(57)【要約】【課題】簡単かつコンパクトな構成で車両の側突時等に車体の変形を効果的に抑制できるようにする。【解決手段】車体の前後方向中間部に配設されたピラー３の上下方向中間部と、車体の左右方向中間部に配設されたフロアトンネル部とを連結する棒状部材１３を備えた車両の側突荷重伝達構造であって、上記棒状部材１３は、車幅方向に沿って略水平に延びるように設置される本体部１４と、その左右両端部に連設されて本体部と直交する方向に延びる左右一対の腕部１５，１６とを有する略コ字状に形成されるとともに、その外端部および内端部が、水平軸１８，１９を介して上記ピラー３およびフロアトンネル部に回動可能に枢支され、かつ上記棒状部材１３の本体部１４が、その前方に配設された乗員用シート５に連結されることにより、この乗員用シート５の前後移動に応じて上記水平軸１８，１９を支点に棒状部材１３が揺動変位するように構成された。【選択図】図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
車体の前後方向中間部に配設されたピラーの上下方向中間部と、車体の左右方向中間部に配設されたフロアトンネル部とを連結する棒状部材を備えた車両の側突荷重伝達構造であって、上記棒状部材は、車幅方向に沿って略水平に延びるように設置される本体部と、その左右両端部に連設されて本体部と直交する方向に延びる左右一対の腕部とを有する略コ字状に形成されるとともに、その外端部および内端部が、水平軸を介して上記ピラーおよびフロアトンネル部に回動可能に枢支され、かつ上記棒状部材の本体部が、その前方に配設された乗員用シートに連結されることにより、この乗員用シートの前後移動に応じて上記水平軸を支点に棒状部材が揺動変位するように構成されたことを特徴とする車両の側突荷重伝達構造。
【請求項２】
上記乗員用シートに、棒状部材の本体部を昇降可能に支持するガイド部が設けられたことを特徴とする請求項１に記載の車両の側突荷重伝達構造。
【請求項３】
上記棒状部材の本体部を乗員用シートに向けて付勢する付勢手段を備えたことを特徴とする請求項１に記載の車両の側突荷重伝達構造。
【請求項４】
上記棒状部材の本体部が、その外端部および内端部の支持位置よりも上方側に位置するようにその揺動範囲が設定されたことを特徴とする請求項１〜３のいずれか１項に記載の車両の側突荷重伝達構造。
【請求項５】
上記棒状部材の外端部を支持する上記水平軸が、センタピラーの前後方向中央位置よりも前方側に配設されたことを特徴とする請求項１〜４のいずれか１項に記載の車両の側突荷重伝達構造。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、車両の側突時等に車体に入力された荷重を車体の内方側に伝達して支持する車両の側突荷重伝達構造に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、下記特許文献１に示されるように、車両におけるシートに設けられて車幅方向に延在する棒状の車幅方向部材と、この車幅方向部材と対向して車幅方向内側に位置する対向部材と、上記車幅方向部材と対向して車幅方向外側の車両側面部に位置する車両側面部材とを備えた車両の側部構造が知られている。この車両側面部材は、車両の側面から入力された側突荷重等に応じて移動することにより、上記車幅方向部材と一体化して上記側突荷重等を車両の本体部側に効率よく伝達し、もって車両の破損を抑制するように構成されている。
【特許文献１】特開２００６−３４７４９１号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
上記特許文献１に開示された車両の側部構造では、車両の側面部に作用する側突荷重等に応じて車両側面部材が移動した場合に、この車両側面部材に設けられた内側軟質部をパイプ部材からなる車幅方向部材に食い込ませて両者を一体化させることにより、車幅方向に延びるように設置された上記パイプ部材が下方に押し下げられるのを抑制して略水平な設置状態を維持できるという利点がある。
