(57)【要約】      （修正有）【課題】高気密高断熱住宅で床下暖房手段を設けた住宅において、多湿空気や乾燥空気、汚染された空気などを床下空間に取り入れた場合でも快適化させた空気を住宅内部に供給する手段の提供。【解決手段】高気密高断熱住宅Ｈは、床下空間１０と床下暖房構造１１、居住部２０、２１と周囲に形成させた居住部周囲通気空間２０ａ、２１ａ、小屋裏空間３０と任意の位置に設けた開閉自在換気扇３１を設け、また、外壁５０と壁断熱部５１との間に外壁通気空間５２を設け、屋根４０と屋根断熱部４１との間に屋根通気空間４２を設け、また屋根頂部４３には棟換気部４４を設け、床下暖房構造１１は、蓄熱コンクリート１１ａと内部に埋設された放熱手段で形成され、また床下空間１０には外壁・床下吸気口Ｐ１を設け、居住部２０、２１には室内吸気口２０ｂ、２１ｂと壁面・室内排気口Ｐ２、Ｐ３を設け、除湿手段１３は蓄熱コンクリート１１ａの表面に設置する。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
床下空間、居住部、小屋裏空間からなり、かつ、床下空間から小屋裏空間までを連通化する屋内通気空間を形成させた外断熱壁構造または高気密高断熱住宅の床下空間の中の少なくとも一部に暖房手段を設けた住宅において、前記床下空間の中の少なくとも一部に第一外気快適化手段または（及び）第二外気快適化手段を設けることを特徴とする、外気快適化手段を設けた床下暖房住宅。
【請求項２】
前記第一外気快適化手段や前記第二外気快適化手段が、除湿手段、加湿手段、空気浄化手段、空気活性化手段、などの中から選択して用いることができ、また単独かつ組合わせて用いることを可能とする、請求項１に記載の外気快適化手段を設けた床下暖房住宅。
【請求項３】
前記除湿手段や前記加湿手段や前記空気浄化手段や前記空気活性化手段の一つが、炭系素材粉体または多孔質無機粉体または金属酸化物粉体の中から選択した物質を単体または組合わせて、粉体組成物または液体組成物または固体組成物として単独または組合わせて使用することを特徴とする、請求項１または請求項２に記載の外気快適化手段を設けた床下暖房住宅。
【請求項４】
前記床下暖房手段に蓄熱コンクリート層が用いられる場合に、前記蓄熱コンクリートの表面に前記粉体組成物または前記液体組成物を所定の厚さにコーティングすることを特徴とする、請求項３に記載の外気快適化手段を設けた床下暖房住宅。
【請求項５】
前記床下暖房手段に蓄熱コンクリート層が用いられる場合に、前記蓄熱コンクリートに前記粉体組成物または前記液体組成物を所定量混合することを特徴とする、請求項３に記載の外気快適化手段を設けた床下暖房住宅。
【請求項６】
前記床下暖房手段に蓄熱コンクリート層が用いられる場合に、前記蓄熱コンクリートの表面に、前記固体組成物を所望寸法の板体に形成した多孔質板体を、所定量載置することを特徴とする、請求項３に記載の外気快適化手段を設けた床下暖房住宅。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】  本発明は、床下空間、居住部、小屋裏空間からなり、かつ、床下空間から小屋裏空間までを連通化する屋内通気空間を形成させた外断熱壁構造または高気密高断熱住宅の床下空間に暖房手段を設けた住宅において、床下空間に外気快適化手段を設けた床下暖房住宅に関する。
【背景技術】
【０００２】  我が国では近年になって、エネルギー効率や居住空間の快適化を図る目的で、床下空間、居住部、小屋裏空間からなり、かつ、床下空間から小屋裏空間までを連通化する屋内通気空間を形成させ、床下空間の少なくとも一部に暖房手段を設けた外断熱壁構造または高気密・高断熱住宅の開発がなされるようになってきた。【０００３】  ところが、床下空間の少なくとも一部に暖房手段を設けた外断熱壁構造または高気密・高断熱住宅が増える中、季節や天候や気象によって変化する外気の条件、例えば多湿空気により、建材の腐食、屋内の結露によるダニやカビの増殖による人体への影響、また例えば乾燥空気により、建材の割れ、クロスの剥がれ等の建物自体への悪影響、静電気の不快感、咽喉や口腔内の粘膜に対する不快感や、ドライアイなど眼球に対する不快感や、さらに風邪をひきやすくなったり、眼科的な疾病になったりするなどの影響や、工場や車両からの汚染された空気などを屋内に取り入れた場合での人体への影響が報告されている。【０００４】  また、例えば、一般的な、暖房手段を設けた外断熱壁構造または高気密・高断熱住宅において、暖房時、湿度がきわめて低くなる理由の一例として、寒冷地や高地における冬季の外気温が０度以下の状態では、外気の湿度が５０％でも絶対湿度は少なく、このような空気を冬季に屋内で暖房するとその湿度は更に低下し室内において約２０℃に暖房しているような状態ではその相対湿度は約２０％程度しかなく、このような乾燥空気下では、上述したように人体に対して多大な影響を与えるという報告がなされている。【０００５】  そこで、近年では、下記のような暖房手段を設けた外断熱壁構造または高気密・高断熱住宅に対する調湿手段の開発が成されるようになった。
例えば、小屋裏空間、居住空間、床下空間を有する家屋において、結露の発生を阻止し、耐久性の向上と従前より迅速な冷、暖房効果を図った家屋を目的とし、外壁、および屋根に気密断熱層を形成すると共に、内壁と該気密断熱層間には壁通気路を形成して前記小屋裏空間、居住空間と床下空間とを連通化し、上記小屋裏空間、または床下空間に熱交換器を設け、該熱交換器の一方をファンを介して居住空間、小屋裏空間の排気口に接続し、他方を外気吸入口に接続し、熱交換された外気を床下空間にパイプを介して放出し、かつ外気は開閉可能な小屋裏換気口、あるいは開閉可能な床下換気口および前記熱交換器の排気口から夏期に吸気、排気し、また、土間にはコンクリート層にパイプを内蔵した土間冷・暖房機を形成し、さらには、家屋内に設置したセンサにより温、湿度を検出し、コントローラによりファンの稼動を制御し、前記居住空間をほぼ均一に加温、冷却できる構成としたことを特徴とする家屋の開発案件が知られている。（第２７９５８９５号特許公報を参照する）【０００６】  また、例えば、木造構造物における湿度、漏水の有無、構造材の含水率等を検知することにより木造構造物の監視と当該木造構造物の設置環境を改善するシステムの構築を目的とし、監視対象の木造構造物に設けられた検知手段と、当該木造構造物側の検知手段と通信手段により接続する監視センターとを有し、対象の木造構造物に対しては、検知手段として床下空間部の湿度を検知する湿度センサと、構造材の含水率を検知する含水率センサとのうち少なくとも漏水センサが設置され、各センサの検知データには予めしきい値が設定され、かつ床下空間部には床下空間部の湿度を改善する手段として換気ファンが設けられ、検知データがしきい値を越えないときは、当該検知データは定時的に監視センターに出力され、かつ当該検知データがしきい値を越えた時は当該検知データが直ちに監視センターに出力されるよう構成され、監視センターは、当該定時的に出力された検知データを評価する手段と、換気ファンの運転を制御するための検知データのしきい値をこの評価手段による評価に対応して変更することにより木造構造物の設置環境を改善する手段とを有することにより、監視センターは木造家屋の継続的な監視と、この監視に基づく評価と、評価に基づく当該木造家屋の設置環境の改善を行うよう構成したことを特徴とする木造構造物の監視及び設置環境の改善システムの開発案件が知られている。