方向に所定の間隙が形成されるように、掘削孔９内に複数の芯材２を建て込む。
【００３３】
次に、掘削孔９内にトレミー管（図示せず）を挿入し、トレミー管を介して掘削孔９内に鋼繊維補強コンクリート８を打設し、掘削孔９内に鋼繊維補強コンクリート８を充填し、鋼繊維補強コンクリート８内に複数の芯材２を埋設させる。
【００３４】
そして、鋼繊維補強コンクリート８を固化させることにより、掘削孔９の形状に合致した平板状の壁体７が形成され、壁体７の内部に複数の芯材２が埋設された状態で壁体７と一体化された壁状構造物１が構築されることになる。
【００３５】
この場合、壁体７を構成する鋼繊維補強コンクリート８の鋼繊維は、壁体７の全体に略均一に分散され、
この鋼繊維によってコンクリートの引張軟化特性を高めることができるので、壁体に縦方向及び横方向に曲げが作用した場合に、ひび割れ幅を抑制することができる。
【００３６】
図５及び図６に、本実施の形態による壁状構造物１の曲げ試験により得られた荷重−ひび割れ肩口開口変位（ＣＭＯＤ）曲線を示す。図中、縦軸は、荷重（ｋＮ）、横軸は、ひび割れ肩口開口変位（ＣＭＯＤ（ｍｍ））である。この曲げ試験は、社団法人日本コンクリート工学協会の「ＪＣＩ−Ｓ−００１−２００３（切欠きはりを用いたコンクリートの破壊エネルギー試験方法）」に基づいて行ったものである。
【００３７】
この場合、図１〜図４に示すように、隣接する芯材２−２間から４つの矩形断面の角柱状（１００ｍｍ×１００ｍｍ×４００ｍｍ）の供試体Ａ〜Ｄを採取し、「ＪＩＳ−Ａ−１１３２８（コンクリートの強度試験用供試体の作り方）」に基づき、各供試体Ａ〜Ｄの長手方向の中央部に断面高さの０．３倍の切欠きを設け、この供試体Ａ〜Ｄに対して３点曲げ試験装置を用いて曲げ試験を行った。
【００３８】
供試体Ａ（ＳＣ１・ＨＯ・Ｂ・Ｃ−１）、及び供試体Ｂ（ＳＣ１・ＨＯ・Ｂ・Ｅ−１）は、隣接する芯材２−２のウエブ３−３間の中央部及び端部から、長さ方向が壁体７の水平幅方向となるように、採取したものである。供試体Ｃ（ＳＣ１・ＨＩ・Ｂ−１）、及び供試体Ｄ（ＳＣ１・ＨＩ・Ｂ−２）は、隣接する芯材２−２のウエブ３−３間の中央部から、長さ方向が壁体７の水平厚さ方向となるように、採取したものである。
【００３９】
図５、図６に示すように、供試体Ａ（ＳＣ１・ＨＯ・Ｂ・Ｃ−１）は、ひび割れ点荷重；Ｐｃ＝６．７２ｋＮ、ひび割れ後の最大荷重；Ｐｕ＝５．６１ｋＮ、Ｐｕ／Ｐｃ＝０．８３、供試体Ｂ（ＳＣ１・ＨＯ・Ｂ・Ｅ−１）は、ひび割れ点荷重；Ｐｃ＝７．１３ｋＮ、ひび割れ後の最大荷重；Ｐｕ＝８．１５ｋＮ、Ｐｕ／Ｐｃ＝１．１４、供試体Ｃ（ＳＣ１・ＨＩ・Ｂ−１）は、ひび割れ点荷重；Ｐｃ＝６．８５ｋＮ、ひび割れ後の最大荷重；Ｐｕ＝７．６６ｋＮ、Ｐｕ／Ｐｃ＝１．１２、供試体Ｄ（ＳＣ１・ＨＩ・Ｂ−２）は、ひび割れ点荷重；Ｐｃ＝７．０２ｋＮ、ひび割れ後の最大荷重；Ｐｕ＝７．５５ｋＮ、Ｐｕ／Ｐｃ＝１．０８であった。
【００４０】
この試験結果から、鋼繊維補強コンクリート８は、鋼繊維によりひび割れ発生後の強度低下が抑制され、引張軟化特性が高められることが分かった。なお、鋼繊維を混入していない無筋コンクリートは、ひび割れが発生すると強度が著しく低下することは周知である。
【００４１】
