(57)【要約】【課題】静電的な耐久性が優れ、且つ長期間使用しても感光体傷の発生しない、よって画像欠陥の生じない高画質で長寿命な画像形成装置を提供する。【解決手段】感光体、帯電装置、像露光装置、現像装置、転写装置、クリーニング装置を備える画像形成装置において、感光体が導電性基体上に電荷発生物質と電荷輸送物質を含有する感光層が構成され、且つ電荷輸送物質として一般式（１）のナフタレンテトラカルボン酸ジイミド誘導体を含有し、且つ前記クリーニング装置が、先端がループ状で感光体に接触しながら回転するブラシを有し、前記ブラシのループ先端側が根元部よりブラシ回転方向上流側に向けられていることを特徴とする画像形成装置。2009198528.tif 000082【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
少なくとも感光体と、この感光体の表面を一様に帯電する帯電装置と、一様帯電後に像露光をおこない静電潜像を形成する像露光装置と、前記静電潜像を現像する現像装置と、現像像を転写する装置と、前記感光体の転写残トナーをクリーニングするクリーニング装置を備える画像形成装置において、前記感光体が導電性基体上に少なくとも電荷発生物質と電荷輸送物質を含有する感光層が構成され、且つ前記感光層中に電荷輸送物質として下記一般式（１）で表されるナフタレンテトラカルボン酸ジイミド誘導体を含有し、且つ前記クリーニング装置が、先端をループ状に形成した前記感光体に接触しながら回転するブラシを有し、前記ブラシのループ先端側が根元部よりブラシ回転方向上流側に向けられていることを特徴とする画像形成装置。
【化１】
2009198528.tif 000069
［一般式（１）中、Ｒ1、Ｒ2、Ｒ3は置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換の芳香族炭化水素基、置換もしくは無置換の芳香族複素環基を表し、Ｒ4、Ｒ5、Ｒ6、Ｒ7は、水素原子、ハロゲン原子、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換の芳香族炭化水素基を表し、それぞれ同一でも異なっていてもよい。また、Ｒ1とＲ2は互いに結合し、窒素原子を含む置換もしくは無置換の複素環基を形成してもよい。］
【請求項２】
前記ブラシの回転方向が感光体の回転方向に対して接触面で同方向であることを特徴とする請求項１記載の画像形成装置。
【請求項３】
前記ブラシの感光体回転方向下流側に感光体に接する弾性体ゴムブレードを有すことを特徴とする請求項１又は２に記載の画像形成装置。
【請求項４】
前記弾性体ゴムブレードの感光体への当接方向が感光体の回転方向に対しカウンター方向であることを特徴とする請求項３記載の画像形成装置。
【請求項５】
前記感光層は、一般式（１）で表される電荷輸送物質以外の電荷輸送物質をさらに含むものであることを特徴とする請求項１〜４のいずれかに記載の画像形成装置。
【請求項６】
前記一般式（１）で表される電荷輸送物質以外の電荷輸送物質が下記一般式（２）で表される化合物であることを特徴とする請求項５記載の画像形成装置。
【化２】
2009198528.tif 000070
［一般式（２）中、Ｘは単結合もしくはビニレン基を表し、Ｒ1は水素原子、置換もしくは無置換のアルキル基または置換もしくは無置換の芳香族炭化水素基を表し、Ａｒ1は置換もしくは無置換の芳香族炭化水素基を表し、Ｒ5は水素原子、置換もしくは無置換のアルキル基、あるいは置換もしくは無置換の芳香族炭化水素基を表し、Ａｒ1とＲ5は共同で環を形成しても良い。Ａは一般式（３）、一般式（４）、９−アントリル基または置換もしくは無置換のカルバゾリル基を表す。
【化３】
2009198528.tif 000071
【化４】
2009198528.tif 000072
（ここでＲ2は水素原子、アルキル基、アルコキシ基、ハロゲン原子または一般式（５）を表す。
【化５】
2009198528.tif 000073
ただし、Ｒ3およびＲ4は置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換の芳香族炭化水素基を示し、Ｒ3およびＲ4は同じでも異なっていてもよく、環を形成しても良い。ｍは１〜３の整数を表し、２以上の時Ｒ2は同一でも異なっても良い。）］
【請求項７】
前記一般式（１）で表される電荷輸送物質以外の電荷輸送物質が下記一般式（６）で表される化合物であることを特徴とする請求項５記載の画像形成装置。
【化６】
2009198528.tif 000074
［一般式（６）中、Ｒ1、Ｒ3およびＲ4は水素原子、アミノ基、アルコキシ基、チオアルコキシ基、アリールオキシ基、メチレンジオキシ基、置換もしくは無置換のアルキル基、ハロゲン原子または置換もしくは無置換の芳香族炭化水素基を、Ｒ2は水素原子、アルコキシ基、置換もしくは無置換のアルキル基またはハロゲン原子を表す。また、ｋ，ｌ，ｍおよびｎは１、２、３または４の整数であり、それぞれが２、３または４の整数の時は、前記Ｒ1、Ｒ2、Ｒ3およびＲ4は同じでも異なっていても良い。］
【請求項８】
前記一般式（１）で表される電荷輸送物質以外の電荷輸送物質が下記一般式（７）で表される化合物であることを特徴とする請求項５記載の画像形成装置。
【化７】
2009198528.tif 000075
［一般式（７）中、Ｘは単結合もしくはビニレン基を表し、Ｒ1は水素原子、置換もしくは無置換のアルキル基または置換もしくは無置換の芳香族炭化水素基を表し、Ａｒ1は置換もしくは無置換の芳香族炭化水素基を表し、Ｒ3は水素原子、置換もしくは無置換のアルキル基、あるいは置換もしくは無置換の芳香族炭化水素基を表し、Ａｒ1とＲ3は共同で環を形成しても良い。Ａｒ2は下記一般式（８）または一般式（９）を表す。
【化８】
2009198528.tif 000076
【化９】
2009198528.tif 000077
ここでＲ2は水素原子、アルキル基、アルコキシ基、ハロゲン原子を表し、ｍは１〜３の整数を表し、２以上の時Ｒ2は同一でも異なっても良い。またＲ4は置換もしくは無置換のアルキル基、または置換もしくは無置換の芳香族炭化水素基を表す。］
【請求項９】
前記一般式（１）で表される電荷輸送物質以外の電荷輸送物質が下記一般式（１０）で表される化合物であることを特徴とする請求項５記載の画像形成装置。
【化１０】
2009198528.tif 000078
［一般式（１０）中、Ｘは単結合もしくはビニレン基を表し、Ｒ1は水素原子、置換もしくは無置換のアルキル基または置換もしくは無置換の芳香族炭化水素基を表し、Ａｒ1は置換もしくは無置換の２価の芳香族炭化水素基を表し、Ｒ5は水素原子、置換もしくは無置換のアルキル基、あるいは置換もしくは無置換の芳香族炭化水素基を表し、Ａは一般式（１１）、一般式（１２）、９−アントリル基または置換もしくは無置換のカルバゾリル基を表す。
【化１１】
2009198528.tif 000079
【化１２】
2009198528.tif 000080
（ここでＲ2は水素原子、アルキル基、アルコキシ基、ハロゲン原子または一般式（１３）を表す。
【化１３】
2009198528.tif 000081
ただし、Ｒ3およびＲ4は置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換の芳香族炭化水素基を示し、Ｒ3およびＲ4は同じでも異なっていてもよく、環を形成しても良い。ｍは１〜３の整数を表し、２以上の時Ｒ2は同一でも異なっても良い。）］
【請求項１０】
前記感光層は、少なくとも電荷発生層、電荷輸送層を順次積層したものであることを特徴とする請求項１〜９のいずれかに記載の画像形成装置。
【請求項１１】
前記感光層は、単層型の感光層であることを特徴とする請求項項１〜９のいずれかに記載の画像形成装置。
【請求項１２】
前記画像形成装置が少なくとも、感光体と、帯電装置、現像装置及びクリ−ニング装置より選ばれる一つの装置とを一体に支持した着脱自在なプロセスカートリッジを有することを特徴とする請求項１〜１１のいずれかに記載の画像形成装置。
【請求項１３】
前記画像形成装置が、電子写真感光体上に現像されたトナー画像を中間転写体上に一次転写したのち、該中間転写体上のトナー画像を記録材上に二次転写する中間転写手段を有する画像形成装置であって、複数色のトナー画像を中間転写体上に順次重ね合わせてカラー画像を形成し、該カラー画像を記録材上に一括で二次転写することを特徴とする請求項１〜１２のいずれかに記載の画像形成装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は電子写真方式で画像を形成する画像形成装置に関する。本発明の画像形成装置は、複写機、ファクシミリ、レーザープリンター、ダイレクトデジタル製版機等に応用される。
【背景技術】
【０００２】
一般に「電子写真プロセス」とは、光導電性の感光体をまず暗所で例えばコロナ放電によって帯電させ、次いで像露光し、露光部のみの電荷を選択的に散逸せしめて静電潜像を得、この潜像部を染料、顔料などの着色剤と高分子物質などの結合剤とから構成される検電微粒子（トナー）で現像し可視化して画像を形成するようにした画像形成法の一つである。
近年では、電子写真複写機、電子写真プリンターなどの電子写真プロセスを用いた画像形成装置においては高画質化が要求されるとともに高耐久化が要求されている。
【０００３】
このような電子写真プロセスを用いた画像形成装置の寿命は感光体によって決まる場合が多い。感光体は長期間にわたり繰り返し上述のような帯電、露光のサイクルをおこなうため徐々に帯電性が低下したり、露光部の電位が上昇したりして静電潜像を形成するのに十分な静電コントラストが得られなくなってしまう。これを解決するには感光層を形成する主材料である電荷輸送物質を改良する必要がある。これは初期的には特性が良くても繰り返し行なう電子写真プロセスにおいての静電的な疲労が加わるとこれまでの公知の電荷輸送物質を用いたものでは十分な特性が得られていなかった。また感光体の耐久性を決定するもう一つの要因として感光体の経時での摩耗があげられる。それは電子写真プロセスにおいて感光体は、帯電、露光、現像、転写、クリーニングの反復過程で機械的、化学的作用を繰り返し受けることにより少しずつ劣化、摩耗していくためである。
【０００４】
摩耗が進行していくと帯電能の低下をまねき異常画像の要因となる。したがって電子写真プロセスを用いた画像形成装置において高耐久化をはかるには、耐摩耗性に優れ、繰り返し使用時においても静電的な特性が変化しない感光体を用いることが非常に重要となってくる。
感光体の耐摩耗性を向上させるため保護層を設けたりするなどの技術が特許文献１、特許文献２、特許文献３、特許文献４、特許文献５などに提案されている。しかしこれらは耐摩耗性の向上にはなるものの長期にわたる連続繰り返し使用で明部電位上昇となり、画像濃度低下などの画像劣化が発生した。また、このような保護層は機械的強度が高く耐摩耗性が向上するものの何らかの原因により感光体表面に異物が付着した場合、傷が発生しやすく一旦このような傷が生ずると表面が硬い場合なかなか消えず、この傷に起因する画像欠陥を生じるため電子写真プロセスでの使いこなしが難しい面がある。
【０００５】
また近年高画質化のために小粒径トナーを用いる場合が増えている。これはこのような小粒径トナーを用いると、画質が飛躍的に向上するためである。しかしながらこのような長所がある一方で、小粒径トナーは粒径が小さい分、感光体上のクリーニングが難しく、また感光体上にクリーニングされなかったトナーが固着しやすいという弊害が生じやすい。
また画像形成装置の高耐久化に伴い、用いる紙から発生する紙粉などの蓄積やトナー添加剤などの凝集物、その他の異物によって感光体への異物付着が発生する場合が見られた。
このような現象が生じると、出力される画像に異常をきたし、いわゆる画像欠陥発生につながる。このような画像欠陥が発生してしまうと、たとえ感光体が高耐久であろうと画像に欠陥が生じた段階でその画像形成装置の寿命と判断されてしまう。
【０００６】