（特許第３５１６９１２号公報を参照する）【０００７】  また、例えば、蓄熱方式によって建築物の調温や調湿を行う技術において、設備の製造や施工が容易で、戸建て住宅などへも適用し易く、床下空間の利用にも大きな支障を及ぼすことがないようにすることを課題とし、解決手段として、基礎構造で囲まれて互いに区切られた床下区画と、一部の床下区画に温冷風を供給する温冷風供給装置と、温冷風が供給される床下区画を含む隣接する床下空間同士を連通させる通風孔と、床下区画設置され、温冷風が通過し、温冷風が有する温冷熱を蓄熱する蓄熱体とを備え、蓄熱体は、対向面間を貫通する空孔を有する空胴コンクリートブロックが面方向に並べられ上下方向に積み上げられてなり、さらに前記空胴コンク��ートブロックが積み上げられた蓄熱体の上部に、硅質頁岩からなる調湿材の粒塊が堆積された調湿層を備える建築物の調温構造が知られている。（特開２００５−１６３４４３号公報を参照する）【０００８】  また、例えば、加湿空気を吹出す位置を居室内の任意の位置に配することのできる加湿空気搬送装置およびそれを用いた加湿空気搬送システムを提供することを目的とし、解決手段として、箱体外郭に吐出口と空気取り入れ口を備え、箱体内部に加湿器を搭載した加湿ユニットを階段下など居室外に設置して、前記加湿ユニットの吐出口を居室天井面に設置された吹出口とダクトを介して設置することにより、加湿ユニットで生成された加湿空気を居室に供給できるとともに接続されるダクトの長さを変更することにより、居室内の吹出口の位置を自由に選択できる加湿空気搬送装置およびそれを用いた加湿空気搬送システムの開発案件が知られている。（特開２００３−３０２０７５号公報を参照する）【０００９】  また、例えば、冬季における暖房された屋内空間の湿度を比較的高く維持することを課題とし、解決手段として、外断熱構造を有する基礎部と側壁部と屋根部とにより包囲されて屋内空間が形成され、屋内空間に複数の部屋が形成され、床下空間からそれぞれの部屋を経由して屋根裏空間に空気を導く第１空気流路と屋根裏空間から床下空間に屋内空気を導く第２空気流路とを有し、基礎部にヒータが埋設され、水又は湯の蒸気を第１空気流路に送出可能な浴槽が浴室に設けられ、戸枠の上下の隙間のみ外気に連通するガラス戸がはめ込まれ、屋根裏空間から屋外に排出可能な排気口が設けられる温湿度調整機能付き住宅の開発案件が知られている。（特開２００１−３１１２３２号公報を参照する）
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１０】  ところが、例えば、第２７９５８９５号特許公報の開発案件では、外壁、および屋根に気密断熱層を形成すると共に、内壁と該気密断熱層間には壁通気路を形成して前記小屋裏空間、居住空間と床下空間とを連通化し、上記小屋裏空間、または床下空間に熱交換器を設け、該熱交換器の一方をファンを介して居住空間、小屋裏空間の排気口に接続し、他方を外気吸入口に接続し、熱交換された外気を床下空間にパイプを介して放出し、かつ外気は開閉可能な小屋裏換気口、あるいは開閉可能な床下換気口および前記熱交換器の排気口から夏期に吸気、排気し、また、土間にはコンクリート層にパイプを内蔵した土間冷・暖房機を形成し、さらには、家屋内に設置したセンサにより温、湿度を検出し、コントローラによりファンの稼動を制御し、前記居住空間をほぼ均一に加温、冷却できる構成としたことを特徴とするが、この開発案件では結露の発生を阻止するだけであり、冬季において乾燥した外気や年間を通じて汚染された空気が床下空間に流入した場合の対策が考えられておらず、年間を通じて快適な居住空間を提供するのは難しいという指摘をする業界関係者もいる。【００１１】  また、例えば、特許第３５１６９１２号公報の開発案件では、監視対象の木造構造物に設けられた検知手段と、当該木造構造物側の検知手段と通信手段により接続する監視センターとを有し、対象の木造構造物に対しては、検知手段として床下空間部の湿度を検知する湿度センサと、構造材の含水率を検知する含水率センサとのうち少なくとも漏水センサが設置され、各センサの検知データには予めしきい値が設定され、かつ床下空間部には床下空間部の湿度を改善する手段として換気ファンが設けられることに基づく当該木造家屋の設置環境の改善を行うよう構成したことを特徴とするが、この開発案件では床下空間部の湿度を改善する手段だけであり、冬季において乾燥した外気や年間を通じて汚染された空気が床下空間に流入した場合の対策が考えられておらず、年間を通じて快適な居住空間を提供するのは難しいという指摘をする業界関係者もいる。【００１２】  また、例えば、特開２００５−１６３４４３号公報の開発案件では、基礎構造で囲まれて互いに区切られた床下区画と、一部の床下区画に温冷風を供給する温冷風供給装置と、温冷風が供給される床下区画を含む隣接する床下空間同士を連通させる通風孔と、床下区画設置され、温冷風が通過し、温冷風が有する温冷熱を蓄熱する蓄熱体とを備え、蓄熱体は、対向面間を貫通する空孔を有する空胴コンクリートブロックが面方向に並べられ上下方向に積み上げられてなり、さらに前記空胴コンクリートブロックが積み上げられた蓄熱体の上部に、硅質頁岩からなる調湿材の粒塊が堆積された調湿層を備えることが特徴であるが、床下空間に蓄熱体を面方向に並べたり上下方向に積み上げたりするとか、さらに蓄熱体の上部に調湿材の粒塊を堆積させたりすることは、作業者の熟練度によって調湿性能に違いが生じたり設計どおりの調湿性能が発揮されないという可能性や、床下空間が必要以上に減少することで調湿性能に違いが生じたり設計どおりの調湿性能が発揮されないという可能性を指摘をする業界関係者もいる。【００１３】  また、例えば、特開���００３−３０２０７５号公報の開発案件では、箱体外郭に吐出口と空気取り入れ口を備え、箱体内部に加湿器を搭載した加湿ユニットを階段下など居室外に設置して、前記加湿ユニットの吐出口を居室天井面に設置された吹出口とダクトを介して設置することにより、加湿ユニットで生成された加湿空気を居室に供給できるとともに接続されるダクトの長さを変更することにより、居室内の吹出口の位置を自由に選択できる加湿空気搬送装置およびそれを用いた加湿空気搬送システムを特徴とするが、この案件では専用のダクトの設計・製造・加工および施工工事が必要であり、その分コストが上昇し経済的なメリットが相殺されるという問題点が議論されている。【００１４】  また、例えば、特開２００１−３１１２３２号公報の開発案件では、外断熱構造を有する基礎部と側壁部と屋根部とにより包囲されて屋内空間が形成され、屋内空間に複数の部屋が形成され、床下空間からそれぞれの部屋を経由して屋根裏空間に空気を導く第１空気流路と屋根裏空間から床下空間に屋内空気を導く第２空気流路とを有し、基礎部にヒータが埋設され、水又は湯の蒸気を第１空気流路に送出可能な浴槽が浴室に設けられ、戸枠の上下の隙間のみ外気に連通するガラス戸がはめ込まれ、屋根裏空間から屋外に排出可能な排気口が設けられる温湿度調整機能付き住宅を特徴とするが、この浴槽には常時水又は湯の存在が必要不可欠な案件であり、その分メンテンナンス性に問題が生じたり、エネルギー効率が悪化したりして、コストパフォーマンス的には不利な案件であると思われる。【００１５】  本発明は、上記の課題を解決するために成されたものであり、床下空間、居住部、小屋裏空間からなり、かつ、床下空間から小屋裏空間までを連通化する屋内通気空間を形成させた外断熱壁構造または高気密高断熱住宅の床下空間に暖房手段を設けた住宅において、季節や天候や気象によって変化する外気の条件、例えば、多湿空気や乾燥空気などを床下空間に取り入れた場合でも年間を通じて床下空間の中で快適化させる手段の提供を課題とする。