【０００４】
しかし、車両の側面部に衝突する車両はそのバンパーの高さが種々の位置に設定されているため、これらの全てに対応可能とするには、上記車両側面部材の上下寸法を充分に確保する必要がある。また、上記車両側面部材には、比較的硬度の高い金属塊かなる外側硬部と、比較的硬度の低いナイロンインゴット等からなる内側軟部とが設けられており、上記車両側面部材の車幅方向寸法が大きくなることが避けられない。さらに上記車両側面部材は、乗員用シートの前後移動に対応して上記パイプ部材が車体の前後方向に移動する範囲をカバーできるように前後寸法が設定されているため、必然的に大型化されて車体重量が増大するとともに、車室内スペースが狭められるという弊害があった。
【０００５】
本発明は、上記の問題点に鑑みてなされたものであり、簡単かつコンパクトな構成で車両の側突時等に車体の変形を効果的に抑制できる車両の側突荷重伝達構造を提供することを目的としている。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
請求項１に係る発明は、車体の前後方向中間部に配設されたピラーの上下方向中間部と、車体の左右方向中間部に配設されたフロアトンネル部とを連結する棒状部材を備えた車両の側突荷重伝達構造であって、上記棒状部材は、車幅方向に沿って略水平に延びるように設置される本体部と、その左右両端部に連設されて本体部と直交する方向に延びる左右一対の腕部とを有する略コ字状に形成されるとともに、その外端部および内端部が、水平軸を介して上記ピラーおよびフロアトンネル部に回動可能に枢支され、かつ上記棒状部材の本体部が、その前方に配設された乗員用シートに連結されることにより、この乗員用シートの前後移動に応じて上記水平軸を支点に棒状部材が揺動変位するように構成されたものである。
【０００７】
請求項２に係る発明は、上記請求項１に記載の車両の側突荷重伝達構造において、上記乗員用シートに、棒状部材の本体部を昇降可能に支持するガイド部が設けられたものである。
【０００８】
請求項３に係る発明は、上記請求項１に記載の車両の側突荷重伝達構造において、上記棒状部材の本体部を乗員用シートに向けて付勢する付勢手段を備えたものである。
【０００９】
請求項４に係る発明は、上記請求項１〜３のいずれか１項に記載の車両の側突荷重伝達構造において、上記棒状部材の本体部が、その外端部および内端部の支持位置よりも上方側に位置するようにその揺動範囲が設定されたものである。
【００１０】
請求項５に係る発明は、上記請求項１〜４のいずれか１項に記載の車両の側突荷重伝達構造において、上記棒状部材の外端部を支持する上記水平軸が、センタピラーの前後方向中央位置よりも前方側に配設されたものである。
【発明の効果】
【００１１】
請求項１に係る発明では、上記棒状部材の内外両端部を車体に枢支する水平軸支点として棒状部材を揺動可能に支持したため、上記乗員用シートの前後移動に追従させて棒状部材の本体部を移動させることが可能であり、これによって上記乗員用シートに着座した乗員の着座部近傍に入力された側突荷重等を上記棒状部材により効果的に支持することができる。したがって、車室内環境が悪化されたり、車体重量が増大したりする等の弊害を生じることなく、車両の側突荷重等に応じて車体の側面部が車内側に大きく変形するのを抑制することにより、上記乗員用シートに着座した乗員が圧迫感を受けるのを簡単な構成で効果的に防止できるという利点がある。
【００１２】
請求項２に係る発明では、乗員用シートに、上記棒状部材の本体部を昇降可能に支持するガイド部を設けたため、上記乗員用シートの前後移動時に、棒状部材の揺動変位を許容しつつ、この棒状部材が乗員用シートから離間した状態となるのを確実に防止することができる。したがって、上記乗員用シートの前後移動時に棒状部材が乗員用シートから離間した状態となることに起因して車室内環境が悪化したり、上記棒状部材による乗員の保護作用が損なわれたりする等の弊害を生じることなく、上記車両の側突時等に車体の側面部が車内側に大きく変形するのを効果的に抑制できるという利点がある。