次に、図７に示すように、供試体Ｃ（ＳＣ１・ＨＩ・Ｂ−１）、及び供試体Ｄ（ＳＣ１・ＨＩ・Ｂ−２）に対応する供試体Ｃ１、Ｃ２、及び供試体Ｄ１、Ｄ２を用い、この供試体Ｃ１、Ｃ２、及び供試体Ｄ１、Ｄ２に対して、図７（ａ）に示すように、Ｘ線発生装置を用いてＸ方向（水平幅方向）、Ｙ方向（水平厚さ方向）、及びＺ方向（鉛直方向）からＸ線を照射して撮影を行い、図７（ｂ）に示すように、得られたフィルム（１００ｍｍ×１００ｍｍ）から所定の範囲（８０ｍｍ×８０ｍｍ）を切り出し、図７（ｃ）に示すように、切り出したフィルムを画像処理により二値化し、コンクリートを黒で表示し、鋼繊維を白で表示し、面積率を求めた。
この場合、Ｘ線発生装置の管電圧；１００（ＫＶ）、撮影距離（ＦＦＤ）；９００（ｍｍ）、照射時間；０．５（ｍｉｎ）とし、その条件により各供試体の撮影を行った。
Ｘ、Ｙ、Ｚ方向の鋼繊維の面積率の平均値が大きいほど供試体の中の鋼繊維の混入量が多いことになる。また、鋼繊維の長さ方向が向いている鋼繊維の場合は、鋼繊維の面積率の小さい方向が多いことになる。鋼繊維により引張軟化特性が高められる効果は、鋼繊維の混入量が多く、曲げによって発生するひび割れと直交する方向に長さ方向が向いている鋼繊維の割合が多い方が大きい。
【００４２】
この結果、表１に示すように、供試体Ｃ１は、Ｘ方向がコンクリート；５２．４（％）、鋼繊維；４７．６（％）、Ｙ方向がコンクリート；４６．６（％）、鋼繊維；５３．４（％）、Ｚ方向がコンクリート；６０．７（％）、鋼繊維；３９．３（％）であった。
【００４３】
また、供試体Ｃ２は、Ｘ方向がコンクリート；５３．８（％）、鋼繊維；４６．２（％）、Ｙ方向がコンクリート；６１．１（％）、鋼繊維；３８．９（％）、Ｚ方向がコンクリート；６９．５（％）、鋼繊維；３０．５（％）であった。
【００４４】
さらに、供試体Ｄ１は、Ｘ方向がコンクリート；５３．１（％）、鋼繊維；４６．９（％）、Ｙ方向がコンクリート；６２．４（％）、鋼繊維；３７．６（％）、Ｚ方向がコンクリート；６１．９（％）、鋼繊維；３８．１（％）であった。
【００４５】
さらに、供試体Ｄ２は、Ｘ方向がコンクリート；６５．２（％）、鋼繊維；３４．８（％）、Ｙ方向がコンクリート；５７．４（％）、鋼繊維；４２．６（％）、Ｚ方向がコンクリート；６６．３（％）、鋼繊維；３３．７（％）であった。
これらの結果から、Ｘ、Ｙ、Ｚ方向の鋼繊維の面積率の平均値は、供試体Ｃ１：４６．８％、供試体Ｃ２：３８．５％、供試体Ｄ１：４０．９％、供試体Ｄ２：３７．０％となり、壁体７の中に鋼繊維は略均一に混入していることが分かった。また、鋼繊維の長さ方向がＺ方向に向いている割合はＸ、Ｙ方向と同程度以上であり、曲げ試験の結果では、Ｘ、Ｙ方向に向いている割合が鋼繊維により引張軟化特性が高められる効果を得るに十分であったといえることから、Ｚ方向でも同様の効果が得られることが分かった。
【００４６】
【表１】
2009287206.tif 000003
【００４７】
上記のように構成した本実施の形態による壁状構造物１にあっては、壁体７を鋼繊維補強コンクリート８で形成して、壁体７の全体に鋼繊維を略均一に分散させたので、壁状構造物１のコンクリートの引張軟化特性を高めることができるので、壁体に縦方向及び横方向に曲げが作用した場合に、ひび割れ幅を抑制することができる。
【００４８】
なお、図８に示すように、芯材２として、ウエブ３と各フランジ４との境界部に、ウエブ３及びフランジ４の長手方向に沿って所定の間隔ごとに複数の板状の突起５を一体に設けたＨ形鋼を用いてもよい。