そこでこのようなことを防ぐために感光体の転写残トナーや紙粉などの異物の除去に重きを置き、感光体のクリーニング条件を強くする手法が考えられる。しかしながらむやみにクリーニング条件を強くすると感光体に異常摩耗が発生したり、前述のような傷が生じたり、感光体表面粗さが大きくなることによりかえって早期にクリーニング不良が発生したりするなど画像欠陥を生ずる原因となってしまう場合が多い。
例えばブラシ形状のクリーニング装置を用いる場合でも従来から用いられているカットパイル状ブラシで転写残トナーの除去能力を上げようとすると、より腰の強い、原糸太さの太いブラシを採用しなければならない。ところが太い原糸を用いてカットパイル状ブラシとすると破断面のエッジが感光体と点接触し、その表面に傷をつけてしまい異常摩耗を生じ、ひいては画像欠陥を生じてしまう。むやみに強いクリーニング条件にすると繰返しの摺擦によって感光層の表面上に発生する傷が増大してしまい、この傷に起因する様々な画像欠陥、例えばクリーニング部において傷部をすり抜けてしまう転写残トナーによるスジ状欠陥や、この傷部分にトナー粒子が入り込み固着してしまい微少な斑点状欠陥などが生じてしまうという問題があった。
【０００７】
このような画像欠陥は近年、高画質化を目的として採用が増えている小粒径トナー、特に重合トナーのような球形トナーを用いる場合に多く発生する傾向があり、異常画像発生の無い高画質な画像とそれを長期にわたって維持する高耐久性とを両立することは非常に困難であった。
このように高画質で且つ高耐久な画像形成装置を得るためには、画像形成の要である感光体の主材料、特に電荷輸送物質を改良して繰り返し使用時における静電的耐久性を向上させ高耐久化をはかると同時にその耐久性を十分に生かすため、感光体表面に傷を発生させないクリーニング装置が不可欠である。しかしながらこれまでこのような要件を満たすことが出来なかったため、高画質で高耐久な画像形成装置は得られていなかった。
【特許文献１】特開平１−２０５１７１号公報
【特許文献２】特開平７−３３３８８１号公報
【特許文献３】特開平８−１５８８７号公報
【特許文献４】特開平８−１２３０５３号公報
【特許文献５】特開平８−１４６６４１号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
本発明は、上記の課題を解決するためになされたもので静電的な耐久性が優れ、且つ長期間使用しても感光体傷の発生しない、よって画像欠陥の生じない高画質で長寿命な画像形成装置を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明の画像形成装置は、感光体構成材料と、その感光体に対して最適なクリーニング条件とすることにより上記課題を達成するに至った。
このためには感光層を形成している主材料、特に電荷輸送物質を見直す必要があった。
本発明者らは高速、高耐久の画像形成装置を実現するにあたって、少なくとも感光体と、この感光体の表面を一様に帯電する帯電装置と、一様帯電後に像露光をおこない静電潜像を形成する像露光装置と、前記静電潜像を現像する現像装置と、現像像を転写する装置と、前記感光体の転写残トナーをクリーニングするクリーニング装置を備える画像形成装置において、前記感光体が導電性基体上に少なくとも電荷発生物質と電荷輸送物質を含有する感光層が構成され、且つ前記感光層中に電荷輸送物質として下記一般式（１）で表されるナフタレンテトラカルボン酸ジイミド誘導体を含有し、且つ前記クリーニング装置が、先端をループ状に形成した前記感光体に接触しながら回転するブラシを有し、前記ブラシのループ先端側が根元部よりブラシ回転方向上流側に向けられている構成とすることにより効果的に上記目的を達成出来ることを見いだした。
【００１０】
一般に電子写真感光体は、繰返し使用により帯電性の低下や感度の低下、もしくは露光部電位の上昇などを生じる。これらは基本的に感光層中に用いる電荷輸送材料に起因する場合が多く、これを改善することで初期の感度特性が良好なだけでなくその維持性も高く、結果として感度低下や露光部電位の上昇などの副作用を抑制することが可能となる。
【００１１】
しかしながら用いる材料が不適な場合、十分な静電的コントラストが得られにくい。従って露光後の光減衰後の電位が十分に落ちきる、所謂裾引きの良い電子写真感光体であることが必要である。しかしながら用いる材料が不適であると、光応答性は良好なものの十分な静電的コントラストが得られず画像形成上不都合な場合が生じる。多くの化合物を検討した結果一般式（１）で表されるナフタレンテトラカルボン酸ジイミド誘導体を電荷輸送物質として用いた場合、上記すべての特性に適合することが判明し、且つクリーニング装置が、先端をループ状に形成した前記感光体に接触しながら回転するブラシを有し、前記ブラシのループ先端側が根元部よりブラシ回転方向上流側に向けられている構成と組み合わせることにより、適度な感光層表面の研磨作用と転写残トナーの良好なクリーニングが可能になることが判明した。このことから長期間の繰り返し使用時においても静電的なコントラスト電位の持続と、クリーニング不良による転写残トナーに起因するスジ状の異常画像、及び表面に付着した放電生成物の蓄積により生じる画像流れ(画像ボケ)などの異常画像の発生が抑制されることを見出し本発明に至った。
【００１２】
すなわち、本発明は下記の構成よりなる。
（１）少なくとも感光体と、この感光体の表面を一様に帯電する帯電装置と、一様帯電後に像露光をおこない静電潜像を形成する像露光装置と、前記静電潜像を現像する現像装置と、現像像を転写する装置と、前記感光体の転写残トナーをクリーニングするクリーニング装置を備える画像形成装置において、前記感光体が導電性基体上に少なくとも電荷発生物質と電荷輸送物質を含有する感光層が構成され、且つ前記感光層中に電荷輸送物質として下記一般式（１）で表されるナフタレンテトラカルボン酸ジイミド誘導体を含有し、且つ前記クリーニング装置が、先端をループ状に形成した前記感光体に接触しながら回転するブラシを有し、前記ブラシのループ先端側が根元部よりブラシ回転方向上流側に向けられていることを特徴とする画像形成装置。
【化１】
2009198528.tif 000002
［一般式（１）中、Ｒ1、Ｒ2、Ｒ3は置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換の芳香族炭化水素基、置換もしくは無置換の芳香族複素環基を表し、Ｒ4、Ｒ5、Ｒ6、Ｒ7は、水素原子、ハロゲン原子、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換の芳香族炭化水素基を表し、それぞれ同一でも異なっていてもよい。また、Ｒ1とＲ2は互いに結合し、窒素原子を含む置換もしくは無置換の複素環基を形成してもよい。］
【００１３】
（２）前記ブラシの回転方向が感光体の回転方向に対して接触面で同方向であることを特徴とする前記（１）記載の画像形成装置。
（３）前記ブラシの感光体回転方向下流側に感光体に接する弾性体ゴムブレードを有すことを特徴とする前記（１）又は（２）に記載の画像形成装置。
（４）前記弾性体ゴムブレードの感光体への当接方向が感光体の回転方向に対しカウンター方向であることを特徴とする前記（３）記載の画像形成装置。
（５）前記感光層は、一般式（１）で表される電荷輸送物質以外の電荷輸送物質をさらに含むものであることを特徴とする前記（１）〜（４）のいずれかに記載の画像形成装置。
【００１４】
（６）前記一般式（１）で表される電荷輸送物質以外の電荷輸送物質が下記一般式（２）で表される化合物であることを特徴とする前記（５）記載の画像形成装置。
【化２】
2009198528.tif 000003
［一般式（２）中、Ｘは単結合もしくはビニレン基を表し、Ｒ1は水素原子、置換もしくは無置換のアルキル基または置換もしくは無置換の芳香族炭化水素基を表し、Ａｒ1は置換もしくは無置換の芳香族炭化水素基を表し、Ｒ5は水素原子、置換もしくは無置換のアルキル基、あるいは置換もしくは無置換の芳香族炭化水素基を表し、Ａｒ1とＲ5は共同で環を形成しても良い。Ａは一般式（３）、一般式（４）、９−アントリル基または置換もしくは無置換のカルバゾリル基を表す。
【００１５】
【化３】
2009198528.tif 000004
【化４】
2009198528.tif 000005
（ここでＲ2は水素原子、アルキル基、アルコキシ基、ハロゲン原子または一般式（５）を表す。
【化５】
2009198528.tif 000006
ただし、Ｒ3およびＲ4は置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換の芳香族炭化水素基を示し、Ｒ3およびＲ4は同じでも異なっていてもよく、環を形成しても良い。ｍは１〜３の整数を表し、２以上の時Ｒ2は同一でも異なっても良い。）］
【００１６】
（７）前記一般式（１）で表される電荷輸送物質以外の電荷輸送物質が下記一般式（６）で表される化合物であることを特徴とする前記（５）記載の画像形成装置。
【化６】
2009198528.tif 000007
［一般式（６）中、Ｒ1、Ｒ3およびＲ4は水素原子、アミノ基、アルコキシ基、チオアルコキシ基、アリールオキシ基、メチレンジオキシ基、置換もしくは無置換のアルキル基、ハロゲン原子または置換もしくは無置換の芳香族炭化水素基を、Ｒ2は水素原子、アルコキシ基、置換もしくは無置換のアルキル基またはハロゲン原子を表す。また、ｋ，ｌ，ｍおよびｎは１、２、３または４の整数であり、それぞれが２、３または４の整数の時は、前記Ｒ1、Ｒ2、Ｒ3およびＲ4は同じでも異なっていても良い。］
【００１７】
（８）前記一般式（１）で表される電荷輸送物質以外の電荷輸送物質が下記一般式（７）で表される化合物であることを特徴とする前記（５）記載の画像形成装置。
【化７】
2009198528.tif 000008
［一般式（７）中、Ｘは単結合もしくはビニレン基を表し、Ｒ1は水素原子、置換もしくは無置換のアルキル基または置換もしくは無置換の芳香族炭化水素基を表し、Ａｒ1は置換もしくは無置換の芳香族炭化水素基を表し、Ｒ3は水素原子、置換もしくは無置換のアルキル基、あるいは置換もしくは無置換の芳香族炭化水素基を表し、Ａｒ1とＲ3は共同で環を形成しても良い。Ａｒ2は下記一般式（８）または一般式（９）を表す。
【化８】
2009198528.tif 000009
【化９】
2009198528.tif 000010
ここでＲ2は水素原子、アルキル基、アルコキシ基、ハロゲン原子を表し、ｍは１〜３の整数を表し、２以上の時Ｒ2は同一でも異なっても良い。またＲ4は置換もしくは無置換のアルキル基、または置換もしくは無置換の芳香族炭化水素基を表す。］
【００１８】
（９）前記一般式（１）で表される電荷輸送物質以外の電荷輸送物質が下記一般式（１０）で表される化合物であることを特徴とする前記（５）記載の画像形成装置。
【化１０】
2009198528.tif 000011
［一般式（１０）中、Ｘは単結合もしくはビニレン基を表し、Ｒ1は水素原子、置換もしくは無置換のアルキル基または置換もしくは無置換の芳香族炭化水素基を表し、Ａｒ1は置換もしくは無置換の２価の芳香族炭化水素基を表し、Ｒ5は水素原子、置換もしくは無置換のアルキル基、あるいは置換もしくは無置換の芳香族炭化水素基を表し、Ａは一般式（１１）、一般式（１２）、９−アントリル基または置換もしくは無置換のカルバゾリル基を表す。
【化１１】
2009198528.tif 000012
【化１２】
2009198528.tif 000013
（ここでＲ2は水素原子、アルキル基、アルコキシ基、ハロゲン原子または一般式（１３）を表す。
【化１３】
2009198528.tif 000014
ただし、Ｒ3およびＲ4は置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換の芳香族炭化水素基を示し、Ｒ3およびＲ4は同じでも異なっていてもよく、環を形成しても良い。ｍは１〜３の整数を表し、２以上の時Ｒ2は同一でも異なっても良い。）］
【００１９】
（１０）前記感光層は、少なくとも電荷発生層、電荷輸送層を順次積層したものであることを特徴とする前記（１）〜（９）のいずれかに記載の画像形成装置。
（１１）前記感光層は、単層型の感光層であることを特徴とする前記（１）〜（９）のいずれかに記載の画像形成装置。