【００１３】
請求項３に係る発明では、上記棒状部材の本体部を付勢手段の付勢力に応じ、乗員用シートに向けて上記棒状部材の本体部を付勢することにより乗員用シートに連結した状態とするように構成したため、上記棒状部材の本体部をガイド部に挿通させるという繁雑な作業を要することなく、上記棒状部材を容易に設置できるという利点がある。
【００１４】
請求項４に係る発明では、棒状部材の本体部が、その外端部および内端部の支持位置よりも常に上方側に位置するようにその揺動範囲を設定したため、車両の側突時に車体の変形が生じ易いとともに、乗員用シートに着座した乗員が圧迫感を受け易い車体側面部の上方位置に入力された側突荷重等を上記棒状部材の本体部により上記車体のフロアトンネル部に効率よく伝達して効果的に支持できるという利点がある。
【００１５】
請求項５に係る発明では、棒状部材の外端部を支持する上記水平軸を、センタピラーの前後方向中央位置よりも前方側に配設したため、乗員用シートが車体の後方側に移動した状態となることにより、この乗員用シートに着座した乗員が側突の影響を受け易い状態にある場合においても、車両の側突荷重を上記棒状部材により充分に支持して上記乗員を効果的に保護できるという利点がある。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１６】
図１〜図４は、本発明に係る車両の側突荷重伝達構造の第１実施形態を示している。この車両には、前後一対のサイドドア１，２が車体の側面部に設置されるとともに、両サイドドア１，２の設置部を前後に区画するセンタピラー３が車体の前後方向略中央位置に配設され、かつその下辺部にはサイドシル４が車体の前後方向に延びるように設置されている。また、上記車両の車室内には、運転席シートおよび助手席シート等の前列シートからなる乗員用シート５が上記センタピラー３の前方側に配設されるとともに、車体の左右方向中間部には、フロアトンネル６が車体の前後方向に延びるように設置されている。
【００１７】
上記乗員用シート５は、フロアパネル７上に設置されたシートレール８に沿って前後移動可能に支持されたシートクッション９と、その後端部に設けられたリクライニング機構１０により傾動可能に支持されたシートバック１１とを有し、このシートバック１１の背面部に、上記センタピラー３の上下方向中間部と、フロアトンネル６上に配設されたセンタコンソール部１２とを連結する棒状部材１３が設けられている。
【００１８】
上記棒状部材１３は、車幅方向に沿って略水平に延びるように設置される本体部１４と、その左右両端部に連設されて本体部１４と直交する方向に延びる左右一対の腕部１５，１６とを有し、鋼管材を折曲げ加工する等により略コ字状に形成されている。上記棒状部材１３の外端部および内端部、具体的には車幅方向の外方側に位置する上記腕部１５および車幅方向の内方側に位置する上記腕部１６の先端部には、上記ピラー３の内壁面および上記センタコンソール部１２の側壁面に突設された水平軸１８，１９に枢支されるボス部２０がそれぞれ設けられている。
【００１９】
上記センタピラー３の内壁面に突設された水平軸１８は、図５に示すように、センタピラー３の上下方向中央位置よりも下方寄りの上下方向中間部で、かつセンタピラー３の前後方向中央位置よりも前方側に配設されている。上記センタコンソール部１２の側壁面に突設された水平軸１９は、センタコンソール部１２の下端部近傍位置で、かつセンタコンソール部１２の前後方向中央部よりも前方側に配設されている（図４参照）。また、図３に示すように、車室内に配設された左右一対の棒状部材１３の内端部に位置する両水平軸、つまり運転席シートの車内側端部に設置された水平軸１９と、助手席シートの車内側端部に設置された水平軸１９とは、その基端部がセンタコンソール部１２内に配設された枠状ブラケット２１を介して互いに連結されている。そして、上記棒状部材１３は、その内外両端部に設けられたボス部２０が上記水平軸１８，１９に外嵌されて係止されることにより、この水平軸１８，１９を支点に揺動可能に支持されている。