【００４９】
このような構成のＨ形鋼を芯材２に用いることにより、突起なしのＨ形鋼を芯材２として用いた場合に比べて、芯材２と鋼繊維補強コンクリート８との付着力を更に高めることができ、芯材２付近にひび割れが生じるのを更に効果的に抑制することができる。
【００５０】
また、図９に示すように、芯材２として、ウエブ３に、その表裏面を貫通する開口６を設けたＨ形鋼を用いてもよい。
【００５１】
このような構成のＨ形鋼を芯材２に用いることにより、ウエブ３の開口６を介してウエブ３の表裏面間で鋼繊維補強コンクリート８を相互に流通させることができ、掘削孔９内に鋼繊維補強コンクリート８を打設する際のトレミー管（図示せず）の本数を削減することができる。
【００５２】
また、開口６の内側にも鋼繊維補強コンクリート８を存在させることができるので、この開口６の内側の鋼繊維補強コンクリート８をウエブ３の表裏面の鋼繊維補強コンクリート８同士を相互に連結するジベルとして機能させることができ、芯材２と鋼繊維補強コンクリート８との付着力を更に高めることができ、芯材２付近にひび割れが生じるのを更に効果的に抑制することができる。
【００５３】
なお、ウエブ３の開口６は、三角形、四角形、六角形、円形、楕円形等の各種の形状（本実施の形態では四角形状）とすることができる。開口６は、ウエブ３の少なくとも１箇所に設ければよい。ウエブ３の複数箇所に開口６を設ける場合には、ウエブ３の長手方向に沿って所定の間隔ごとに設けることにより、各開口６を介してウエブ３の表裏面間で鋼繊維補強コンクリート８を効率良く相互に流通させることができる。
【００５４】
なお、複数の突起５を有する芯材２のウエブ３に開口６を設けてもよいのは勿論のことである。
【図面の簡単な説明】
【００５５】
【図１】本発明による壁状構造物の一実施の形態の部分平面図である。
【図２】図１のＡ−Ａ線断面図である。
【図３】図１のＢ−Ｂ線断面図である。
【図４】図１のＣ−Ｃ線断面図である。
【図５】本発明による壁状構造物の破壊試験の結果を示した説明図である。
【図６】本発明による壁状構造物の破壊試験の結果を示す説明図である。
【図７】本発明による壁状構造物のＸ線撮影によるコンクリートと鋼繊維との面積率の求める手順を示した説明図である。
【図８】芯材の変形例を示した説明図である。
【図９】芯材の変形例を示した説明図である。
【符号の説明】
【００５６】
１  壁状構造物
２  芯材
３  ウエブ
４  フランジ
５  突起
６  開口
７  壁体
８  鋼繊維補強コンクリート
９  掘削孔
９ａ  幅方向の面
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
2009287206.tif 000007
【図５】
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【図６】
2009287206.tif 000009
【図７】
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【図８】
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【図９】
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