また、上記の外断熱壁構造または高気密高断熱住宅の床下空間に暖房手段を設けた住宅において、前記住宅の設置環境によって変化する外気の条件、例えば、工場や車両からの汚染された空気などを床下空間に取り入れた場合でも年間を通じて床下空間の中で快適化させる手段の提供を課題とする。
また、上記の発明を提供する場合でも、施工が容易で作業者の熟練度による影響が小さく、メンテンナンス性や経済性に優れた、外気快適化手段を設けた床下暖房住宅の提供を課題とする。
【課題を解決するための手段】
【００１６】  課題を解決するための第一の手段（請求項１）として、床下空間、居住部、小屋裏空間からなり、かつ、床下空間から小屋裏空間までを連通化する屋内通気空間を形成させた外断熱壁構造または高気密高断熱住宅の床下空間の中の少なくとも一部に暖房手段を設けた住宅において、前記床下空間の中の少なくとも一部に第一外気快適化手段または（及び）第二外気快適化手段を設けることを特徴とする、外気快適化手段を設けた床下暖房住宅の提供を目的とする。【００１７】  課題を解決するための第一の手段で記述された床下暖房手段に関しては、基礎断熱部または（及び）土間断熱部と放熱手段と蓄熱コンクリートという構造である場合を想定しており、一般的には前記蓄熱コンクリートの内部に放熱手段を設けるようになっている。この放熱手段に関しては、電熱効果や温水や熱水や高温気体や高温液体などから選択して用いればよい。電熱効果を発生させる手段や温水を発生させる手段や熱水を発生させる手段や高温気体を発生させる手段や高温液体を発生させる手段に関しては、特に制限はなく、一般的に知られた方法を用いればよい。【００１８】  課題を解決するための第一の手段で記述された屋内通気空間の作用に関しては、前記床下暖房手段に、例えば外壁を貫通させた床下吸気口からの外気が送られ、前記放熱手段からの輻射熱は前記屋内通気空間を介して床下空間や居住部や小屋裏空間を暖め、床下空間で温められ充満した空気は、前記放熱手段からの輻射熱により暖められ上昇気流となって床下空間から前記屋内通気空間の方へ流れ、さらに小屋裏空間の方へ流れ、例えば開閉自在換気扇より排気される。前記放熱手段に関しては、前記蓄熱コンクリートの内部に前記電熱効果や前記温水流通用の配管や前記熱水流通用の配管や前記高温気体流通用の配管や前記高温液体流通用の配管などが埋設されるが、埋設する手段や位置や数量に関しては、設計者の判断に委ねられる。前記蓄熱コンクリートは、コンクリート成分の中に蓄熱成分を混合したコンクリートであれば何を用いてもよく特に制限はない。前記放熱手段に関しては、電気加熱手段（コードヒーターやテープヒーターやパネルヒーターなどが使用できる）でも温水パイプのどちらか選択して用いる。前記通気空間・室内吸気口に関しては、寸法や数は、前記居住部の大きさや数で決定するが、その内部に空気浄化手段を設けることが好ましい。前記開閉自在換気扇に関しては、夏季は開放され、冬季は閉じられるが、開閉の制御に関しては制御ユニットにより、全自動、半自動、手動の中から選択して用いられる。前記開閉自在換気扇の能力、寸法、数は、住宅の大きさで決定する。【００１９】  課題を解決するための第一の手段で記述された外気快適化手段に関しては、前記の外断熱壁構造または高気密高断熱住宅の外部から取り入れた外気を前記床下空間に取り込み、前記床下空間内で前記住宅の住人である人体に対して効果的に作用させるために変化させる手段を示し、この空気を変化させる手段に関しては一般的に知られた方法であれば何を用いてもよい。また、前記外気に関しては、季節や気象条件や環境条件（道路関係、工場関係、農業関係、畜産関係、など）によって、多湿空気（例えば、温度が約２０℃のとき���相対湿度が約７０％以上の場合）、乾燥空気（例えば、温度が約２０℃のときの相対湿度が約４０％以下の場合）、臭気含有空気（例えば、自動車由来臭気、工場由来臭気、発電所由来臭気、農地由来臭気、畜産由来臭気、ゴミ焼却所由来臭気、など鼻腔を刺激する因子を含有する空気）、微粒子含有空気（例えば、自動車由来微粒子、工場由来微粒子、発電所由来微粒子、など肺内に侵入することで人体に不快な症状を生じさせる空気）、などの総称を示すものとする。なお、前記乾燥空気に関しては、一般的には、例えば、温度が約２０℃のときの相対湿度が４０％以下のときに「乾燥している」と体感し、前記多湿空気に関しては、一般的には、例えば、温度が約２０℃のときの相対湿度が７０％以上のときに「湿っぽい」と体感することを基準とする。【００２０】  前記湿度に関しては、一般的に湿度というと「絶対湿度」と「相対湿度」が知られており、絶対湿度は大気中の水蒸気の量であり空気１ｍ３中の水蒸気のグラム数で表し、相対湿度は空気中に含む事ができる水蒸気量に対して、実際の水蒸気量の割合を％で示す。課題を解決するための第一の手段で使用する湿度は「相対湿度」として説明する。
相対湿度の式は次のようになる。
相対湿度（％）＝絶対湿度（ｇ）÷飽和水蒸気量（ｇ）
絶対湿度（ｇ）は空気中に存在する水蒸気の量であり、飽和水蒸気量とは空気が含む事のできる水蒸気量のことで、相対湿度が１００％の時に存在する水蒸気量である。相対湿度は温度が高くなると低下し、飽和水蒸気量は温度が高くなると増加し温度が低くなると減少する関係になる。すなわち、空気中に含む事ができる水蒸気量（飽和水蒸気量）は、暖かくなると増え、冷たくなると減るのである。よって、相対湿度は、気温の高い日中は低くなり、気温の低い夜間は高くなる傾向にある。【００２１】  また、温度と、空気中に含むことができる水蒸気量の関係を表したグラフは「飽和水蒸気曲線」と呼ばれ、表１に示した様なグラフになることが一般的に知られている。
【表１】
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表１の飽和水蒸気量のグラフから示される事例▲１▼を説明する。
例えば７月頃の某日、外気温度が２５℃で、空気１ｍ３中の水蒸気量が１８ｇだったとすると、表１より飽和水蒸気量が２２．８ｇなので、相対湿度は１８ｇ÷２２．８ｇ＝７０．８％になることを示している。ここで例えば室内温度が２０℃だとすると、空気１ｍ３中の飽和水蒸気量が１７．２ｇなので相対湿度は、１８ｇ÷１７．２ｇ＝１０４．１％となり、空気中から約１ｇの水が出現し例えば窓ガラスに結露という現象が生じることを示している。【００２２】  また、表１の飽和水蒸気量のグラフから示される事例▲２▼を説明する。
例えば１月頃の某日、外気温度が５℃で、空気１ｍ３中の水蒸気量が５ｇだったとすると、表１より飽和水蒸気量が６．８ｇなので、相対湿度は５ｇ÷６．８ｇ＝７０．３％になることを示している。ここで例えば室内温度が２０℃だとすると、空気１ｍ３中の飽和水蒸気量が１７．２ｇなので相対湿度は、５ｇ÷１７．２ｇ＝２９．１％となり、乾燥しすぎた空気に変化してしまうことを示している。
上述した、事例▲１▼と事例▲２▼から示されることは、相対湿度は、空気の温度によって変わる、ということ。詳細には、外気の温度と屋内の温度によって変化する、ということを示している。
すなわち、従来の住宅には相対湿度の変化に対して対応できないが故に、室内に結露が生じたり、室内が乾燥しすぎたりすることで、住人に対して不快感を感じさせたり身体にトラブルを生じさせたり、住宅の寿命を短期化させる要因の一つになっていることを容易に推察できるのである。