【００２０】
上記乗員用シート５のシートバック１１には、上下方向に延びるガイド溝２２が形成され、このガイド溝２２に上記棒状部材１３の本体部１４が挿通されて連結されることにより、この棒状部材１３の本体部１４が上記ガイド溝２２に沿って昇降可能に支持されるとともに、上記乗員用シートの前後移動に応じて上記水平軸１８，１９を支点に棒状部材１３が揺動変位するように構成されている。
【００２１】
また、上記棒状部材１３の本体部１４が、その外端部および内端部の支持位置、つまり水平軸１８，１９による枢支位置よりも上方側部を移動するようにその揺動範囲が設定されている。例えば、上記乗員用シート５が最前方位置にある場合には、図５の実線で示すように、上記棒状部材１３の腕部１５，１６が前上がりの傾斜状態となり、乗員用シート５が最後方位置にある場合には、図５の仮想線で示すように、上記棒状部材１３の腕部１５，１６が後上がりの傾斜状態となるように、上記棒状部材１３の外端部および内端部の支持位置および腕部１５，１６の長さと、乗員用シート５の前後移動範囲および上記ガイド溝２２の設置範囲とが設定されることにより、上記棒状部材１３の本体部１４が、水平軸１８，１９による枢支位置よりも常に上方側に位置した状態で揺動変位するようになっている。
【００２２】
上記のように車体の前後方向中間部に配設されたセンタピラー３の上下方向中間部と、車体の左右方向中間部に配設されたセンタコンソール部１２等からなるフロアトンネル部とを連結する棒状部材１３を備え、この棒状部材１３が、車幅方向に沿って略水平に延びるように設置される本体部１４と、その左右両端部に連設されて本体部１４と直交する方向に延びる左右一対の腕部１５，１６とを有する略コ字状に形成されるとともに、その外端部および内端部が、水平軸１８，１９を介して上記ピラー３の上下方向中間部およびフロアトンネル部に回動可能に枢支され、かつ上記棒状部材１３の本体部１４が、その前方に配設された運転席シートおよび助手席シート等からなる乗員用シート５に連結されることにより、この乗員用シート５の前後移動に応じて上記水平軸１８，１９を支点に棒状部材１３が揺動変位するように構成されているため、簡単かつコンパクトな構成で車両の側突時等に車体の変形を効果的に抑制できるという利点がある。
【００２３】
すなわち、車両の側突時等に車体の側面部を車内側に押圧する大きな荷重が作用した場合には、この側突荷重等が、上記センタピラー３および水平軸１８を介して棒状部材１３に入力され、その外端部側の腕部１５、本体部１４および内端部側の腕部１６を介して上記センタコンソール部１２等からなるフロアトンネル部に上記側突荷重等が伝達されることにより支持される。そして、上記棒状部材１３の内外両端部に設けられた腕部１５，１６を水平軸１８，１９により車体に枢支し、上記水平軸１８，１９を支点として棒状部材１３を揺動可能に支持したため、上記乗員用シート５の前後移動に追従させて棒状部材１３の本体部１４を移動させることが可能であり、これによって上記乗員用シート５に着座した乗員の着座部近傍に入力された側突荷重等を上記棒状部材１３により効果的に支持することができる。
【００２４】
したがって、例えば車幅方向に延びる動力伝達部材を車体内に固定的に設置した場合のように、乗員用シートの前後移動時に上記動力伝達部材が乗員用シートから離間した状態となって車室内環境が悪化されたり、従来技術のように上記動力伝達部材の外側端部に大型の車両側面部材が設けられることに起因して車体重量が増大したりする等の弊害を生じることなく、車両の側突荷重等に応じて車体の側面部が車内側に大きく変形するのを抑制することにより、上記乗員用シート５に着座した乗員が圧迫感を受けるのを簡単な構成で効果的に防止できるという利点がある。