（１２）前記画像形成装置が少なくとも、感光体と、帯電装置、現像装置及びクリ−ニング装置より選ばれる一つの装置とを一体に支持した着脱自在なプロセスカートリッジを有することを特徴とする前記（１）〜（１１）のいずれかに記載の画像形成装置。
（１３）前記画像形成装置が、電子写真感光体上に現像されたトナー画像を中間転写体上に一次転写したのち、該中間転写体上のトナー画像を記録材上に二次転写する中間転写手段を有する画像形成装置であって、複数色のトナー画像を中間転写体上に順次重ね合わせてカラー画像を形成し、該カラー画像を記録材上に一括で二次転写することを特徴とする前記（１）〜（１２）のいずれかに記載の画像形成装置。
【発明の効果】
【００２０】
本発明によれば、感光体が感光層に一般式（１）で表されるナフタレンテトラカルボン酸ジイミド誘導体を含有することにより、感度低下を招くことなく、繰り返し使用におけるクリーニング性の持続力、および酸化性ガスなどに対する環境耐性が大幅に向上し、且つクリーニング装置が先端をループ状に形成した前記感光体に接触しながら回転するブラシを有し、ブラシのループ先端側が根元部よりブラシ回転方向上流側に向けられている構成とすることにより、長期にわたって異常画像の発生の無い良好な画質が得られる画像形成装置を得ることが可能となった。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２１】
本発明者らは検討を進めた結果、感光層に下記一般式（１）で表される少なくとも１つのナフタレンテトラカルボン酸ジイミド誘導体を含有させることで繰り返し使用時における感度低下を抑制し、クリーニング装置が、先端をループ状に形成した前記感光体に接触しながら回転するブラシを有し、前記ブラシのループ先端側が根元部よりブラシ回転方向上流側に向けられている構成とすることにより、異常画像の抑制が可能となり長期にわたって安定な画像形成装置を完成しうることを見いだした。
【化１４】
2009198528.tif 000015
［一般式（１）中、Ｒ1、Ｒ2、Ｒ3は置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換の芳香族炭化水素基、置換もしくは無置換の芳香族複素環基を表し、Ｒ4、Ｒ5、Ｒ6、Ｒ7は、水素原子、ハロゲン原子、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換の芳香族炭化水素基を表し、それぞれ同一でも異なっていてもよい。また、Ｒ1とＲ2は互いに結合し、窒素原子を含む置換もしくは無置換の複素環基を形成してもよい。］
【００２２】
本発明における、ナフタレンテトラカルボン酸ジイミド誘導体が繰り返し使用による画像品質維持に有効である理由は、現時点では明らかになっていないが、化学構造内に含まれるアミノ基は塩基性の強い基であるので、画像ボケ（解像度低下）の原因物質と考えられている酸化性ガスに対しての電気的な中和効果が推測される。また、本発明におけるナフタレンテトラカルボン酸ジイミド誘導体は、他の電荷輸送物質と併用することにより高感度、並びに繰り返し安定性等がさらに増すものであり、前述のクリーニング装置と組み合わせることで感光体表面上の転写残トナーを効率的、且つ長期間にわたって適正にクリーニングするので、その結果高画質な出力画像を持続することが可能となる。
【００２３】
また、本発明におけるナフタレンテトラカルボン酸ジイミド誘導体は電子輸送性物質のため、それを用いた感光体は層構成の種類および正孔輸送物質との混合により両極性帯電に対応可能な単層型感光体を得ることもできる。
したがって、以下の構成要件を満足することにより、高耐久性と高画質化の両立を可能とし、繰り返し使用に対しても高画質画像を安定に得られる両極性帯電に対応可能な電子写真感光体を提供、また、繰り返し使用においても高画質画像を安定に得られる画像形成装置を提供するに至った。
【００２４】
以下、本発明の画像形成装置の例、及びそれに用いる電子写真感光体、ならびに電子写真用プロセスカートリッジの詳細を説明する。
以下図面に沿って本発明で用いられる画像形成装置を説明する。なおいずれの図面においても感光体は本発明の要件を満たす電子写真感光体である。
図１は、本発明における画像形成装置の一例を説明するための概略図であり、後述するような変形例も本発明の範疇に属するものである。
【００２５】
図１において、感光体１はドラム状の形状を示しているが、シート状、エンドレスベルト状のものであっても良い。帯電チャージャ３、転写前チャージャ７、転写チャージャ１０、分離チャージャ１１、クリーニング前チャージャ１３には、コロトロン、スコロトロン、固体帯電器（ソリッド・ステート・チャージャ）、帯電ローラーを始めとする公知の手段が用いられる。転写手段には、一般に上記の帯電器が使用できるが、図に示されるように転写チャージャと分離チャージャを併用したものが効果的である。
また、画像露光部５、の光源としては、半導体レーザーなど種々の光源を用いることができる。
感光体に図１に示される工程の他に転写工程、除電工程、クリーニング工程、あるいは前露光などの工程において光照射を併用して設けることも可能であり、種々の光が照射されるが特に制限されるものではない。
【００２６】
さて、現像ユニット６はトナーとキャリアよりなる現像剤を有する二成分現像ユニットである。用いられるトナー及びキャリアは特に制限されるものではないが高画質化を目的とした場合、いずれも小粒径タイプのものが用いられる。一般に小粒径トナーとは平均粒径３〜９μｍ程度、小粒径キャリアとは３０〜６０μｍ程度のキャリアを指す。
この現像ユニットにより感光体１上に現像されたトナーは、転写紙９に転写されるが、必ずしも全部が転写されるわけではなく、感光体１上に残存するトナーが生ずる。
このような転写残トナーを除去するためにクリーニング装置としてクリーニングブラシおよび感光体に接するクリーニングブレードが用いられるが、場合によっては１３に示すようなクリーニング前チャージャによる除電行程が入っても良い。
上述のような画像形成装置は、少なくとも感光体と、帯電装置、現像装置、およびクリーニング装置より選ばれる一つの装置とを一体化した脱着可能なカートリッジ形状にすることも可能である。また、これらの画像形成要素を複数並列に設置し、各画像形成要素に各色トナーを対応させることにより、複数色のトナー画像を中間転写体上に順次重ね合わせてカラー画像を形成し、該カラー画像を記録材上に一括で二次転写させる、フルカラーの画像形成装置とすることも可能である。
【００２７】
ここで本発明に用いられるクリーニング装置について述べる。本発明に用いられるクリーニング装置は、図２及び図３に示すような先端をループ状に形成した前記感光体に接触するブラシを有し、前記ブラシのループ先端側が根元部よりブラシ回転方向上流側に向けられていることを特徴とする。すなわち、図２はブラシ毛先の形状を表す拡大図であり、図３は回転ブラシ断面図であり、図中の矢印は回転方向を表す。また、ブラシの回転方向は感光体の回転方向に対し接触面で同方向であることが好ましい。ブラシの回転方向を感光体の回転方向に対し接触面で同方向とすることにより、長期間の繰り返し使用によっても感光層最表面への傷がつきにくく、クリーニング不良などによる画像欠陥の発生を抑制することが可能となる。
【００２８】
ブラシの材質は特に限定されるものではなく一般のものが使用でき、ブラシ材質としてはナイロン、ポリエステル、レーヨン、ポリカーボネート、メタクリル樹脂、アクリル樹脂などがあげられ、これらの樹脂は単独、あるいは二種以上の混合物として用いることができる。またブラシ繊維は導電化処理されていてもよい。導電化処理としては通常の繊維表面にめっき、真空蒸着、スパッタリングなどの方法で金属を被覆する方法、繊維表面にカーボン、金属などの導電性微粒子分散重合体を分散させてゆき有機層を形成させる方法、導電性微粒子分散重合体をブレンド、あるいは多芯複合紡糸する方法などがあげられる。
【００２９】
ブラシ繊維の太さとしては５〜３０（デニール/フィラメント）のものが一般に使用される。ブラシ密度としてはループ状に形成したブラシのループ密度が１ｃｍ2当たり５０〜１００ループであることがクリーニング性、及び耐久性の面から特に好ましい。ブラシのループ長さとしては、先端側がブラシ回転方向上流側に向けられている状態で感光体に接するまでの長さとして、２〜１０ｍｍが適当である。クリーニングブラシの例としては図４に示すようにループ状のブラシを基布に織り込んで作ったループパイルブラシを金属製の芯金に巻き付けて接着して形成している。
【００３０】
また前記ブラシの感光体回転方向下流側に感光体に接するように設けられる弾性体ゴムブレードの材質に関しては一般に用いられているシリコーンゴム、ウレタンゴムなどの弾性体を広く用いることが出来る。ブレード厚みは特に限定されるものではないが１ｍｍから７ｍｍ程度がよいが、感光体との当接圧は先に述べたような理由から１０〜３０ｇ／ｃｍの範囲が特に好ましい。また前記弾性体ゴムブレードの感光体への当接方向は感光体の回転方向に対しカウンター方向（対抗方向）であることがより好ましい。
【００３１】
上記画像形成装置では電子写真感光体に正(負)帯電を施し、画像露光を行なうと、感光体表面上には正(負)の静電潜像が形成される。これを負(正)極性のトナー（検電微粒子）で現像すれば、ポジ画像が得られるし、また正(負)極性のトナーで現像すれば、ネガ画像が得られる。かかる現像手段には、公知の方法が適用されるし、また、除電手段にも公知の方法が用いられる。
【００３２】
次に本発明にて感光層中に含有させる下記一般式（１）で表されるナフタレンテトラカルボン酸ジイミド誘導体の詳細を説明する。
【化１５】
2009198528.tif 000016
［一般式（１）中、Ｒ1、Ｒ2、Ｒ3は置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換の芳香族炭化水素基、置換もしくは無置換の芳香族複素環基を表し、Ｒ4、Ｒ5、Ｒ6、Ｒ7は、水素原子、ハロゲン原子、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換の芳香族炭化水素基を表し、それぞれ同一でも異なっていてもよい。また、Ｒ1とＲ2は互いに結合し、窒素原子を含む置換もしくは無置換の複素環基を形成してもよい。］
【００３３】
前記一般式（１）で表されるナフタレンテトラカルボン酸ジイミド誘導体の製造方法としては、ナフタレン−１，４，５，８−テトラカルボン酸二無水物誘導体と１，１−二置換ヒドラジン誘導体、置換アミン誘導体とを溶媒の存在下、あるいは無溶媒下で、同時もしくは順次反応させることにより、一般式（１）で表されるナフタレンテトラカルボン酸ジイミド誘導体が製造できる。
溶媒としては特に制限はないが、ベンゼン、トルエン、キシレン、クロロナフタレン、酢酸、ピリジン、メチルピリジン、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド、Ｎ，Ｎ−ジメチルアセトアミド、ジメチルエチレンウレア、ジメチルスルホキサイド等があげられる。反応温度は室温から２５０℃の間が好ましい。また反応促進のためにｐＨ調整しておこなうこともできる。ｐＨ調整には水酸化リチウム、水酸化カリウム、水酸化ナトリウム等の塩基性水溶液をリン酸等の酸との混合により作製した緩衝液を用いることができる。
【００３４】
具体的には、例えば以下のように、第一工程で；ナフタレン−１，４，５，８−テトラカルボン酸二無水物誘導体と１，１−二置換ヒドラジン誘導体とを反応させてモノイミド体を製造し、第二工程で；置換アミン誘導体とを反応させることにより、一般式（１）で表されるナフタレンテトラカルボン酸ジイミド誘導体が製造できる。
【化１６】
2009198528.tif 000017
【００３５】
あるいは上記と同じような方法にて、第一工程で；ナフタレン−１，４，５，８−テトラカルボン酸二無水物誘導体と置換アミン誘導体とを反応させてモノイミド体を製造し、第二工程で；１，１−二置換ヒドラジン誘導体とを反応させることによっても、一般式（１）で表されるナフタレンテトラカルボン酸ジイミド誘導体が製造できる。
【化１７】