また、近年増加している、床暖房の住宅や、床下空間に暖房手段を設けた住宅においても、屋内が乾燥しすぎる、という問題点を生じさせやすいことが、上述した作用により容易に推察できるのである。【００２３】  したがって、前記外気快適化手段に関しては、前記多湿空気に関しては、例えば、温度が約２０℃のときの相対湿度が約７０％以上の空気の場合に関しては、相対湿度を約７０％以下にするための手段、例えば、前記床下空間の温度を約２０℃以上にする手段、前記床下空間の空気中の水蒸気を減少させる手段（水分吸着性材料の使用、凝縮装置の使用、除湿装置の使用、などを単独または組合わせて用いる）などを単独または組合わせて用いるものとする。前記乾燥空気に関しては、例えば、温度が約２０℃のときの相対湿度が約４０％以下の空気の場合に関しては、前記床下空間の相対湿度を約４０％以上にするための手段、例えば、空気中の水蒸気を増加させる手段として前記蓄熱コンクリートの表面に散水する手段、前記床下空間に加湿器を設ける、などを単独または組合わせて用いるものとする。前記臭気含有空気に関しては、例えば、前記の鼻腔を刺激する因子を含有する空気に関しては、前記床下空間に前記の鼻腔を刺激する因子を減少させる手段を設けるものとする。前記微粒子含有空気に関しては、例えば、前記の肺内に侵入することで人体に不快な症状を生じさせる空気に関しては、前記床下空間に前記微粒子を減少させる手段を設けるものとする。【００２５】  課題を解決するための第二の手段（請求項２）として、前記第一外気快適化手段や前記第二外気快適化手段が、除湿手段、加湿手段、空気浄化手段、空気活性化手段、などの中から選択して用いることができ、また単独かつ組合わせて用いることを可能とする、課題を解決するための第一の手段に記載の外気快適化手段を設けた床下暖房住宅の提供を目的とする。【００２６】  前記除湿手段に関しては、例えば、前記床下空間の温度が約２０℃のときの相対湿度が約７０％以上の空気の場合に関しては、相対湿度を約７０％以下にするための手段、例えば、前記床下空間の温度を約２０℃以上にする手段、前記床下空間の空気中の水蒸気を減少させる手段（水分吸着性材料の使用、凝縮装置の使用、除湿装置の使用、などを単独または組合わせて用いる）などを単独または組合わせて用いることが可能である。また、例えば、木炭や竹炭、多孔質無機粉体（ゼオライト、タルク、カオリン、珪藻土、活性白土、イライト、モンモリロナイト、クレイ、コージェライト、セピオライトなどが知られており、単独で用いても効果は十分であるが、組合わせて用いることで効果は向上する、例えばモンモリロナイトとカオリナイト、例えば珪藻土とカオリナイト、例えばモンモリロナイトと珪藻土等であるが、とにかく数多くの組合わせが可能なのでここでは一例を記した。）、セルロース系組成物、多糖類、などを単独または組合わせて用いることが好ましい。
また、前記珪藻土に関しては、細粉化して１μｍ〜１ｍｍの粒子径となるようにしたもので、例えば、平均粒径５μｍの場合で１ｇ当たり２０平方メートルもの表面積を有し、この粒子の多孔構造によって空気中の水分を吸着・放出する性質を有する。このため、このような性質を有する珪藻土を本発明に使用することで、この多孔の性質によってコーティング面に付着した水分を吸収することができ、また、空気中に含まれる水分を吸着・放出して室内空間の湿度を均一に保つことができるようになる。
また、前記ゼオライトに関しては、ケイ酸（ＳｉＯ２）や酸化アルミニウム（ＡｌＯ３）を主成分とするもので、イオン交換性能を有し、脱水しても結晶構造が変化せず、脱水した後に分子サイズの多孔が得られるという性質を有するものである。このため、このような性質を有するゼオライトを成分として含むと、空気中に存在する化学物質やアンモニア系の臭い、臭い原因物質、臭い分子等を吸着分解することができるようになる。このゼオライトには、天然に存在する天然ゼオライトと、人工的に合成した合成ゼオライトが存在するが、どちらも使用可能である。
前記凝縮装置に関しては、一般的に市販されている凝縮装置を利用できる。
前記除湿装置に関しては、一般的に市販されている除湿装置を利用できる。
前記除湿手段に関しては、例えば、前記床下空間の少なくとも一箇所に、または前記凝縮装置または前記除湿装置に前記床下空間の相対湿度または絶対湿度を感知したり制御したり信号を送達する手段を備えたセンサー手段を設けることが好ましい。【００２７】  前記加湿手段に関しては、例えば、前記床下空間の温度が約２０℃のときの相対湿度が約４０％以下の空気の場合に関しては、前記床下空間の相対湿度を約４０％以上にするための手段、例えば、空気中の水蒸気を増加させる手段として前記蓄熱コンクリートの表面に散水する手段、前記床下空間に加湿器を設ける、などを単独または組合わせて用いることが可能である。
前記加湿器に関しては、一般的には、市販されているタイプが使用でき、例えば、一般的加湿器の空気吸込口から吸込まれた前記床下空間の空気は、加湿器の内部でヒーター式、超音波式、気化式など種々の方式により、加湿空気として、吐出口から吹き出され前記床下空間に供給されることになる。
また、前記加湿手段の一例が、加湿用の水を蓄えたタンクと、このタンクより揚水して水を微細化する水微細化手段と、微細化された水と吸い込んだ空気を混合して加湿空気を送り出す送風手段と、この送風手段の下流側に設けた気水分離手段とから構成される加湿器と、前記タンクに給水するための給水ユニットと、前記加湿器外へ排水するための排水ユニットとを前記床下空間に備えることを特徴とする。
また、前記加湿手段の一例が、水微細化すると同時に水をマイナスイオン化して放出することを特徴とする、加湿器を前記床下空間に備えることを可能とする。
また、前記蓄熱コンクリートの表面に散水する手段の一例が、前記床下空間に設けられた水道管に制御バルブを介して接続された給水パイプに設けられた少なくとも一個の散布ノズルまたは散水ノズルまたは噴霧バルブからの水分によって前記蓄熱コンクリートの表面または内部に水分が含まれるようにする。また、これらの装置を用いて、前記床下空間に前記給水パイプからの水分が散布されたり噴霧されるようにしてもよい。
また、前記給水パイプの制御手段は手動でも電子制御でも電気制御でも電磁気制御でも構わない。また、電子制御や電気制御や電磁気制御の場合はアナログ制御でもデジタル制御でもこれらの組合せでも構わない。また、電子制御や電気制御や電磁気制御の場合は、無線制御でも有線制御でも構わない。
また、前記制御手段に関しては前記床下空間の内部に設けてもよいし外部に設けてもよい。
前記加湿手段に関しては、例えば、前記床下空間の少なくとも一箇所に、または前記加湿器または前記加湿手段に前記床下空間の相対湿度または絶対湿度を感知したり制御したり信号を送達する手段を備えたセンサー手段を設けることが好ましい。【００２８】  前記空気浄化手段に関しては、空気中に微粒子や人体にとって有害な気体が含まれる汚染空気から空気と微粒子や有害気体を分離することが可能な手段であれば何を用いても構わないが、一般的には、微粒子フィルターや微粒子吸着手段や微粒子分解手段や、有害気体フィルターや有害気体吸着手段や有害気体分解手段などが利用されている。本発明では、微粒子フィルターや微粒子吸着手段や有害気体フィルターや有害気体吸着手段などと本明細書で記述された加湿手段を組み合わせることで、前記空気浄化手段が向上することに着目し本発明に至った。また、この理論的背景として、前記環境条件によって生じた汚染空気が、雨滴によって浄化され、雨後の汚染空気が以前に比較して浄化されるという手段を応用するものである。
すなわち、前記加湿手段によって生じた水蒸気や微小水滴に接触した微粒子や臭い分子に接触することで、微粒子フィルターや微粒子吸着手段や有害気体フィルターや有害気体吸着手段などに捕獲または吸着されやすくなるという理論的応用によるものである。【００２９】  前記空気活性化手段に関しては、一般的には遠赤外線とマイナスイオンなどが知られており、本発明ではこのどちらかを利用するか両方とも利用するかは設計者の判断に委ねられる。