【００２５】
特に、上記第１実施形態に示すように、車体の内方側に配設された左右一対の水平軸１８，１８を、センタコンソール部１２内に配設された枠状ブラケット２１により互いに連結した構造とした場合には、例えば運転席シート側の側面部に他車両が衝突することにより、この運転席シート側の棒状部材１３を介してセンタコンソール部１２に伝達された荷重を、上記枠状ブラケット２１を介して助手席シート側の棒状部材１３および車体の他側面部に伝達して支持することができる。したがって、上記センタコンソール部１２をフロアトンネル６に対して強固に固定し、あるいはセンタコンソール部１２の板厚を大きくしてその強度を確保する等の手段を講じることなく、上記乗員用シート５に着座した乗員を簡単な構成で、より効果的に保護することができる。
【００２６】
また、上記第１実施形態では、乗員用シート５のシートバック１１に、上記棒状部材１３の本体部１４を昇降可能に支持するガイド溝２２からなるガイド部を設けたため、上記乗員用シート５の前後移動時およびシートバック１１の傾動変位時に、棒状部材１３の揺動変位を許容しつつ、この棒状部材１３が乗員用シート５から離間した状態となるのを確実に防止することができる。したがって、上記乗員用シート５の前後移動時に棒状部材１３が乗員用シート５から離間した状態となることに起因して車室内環境が悪化したり、上記棒状部材１３による乗員の保護作用が損なわれたりする等の弊害を生じることなく、上記車両の側突時等に車体の側面部が車内側に大きく変形するのを効果的に抑制できるという利点がある。
【００２７】
なお、上記第１実施形態では、運転席シートおよび助手席シートからなる乗員用シート５のシートバック１１に上記棒状部材１３の本体部１４を昇降可能に支持するガイド溝２２からなるガイド部を設けた例について説明したが、乗員用シート５のシートクッション９が比較的に高い位置に配設されたいわゆるミニバンタイプの車両等において、図６に示す第２実施形態のように、シートクッション９の後端部等に形成されたガイド溝２３に上記棒状部材１３の本体部１４を挿通させることにより、この上記棒状部材１３の本体部１４を昇降可能に支持した構造としてもよい。
【００２８】
また、図７に示す第３実施形態のように、上記棒状部材１３の腕部１５，１６を図の反時計方向に付勢する捩りコイルばね等からなる付勢手段２４を設け、この付勢手段２４の付勢力に応じて上記棒状部材１３の本体部１４を乗員用シート５のシートバック１１の背面に圧接させた状態に保持することにより、上記棒状部材１３の本体部１４を、その前方に配設された乗員用シート５に連結した状態とし、乗員用シート５の前後移動に追従させて棒状部材１３を移動させるように構成してもよい。このように構成した場合には、上記ガイド溝２２，２３からなるガイド部に棒状部材１３の本体部１４を挿通させるという繁雑な作業を要することなく、これを容易に設置できるという利点がある。
【００２９】
さらに、上記第１実施形態では、図５等に示すように、棒状部材１３の本体部１４が、その外端部および内端部の支持位置、つまり上記水平軸１８，１９の設置部よりも常に上方側に位置するようにその揺動範囲を設定したため、車両の側突時に車体の変形が生じ易く、かつ乗員用シート５に着座した乗員が圧迫感を受け易い車体側面部の上方位置、例えば車体のベルトライン位置等に入力された側突荷重等を上記棒状部材１３の本体部１４により上記センタコンソール部１２等からなる車体のフロアトンネル部に効率よく伝達して効果的に支持できるという利点がある。
【００３０】
また、上記第１実施形態では、棒状部材１３の外端部を支持する上記水平軸１８を、センタピラー３の前後方向中央位置よりも前方側に配設したため、運転席シートおよび助手席シート等からなる乗員用シート５が車体の後方側に移動することにより、この乗員用シート５に着座した乗員が側突の影響を受け易い状態となった場合でも、車両の側突荷重を上記棒状部材１３により充分に支持して乗員を効果的に保護できるという利点がある。