2009198528.tif 000018
【００３６】
さらには、ナフタレンテトラカルボン酸二無水物と１，１−二置換ヒドラジン誘導体、置換アミン誘導体を同時に反応させても一般式（１）で表されるナフタレンテトラカルボン酸ジイミド誘導体が製造できる。
【化１８】
2009198528.tif 000019
【００３７】
一般式（１）の説明にある、アルキル基の具体例としては、メチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基、ヘキシル基、及びウンデカニル基などを挙げることができる。また、芳香族炭化水素基としてはベンゼン、ビフェニル、ナフタレン、アントラセン、フルオレン及びピレンなどの芳香族環の基を挙げることができる。芳香族複素環基としては、ピリジン、キノリン、チオフェン、フラン、オキサゾール、オキサジアゾール、カルバゾールなどが挙げられる。
また、これらの置換基としては、上記アルキル基の具体例で挙げたもの、メトキシ基、エトキシ基、プロポキシ基、ブトキシ基などのアルコキシ基、またはフッ素原子、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子のハロゲン原子、ジアルキルアミノ基、ジフェニルアミノ基、前記芳香族炭化水素基、及びピロリジン、ピペリジン、ピペラジンなどの複素環の基などが挙げられる。
ハロゲン原子としては、フッ素原子、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子などが挙げられる。
更に、Ｒ1，Ｒ2が互いに結合し窒素原子を含む複素環基を形成する場合、その複素環基としてはピロリジノ基、ピペリジノ基、ピペラジノ基などに芳香族炭化水素基が縮合した縮合複素環基も挙げることができる。
【００３８】
以下に一般式（１）の好ましい例を挙げる。但し、本発明は、これらの化合物に限定されるものではない。
【００３９】
【表１−１】
2009198528.tif 000020
【００４０】
【表１−２】
2009198528.tif 000021
【００４１】
【表１−３】
2009198528.tif 000022
【００４２】
【表１−４】
2009198528.tif 000023
【００４３】
【表１−５】
2009198528.tif 000024
【００４４】
次に、本発明に用いられる電子写真感光体の層構成に関して説明する。
図５は、本発明に用いられる電子写真感光体を表わす断面図の一例であり、導電性支持体３１上に、電荷発生物質と電荷輸送物質を主成分とする感光層３３が設けられている。この場合、感光層３３中に電荷輸送物質として本発明のナフタレンテトラカルボン酸ジイミド誘導体が含有される。
図６は、導電性支持体３１上に、電荷発生物質を主成分とする電荷発生層３５と、電荷輸送物質を主成分とする電荷輸送層３７とが、積層された構成をとっている。この場合、電荷輸送層３７中に電荷輸送物質として本発明のナフタレンテトラカルボン酸ジイミド誘導体が含有される。
図７は、導電性支持体３１上に、電荷発生物質と電荷輸送物質を主成分とする感光層３３が設けられ、更に感光層表面に保護層３９が設けられてなる。この場合、感光層３３中に電荷輸送物質として本発明のナフタレンテトラカルボン酸ジイミド誘導体が含有されるが、さらに保護層３９に本発明のナフタレンテトラカルボン酸ジイミド誘導体が含有されても構わない。
図８は、導電性支持体３１上に、電荷発生物質を主成分とする電荷発生層３５と電荷輸送物質を主成分とする電荷輸送層３７とが積層された構成をとっており、更に電荷輸送層上に保護層３９が設けられてなる。この場合、電荷輸送層３７中に電荷輸送物質として本発明のナフタレンテトラカルボン酸ジイミド誘導体が含有されるが、さらに保護層３９に本発明のナフタレンテトラカルボン酸ジイミド誘導体が含有されても構わない。
図９は、導電性支持体３１上に、電荷輸送物質を主成分とする電荷輸送層３７と電荷発生物質を主成分とする電荷発生層３５とが積層された構成をとっている。この場合、電荷輸送層３７中に電荷輸送物質として本発明のナフタレンテトラカルボン酸ジイミド誘導体が含有される。
また、図１０は、導電性支持体３１上に、電荷輸送物質を主成分とする電荷輸送層３７と電荷発生物質を主成分とする電荷発生層３５とが積層された構成をとっており更に電荷発生層上に保護層３９が設けられてなる。この場合、電荷輸送層３７中に電荷輸送物質として本発明のナフタレンテトラカルボン酸ジイミド誘導体が含有されるが、さらに保護層３９に本発明のナフタレンテトラカルボン酸ジイミド誘導体が含有されても構わない。
【００４５】
次に、本発明に用いられる電子写真感光体の構成要素について説明する。
導電性支持体３１としては、体積抵抗１０10Ω・ｃｍ以下の導電性を示すもの、例えば、アルミニウム、ニッケル、クロム、ニクロム、銅、金、銀、白金などの金属、酸化スズ、酸化インジウムなどの金属酸化物を、蒸着またはスパッタリングにより、フィルム状もしくは円筒状のプラスチック、紙に被覆したもの、あるいは、アルミニウム、アルミニウム合金、ニッケル、ステンレスなどの板およびそれらを、押し出し、引き抜きなどの工法で素管化後、切削、超仕上げ、研摩などの表面処理した管などを使用することができる。また、特開昭５２−３６０１６号公報に開示されたエンドレスニッケルベルト、エンドレスステンレスベルトも導電性支持体３１として用いることができる。
【００４６】
この他、上記支持体上に導電性粉体を適当な結着樹脂に分散して塗工したものについても、本発明の導電性支持体３１として用いることができる。この導電性粉体としては、カーボンブラック、アセチレンブラック、またアルミニウム、ニッケル、鉄、ニクロム、銅、亜鉛、銀などの金属粉、あるいは導電性酸化スズ、ＩＴＯなどの金属酸化物粉体などがあげられる。また、同時に用いられる結着樹脂には、ポリスチレン、スチレン−アクリロニトリル共重合体、スチレン−ブタジエン共重合体、スチレン−無水マレイン酸共重合体、ポリエステル、ポリ塩化ビニル、塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体、ポリ酢酸ビニル、ポリ塩化ビニリデン、ポリアリレート樹脂、フェノキシ樹脂、ポリカーボネート、酢酸セルロース樹脂、エチルセルロース樹脂、ポリビニルブチラール、ポリビニルホルマール、ポリビニルトルエン、ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾール、アクリル樹脂、シリコーン樹脂、エポキシ樹脂、メラミン樹脂、ウレタン樹脂、フェノール樹脂、アルキッド樹脂などの熱可塑性、熱硬化性樹脂または光硬化性樹脂が挙げられる。このような導電性層は、これらの導電性粉体と結着樹脂を適当な溶剤、例えば、テトラヒドロフラン、ジクロロメタン、メチルエチルケトン、トルエンなどに分散して塗布することにより設けることができる。
さらに、適当な円筒基体上にポリ塩化ビニル、ポリプロピレン、ポリエステル、ポリスチレン、ポリ塩化ビニリデン、ポリエチレン、塩化ゴム、テフロン（登録商標）などの素材に前記導電性粉体を含有させた熱収縮チューブによって導電性層を設けてなるものも、本発明の導電性支持体３１として良好に用いることができる。
【００４７】
次に感光層について説明する。感光層は単層でも積層でもよいが、説明の都合上、先ず電荷発生層３５と電荷輸送層３７で構成される場合から述べる。
電荷発生層３５は、電荷発生物質を主成分とする層である。電荷発生層３５には、公知の電荷発生物質を用いることが可能であり、その代表として、シーアイピグメントブルー２５（カラーインデックスＣＩ  ２１１８０）、シーアイピグメントレッド４１（ＣＩ  ２１２００）、シーアイアシッドレッド５２（ＣＩ  ４５１００）、シーアイベーシックレッド３（ＣＩ  ４５２１０）、カルバゾール骨格を有するアゾ顔料（特開昭５３−９５０３３号公報に記載）、ジスチリルベンゼン骨格を有するアゾ顔料（特開昭５３−１３３４４５号公報）、トリフェニルアミン骨格を有するアゾ顔料（特開昭５３−１３２３４７号公報に記載）、ジベンゾチオフェン骨格を有するアゾ顔料（特開昭５４−２１７２８号公報に記載）、オキサジアゾール骨格を有するアゾ顔料（特開昭５４−１２７４２号公報に記載）、フルオレノン骨格を有するアゾ顔料（特開昭５４−２２８３４号公報に記載）、ビススチルベン骨格を有するアゾ顔料（特開昭５４−１７７３３号公報に記載）、ジスチリルオキサジアゾール骨格を有するアゾ顔料（特開昭５４−２１２９号公報に記載）、ジスチリルカルバゾール骨格を有するアゾ顔料（特開昭５４−１４９６７号公報に記載）、ベンズアントロン骨格を有するアゾ顔料などのアゾ顔料。例えば、シーアイピグメントブルー１６（ＣＩ  ７４１００）、Ｙ型オキソチタニウムフタロシアニン（特開昭６４−１７０６６号公報）、Ａ(β)型オキソチタニウムフタロシアニン、Ｂ(α)型オキソチタニウムフタロシアニン、Ｉ型オキソチタニウムフタロシアニン（特開平１１−２１４６６号公報に記載）、ＩＩ型クロロガリウムフタロシアニン（飯島他，日本化学会第６７春季年会，１Ｂ４，０４（１９９４））、Ｖ型ヒドロキシガリウムフタロシアニン（大門他，日本化学会第６７春季年会，１Ｂ４，０５（１９９４））、Ｘ型無金属フタロシアニン（米国特許第３，８１６，１１８号）などのフタロシアニン系顔料、シーアイバットブラウン５（ＣＩ  ７３４１０）、シーアイバットダイ（ＣＩ  ７３０３０）などのインジコ系顔料、アルゴスカーレットＢ（バイエル社製）、インタンスレンスカーレットＲ（バイエル社製）などのペリレン顔料などが挙げられる。なお、これらの材料は単独あるいは２種類以上が併用されても良い。
【００４８】
電荷発生層３５は、電荷発生物質を必要に応じて結着樹脂とともに適当な溶剤中にボールミル、アトライター、サンドミル、超音波などを用いて分散し、これを導電性支持体上に塗布し、乾燥することにより形成される。
必要に応じて電荷発生層３５に用いられる結着樹脂としては、ポリアミド、ポリウレタン、エポキシ樹脂、ポリケトン、ポリカーボネート、シリコーン樹脂、アクリル樹脂、ポリビニルブチラール、ポリビニルホルマール、ポリビニルケトン、ポリスチレン、ポリスルホン、ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾール、ポリアクリルアミド、ポリビニルベンザール、ポリエステル、フェノキシ樹脂、塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体、ポリ酢酸ビニル、ポリフェニレンオキシド、ポリアミド、ポリビニルピリジン、セルロース系樹脂、カゼイン、ポリビニルアルコール、ポリビニルピロリドン等が挙げられる。結着樹脂の量は、電荷発生物質１００質量部に対し０〜５００質量部、好ましくは１０〜３００質量部が適当である。結着樹脂の添加は、分散前あるいは分散後どちらでも構わない。
ここで用いられる溶剤としては、イソプロパノール、アセトン、メチルエチルケトン、シクロヘキサノン、テトラヒドロフラン、ジオキサン、エチルセルソルブ、酢酸エチル、酢酸メチル、ジクロロメタン、ジクロロエタン、モノクロロベンゼン、シクロヘキサン、トルエン、キシレン、リグロイン等が挙げられるが、特にケトン系溶媒、エステル系溶媒、エーテル系溶媒が良好に使用される。これらは単独で用いても２種以上混合して用いてもよい。
【００４９】
電荷発生層３５は、電荷発生物質、溶媒及び結着樹脂を主成分とするが、その中には、増感剤、分散剤、界面活性剤、シリコーンオイル等のいかなる添加剤が含まれていても良い。
塗布液の塗工法としては、浸漬塗工法、スプレーコート、ビートコート、ノズルコート、スピナーコート、リングコート等の方法を用いることができる。
電荷発生層３５の膜厚は、０.０１〜５μｍ程度が適当であり、好ましくは０.１〜２μｍである。
【００５０】
電荷輸送層３７は、電荷輸送物質を主成分とする層である。電荷輸送物質は、正孔輸送物質と電子輸送物質、及び高分子電荷輸送物質に分けられる。電子輸送物資として本発明における上記一般式（１）で表されるナフタレンテトラカルボン酸イミド誘導体を含むが、以下の正孔輸送材料、該ナフタレンテトラカルボン酸イミド誘導体以外の電子輸送材料、高分子電荷輸送物質等を含有しても良い。
