(57)【要約】【課題】信頼性の高い基礎構造を効率的に構築することが可能な基礎構造の構築方法を提供する。【解決手段】建物１の荷重を載荷させる直接基礎部２と鋼管杭３からなる杭基礎部３０とを備えた構造物の基礎構造の構築方法である。  そして、直接基礎部の反力と鋼管杭の各杭位置が負担する杭反力とを算出する杭反力算出工程と、最低杭長Ｌ１を算定し、推定支持力Ｐ１の推定誤差の吸収が可能となる最長杭長Ｌ２を確保できる鋼管杭３を選択する杭選択工程と、鋼管杭を最低杭長まで貫入した後に支持力の確認をおこない、杭反力以上の支持力が確認できるまで貫入を続け、全長を打設する前に杭反力以上の支持力が確認された場合に鋼管杭の余剰分３１がある場合はそれを撤去する杭打設工程と、を備えている。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
上部構造の荷重を載荷させる直接基礎部と鋼管杭からなる杭基礎部とを備えた構造物の基礎構造の構築方法であって、
前記直接基礎部の反力を算出し、前記鋼管杭の平面視での設置位置を設定し、その設定された杭位置からそれぞれの杭位置での鋼管杭が分担する支配面積を設定し、その支配面積に作用する荷重から前記直接基礎部が負担する反力を除いて各杭位置が負担する杭反力を算出する杭反力算出工程と、
前記杭反力算出工程によって算出された前記杭反力以上の推定支持力を有する杭径と最低杭長の組み合わせを算定するとともに、その推定支持力の推定誤差の吸収が可能となる前記最低杭長より長い杭長の鋼管杭の打設が可能となるように杭を選択する杭選択工程と、
前記杭選択工程で選択された前記鋼管杭を地盤に貫入し、前記最低杭長まで貫入した後に支持力の確認をおこない、前記杭反力以上の支持力が確認できるまで前記鋼管杭の貫入を続け、前記杭反力以上の支持力が確認された場合であって前記鋼管杭の余剰分がある場合はそれを撤去する杭打設工程と、を備えたことを特徴とする基礎構造の構築方法。
【請求項２】
前記最低杭長は、推定される沈下量が許容値以下となる長さに設定されることを特徴とする請求項１に記載の基礎構造の構築方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、建物などの構造物の基礎構造を鋼管杭で構築するための基礎構造の構築方法に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、鋼管杭などの杭を打設するに際して、計測をおこなって杭の支持力の確認をおこなう施工管理方法が知られている（特許文献１，２など参照）。
【０００３】
例えば特許文献１に開示された杭打ち施工管理システムでは、杭の打ち込みに伴う杭頭近傍の変形及び波動を計測し、杭の支持力をリアルタイムで推定し、その結果に基づいてハンマーの打込み力を制御することで、杭に過剰な応力が発生しないように管理している。
【０００４】
また、特許文献２には、鋼管杭をディーゼルハンマで打設する際に、打撃時の抵抗を計測することで杭の支持力を推定する動的な杭の支持力推定方法が開示されている。
【特許文献１】特許第３１７３７１９号公報
【特許文献２】特開平５−２５８２６号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、前記した従来の杭の施工管理方法は、静的載荷試験よりも簡単に実施できる杭の支持力の推定方法を利用し、打設する杭の支持力が設計支持力に達しているか否かを確認しているにすぎない。
【０００６】
このため、設計支持力が確認できずに杭を打ち続けた場合に杭長が足りなくなったり、杭長不足を防ぐために一律に長い杭を準備すると大部分を撤去するという無駄が生じたりするおそれがある。
【０００７】
また、前記された文献に開示された杭は、直接基礎部と杭基礎部との複合基礎としての構造計算がされたものではなく、単に各杭の設計支持力が設定されており、その支持力を満たすか否かの確認をおこなう施工管理方法にすぎない。
【０００８】
そこで、本発明は、信頼性の高い基礎構造を効率的に構築することが可能な基礎構造の構築方法を提供することを目的としている。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