【００３１】
すなわち、上記運転席シートおよび助手席シート等の前列シートからなる乗員用シート５を車体の後方側に移動させた場合には、この乗員用シート５に着座した乗員とピラー３とが車幅方向に重なり易くなることによって側突荷重等の影響を受け易い状態となる。そして、仮に上記棒状部材１３の水平軸１８がセンタピラー３の後端部側に配設されている場合には、乗員用シート５の後方移動に応じて上記水平軸１８を支点に車体の後方側に揺動変位した際に、上記腕部１５がセンタピラー３の後方側にはみ出した状態となる可能性が高くなる。
【００３２】
これに対して、上記第１実施形態に示すように、棒状部材１３の水平軸１８を、センタピラー３の前後方向中央位置よりも前方側に配設した場合には、乗員用シート５の後方移動に応じて上記水平軸１８を支点に棒状部材１３の本体部１４が車体の後方側に揺動変位した際に、上記腕部１５がセンタピラー３の後方側にはみ出した状態となるのを防止して、側面視で上記腕部１５とセンタピラー３とを重合した状態に保持することができる。したがって、車両の側突時に車体の側面部が変形するのを抑制するために最も重要な役割を果たす上記センタピラー３を上記棒状部材１３により効果的に支持してその変形を抑制することができ、これによって側突荷重等の影響を受け易い状態にある上記乗員用シート５に着座した乗員を側突荷重から効果的に保護できるという利点がある。
【００３３】
なお、上記実施形態では、車体の前後方向略中央位置に配設されたセンタピラー３の上下方向中間部と、車体の左右方向中間部に配設されたフロアトンネル６上に配設されたセンタコンソール部１２からなるフロアトンネル部とを連結するように上記棒状部材１３を設置した例について説明したが、車体の前後方向略中央位置よりも車体の後方側に配設されたクォータピラー等と上記フロアトンネル部とを連結するように上記棒状部材１３を設置するとともに、その前方側に位置する中列シートからなる乗員用シートに上記棒状部材１３の本体部１４を連結した構造としてもよい。
【００３４】
また、上記フロアトンネル６の設置高さが充分にある場合は、このフロアトンネル６の側壁面に上記棒状部材１３の内端部を支持するように構成してもよい。さらに、上記センタピラー３の内壁面およびセンタコンソール部１２の側壁面等に突設された水平軸１８，１９に上記棒状部材１３の内外両端部に設けられたボス部２０を外嵌して係止するように構成した上記実施形態に代え、棒状部材１３の内外両端部に突設された水平軸をセンタピラー３の内壁面およびセンタコンソール部１２の側壁面等に設けられた支持部に枢支した構造としてもよい。
【図面の簡単な説明】
【００３５】
【図１】本発明に係る車両の側突荷重伝達構造の第１実施形態を示す説明図である。
【図２】図１のＡ−Ａ線断面図である。
【図３】図２のＢ−Ｂ線断面図である。
【図４】棒状部材の設置状態を示す斜視図である。
【図５】本発明の作用を示す側面図である。
【図６】本発明に係る車両の側突荷重伝達構造の第２実施形態を示す説明図である。
【図７】本発明に係る車両の側突荷重伝達構造の第３実施形態を示す説明図である。
【符号の説明】
【００３６】
３  ピラー
５  乗員用シート
６  フロアトンネル
１２  センタコンソール部（フロアトンネル部）
１３  棒状部材
１４  本体部
１５，１６  腕部
１８，１９  水平軸
２２  ガイド溝（ガイド部）
２４  付勢手段
【図１】
2009126417.tif 000003
【図２】
2009126417.tif 000004
【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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