正孔輸送物質としては、例えば、ポリ−Ｎ−カルバゾール及びその誘導体、ポリ−γ−カルバゾリルエチルグルタメート及びその誘導体、ピレン−ホルムアルデヒド縮合物及びその誘導体、ポリビニルピレン、ポリビニルフェナントレン、オキサゾール誘導体、イミダゾール誘導体、トリフェニルアミン誘導体、及び以下の一般式（２）、（６）、（７）、（１０）、（１４）〜（１９）、（２２）〜（３０）、（３２）で示される化合物がある。中でも一般式（２）、（６）、（７）、（１０）で示される化合物は、とりわけ一般式（１）で表されるナフタレンテトラカルボン酸ジイミド誘導体との組合せで顕著な特性の向上、具体的には光減衰特性の改善が得られるので、これらを組み合わせて用いることが好ましい。
【００５１】
【化１９】
2009198528.tif 000025
［一般式（２）中、Ｘは単結合もしくはビニレン基を表し、Ｒ1は水素原子、置換もしくは無置換のアルキル基または置換もしくは無置換の芳香族炭化水素基を表し、Ａｒ1は置換もしくは無置換の芳香族炭化水素基を表し、Ｒ5は水素原子、置換もしくは無置換のアルキル基、あるいは置換もしくは無置換の芳香族炭化水素基を表し、Ａｒ1とＲ5は共同で環を形成しても良い。Ａは一般式（３）、一般式（４）、９−アントリル基または置換もしくは無置換のカルバゾリル基を表す。
【化２０】
2009198528.tif 000026
【化２１】
2009198528.tif 000027
【００５２】
（ここでＲ2は水素原子、アルキル基、アルコキシ基、ハロゲン原子または一般式（５）を表す。
【化２２】
2009198528.tif 000028
ただし、Ｒ3およびＲ4は置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換の芳香族炭化水素基を示し、Ｒ3およびＲ4は同じでも異なっていてもよく、環を形成しても良い。ｍは１〜３の整数を表し、２以上の時Ｒ2は同一でも異なっても良い。）］
【００５３】
一般式（２）で表される化合物には、例えば、４’−ジフェニルアミノ−α−フェニルスチルベン、４’−ビス（４−メチルフェニル）アミノ−α−フェニルスチルベンなどがある。
【００５４】
【化２３】
2009198528.tif 000029
［一般式（６）中、Ｒ1、Ｒ3およびＲ4は水素原子、アミノ基、アルコキシ基、チオアルコキシ基、アリールオキシ基、メチレンジオキシ基、置換もしくは無置換のアルキル基、ハロゲン原子または置換もしくは無置換の芳香族炭化水素基を、Ｒ2は水素原子、アルコキシ基、置換もしくは無置換のアルキル基またはハロゲン原子を表す。また、ｋ，ｌ，ｍおよびｎは１、２、３または４の整数であり、それぞれが２、３または４の整数の時は、前記Ｒ1、Ｒ2、Ｒ3およびＲ4は同じでも異なっていても良い。］
【００５５】
一般式（６）で表される化合物には、例えば、４’−メトキシ−Ｎ，Ｎ−ジフェニル−［１，１’−ビフェニル］−４−アミン、４’−メチル−Ｎ，Ｎ−ビス（４−メチルフェニル）−［１，１’−ビフェニル］−４−アミン、４’−メトキシ−Ｎ，Ｎ−ビス（４−メチルフェニル）−［１，１’−ビフェニル］−４−アミン、Ｎ，Ｎ−ビス（３，４−ジメチルフェニル）−［１，１‘−ビフェニル］−４−アミンなどがある。
【００５６】
【化２４】
2009198528.tif 000030
［一般式（７）中、Ｘは単結合もしくはビニレン基を表し、Ｒ1は水素原子、置換もしくは無置換のアルキル基または置換もしくは無置換の芳香族炭化水素基を表し、Ａｒ1は置換もしくは無置換の芳香族炭化水素基を表し、Ｒ3は水素原子、置換もしくは無置換のアルキル基、あるいは置換もしくは無置換の芳香族炭化水素基を表し、Ａｒ1とＲ3は共同で環を形成しても良い。Ａｒ2は下記一般式（８）または一般式（９）を表す。
【化２５】
2009198528.tif 000031
【化２６】
2009198528.tif 000032
ここでＲ2は水素原子、アルキル基、アルコキシ基、ハロゲン原子を表し、ｍは１〜３の整数を表し、２以上の時Ｒ2は同一でも異なっても良い。またＲ4は置換もしくは無置換のアルキル基、または置換もしくは無置換の芳香族炭化水素基を表す。］
【００５７】
一般式（７）で表される化合物には、例えばＮ，Ｎ−ビス｛４−［２，２−ビス（４−メチルフェニル）エチル］フェニル｝−４−メチルアニリン、Ｎ，Ｎ−ビス（４’−α−フェニルスチリル）−４−メチルアニリンなどがある。
【００５８】
【化２７】
2009198528.tif 000033
［一般式（１０）中、Ｘは単結合もしくはビニレン基を表し、Ｒ1は水素原子、置換もしくは無置換のアルキル基または置換もしくは無置換の芳香族炭化水素基を表し、Ａｒ1は置換もしくは無置換の２価の芳香族炭化水素基を表し、Ｒ5は水素原子、置換もしくは無置換のアルキル基、あるいは置換もしくは無置換の芳香族炭化水素基を表し、Ａは一般式（１１）、一般式（１２）、９−アントリル基または置換もしくは無置換のカルバゾリル基を表す。
【００５９】
【化２８】
2009198528.tif 000034
【化２９】
2009198528.tif 000035
（ここでＲ2は水素原子、アルキル基、アルコキシ基、ハロゲン原子または一般式（１３）を表す。
【化３０】
2009198528.tif 000036
ただし、Ｒ3およびＲ4は置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換の芳香族炭化水素基を示し、Ｒ3およびＲ4は同じでも異なっていてもよく、環を形成しても良い。ｍは１〜３の整数を表し、２以上の時Ｒ2は同一でも異なっても良い。）］
【００６０】
一般式（１０）で表される化合物には、例えば１，４−ビス（Ｎ−２−エチル−６−メチルフェニル−Ｎ−フェニル−４−アミノスチリル）ベンゼン、１，４−ビス（Ｎ−２、４−ジメチルフェニル−Ｎ−４−メチルフェニル−４−アミノスチリル）ベンゼンなどがある。
【００６１】
【化３１】
2009198528.tif 000037
（一般式（１４）中、Ｒ1はメチル基、エチル基、２−ヒドロキシエチル基または２−クロルエチル基を表し、Ｒ2はメチル基、エチル基、ベンジル基またはフェニル基を表し、Ｒ3は水素原子、塩素原子、臭素原子、炭素数１〜４のアルキル基、炭素数１〜４のアルコキシ基、ジアルキルアミノ基またはニトロ基を表す。）
一般式（１４）で表される化合物には、例えば、９−エチルカルバゾール−３−カルボアルデヒド１−メチル−１−フェニルヒドラゾン、９−エチルカルバゾール−３−カルボアルデヒド  １−ベンジル−１−フェニルヒドラゾン、９−エチルカルバゾール−３−カルボアルデヒド  １、１−ジフェニルヒドラゾンなどがある。
【００６２】
【化３２】
2009198528.tif 000038
（一般式（１５）中、Ａｒはナフタレン環、アントラセン環、ピレン環及びそれらの置換体あるいはピリジン環、フラン環、チオフェン環を表し、Ｒはアルキル基、フェニル基またはベンジル基を表す。）
一般式（１５）で表される化合物には、例えば、４−ジエチルアミノスチリル−β−カルボアルデヒド  １−メチル−１−フェニルヒドラゾン、４−メトキシナフタレン−１−カルボアルデヒド  １−ベンジル−１−フェニルヒドラゾンなどがある。
【００６３】
【化３３】
2009198528.tif 000039
（一般式（１６）中、Ｒ1はアルキル基、ベンジル基、フェニル基またはナフチル基を表し、Ｒ2は水素原子、炭素数１〜３のアルキル基、炭素数１〜３のアルコキシ基、ジアルキルアミノ基、ジアラルキルアミノ基またはジアリールアミノ基を表し、ｎは１〜４の整数を表し、ｎが２以上のときはＲ2は同じでも異なっていても良い。Ｒ3は水素原子またはメトキシ基を表す。）
一般式（１６）で表される化合物には、例えば、４−メトキシベンズアルデヒド  １−メチル−１−フェニルヒドラゾン、２、４−ジメトキシベンズアルデヒド  １−ベンジル−１−フェニルヒドラゾン、４−ジエチルアミノベンズアルデヒド  １、１−ジフェニルヒドラゾン、４−メトキシベンズアルデヒド  １−（４−メトキシ）フェニルヒドラゾン、４−ジフェニルアミノベンズアルデヒド  １−ベンジル−１−フェニルヒドラゾン、４−ジベンジルアミノベンズアルデヒド  １、１−ジフェニルヒドラゾンなどがある。
【００６４】
【化３４】
2009198528.tif 000040
（一般式（１７）中、Ｒ1は炭素数１〜１１のアルキル基、置換もしくは無置換のフェニル基または複素環基を表し、Ｒ2、Ｒ3はそれぞれ同一でも異なっていてもよく、水素原子、炭素数１〜４のアルキル基、ヒドロキシアルキル基、クロルアルキル基または置換もしくは無置換のアラルキル基を表し、また、Ｒ2とＲ3は互いに結合し窒素を含む複素環を形成していても良い。Ｒ4は同一でも異なっていてもよく、水素原子、炭素数１〜４のアルキル基、アルコキシ基またはハロゲン原子を表す。）
一般式（１７）で表される化合物には、例えば、１、１−ビス（４−ジベンジルアミノフェニル）プロパン、トリス（４−ジエチルアミノフェニル）メタン、１、１−ビス（４−ジベンジルアミノフェニル）プロパン、２，２’−ジメチル−４，４’−ビス（ジエチルアミノ）−トリフェニルメタンなどがある。
【００６５】
【化３５】
2009198528.tif 000041
（一般式（１８）中、Ｒは水素原子またはハロゲン原子を表し、Ａｒは置換もしくは無置換のフェニル基、ナフチル基、アントリル基またはカルバゾリル基を表す。）
一般式（１８）で表される化合物には、例えば、９−（４−ジエチルアミノスチリル）アントラセン、９−ブロム−１０−（４−ジエチルアミノスチリル）アントラセンなどがある。
【００６６】
【化３６】
2009198528.tif 000042
（一般式（１９）中、Ｒ1は水素原子、ハロゲン原子、シアノ基、炭素数１〜４のアルコキシ基または炭素数１〜４のアルキル基を表し、Ａｒは下記一般式（２０）、一般式（２１）を表す。
【化３７】
2009198528.tif 000043
（一般式（２０）及び（２１）中、Ｒ2は炭素数１〜４のアルキル基を表し、Ｒ3は水素原子、ハロゲン原子、炭素数１〜４のアルキル基、炭素数１〜４のアルコキシ基またはジアルキルアミノ基を表し、ｎは１または２であって、ｎが２のとき、Ｒ3は同一でも異なっていてもよく、Ｒ4、Ｒ5は水素原子、炭素数１〜４の置換もしくは無置換のアルキル基または置換もしくは無置換のベンジル基を表す。）
一般式（１９）で表される化合物には、例えば、９−（４−ジメチルアミノベンジリデン）フルオレン、３−（９−フルオレニリデン）−９−エチルカルバゾールなどがある。
【００６７】
【化３８】
2009198528.tif 000044
（一般式（２２）中、Ｒはカルバゾリル基、ピリジル基、チエニル基、インドリル基、フリル基あるいはそれぞれ置換もしくは非置換のフェニル基、スチリル基、ナフチル基、またはアントリル基であって、これらの置換基がジアルキルアミノ基、アルキル基、アルコキシ基、カルボキシ基またはそのエステル、ハロゲン原子、シアノ基、アラルキルアミノ基、Ｎ−アルキル−Ｎ−アラルキルアミノ基、アミノ基、ニトロ基及びアセチルアミノ基からなる群から選ばれた基を表す。）
一般式（２２）で表される化合物には、例えば、１、２−ビス（４−ジエチルアミノスチリル）ベンゼン、１、２−ビス（２、４−ジメトキシスチリル）ベンゼンなどがある。
【００６８】
【化３９】
2009198528.tif 000045
（一般式（２３）中、Ｒ1は低級アルキル基、置換もしくは無置換のフェニル基、またはベンジル基を表し、Ｒ2、Ｒ3は水素原子、低級アルキル基、低級アルコキシ基、ハロゲン原子、ニトロ基、アミノ基あるいは低級アルキル基またはベンジル基で置換されたアミノ基を表し、ｎは１または２の整数を表す。）
一般式（２３）で表される化合物には、例えば、３−スチリル−９−エチルカルバゾール、３−（４−メトキシスチリル）−９−エチルカルバゾールなどがある。
【００６９】
【化４０】
2009198528.tif 000046
（一般式（２４）中、Ｒ1は水素原子、アルキル基、アルコキシ基またはハロゲン原子を表し、Ｒ2およびＲ3は置換もしくは無置換のアリール基を表し、Ｒ4は水素原子、低級アルキル基または置換もしくは無置換のフェニル基を表し、また、Ａｒは置換もしくは無置換のフェニル基またはナフチル基を表す。）