前記目的を達成するために、本発明の基礎構造の構築方法は、上部構造の荷重を載荷させる直接基礎部と鋼管杭からなる杭基礎部とを備えた構造物の基礎構造の構築方法であって、前記直接基礎部の反力を算出し、前記鋼管杭の平面視での設置位置を設定し、その設定された杭位置からそれぞれの杭位置での鋼管杭が分担する支配面積を設定し、その支配面積に作用する荷重から前記直接基礎部が負担する反力を除いて各杭位置が負担する杭反力を算出する杭反力算出工程と、前記杭反力算出工程によって算出された前記杭反力以上の推定支持力を有する杭径と最低杭長の組み合わせを算定するとともに、その推定支持力の推定誤差の吸収が可能となる前記最低杭長より長い杭長の鋼管杭の打設が可能となるように杭を選択する杭選択工程と、前記杭選択工程で選択された前記鋼管杭を地盤に貫入し、前記最低杭長まで貫入した後に支持力の確認をおこない、前記杭反力以上の支持力が確認できるまで前記鋼管杭の貫入を続け、前記杭反力以上の支持力が確認された場合であって前記鋼管杭の余剰分がある場合はそれを撤去する杭打設工程と、を備えたことを特徴とする。
【００１０】
ここで、前記最低杭長は、推定される沈下量が許容値以下となる長さに設定されるのが好ましい。
【発明の効果】
【００１１】
このように構成された本発明の基礎構造の構築方法では、現場で容易に継足しや切断・撤去が可能な鋼管杭を使用し、直接基礎部が負担する反力を考慮したうえで各杭位置での杭反力を算出し、その杭反力を満たす最低限の杭径と杭長の組み合わせを算出する。そして、現地の地盤の物性が推定と異なるなどして推定支持力に推定誤差が発生した場合に、鋼管杭の長さが足りなくなることがないような長さに調整可能な鋼管杭を合理的に選択して施工に使用する。また、施工時には、実際に打設された鋼管杭の支持力を確認し、必要な支持力に達するまで鋼管杭の貫入を続ける。
【００１２】
このため、実際の支持力が確認された鋼管杭を備えた信頼性の高い基礎構造を構築することができる。また、推定支持力の推定誤差を吸収できる合理的な長さの鋼管杭を準備して施工するので、途中で鋼管杭の長さが足りなくなることがない。さらに、必要な支持力を満たした時点で打設を終了し、余剰分があれば突出した鋼管杭を切断することで容易に撤去できるので、効率的に基礎構造を構築することができる。
【００１３】
また、最低杭長を推定される沈下量が許容値以下となる長さに設定するようにすれば、所定の沈下量以下の基礎構造にすることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１４】
以下、本発明の最良の実施の形態について図面を参照して説明する。
【００１５】
まず、図２を参照しながら、本実施の形態の基礎構造の構築方法によって構築される基礎構造を備えた構造物の構成について説明する。
【００１６】
この構造物は、上部構造が戸建て住宅などの建物１であって、地盤４とは鉄筋コンクリート床版などによって形成される直接基礎部２を介して接している。
【００１７】
そして、この直接基礎部２の下面が地盤４から受ける地盤反力４ａが、直接基礎部２が負担する反力となる。なお、地盤４が軟弱で地耐力が低いなどの理由で、表層を表層地盤改良した場合は、直接基礎部２の下面が表層地盤改良から受ける反力が、直接基礎部２の負担する反力となる。
【００１８】
この地盤反力４ａは、地盤４のＮ値、内部摩擦角、粘着力、一軸圧縮強度などの地盤調査から得られた各種パラメータに基づいて算出される。例えば、各種パラメータの１つ又は複数の値から地盤４のバネ値を設定し、直接基礎部２の下面の変位とそのバネ値とから地盤反力４ａを算定する。
【００１９】
他方、表層地盤改良をおこなった場合は、表層地盤改良による改良後の強度など改良効果に基づくパラメータの設定をおこない、その設定されたパラメータを使用して増加した反力を算出する。
【００２０】
また、この直接基礎部２の下方には、複数の鋼管杭３，・・・からなる杭基礎部３０が設けられる。ここで、杭基礎部３０の頭部は、直接基礎部２に接合されて一体の基礎構造として構築される。
【００２１】
この鋼管杭３，・・・は、平面視で建物１のどの位置に打設するかを設定した後に必要となる杭反力を算出する。すなわち、鋼管杭３，・・・を打設する位置及び数によって、上部構造である建物１から作用する荷重をどの鋼管杭３がどの程度負担するかが変わってくる。
【００２２】