前記遠赤外線の特性に関しては、赤外線は波長０．７５〜４．０μの近赤外線と、波長４．０〜１．０００μの遠赤外線とに、波長により区分される。遠赤外線は、近赤外線に比べ光子エネルギーは小さいが浸透力が強く、生体内部にまで到達し加温する。物体は外部から種々の形でエネルギーを受け、これをまた種々の形で外部に放射しているが、このうち遠赤外線を多く放射するものが遠赤外線放射体であり、本発明では遠赤外線放射体に関しては何を用いてもよく特に制限はない。
前記マイナスイオンに関しては、「健康に良い」、「人体に好影響を及ぼす」ことが公知になってきているが、マイナスイオンは、自然界では「滝の周囲」で一番多く観測されており、例えば、空気１ｃｃあたりで約１２，０００〜１５，０００個存在することが公知になっており、本発明ではマイナスイオン生成手段に関しては何を用いてもよく特に制限はない。
また、物質の中には遠赤外線放射体でありマイナスイオン生成手段でもある物質が知られており、例えば、炭系素材、酸化金属の中の一部、鉱物質の一部の中に存在することが知られていて、本発明ではこれらの物質の利用が好ましい。
また、本発明では、前記遠赤外線や前記マイナスイオンなどと本明細書で記述された加湿手段を組み合わせることで、前記遠赤外線効果や前記マイナスイオン効果が向上することに着目し本発明に至った。また、この理論的背景として、水の分子や微粒子がマイナスイオンや遠赤外線の影響を受けやすいことが一般的に知られており、  すなわち、前記遠赤外線の影響を受けた前記加湿手段によって生じた水蒸気や微小水滴の水分子は活性化され空気中の臭い成分や臭い分子を分解する作用が強化されるという理論的応用により本発明に至ったものである。また、前記マイナスイオンの影響を受けた前記加湿手段によって生じた水蒸気や微小水滴の水分子は活性化され空気中の臭い成分や臭い分子を分解する作用が強化されるという理論的応用により本発明に至ったものである。【００３０】  課題を解決するための第三の手段（請求項３）として、前記除湿手段や前記加湿手段や前記空気浄化手段や前記空気活性化手段の一つが、炭系素材粉体または多孔質無機粉体または金属酸化物粉体の中から選択した物質を単体または組合わせて、粉体組成物または液体組成物または固体組成物として単独または組合わせて使用することを特徴とする、課題を解決するための第一の手段または課題を解決するための第二の手段に記載の住宅の暖房・換気構造の提供を目的とする。【００３１】  前記炭系素材粉体に関しては、竹炭粉体、木炭粉体、活性炭の粉体、活性化木炭の粉体、白炭粉体、黒炭粉体、備長炭粉体、椰子ガラ活性炭の粉体、カーボンブラック粉体、石炭粉体、その他炭素化合物、などの中から少なくとも１種以上組合せて用いることが、本発明では好ましい。
また、前記活性炭粉体に関しては、鋸屑、ヤシ殻炭などの植物、石炭コークス、石油ピッチなどの鉱物、家畜の骨等の動物、アクリル樹脂、フェノール樹脂などのプラスチック廃棄物などの合成樹脂等を原料としてもよい。
また、前記炭系素材粉体の作用に関しては、一般的に知られている木炭の場合では数ミクロンから数百ミクロンの微細孔を備えており、塗装面表面において木炭粉末の粒子が空気と接触することでこの微細孔が湿度の高いときは水分を吸着し、乾燥しているときには水分を放出する調湿効果や、人体に悪影響を及ぼすとされるプラスイオンの吸着若しくは中和をする効果が知られている。
また、前記炭系素材粉体の平均粒径に関しては、平均粒径が約１μｍから約１ｍｍの粉末の使用が好ましい。１μｍ以下ではコスト的条件が厳しくなり本発明の普及という使命から好ましくなく、１ｍｍ以上では分散性の問題と本発明における性能要求の観点から好ましくない。
前記多孔質無機粉体に関しては、例えば粘土鉱物と称されているタイプもあり、例えば、岩石・鉱物が風化分解、あるいは変成作用によってできた、きわめて微細な粒子の集合体であり、一般的には平均粒径５μｍ未満のものをいうが、成分が、ＳｉＯ２、ＳｉＯ３、ＡＬ２Ｏ３、Ｆｅ２Ｏ３、ＭｇＯ、ＣａＯ、ＴｉＯ２、Ｋ２Ｏ、ＭｎＯ、ＺｎＯ、Ａｇ２Ｏ、ＧｅＯ、ＧｅＯ２、ＳｎＯ、ＳｎＯ２、Ｆｅ３Ｏ４、ＦｅＯ、ＣｕＯ、などから一種以上含まれたタイプであれば何を用いても構わない。本発明では平均粒径約１μｍから１ｍｍの粉末の使用が可能である。また、本発明では、陶磁器粉体の使用も可能である。また、前記多孔質無機粉体としては、ゼオライトタルク、カオリン、珪藻土、活性白土、イライト、モンモリロナイト、クレイ、コージェライト、セピオライトなどが知られており、単独で用いても効果は十分であるが、組合わせて用いることで効果は向上する、例えばモンモリロナイトとカオリナイト、例えば珪藻土とカオリナイト、例えばモンモリロナイトと珪藻土等であるが、とにかく数多くの組合わせが可能なのでここでは一例を記した。
また、前記珪藻土に関しては、細粉化して１μｍ〜１ｍｍの粒子径となるようにしたもので、例えば、平均粒径５μｍの場合で１ｇ当たり２０平方メートルもの表面積を有し、この粒子の多孔構造によって空気中の水分を吸着・放出する性質を有する。このため、このような性質を有する珪藻土を本発明に使用することで、この多孔の性質によってコーティング面に付着した水分を吸収することができ、また、空気中に含まれる水分を吸着・放出して室内空間の湿度を均一に保つことができるようになる。
また、前記ゼオライトに関しては、ケイ酸（ＳｉＯ２）や酸化アルミニウム（ＡｌＯ３）を主成分とするもので、イオン交換性能を有し、脱水しても結晶構造が変化せず、脱水した後に分子サイズの多孔が得られるという性質を有するものである。このため、このような性質を有するゼオライトを成分として含むと、空気中に存在する化学物質やアンモニア系の臭い、臭い原因物質、臭い分子等を吸着分解することができるようになる。このゼオライトには、天然に存在する天然ゼオライトと、人工的に合成した合成ゼオライトが存在するが、どちらも使用可能である。
前記金属酸化物粉体に関しては、ＳｉＯ２、ＳｉＯ３、ＡＬ２Ｏ３、Ｆｅ２Ｏ３、ＭｇＯ、ＣａＯ、ＴｉＯ２、Ｋ２Ｏ、ＭｎＯ、ＺｎＯ、Ａｇ２Ｏ、ＧｅＯ、ＧｅＯ２、ＳｎＯ、ＳｎＯ２、Ｆｅ３Ｏ４、ＦｅＯ、ＣｕＯ、などから少なくとも一種を選択して用いることができ、平均粒径約１μｍから１ｍｍの粉末を用いるのが好ましい。
また、前記鉱物質粉体と前記酸化金属粉体と前記陶磁器粉体に関しては、夫々単独で用いてもよいし組合わせて用いてもよいが夫々の配合比率に関しては特に制限は設けない。また、前記酸化金属粉体または／および前記陶磁器粉体の粒度に関しては、平均粒径約１μｍから１ｍｍの粉末の使用も可能である。【００３２】  前記粉体組成物の使用方法に関しては、例えば一例として、前記蓄熱コンクリートの養生中の表面の少なくとも５０％以上に所定量の前記粉体組成物を散布することで、前記蓄熱コンクリートの表面が硬化するときの作用を活用することで前記粉体組成物を定着させることが可能になり、本発明の作用を発揮することになる。また、例えば一例として、前記蓄熱コンクリートのミキシング中に全重量に対して少なくとも１重量％以上の前記粉体組成物を添加して混練した後に使用することも可能になる。
前記液体組成物に関しては、例えば、無機バインダー１００重量部に対して約１重量％〜３０重量％の範囲内で前記粉体組成物を含有させたり、好適には、５重量％〜２０重量％の範囲内で前記粉体組成物を含有させたりして、塗料組成物にすることで、前記蓄熱コンクリートの硬化後の表面の少なくとも５０％以上に塗布して用いることが可能になる。