一般式（２４）で表される化合物には、例えば、４−ジフェニルアミノスチルベン、４−ジベンジルアミノスチルベン、４−ジトリルアミノスチルベン、１−（４−ジフェニルアミノスチリル）ナフタレン、１−（４−ジフェニルアミノスチリル）ナフタレンなどがある。
【００７０】
【化４１】
2009198528.tif 000047
（一般式（２５）中、Ｒ1、Ｒ2およびＲ3は水素原子、低級アルキル基、低級アルコキシ基、ハロゲン原子またはジアルキルアミノ基を表し、ｎは０または１を表す。）
一般式（２５）で表される化合物には、例えば、１−フェニル−３−（４−ジエチルアミノスチリル）−５−（４−ジエチルアミノフェニル）ピラゾリンなどがある。
【００７１】
【化４２】
2009198528.tif 000048
（一般式（２６）中、Ｒ1およびＲ2は置換アルキル基を含むアルキル基、または置換もしくは未置換のアリール基を表し、Ａは置換アミノ基、置換もしくは未置換のアリール基またはアリル基を表す。）
一般式（２６）で表される化合物には、例えば、２、５−ビス（４−ジエチルアミノフェニル）−１，３，４−オキサジアゾール、２−Ｎ、Ｎ−ジフェニルアミノ−５−（４−ジエチルアミノフェニル）−１，３，４−オキサジアゾール、２−（４−ジメチルアミノフェニル）−５−（４−ジエチルアミノフェニル）−１，３，４−オキサジアゾールなどがある。
【００７２】
【化４３】
2009198528.tif 000049
（一般式（２７）中、Ｘは水素原子、低級アルキル基またはハロゲン原子を表し、Ｒは置換アルキル基を含むアルキル基、または置換もしくは無置換のアリール基を表し、Ａは置換アミノ基または置換もしくは無置換のアリール基を表す。）
一般式（２７）で表される化合物には、例えば、２−Ｎ、Ｎ−ジフェニルアミノ−５−（Ｎ−エチルカルバゾール−３−イル）−１，３，４−オキサジアゾール、２−（４−ジエチルアミノフェニル）−５−（Ｎ−エチルカルバゾール−３−イル）−１，３，４−オキサジアゾールなどがある。
【００７３】
【化４４】
2009198528.tif 000050
（一般式（２８）中、Ｒ1は低級アルキル基、低級アルコキシ基またはハロゲン原子を表し、Ｒ2、Ｒ3は同じでも異なっていてもよく、水素原子、低級アルキル基、低級アルコキシ基またはハロゲン原子を表し、ｌ、ｍ、ｎは０〜４の整数を表す。）
一般式（２８）で表されるベンジジン化合物には、例えば、Ｎ，Ｎ’−ジフェニル−Ｎ，Ｎ’−ビス（３−メチルフェニル）−[１，１’−ビフェニル]−４，４’−ジアミン、３，３’−ジメチル−Ｎ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−テトラキス（４−メチルフェニル）−[１，１’−ビフェニル]−４，４’−ジアミンなどがある。
【００７４】
【化４５】
2009198528.tif 000051
（一般式（２９）中、Ａｒは置換基を有してもよい炭素数１８個以下の縮合多環式炭化水素基を表し、また、Ｒ1およびＲ2は水素原子、ハロゲン原子、置換もしくは無置換のアルキル基、アルコキシ基、置換もしくは無置換のフェニル基を表し、それぞれ同じでも異なっていても良い。ｎは１もしくは２の整数を表す。）
一般式（２９）で表されるトリアリールアミン化合物には、例えば、Ｎ，Ｎ−ジフェニル−ピレン−１−アミン、Ｎ，Ｎ−ジ−ｐ−トリル−ピレン−１−アミン、Ｎ，Ｎ−ジ−ｐ−トリル−１−ナフチルアミン、Ｎ，Ｎ−ジ（ｐ−トリル）−１−フェナントリルアミン、９，９−ジメチル−２−（ジ−ｐ−トリルアミノ）フルオレン、Ｎ，Ｎ，Ｎ‘，Ｎ’−テトラキス（４−メチルフェニル）−フェナントレン−９，１０−ジアミン、Ｎ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−テトラキス（３−メチルフェニル）−ｍ−フェニレンジアミンなどがある。
【００７５】
【化４６】
2009198528.tif 000052
（一般式（３０）中、Ａｒは置換もしくは無置換の芳香族炭化水素基を表し、Ａは一般式（３１）を表す。
【化４７】
2009198528.tif 000053
ただし、Ａｒ’は置換もしくは無置換の芳香族炭化水素基を表し、Ｒ1およびＲ2は置換もしくは無置換のアルキル基、または置換もしくは無置換のアリール基である。）
一般式（３０）で表されるジオレフィン芳香族化合物には、例えば、１、４−ビス（４−ジフェニルアミノスチリル）ベンゼン、１、４−ビス[４−ジ（ｐ−トリル）アミノスチリル]ベンゼンなどがある。
【００７６】
【化４８】
2009198528.tif 000054
（一般式（３２）中、Ａｒは置換もしくは無置換の芳香族炭化水素基を、Ｒは水素原子、置換もしくは無置換のアルキル基、または置換もしくは無置換のアリール基を表す。ｎは０または１、ｍは１または２であって、ｎ＝０、ｍ＝１の場合、ＡｒとＲは共同で環を形成しても良い。）
一般式（３２）で表されるスチリルピレン化合物には、例えば、１−（４−ジフェニルアミノスチリル）ピレン、１−（Ｎ，Ｎ−ジ−p−トリル−４−アミノスチリル）ピレンなどがある。
【００７７】
なお、その他の電子輸送材料としては、例えば、クロルアニル、ブロムアニル、テトラシアノエチレン、テトラシアノキノジメタン、２，４，７−トリニトロ−９−フルオレノン、２，４，５，７−テトラニトロ−９−フルオレノン、２，４，５，７−テトラニトロキサントン、２，４，８−トリニトロチオキサントン、２，６，８−トリニトロ−インデノ４Ｈ−インデノ[１、２−ｂ]チオフェン−４−オン、１，３，７−トリニトロジベンゾチオフェン−５，５−ジオキサイドなどを挙げることができる。
【００７８】
結着樹脂としては、ポリスチレン、スチレン−アクリロニトリル共重合体、スチレン−ブタジエン共重合体、スチレン−無水マレイン酸共重合体、ポリエステル、ポリ塩化ビニル、塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体、ポリ酢酸ビニル、ポリ塩化ビニリデン、ポリアリレート樹脂、フェノキシ樹脂、ポリカーボネート、酢酸セルロース樹脂、エチルセルロース樹脂、ポリビニルブチラール、ポリビニルホルマール、ポリビニルトルエン、ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾール、アクリル樹脂、シリコーン樹脂、エポキシ樹脂、メラミン樹脂、ウレタン樹脂、フェノール樹脂、アルキッド樹脂等の熱可塑性または熱硬化性樹脂が挙げられる。
【００７９】
電荷輸送物質の含有量（本発明のナフタレンテトラカルボン酸ジイミド誘導体とその他の電荷輸送物質が電荷輸送層内に混合含有される場合はその合計量）は、結着樹脂１００質量部に対し、２０〜３００質量部、好ましくは４０〜１５０質量部が適当である。また、電荷輸送層の膜厚は解像度・応答性の点から、２５μｍ以下とすることが好ましい。下限値に関しては、使用するシステム（特に帯電電位等）に異なるが、５μｍ以上が好ましい。
また、本発明のナフタレンテトラカルボン酸ジイミド誘導体の量は、その他の電荷輸送物質に対して０．０１ｗｔ％〜１５０ｗｔ％が好ましい。少ないと酸化性ガスに対する耐性が不足し、多すぎると、繰り返し使用による残留電位の上昇が大きくなる。
ここで用いられる溶剤としては、テトラヒドロフラン、ジオキサン、トルエン、ジクロロメタン、モノクロロベンゼン、ジクロロエタン、シクロヘキサノン、メチルエチルケトン、アセトンなどが用いられる。電荷輸送物質は単独で使用しても２種以上混合して使用しても良い。
【００８０】
本発明に使用できる酸化防止剤としては、後述される一般の酸化防止剤が使用できるが、（ｃ）ハイドロキノン系、及び（ｆ）ヒンダードアミン系の化合物が特に効果的である。但し、ここで用いられる酸化防止剤は、後述の目的と異なり、あくまでも本発明に用いられるナフタレンテトラカルボン酸ジイミド誘導体の変質保護のために利用される。
このため、これらの酸化防止剤は、本発明のナフタレンテトラカルボン酸ジイミド誘導体を含有させる前の工程で塗工液に含有させておくことが好ましく、添加量としては、ナフタレンテトラカルボン酸ジイミド誘導体に対して０．１〜２００ｗｔ％で十分な効果を発揮できる。
【００８１】
電荷輸送層には電荷輸送物質としての機能とバインダー樹脂としての機能を持った高分子電荷輸送物質も良好に使用される。これらの高分子電荷輸送物質から構成される電荷輸送層は耐摩耗性に優れたものである。高分子電荷輸送物質としては、公知の材料が使用できる。
電荷輸送層３７は、電荷輸送物質単独もしくは結着樹脂と適当な溶剤に溶解ないし分散し、これを電荷発生層上に塗布、乾燥することにより形成できる。また、必要により単独あるいは２種以上の可塑剤、レベリング剤、酸化防止剤等を添加することもできる。
以上のようにして得られた塗工液の塗工法としては、浸漬塗工法、スプレーコート、ビートコート、ノズルコート、スピナーコート、リングコート等、従来の塗工方法を用いることができる。
【００８２】
次に感光層が単層構成３３の場合について述べる。上述した電荷発生物質と電荷輸送物質とを結着樹脂中に分散した感光体が使用できる。感光層は、電荷発生物質および一般式（１）で表される電荷輸送物質を含有する電荷輸送物質および結着樹脂を適当な溶剤に溶解ないし分散し、これを塗布、乾燥することによって形成できる。
また、必要により可塑剤やレベリング剤、酸化防止剤等を添加することもできる。
結着樹脂としては、先に電荷輸送層３７で挙げた結着樹脂のほかに、電荷発生層３５で挙げた結着樹脂を混合して用いてもよい。もちろん、先に挙げた高分子電荷輸送物質も良好に使用できる。結着樹脂１００質量部に対する電荷発生物質の量は５〜４０質量部が好ましく、電荷輸送物質の量は０．１〜１９０質量部が好ましく、さらに好ましくは５０〜１５０質量部である。感光層は、電荷発生物質、結着樹脂を電荷輸送物質とともにテトラヒドロフラン、ジオキサン、ジクロロエタン、シクロヘキサン等の溶媒を用いて分散機等で分散した塗工液を、浸漬塗工法やスプレーコート、ビードコート、リングコートなどで塗工して形成できる。感光層の膜厚は、５〜２５μｍ程度が適当である。
【００８３】
本発明の感光体においては、導電性支持体３１と感光層との間に下引き層を設けることができる。下引き層は一般には樹脂を主成分とするが、これらの樹脂はその上に感光層を溶剤で塗布することを考えると、一般の有機溶剤に対して耐溶剤性の高い樹脂であることが望ましい。このような樹脂としては、ポリビニルアルコール、カゼイン、ポリアクリル酸ナトリウム等の水溶性樹脂、共重合ナイロン、メトキシメチル化ナイロン等のアルコール可溶性樹脂、ポリウレタン、メラミン樹脂、フェノール樹脂、アルキッド−メラミン樹脂、エポキシ樹脂等、三次元網目構造を形成する硬化型樹脂等が挙げられる。また、下引き層にはモアレ防止、残留電位の低減等のために酸化チタン、シリカ、アルミナ、酸化ジルコニウム、酸化スズ、酸化インジウム等で例示できる金属酸化物の微粉末顔料を加えてもよい。
【００８４】
これらの下引き層は、前述の感光層の如く適当な溶媒及び塗工法を用いて形成することができる。更に本発明の下引き層として、シランカップリング剤、チタンカップリング剤、クロムカップリング剤等を使用することもできる。この他、本発明の下引き層には、Ａｌ2Ｏ3を陽極酸化にて設けたものや、ポリパラキシリレン（パリレン）等の有機物やＳｉＯ2、ＳｎＯ2、ＴｉＯ2、ＩＴＯ、ＣｅＯ2等の無機物を真空薄膜作成法にて設けたものも良好に使用できる。このほかにも公知のものを用いることができる。下引き層の膜厚は０〜５μｍが適当である。
【００８５】
本発明の感光体においては、感光層保護の目的で、保護層３９が感光層の上に設けられることがある。保護層３９に使用される材料としてはＡＢＳ樹脂、ＡＣＳ樹脂、オレフィン−ビニルモノマー共重合体、塩素化ポリエーテル、アリール樹脂、フェノール樹脂、ポリアセタール、ポリアミド、ポリアミドイミド、ポリアクリレート、ポリアリルスルホン、ポリブチレン、ポリブチレンテレフタレート、ポリカーボネート、ポリエーテルスルホン、ポリエチレン、ポリエチレンテレフタレート、ポリイミド、アクリル樹脂、ポリメチルベンテン、ポリプロピレン、ポリフェニレンオキシド、ポリスルホン、ポリスチレン、ポリアリレート、ＡＳ樹脂、ブタジエン−スチレン共重合体、ポリウレタン、ポリ塩化ビニル、ポリ塩化ビニリデン、エポキシ樹脂等の樹脂が挙げられる。フィラーの分散性、残留電位、塗膜欠陥の点から、特にポリカーボネートあるいはポリアリレートが有効かつ有用である。
【００８６】
また、感光体の保護層には、耐摩耗性を向上する目的でフィラー材料を添加される。用いられる溶剤としては、テトラヒドロフラン、ジオキサン、トルエン、ジクロロメタン、モノクロロベンゼン、ジクロロエタン、シクロヘキサノン、メチルエチルケトン、アセトンなど、電荷輸送層３７で使用されるすべての溶剤を使用することができる。但し、分散時には粘度が高い溶剤が好ましいが、塗工時には揮発性が高い溶剤が好ましい。これらの条件を満たす溶剤がない場合には、各々の物性を有する溶剤を２種以上混合させて使用することが可能であり、フィラーの分散性や残留電位に対して大きな効果を有する場合がある。
また、保護層に本発明のナフタレンテトラカルボン酸ジイミド誘導体が含まれていてもよい。さらに電荷輸送層３７で挙げた低分子電荷輸送物質あるいは高分子電荷輸送物質を添加することは、残留電位の低減及び画質向上に対して有効かつ有用である。
【００８７】
保護層の形成法としては、浸漬塗工法、スプレーコート、ビートコート、ノズルコート、スピナーコート、リングコート等の従来方法を用いることができるが、特に塗膜の均一性の面からスプレーコートがより好ましい。
【００８８】
本発明の感光体においては、感光層と保護層との間に中間層を設けることも可能である。中間層には、一般にバインダー樹脂を主成分として用いる。これら樹脂としては、ポリアミド、アルコール可溶性ナイロン、水溶性ポリビニルブチラール、ポリビニルブチラール、ポリビニルアルコールなどが挙げられる。中間層の形成法としては、前述のごとく一般に用いられる塗布法が採用される。なお、中間層の厚さは０．０５〜２μｍ程度が適当である。
【００８９】
本発明においては、耐環境性の改善のため、とりわけ、感度低下、残留電位の上昇を防止する目的で、電荷発生層、電荷輸送層、下引き層、保護層、中間層等の各層に公知の酸化防止剤、可塑剤、滑剤、紫外線吸収剤およびレベリング剤を添加することが出来る。
【実施例】
【００９０】
以下、本発明について実施例を挙げて説明するが、本発明が実施例により制約を受けるものではない。なお、部はすべて質量部である。
製造例１（モノイミド体の製造）
ナフタレン−１，４，５，８−テトラカルボン酸二無水物（東京化成（株）製）５．３６ｇ（２０．０ｍｍｏｌ）、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド３０ｍｌ、酢酸３ｍｌをフラスコに入れ、加熱還流させた。これに、２−ヘプチルアミン２．４２ｇ（２１．０ｍｍｏｌ）とＮ，Ｎ−ジメチルホルムアミド６ｍｌとの溶液を撹拌しながら約２時間で滴下した。さらに５時間還流下に反応させ、冷却後、溶媒を減圧蒸留で除き、残渣にトルエンを加え不溶物を濾別した後、シリカゲルクロマトグラフィーにより精製した。さらにシクロヘキサン／トルエン混合溶媒で再結晶し下記式で示されるモノイミド体３．０２ｇ（収率４１．３％）を得た。
融点は１４９．０〜１５０．０℃であった。
【化４９】
2009198528.tif 000055
【００９１】
またその元素分析値は下記の通りであった。
【表２】
2009198528.tif 000056
このものの赤外線吸収スペクトル（ＫＢｒ錠剤法）は、１７８７ｃｍ-1に酸無水物による吸収、１６７０ｃｍ-1にイミドに基づく吸収が認められた。
【００９２】
製造例２（例示化合物No．３０の製造）
製造例１で得られたモノイミド体１．８３ｇ（５．００ｍｍｏｌ）、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド１５ｍｌに１，１−ジベンジルヒドラジン（東京化成（株）製）１．０６ｇ（５．００ｍｍｏｌ）を加え、アルゴン気流下、６０℃で３．５時間撹拌した。その後、溶媒のＮ，Ｎ‘−ジメチルホルムアミドを減圧蒸溜にて留去して、赤色結晶を得た。これをシリカゲルカラム処理精製〔溶離液：トルエン／酢酸エチル（３０／１）ｖｏｌ混合溶媒〕し、得られた橙赤色結晶を酢酸エチル／エタノール混合溶媒にて再結晶し、得られた結晶を減圧加熱乾燥器により乾燥して、黄色針状結晶の下記構造式の例示化合物No．３０を２．２１ｇ（収率７８．９％）を得た。
融点は１４７．０〜１４８．０℃であった。
【化５０】
2009198528.tif 000057
【００９３】
またその元素分析値は下記の通りであった。
【表３】
2009198528.tif 000058
【００９４】
次に実施例１の電荷発生材料として用いるオキソチタニウムフタロシアニンを以下のようにして作製した。
＜オキソチタニウムフタロシアニンの製造＞
特開２００１−０１９８７１号公報記載の合成例４と同様に、１，３−ジイミノイソインドリン２９．２ｇとスルホラン２００ｍｌを混合し、窒素気流下でチタニウムテトラブトキシド２０．４ｇを滴下する。滴下終了後、徐々に１８０℃まで昇温して、反応温度を１７０℃〜１８０℃の間に保ちながら５時間撹拌して反応をおこなった。反応終了後、放冷した後析出物を濾過し、クロロホルムで粉体が青色になるまで洗浄し、つぎにメタノールで数回洗浄し、さらに８０℃の熱水で数回洗浄した後乾燥し、粗チタニルフタロシアニンを得た。粗チタニルフタロシアニンを２０倍量の濃硫酸に溶解し、１００倍量の氷水に撹拌しながら滴下し、析出した結晶を濾過、ついで洗浄液が中性になるまで水洗を繰り返し、チタニルフタロシアニン顔料のウェットケーキを得た。このケーキの乾燥品のＸ線回析スペクトルは図１１に示される。得られたウェットケーキ２ｇを二硫化炭素２０ｇに投入し、４時間撹拌をおこなった。これにメタノール１００ｇを追加して、１時間撹拌をおこなった後、濾過をおこない、乾燥して、オキソチタニウムフタロシアニン結晶粉末を得た。
【００９５】
＜実施例１用感光体の作製＞
次いで直径１００ｍｍ、長さ３６０ｍｍのアルミニウムドラム上に、下記組成の感光層用塗工液を、塗布、乾燥することにより、３１μｍの単層感光層を形成し実施例１用感光体を作製した。
［感光層用塗工液］
前記方法で作製したオキソチタニウムフタロシアニン：                １部
下記構造式で表わされる電荷輸送物質Ｎｏ．１：                    ２８部
【化５１】
2009198528.tif 000059
ナフタレンテトラカルボン酸ジイミド誘導体Ｎｏ．１：              ２０部
ポリカーボネート樹脂（パンライトＴＳ−２０５０、帝人化成製）：  ５０部
テトラヒドロフラン：                                          ４００部
シリコーンオイル（信越化学工業製ＫＦ５０−１００ＣＳ）：    ０．０８部
【００９６】
＜実施例２用感光体の作製＞
実施例１用感光体において、ナフタレンテトラカルボン酸ジイミド誘導体Ｎｏ．１をＮｏ．１６のナフタレンテトラカルボン酸ジイミド誘導体に変更した以外は全く同様にして実施例２用感光体を作製した。
＜実施例３用感光体の作製＞
実施例１用感光体において、ナフタレンテトラカルボン酸ジイミド誘導体Ｎｏ．１をＮｏ．２０のナフタレンテトラカルボン酸ジイミド誘導体に変更した以外は全く同様にして実施例３用感光体を作製した。
＜実施例４用感光体の作製＞
実施例１用感光体において、ナフタレンテトラカルボン酸ジイミド誘導体Ｎｏ．１をＮｏ．３０のナフタレンテトラカルボン酸ジイミド誘導体に変更した以外は全く同様にして実施例４用感光体を作製した。
【００９７】
〔実施例１〜４〕
以上のように作製した実施例１〜４用感光体をそれぞれ実装用とした後、デジタル複合機イマジオＭＦ７０７０［（株）リコ−製］をベースとしてドラム線速、クリーニング部、及びパワーパックを以下のように改造した画像形成装置を用いて評価をおこなった。
クリーニング部のブラシは図２で示したように先端がループ状をしており、ブラシ全体の形状は図４で示したようなループ状のブラシを基布に織り込んで作ったループパイルブラシを金属製の芯金に巻き付けて接着して形成したものを用いた。断面は図３に示すようにループ先端側が根元部よりブラシ回転方向上流側に向けられるように設置した。基布に織り込んだループ密度は１ｃｍ2当たり７５本とした。
またクリーニングブラシの回転方向は感光体と接触位置において同方向として、感光体線速を４００ｍｍ／ｓｅｃに設定し、ファーブラシ線速を４４４ｍｍ／ｓｅｃ（感光体に対して１．１１倍）に設定した。また弾性体ゴムブレードから成るクリーニングブレードを、前記ブラシの回転方向に下流側に感光体に接するように設け、感光体への当接方法は感光体の回転方向に対してカウンター方向とし、クリーニングブレードの感光体への当接圧は２５ｇ／ｃｍと設定した。
またパワーパックの極性を変更し、感光体表面を正帯電とするように帯電極性を変更した。これに合わせ用いるトナーも正帯電のものに変更した。
【００９８】
このような画像形成装置を用いて、実施例１〜４用感光体についてそれぞれ通紙コピー試験を実施し、１万枚後と１５万枚後に以下の項目について評価をおこない、それぞれ実施例１〜４とした。
＜画像品質＞・・・出力画像についてベタ濃度、黒ポチ、白ポチ、黒スジ、白スジなどの局所欠陥、地肌汚れ等の異常画像等を総合的に評価して“良好”、“僅かに低下”、“不良”の三段階に分類した。
＜機内電位（露光部電位）＞
帯電電位＋８００Ｖとしたときに、露光部において全面書込をおこなった場合の感光体表面電位について評価し、露光部電位とした。
＜感光体クリーニング不良＞・・・通紙試験後の感光体表面上における転写残トナーの有無を評価した。
クリーニングが十分おこなわれ転写残トナーが見られない場合を○、クリーニング不良が発生し転写残トナーが見られた場合を×とした。
＜感光体表面傷＞・・・通紙試験後の感光体表面の傷発生についてレーザー顕微鏡（株式会社キーエンス製、ＶＫ−８５００）にて観察して、“目立った傷が無い場合を○”、“顕微鏡観察では傷がみられるものの画像に現れない場合を△”、“画像に現れるようなるような大きく深い傷がある場合を×”とした。
これらの評価結果を以下の表４に示す。
【００９９】
【表４】
2009198528.tif 000060
【０１００】
＜実施例５用感光体の作製＞
直径１００ｍｍ、長さ３６０ｍｍのアルミニウムドラム上に、下記に示す組成の下引き層塗工液、電荷発生層塗工液、および電荷輸送層塗工液を、浸漬塗工法によって順次塗布、乾燥し、４．１μｍの下引き層、０．２μｍの電荷発生層、２６μｍの電荷輸送層を形成し実施例５用感光体を作製した。
◎下引き層塗工液
二酸化チタン粉末（石原産業製、タイベークＣＲ−ＥＬ）：          ３９０部
メラミン樹脂（大日本インキ製、スーパーベッカミンＧ８２１−６０）：６３部
アルキッド樹脂（大日本インキ製、ベッコライトＭ６４０１−５０）：１２６部
２−ブタノン：                                                  ４１０部
◎電荷発生層塗工液
Ｘ型無金属フタロシアニン
（ＦａｓｔｏｇｅｎＢｌｕｅ８１２０Ｂ：大日本インキ化学工業製）：１０部
ポリビニルブチラール（ユニオンカーバイド製、ＸＹＨＬ）：            ５部
２−ブタノン：                                                  ２００部
シクロヘキサノン：                                              ４００部
◎電荷輸送層塗工液
ポリカーボネート樹脂（パンライトＴＳ−２０５０：帝人化成製）：    １２部
例示化合物Ｎｏ．８のナフタレンテトラカルボン酸ジイミド誘導体：    １２部
テトラヒドロフラン：                                            １００部
シリコーンオイル（信越化学工業製ＫＦ５０−１００ＣＳ）：      ０．０２部
【０１０１】
＜実施例６用感光体の作製＞