前記無機バインダーに関しては、アルキルシリケート、ハロゲン化ケイ素およびこれらの部分加水分解物などの加水分解性ケイ素化合物を加水分解して得られた生成物、有機ポリシロキサン化合物の重縮合物、シリカ、コロイダルシリカ、水ガラス、オルガノポリシロキサン、などのケイ素化合物の中から少なくとも１種類選択して用いることができる。例えば、前記水ガラスに関しては、一般的には珪酸カリウムや珪酸ナトリウム等の濃厚水溶液のことを示し、一般的に市販されている水ガラスは水を１００重量部であるとすると、前記珪酸カリウムや珪酸ナトリウムは１０〜３０重量部位の濃厚水溶液が利用されており、本発明では珪酸ナトリウムの約２０重量部程度の濃厚水溶液を適量用いるものとする。また、水ガラスは融点が１，０００℃以上であり、耐火塗料として公知である。また、主成分のケイ素化合物が遠赤放射体でありマイナスイオン発生体であることは公知である。また前記水ガラスに関しては、強アルカリ性という性質から防虫剤または防黴剤または抗菌剤としての性質も知られている。
前記固体組成物に関しては、例えば、前記無機バインダー１００重量部に対して約１０重量％〜５０重量％の範囲内で前記粉体組成物を含有させたり、好適には、２０重量％〜４０重量％の範囲内で前記粉体組成物を含有させたりして、粘土状組成物にして、任意形状に形成させ硬化させた後に使用することが可能になる。必要に応じて加熱させることで多孔質になる場合があり、この性質を利用する。【００３３】  課題を解決するための第四の手段（請求項４）として、前記床下暖房手段に蓄熱コンクリート層が用いられる場合に、前記蓄熱コンクリートの表面に前記粉体組成物または前記液体組成物を所定の厚さにコーティングすることを特徴とする、課題を解決するための第三の手段に記載の住宅の暖房・換気構造の提供を目的とする。【００３４】  前記粉体組成物を前記蓄熱コンクリートの表面にコーティングする手段としては、例えば、養生中の表面全体に厚さが約１ｍｍ以上になるように前記粉体組成物を散布することで、前記蓄熱コンクリートの表面の水分を利用して硬化する作用を活用することで前記粉体組成物を固着させることが可能になり、本発明の作用を発揮することになる。
前記液体組成物を前記蓄熱コンクリートの表面にコーティングする手段としては、例えば、バインダー１００重量部に対して約１重量％〜３０重量％の範囲内で前記粉体組成物を含有させたり、好適には、５重量％〜２０重量％の範囲内で前記粉体組成物を含有させたりして、塗料組成物にすることで、前記蓄熱コンクリートの硬化後の表面の約全面に所定量コーティングするものとする。前記バインダーに関しては、無機系でも有機系でも使用可能である。【００３５】  前記コーティング手段に関しては、一般的に知られた、刷毛、ローラー、噴霧装置、散布装置、吹き付け手段などを用いて、所定の部位に、前記粉体組成物や前記液体組成物をを付着させるようにする。
また、前記液体組成物を前記蓄熱コンクリートの表面にコーティングした後に耐水性が必要な場合には、一例として、前記液体組成物の中に、珪酸カルシウム、硫酸カルシウム、炭酸カルシウム、などのカルシウム化合物を添加することで、前記バインダーの硬化剤として作用することで耐水性が生じることを利用する。本発明で使用する場合は、前記耐水材が粉体であれば、平均粒径０．１μｍから１００μｍの粉末を用いるのが好ましく、前記耐水材が液体であれば、前記カルシウム化合物を水に溶解または分散させた物質を用いればよい。
また、上述した前記耐水材に関しては、夫々単独で用いてもよいし組合わせて用いてもよいが夫々の配合比率に関しては現場の状況に合わせて調節する。
また、前記液体組成物を前記蓄熱コンクリートの表面にコーティングした後に耐水性が必要な場合には、一例として、前記液体組成物が前記蓄熱コンクリートの表面で乾燥後に、加熱手段を用いて約２００℃以上で少なくとも数秒以上加熱させることで耐水性が付与される作用を用いてもよい。【００３６】  課題を解決するための第五の手段（請求項５）として、前記床下暖房手段に蓄熱コンクリート層が用いられる場合に、前記蓄熱コンクリートに前記粉体組成物または前記液体組成物を所定量混合することを特徴とする、課題を解決するための第三の手段に記載の住宅の暖房・換気構造の提供を目的とする。【００３７】  前記蓄熱コンクリートに前記粉体組成物を所定量混合することに関しては、例えば一例として、前記蓄熱コンクリートがコンクリートミキサーによって混合中の中にまたは前記蓄熱コンクリートの原料中に前記粉体組成物を少なくとも１重量％〜２０重量％の範囲で添加して使用するものとする。
前記蓄熱コンクリートに前記液体組成物を所定量混合することに関しては、例えば一例として、前記蓄熱コンクリートがコンクリートミキサーによって混合中の中に前記液体組成物を少なくとも１重量％〜２０重量％の範囲で添加して使用するものとする。【００３８】  課題を解決するための第六の手段（請求項６）として、前記床下暖房手段に蓄熱コンクリート層が用いられる場合に、前記蓄熱コンクリートの表面に、前記固体組成物を所望寸法の板体に形成した多孔質板体を、所定量載置することを特徴とする、課題を解決するための第三の手段に記載の住宅の暖房・換気構造の提供を目的とする。【００３９】  前記多孔質板体に関しては、例えば、形状は、三角形、方形、円形、などの中から選択して、単独で使用しても組合せて使用してもよい。
また、前記多孔質板体に耐水性が必要な場合には、例えば一例として、前記固体組成物の製造工程の中で、耐水材として、珪酸カルシウム、硫酸カルシウム、炭酸カルシウム、などのカルシウム化合物を約１重量％〜５重量％添加することで、前記バインダーの硬化剤として作用することで耐水性が生じることを利用する。本発明で使用する場合は、前記耐水材が粉体であれば、平均粒径０．１μｍから１００μｍの粉末を用いるのが好ましく、前記耐水材が液体であれば、前記カルシウム化合物を水に溶解または分散させた物質を用いればよい。また、上述した前記耐水材に関しては、夫々単独で用いてもよいし組合わせて用いてもよいが夫々の配合比率に関しては現場の状況に合わせて調節する。
また、前記多孔質板体に耐水性が必要な場合には、例えば一例として、前記多孔質板体を乾燥後に、加熱手段を用いて約２００℃以上で少なくとも数秒以上加熱させることで耐水性が付与される作用を用いてもよい。
【発明の効果】
【００４０】  本発明に係る、外気快適化手段を設けた床下暖房住宅によれば下記のような効果が期待できる。
前記床下空間の中で第一外気快適化手段として加湿手段に水滴噴霧手段を選択して、第二外気快適化手段として土間暖房のコンクリート部に前記炭系素材または前記多孔質無機粉体または前記金属酸化物粉体またはこれらの混合物を混合させるか表面にコーティングすることで、前記臭気含有空気や前記微粒子含有空気またはこれらの混合空気を相乗効果的に低減させることが可能になるので、高率のよい外気快適化手段を提供できる。【００４１】  また、前記床下空間の中に設けた前記加湿手段によって、外気が乾燥しやすい冬期に前記床下暖房を作動させても、前記床下空間の中の相対湿度を４０％から６０％の範囲で保持することが可能になり、結果的に外断熱壁構造または高気密高断熱住宅の内部の相対湿度を４０％から６０％の範囲で制御することができる。すなわち、前記住宅の全室空間を、相対湿度で４０％から６０％の範囲が住人にとって快適な居住空間であることが一般的に知られており（参考文献：「生命を守る家のつくり方」大井康弘著、ＰＨＰ研究所刊を参照）、この条件であれば、カビ、ダニ、シロアリ、バクテリア、ウイルス、アレルギー鼻炎とぜんそく、などの影響が最小限度に抑えられるので、本発明を導入することで、達成することが可能になる。【００４２】  また、前記床下空間の中に設けた前記加湿手段によって、本発明の加湿手段を活用することで、水滴微細化現象時に生じるマイナスイオンにより、住居人がリラクゼーション効果を受けられ、さらに相対湿度の低下による、手や肌の荒れ、のどの渇きを防ぎ、風邪やウィルスの感染抑制になる。【００４３】  また、前記床下空間の中に設けた前記加湿手段によって、本発明の加湿手段を活用することで、例えば前記加湿手段の少なくとも一つとして市販の加湿器を選択して用いることで、従来の加湿器に必要とした各居室の占有スペースをなくすことができ、かつ居室内での加湿器の運転騒音を無くしながら内部乾燥をより一層防止でき、さらに国家が推奨する省エネルギーに貢献することができる。【００４４】  また、前記床下空間の中で第一外気快適化手段として加湿手段に水滴噴霧手段を選択して、第二外気快適化手段として前記蓄熱コンクリートに前記炭系素材または前記多孔質無機粉体または前記金属酸化物粉体またはこれらの混合物を混合させるか表面にコーティングしたり、前記蓄熱コンクリートの表面の少なくとも一部に少なくとも一つの前記多孔質板体を載置することで、マイナスイオン効果や遠赤外線効果が向上または強化され、多湿になるとダニ、カビ等の発生しやすい環境を防止することで、前記床下空間を快適な空間に保持できる。【００４５】  また、前記床下空間の中で第一外気快適化手段として除湿手段に、前記蓄熱コンクリートに十分な前記炭系素材または十分な前記多孔質無機粉体または十分な前記金属酸化物粉体またはこれらの混合物を混合させるか表面にコーティングしたり、またはこれらを組み合わせたりすることを選択し、第二外気快適化手段として除湿手段に前記蓄熱コンクリートの表面の十分な面積に十分なサイズで十分な量の前記多孔質板体を載置することで、前記床下空間の調湿効果や吸湿効果が向上または強化され、多湿になるとダニ、カビ等の発生しやすい環境を防止��ることで、前記床下空間を快適な空間に保持できることで、前記住宅の居住空間を快適な空間に保持できることが可能なる。【００４６】  また、床下空間の中に設けた前記除湿手段によって、本発明の除湿手段を活用することで、例えば前記除湿手段の少なくとも一つとして市販の除湿器を選択して用いることで、従来の除湿器に必要とした各居室の占有スペースをなくすことができ、かつ居室内での除湿器の運転騒音を無くしながら内部結露をより一層防止でき、さらに国家が推奨する省エネルギーに貢献することができる。【００４７】  また、上述したように本発明に係る外気快適化手段を設けた床下暖房住宅によれば、外断熱壁構造または高気密高断熱住宅の床下空間に暖房手段を設けた住宅の弱点をカバーすると共に、床下空間に設置した湿度センサーにより家屋の全室空間をほぼ均一な相対湿度とすることができる利点を保持しながら、夏は涼しく、冬は暖かい居住空間を提供しながら住人の健康を維持しながら、ダニ、カビ等の発生を防止できる特徴がある。さらに、年間を通じて、前記住宅の内部の相対湿度が一定に保持できることで、前記住宅の保存性が向上し住宅としての寿命が延びる事が可能になる。【００４８】  また、本発明により、前記床下空間の蓄熱コンクリートの内部や表面部分を、少なくとも２種類以上の除湿成分や吸湿成分で構成することが可能になるので、電気エネルギーを用いる除湿器を用いなくとも、十分に効果的な除湿手段を提供できるので、住宅の省電力に貢献できる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００５０】  以下、本発明の実施の形態について、図１と図２に基づいて説明する。
図１は本発明の実施の形態例を示す概略説明図であり、図２は本発明の実施の形態例を示す概略説明図である。
【実施例１】
【００５１】  図１と図２より、Ｈは床下空間から小屋裏空間までを連通化した屋内通気空間を形成した外断熱壁構造または高気密高断熱住宅であり、高気密高断熱住宅Ｈは、床下空間１０と床下暖房構造１１、居住部２０と周囲に形成させた居住部周囲通気空間２０ａ、居住部２１と周囲に形成させた居住部周囲通気空間２１ａ、小屋裏空間３０と任意の位置に設けた開閉自在換気扇３１、を設け、床下空間１０と居住部周囲通気空間２０ａと居住部周囲通気空間２１ａと小屋裏空間３０を連通化してある。また、高気密高断熱住宅Ｈは、外壁５０と壁断熱部５１との間に外壁通気空間５２を設け、屋根４０と屋根断熱部４１との間に屋根通気空間４２を設け、また屋根頂部４３には棟換気部４４を設け、外気と外壁通気空間５２と屋根通気空間４２と棟換気部４４を連通化してある。床下暖房構造１１は、蓄熱コンクリート１１ａと放熱手段（図示せず）で形成され、放熱手段は蓄熱コンクリート１１ａの内部に埋設され、基礎断熱部１２の上部に設けられる。また床下空間１０には外壁面５０と床下空間１０を連通する外壁・床下吸気口Ｐ１を設け、外壁・床下吸気口Ｐ１は外気を床下空間１０に送る働きをし、居住部２０には居住部周囲通気空間２０ａの空気を取り入れる室内吸気口２０ｂと外壁面５０と居住部２０を連通する壁面・室内排気口Ｐ２を設け、居住部２１には居住部周囲通気空間２１ａの空気を取り入れる室内吸気口２１ｂと外壁面５０と居住部２１を連通する壁面・室内排気口Ｐ３を設ける。図１では１３は除湿手段の一つであり本実施例では湿度センサー付きの除湿器が選択され、除湿手段１３は床下空間１０の任意の位置に設置できるが本実施例では蓄熱コンクリート１１ａの表面に設置することとする。図２では１４は加湿手段の一つであり本実施例では湿度センサー付きの噴霧器が選択され、湿度センサーからの作動開始の信号により噴霧器が所定時間作動し蓄熱コンクリート１１ａの表面が濡れる状態になり湿度センサーからの作動停止の信号により噴霧器は停止する。加湿手段１４は床下空間１０の任意の位置に設置できるが本実施例では蓄熱コンクリート１１ａの表面から上部に設置することとする。
【実施例２】
【００５２】  図１の実施の形態例より、例えば６月中旬頃の我が国の某所での高気密高断熱住宅Ｈにおいて、高気密高断熱住宅Ｈ周辺の外気の温度が約２５℃で相対湿度が約８０％の場合に、外壁・床下吸気口Ｐ１の外気取り入れ口から矢印で示された外気Ｐ１ａが取り込まれ、外壁・床下吸気口Ｐ１の任意の部位に設けられた第一外気快適化手段または第二外気快適化手段の中から選択された手段の一つとして着脱可能で交換可能なろ過材を備えたフィルター手段Ｐ１ｂを介して、外気Ｐ１ａ中の微粒子がろ過された多湿空気が床下空間１０に流入し、約２５℃で相対湿度が約６０％以上になると作動信号が送達されるように設けられた湿度センサーに制御され蓄熱コンクリート１１ａの表面に設置された除湿器である除湿手段１３によって、相対湿度が約５５％に低減し凝集作用によって低下した温度約２０℃の快適空気１３ａが、居住部周囲通気空間２０ａを通過し室内吸気口２０ｂから取り込まれることで居住部２０の住人には快適な環境が提供され、また、快適空気１３ａが居住部周囲通気空間２１ａを通過し室内吸気口２１ｂから取り込まれることで居住部２１の住人には快適な環境が提供されることになる。その後、居住部２０で使用された快適空気１３ａは壁面・室内排気口Ｐ２の排出口から矢印で示された排出空気Ｐ２ａとして外気に拡散し、また、居住部２１で使用された快適空気１３ａは壁面・室内排気口Ｐ３の排出口から矢印で示された排出空気Ｐ３ａとして外気に拡散していくものである。
【実施例３】