実施例５用感光体において、ナフタレンテトラカルボン酸ジイミド誘導体Ｎｏ．１をＮｏ．１６のナフタレンテトラカルボン酸ジイミド誘導体に変更した以外は全く同様にして実施例６用感光体を作製した。
＜実施例７用感光体の作製＞
実施例５用感光体において、ナフタレンテトラカルボン酸ジイミド誘導体Ｎｏ．１をＮｏ．２０のナフタレンテトラカルボン酸ジイミド誘導体に変更した以外は全く同様にして実施例７用感光体を作製した。
＜実施例８用感光体の作製＞
実施例５用感光体において、ナフタレンテトラカルボン酸ジイミド誘導体Ｎｏ．１をＮｏ．３０のナフタレンテトラカルボン酸ジイミド誘導体に変更した以外は全く同様にして実施例８用感光体を作製した。
【０１０２】
〔実施例５〜８〕
以上のように作製した実施例５〜８用感光体をそれぞれ実装用とした後、実施例１と同様にして評価してそれぞれ実施例５〜８とした。結果を表５に示す。
【表５】
2009198528.tif 000061
【０１０３】
〔実施例９〕
実施例１においてクリーニング部のブラシの回転方向を感光体と接触位置において逆方向として感光体線速４００ｍｍ／ｓｅｃに対して、ブラシ線速を４００ｍｍ／ｓｅｃ（相対線速で８００ｍｍ／ｓｅｃ）とした以外は実施例１と全く同様の評価をおこない実施例９とした。
〔実施例１０〕
実施例１においてクリーニング部のクリーニングブレードの感光体への当接方法を感光体の回転方向に対してカウンター方向から感光体回転方向（トレイル方向）とした以外は実施例１と全く同様の評価をおこない実施例１０とした。
〔実施例１１〕
実施例１においてクリーニング部のクリーニングブレードの感光体への当接圧を１０ｇ／ｃｍとした以外は実施例１と全く同様の評価をおこない実施例１１とした。
【０１０４】
実施例９〜１１の結果を表６に示す。
【表６】
2009198528.tif 000062
【０１０５】
＜実施例１２用感光体の作製＞
直径３０ｍｍ、長さ３４０ｍｍのアルミニウムドラム上に、前記実施例１用感光体作製時に用いた組成の感光層用塗工液を、塗布、乾燥することにより、３０．５μｍの単層感光層を形成し実施例１２用感光体を作製した。
＜実施例１３用感光体の作製＞
実施例１２用感光体において、ナフタレンテトラカルボン酸ジイミド誘導体Ｎｏ．１をＮｏ．１６のナフタレンテトラカルボン酸ジイミド誘導体に変更した以外は全く同様にして実施例１３用感光体を作製した。
＜実施例１４用感光体の作製＞
実施例１２用感光体において、ナフタレンテトラカルボン酸ジイミド誘導体Ｎｏ．１をＮｏ．２０のナフタレンテトラカルボン酸ジイミド誘導体に変更した以外は全く同様にして実施例１４用感光体を作製した。
＜実施例１５用感光体の作製＞  
実施例１２用感光体において、ナフタレンテトラカルボン酸ジイミド誘導体Ｎｏ．１をＮｏ．３０のナフタレンテトラカルボン酸ジイミド誘導体に変更した以外は全く同様にして実施例１５用感光体を作製した。
【０１０６】
〔実施例１２〜１５〕
前述のようにして作製した実施例１２〜１５用感光体をそれぞれ実装用とした後、各画像形成装置がカートリッジ形状であるデジタルフルカラープリンタであるＩＰＳｉＯ  ＣＸ８２００［（株）リコ−製］をベースとしてクリーニング部、及びパワーパックを以下のように改造した画像形成装置を用いて評価をおこなった。
クリーニング部のブラシは図２で示したように先端がループ状をしており、ブラシ全体の形状は図４で示したようなループ状のブラシを基布に織り込んで作ったループパイルブラシを金属製の芯金に巻き付けて接着して形成したものを用いた。断面は図３に示すようにループ先端側が根元部よりブラシ回転方向上流側に向けられるように設置した。基布に織り込んだループ密度は１ｃｍ2当たり７５本とした。
またクリーニングブラシの回転方向は感光体と接触位置において同方向として、感光体線速を１２５ｍｍ／ｓｅｃに設定し、ファーブラシ線速を１５０ｍｍ／ｓｅｃ（感光体に対して１．２倍）に設定した。また弾性体ゴムブレードから成るクリーニングブレードを、前記ブラシの回転方向に下流側に感光体に接するように設け、感光体への当接方法は感光体の回転方向に対してカウンター方向とし、クリーニングブレードの感光体への当接圧は２５ｇ／ｃｍと設定した。
またパワーパックの極性を変更し、感光体表面を正帯電するように帯電極性を変更した。これに合わせ用いるトナーも正帯電のものに変更した。
【０１０７】
このような画像形成装置を用いて、実施例１２〜１５用感光体についてそれぞれ通紙コピー試験を実施し、１万枚後と８万枚後に実施例１と同様の評価項目について評価をおこない、それぞれ実施例１２〜１５とした。
結果を表７に示す。
【０１０８】
【表７】
2009198528.tif 000063
【０１０９】
＜実施例１６用感光体の作製＞
直径３０ｍｍ、長さ２５６ｍｍのアルミニウムドラム上に、前記実施例１用感光体作製時に用いた組成の感光層用塗工液を、塗布、乾燥することにより、２９．５μｍの単層感光層を形成し実施例１６用感光体を作製した。
＜実施例１７用感光体の作製＞
実施例１６用感光体において、ナフタレンテトラカルボン酸ジイミド誘導体Ｎｏ．１をＮｏ．１６のナフタレンテトラカルボン酸ジイミド誘導体に変更した以外は全く同様にして実施例１７用感光体を作製した。
＜実施例１８用感光体の作製＞
実施例１６用感光体において、ナフタレンテトラカルボン酸ジイミド誘導体Ｎｏ．１をＮｏ．２０のナフタレンテトラカルボン酸ジイミド誘導体に変更した以外は全く同様にして実施例１８用感光体を作製した。
＜実施例１９用感光体の作製＞
実施例１６用感光体において、ナフタレンテトラカルボン酸ジイミド誘導体Ｎｏ．１をＮｏ．３０のナフタレンテトラカルボン酸ジイミド誘導体に変更した以外は全く同様にして実施例１９用感光体を作製した。
【０１１０】
〔実施例１６〜１９〕
以上のように作製した実施例１６〜１９用感光体をそれぞれ実装用とした後、中間転写ベルトによる一括転写方式を採用するデジタルフルカラープリンタであるＩＰＳｉＯ  ＣＸ４００［（株）リコ−製］をベースとしてクリーニング部、及びパワーパックを以下のように改造した画像形成装置を用いて評価をおこなった。
クリーニング部のブラシは先に図２で示したように先端がループ状をしており、ブラシ全体の形状は図４で示したようなループ状のブラシを基布に織り込んで作ったループパイルブラシを金属製の芯金に巻き付けて接着して形成したものを用いた。断面は図３に示すようにループ先端側が根元部よりブラシ回転方向上流側に向けられるように設置した。基布に織り込んだループ密度は１ｃｍ2当たり７５本とした。
またクリーニングブラシの回転方向は感光体と接触位置において同方向として、感光体線速を１５５ｍｍ／ｓｅｃに設定し、ファーブラシ線速を１７２ｍｍ／ｓｅｃ（感光体に対して１．１１倍）に設定した。また弾性体ゴムブレードから成るクリーニングブレードを、前記ブラシの回転方向に下流側に感光体に接するように設け、感光体への当接方法は感光体の回転方向に対してカウンター方向とし、クリーニングブレードの感光体への当接圧は２５ｇ／ｃｍと設定した。
またパワーパックの極性を変更し、感光体表面を正帯電するように帯電極性を変更した。これに合わせ用いるトナーも正帯電のものに変更した。
【０１１１】
このような画像形成装置を用いて、実施例１６〜１９用感光体についてそれぞれ通紙コピー試験を実施し、１万枚後と５万枚後に以下の項目について評価をおこない、それぞれ実施例１６〜１９とした。
結果を表８に示す。
【０１１２】
【表８】
2009198528.tif 000064
【０１１３】
まず下記要領にて比較例１〜３で用いる電子写真感光体を得た。
＜比較例１用感光体の作製＞
実施例１用感光体において、ナフタレンテトラカルボン酸ジイミド誘導体Ｎｏ．１を下記構造式（Ｆ）で表される電荷輸送物質に代えた以外は実施例１用感光体と同様にして比較例１用の感光体を作製した。
【化５２】
2009198528.tif 000065
【０１１４】
＜比較例２用感光体の作製＞
実施例１用感光体において、ナフタレンテトラカルボン酸ジイミド誘導体Ｎｏ．１を下記構造式（Ｇ）で表される電荷輸送物質に代えた以外は実施例１用感光体と同様にして比較例２用の感光体を作製した。
【化５３】
2009198528.tif 000066
【０１１５】
＜比較例３用感光体の作製＞
実施例１用感光体において、ナフタレンテトラカルボン酸ジイミド誘導体Ｎｏ．１を下記構造式（Ｈ）で表される電荷輸送物質に代えた以外は実施例１用感光体と同様にして比較例３用の感光体を作製した。
【化５４】
2009198528.tif 000067
【０１１６】
〔比較例１〜３〕
このようにして作製した比較例１〜３用の電子写真感光体を用いて実施例１と全く同様の評価をおこない比較例１〜３とした。
〔比較例４〕
実施例１においてクリーニング部にブラシを設置しなかった以外は実施例１と全く同様の評価をおこない比較例４とした。
〔比較例５〕
実施例１においてクリーニング部のブラシのループ先端側が根元部よりブラシ回転方向下流側に向けられるような形状に作製して設置した以外は実施例１と全く同様の評価をおこない比較例５とした。
〔比較例６〕
実施例１においてクリーニング部のブラシ先端がループ形状をもたず、ブラシ基体から均一の長さを有する直毛状のブラシ先端を有するブラシとした以外は実施例１と全く同様の評価をおこない比較例６とした。
〔比較例７〕
実施例１においてクリーニング部のブラシ先端がループ形状をもたず、ブラシ基体から不特定の長さを有する直毛状のブラシ先端を有するブラシとした以外は実施例１と全く同様の評価をおこない比較例７とした。
【０１１７】
これらの比較例１〜７の結果を表９に示す。
【表９】
2009198528.tif 000068
以上の結果より本発明の条件を満たした画像形成装置の場合においてはいずれも高画質で且つ高耐久な結果となるが、本発明の要件を満たしていない比較例の場合は繰返し使用時において画像品質が不良となり十分な耐久性が得られないことがわかる。
【図面の簡単な説明】
【０１１８】
【図１】本発明に係る画像形成装置の構成要素の例を示す模式断面図である。
【図２】本発明に係る画像形成装置で用いるクリーニングブラシのブラシ毛先の形状を表す拡大図である。
【図３】本発明に係る画像形成装置で用いるクリーニングブラシの例を示す模式断面図である。
【図４】本発明に係る画像形成装置で用いるクリーニングブラシの例を示す全体図である。
【図５】本発明に係る画像形成装置で用いられる電子写真感光体の例を表わす断面図である。
【図６】本発明に係る画像形成装置で用いられる電子写真感光体の例を表わす断面図である。
【図７】本発明に係る画像形成装置で用いられる電子写真感光体の例を表わす断面図である。
【図８】本発明に係る画像形成装置で用いられる電子写真感光体の例を表わす断面図である。
【図９】本発明に係る画像形成装置で用いられる電子写真感光体の例を表わす断面図である。
【図１０】本発明に係る画像形成装置で用いられる電子写真感光体の例を表わす断面図である。
【図１１】オキソチタニウムフタロシアニンの粉末ＸＤスペクトルを表す図である。
【符号の説明】
【０１１９】
１  感光体
２  除電ランプ
３  帯電チャージャ
４  イレーサ
５  画像露光部
６  現像ユニット
７  転写前チャージャ
８  レジストローラ
９  転写紙
１０  転写チャージャ
１１  分離チャージャ
１２  分離爪
１３  クリーニング前チャージャ
１４  クリーニングブラシ
１５  クリーニングブレード
３１  導電性支持体
３３  感光層
３５  電荷発生層
３７  電荷輸送層
３９  保護層
【図１】
2009198528.tif 000083
【図２】
2009198528.tif 000084
【図３】
2009198528.tif 000085
【図４】
2009198528.tif 000086
【図５】
2009198528.tif 000087
【図６】
2009198528.tif 000088
【図７】
2009198528.tif 000089
【図８】
2009198528.tif 000090
【図９】
2009198528.tif 000091
【図１０】
2009198528.tif 000092
【図１１】
2009198528.tif 000093