【００５３】  図２の実施の形態例より、例えば１月中旬頃の我が国の某所での高気密高断熱住宅Ｈにおいて、高気密高断熱住宅Ｈ周辺の外気の温度が約５℃で相対湿度が約４０％の場合に、外壁・床下吸気口Ｐ１の外気取り入れ口から矢印で示された外気Ｐ１ａが取り込まれ、外壁・床下吸気口Ｐ１の任意の部位に設けられた第一外気快適化手段または第二外気快適化手段の中から選択された手段の一つとして着脱可能で交換可能なろ過材を備えたフィルター手段Ｐ１ｂを介して床下空間１０に流入し、外気Ｐ１ａ中の微粒子がろ過された乾燥空気が、約５℃で相対湿度が約５０％以下になると作動信号が送達されるように設けられた湿度センサーに制御され蓄熱コンクリート１１ａの表面から上部に設置された加湿手段１４は蓄熱コンクリート１１ａの表面に水滴が噴霧される構造になっているために、本来なら蓄熱コンクリート１１ａの内部に設けられた放熱手段によってさらに乾燥空気になっているはずの外気Ｐ１ａは加湿手段１４によって、相対湿度が約６０％に上昇し蓄熱コンクリート１１ａの内部に設けられた放熱手段によって加熱された温度約２０℃の快適空気１４ａが、居住部周囲通気空間２０ａを通過し室内吸気口２０ｂから取り込まれることで居住部２０の住人には快適な環境が提供され、また、快適空気１４ａが居住部周囲通気空間２１ａを通過し室内吸気口２１ｂから取り込まれることで居住部２１の住人には快適な環境が提供されることになる。その後、居住部２０で使用された快適空気１４ａは壁面・室内排気口Ｐ２の排出口から矢印で示された排出空気Ｐ２ａとして外気に拡散し、また、居住部２１で使用された快適空気１４ａは壁面・室内排気口Ｐ３の排出口から矢印で示された排出空気Ｐ３ａとして外気に拡散していくものである。
【実施例４】
【００５４】  図２の実施の形態例より、比較的交通量の多い幹線道路の近くで建てられた高気密高断熱住宅Ｈの冬季の某日において、例えば、車両からの排気ガスや微粒子が含まれた冷たく乾燥した外気である外気Ｐ１ａが外壁・床下吸気口Ｐ１およびフィルター手段Ｐ１ｂを介して少なくとも一部の微粒子が除去された空気が床下空間１０に流入し、この空気が蓄熱コンクリート１１ａの内部に設けられた放熱手段によって暖められ相対湿度が低下し、第一外気快適化手段として用いる湿度センサーで制御された加湿手段１４が作動し蓄熱コンクリート１１ａの表面に水滴が噴霧され湿気を帯びた快適空気１４ａは、第二外気快適化手段の中から選択された手段の一つとして蓄熱コンクリート１１ａの表面にコーティングされた炭系塗料によって車両からの排気ガスの一部が除去され、より快適になった快適空気１４ａは、例えば、居住部周囲通気空間２０ａを通過し、第二外気快適化手段の中から選択された手段の一つとして室内吸気口２０ｂには着脱可能で交換可能なフィルター手段２０ｃを設けてあることで、車両からの排気ガスや微粒子が含まれた快適空気１４ａは湿気を帯びていることでより一層フィルター手段２０ｃによって捕捉されやすくなることによってより快適になった快適空気１４ａを居住部２０の住人に提供することが可能になり、さらに、快適空気１４ａは居住部周囲通気空間２１ａを通過し、第二外気快適化手段の中から選択された手段の一つとして室内吸気口２１ｂには着脱可能で交換可能なフィルター手段２１ｃを設けてあることで、車両からの排気ガスや微粒子が含まれた快適空気１４ａは湿気を帯びていることでより一層フィルター手段２１ｃによって捕捉されやすくなることによってより快適になった快適空気１４ａを居住部２１の住人に提供することが可能になる。また、第一外気快適化手段の中から選択された手段の一つとして、蓄熱コンクリート１１ａの表面にコーティングした炭系塗料は放熱手段によってより清浄効果が活性化され、さらに、輻射熱（２０℃から２５℃）による上昇気流により床下空間１１と居住部周囲通気空間２０ａと居住部周囲通気空間２１ａと小屋裏空間３０を暖めていくことで、高気密高断熱住宅Ｈの内部は効率良く暖められ、通常であれば壁断熱部５１や屋根断熱部４１に温度差が生じ結露の恐れが生じるが、外気と外壁通気空間５２と屋根通気空間４２と棟換気部４４との間の空気の流れによって結露を防止することが可能になり、高気密高断熱住宅Ｈの住人は快適な冬季を過ごすことができる。
【実施例５】
【００５５】  図１の実施の形態例より、比較的交通量の多い幹線道路の近くで建てられた高気密高断熱住宅Ｈの夏季の某日において、例えば、車両からの排気ガスや微粒子が含まれた暑く湿った外気である外気Ｐ１ａが外壁・床下吸気口Ｐ１およびフィルター手段Ｐ１ｂを介して少なくとも一部の微粒子が除去された空気が床下空間１０に流入し、この空気が第一外気快適化手段として用いる湿度センサーで制御された除湿手段１３としての除湿器に通過させることで凝縮効果によって車両からの排気ガスや微粒子が凝集された水分と一緒に除去されるので、快適空気１３ａは、第二外気快適化手段の中から選択された手段の一つとして蓄熱コンクリート１１ａの表面にコーティングされた炭系塗料によって車両からの排気ガスの一部が除去され、より快適になった快適空気１３ａは、例えば、居住部周囲通気空間２０ａを通過し、第二外気快適化手段の中から選択された手段の一つとして室内吸気口２０ｂには着脱可能で交換可能なフィルター手段２０ｃを設けてあることで、車両からの微粒子が含まれた快適空気１３ａはより一層フィルター手段２０ｃによってより快適になった快適空気１３ａを居住部２０の住人に提供することが可能になり、さらに、快適空気１３ａは居住部周囲通気空間２１ａを通過し、第二外気快適化手段の中から選択された手段の一つとして室内吸気口２１ｂには着脱可能で交換可能なフィルター手段２１ｃを設けてあることで、車両からの微粒子が含まれた快適空気１３ａはより一層フィルター手段２１ｃによって捕捉されやすくなることによってより快適になった快適空気１３ａを居住部２１の住人に提供することが可能になる。また、第一外気快適化手段の中から選択された手段の一つとして、蓄熱コンクリート１１ａの表面にコーティングした多孔質塗料の吸湿効果による熱交換作用によって冷却された空気が居住部周囲通気空間２０ａと居住部周囲通気空間２１ａと小屋裏空間３０を冷却していくことで、高気密高断熱住宅Ｈの内部は効率良く空冷され、通常であれば壁断熱部５１や屋根断熱部４１に温度差が生じ結露の恐れが生じるが、外気と外壁通気空間５２と屋根通気空間４２と棟換気部４４との間の空気の流れによって結露を防止することが可能になり、高気密高断熱住宅Ｈの住人は快適な夏季を過ごすことができる。
【産業上の利用可能性】
【００６０】  本発明では実施例として２階建て住宅の場合を説明したが、平屋建て住宅の場合でも２階建て以上の住宅でも高層建築物でも同様の効果が可能である。
【図面の簡単な説明】
【００６１】
【図１】本発明の実施の形態例を示す概略説明図である。
【図２】本発明の実施の形態例を示す概略説明図である。
【符号の説明】
【００６２】１０      床下空間
１１      床下空間暖房構造
１１ａ    蓄熱コンクリート
１２      基礎断熱部
１３      除湿手段
１３ａ    快適空気
１４      加湿手段
１４ａ    快適空気
２０      居住部
２０ａ    居住部周囲通気空間
２０ｂ    室内吸気口
２０ｃ    フィルター手段
２１      居住部
２１ａ    居住部周囲通気空間
２１ｂ    室内吸気口
２１ｃ    フィルター手段
３０      小屋裏空間
３１      開閉自在換気扇
４０      屋根
４１      屋根断熱部
４２      屋根通気空間
４３      屋根頂部
４４      棟換気部
５０      外壁
５１      壁断熱部
５２      外壁通気空間
Ｈ        高気密高断熱住宅
Ｐ１      外壁・床下吸気口
Ｐ１ａ    外気
Ｐ１ｂ    フィルター手段
Ｐ２      壁面・室内排気口
Ｐ２ａ    排出空気
Ｐ３      壁面・室内吸気口
Ｐ３ａ    排出空気
【図１】
2009062801.tif 000004
【図２】
2009062801.tif 000005