ここでは、直接基礎部２の下面を各鋼管杭３，・・・が荷重を分担する領域に分割し、その分割された面積を各鋼管杭３，・・・の支配面積という。そして、この支配面積に作用する荷重から直接基礎部２が負担する支配面積に応じた反力を差し引くことで、各杭位置が負担する杭反力を算出する。
【００２３】
一方、建物１の上載荷重１ａ−１ｃは、図２に示すように建物１の位置で大きさが異なっており、直接基礎部２が負担する反力が位置に関わらず均一であると、上載荷重１ａ−１ｃから直接基礎部２の反力を差し引いた鋼管杭３，・・・が負担する杭反力は、位置によって異なることになり、杭径が同じであれば杭長が異なることになる。
【００２４】
ここで、本実施の形態の鋼管杭３は、杭先端面に対する地盤４の反力である先端支持力３ａと、杭の周面と地盤４との付着に基づく周面摩擦力３ｂとの和を杭が負担する反力、すなわち杭の支持力としており、必ずしも硬い支持地盤４１に杭先端を貫入させる必要はない。
【００２５】
また、先端支持力３ａは底面積と地盤４の反力との積であるため杭径に比例し、周面摩擦力３ｂは杭周面積と地盤４の付着力との積であるため杭径と杭長に比例する。このため、同じ周面摩擦力３ｂが得られる鋼管杭３には、杭径が大きくて杭長が短いもの、杭径が小さくて杭長が長いもの、杭径と杭長が共に中間のものなどの複数の種類が存在することになる。
【００２６】
また、鋼管杭３の周面に溝や凹凸などの表面加工を施した場合は、地盤４との付着力を加工が無い場合に比べて高く見積ることができるので、杭周面の表面加工の有無や加工の種類によっても杭径と杭長の組み合わせが異なってくる。
【００２７】
次に、本実施の形態の基礎構造の構築方法の流れについて説明する。
【００２８】
図１は、この基礎構造の構築方法の流れを示したフローチャートである。
【００２９】
まず、上部構造としての建物１の設計をおこなう（ステップＳ１）。ここで、この建物１が建物ユニットで構成される場合は、予め作成された荷重テーブルのデータが利用できるので、設計を簡略化することができる。そして、建物の設計において建物１の外形、間取り、配置位置などを決定した後に、上部構造の構造計算及び上載荷重１ａ−１ｃの算定をおこなう（ステップＳ２）。
【００３０】
また、この建物の設計と並行又は別途に、杭基礎部３０を構築する地盤４に対して地盤調査をおこなう（ステップＳ３）。
【００３１】
この地盤調査は、標準貫入試験やスウェーデン式サウンディング試験によっておこなうことができる。例えば標準貫入試験で得られるＮ値や採取された試料に対する載荷試験によって、内部摩擦角、粘着力、一軸圧縮強度などの各種パラメータを算出する。また、スウェーデン式サウンディング試験の測定値から換算Ｎ値を求め、各種パラメータを算出することもできる。
【００３２】
図７（ａ）は、スウェーデン式サウンディング試験で求められたＮ値と、平板載荷試験の一軸圧縮強度から算定された長期許容応力度ｑａとの関係を示した図である。分散してプロットされている点が計測値で、実線は設計に使用できる推定値として一般に利用されている一般設計推定線ＲＤである。
【００３３】
しかしながら、図７（ａ）にプロットされた計測値からもわかるように、実際の地盤には、この一般設計推定線ＲＤの強度を下回るものも上回るものもある。そこで、これらの計測値を上限で包絡する推定値を上限推定線Ｒ１とし、下限で包絡する推定値を下限推定線Ｒ２とする。
【００３４】
なお、この地盤調査は、過去にその地盤４に対しておこなわれた地盤調査の結果や、周辺でおこなわれた地盤調査の結果を援用することもできる。
【００３５】
また、この地盤調査結果と、建物の設計で設定された建物１の配置条件などとから、建物１全体で必要となる反力である直接基礎部２の下面に作用する反力を算定する（ステップＳ４）。
【００３６】
一方、上載荷重１ａ−１ｃと直接基礎部２の下面に作用する反力が算定された後に、建物１を載置させる直接基礎部２の設計をおこなう（ステップＳ５）。この直接基礎部２の設計では、鉄筋コンクリート床版の構築に使用するコンクリートの強度や配筋量などを決定する。
【００３７】
そして、建物１の設計及び直接基礎部２の設計によって算出された荷重が、ステップＳ４で算定された直接基礎部２の反力を下回っているかを判定する（ステップＳ６）。
【００３８】
この直接基礎部２の直下の反力が、ステップＳ２、Ｓ５で算出した荷重よりも大きければ、直接基礎部２だけで充分、建物１を支持できるとして計算を終了する。他方、直接基礎部２の反力が上載荷重を下回っていれば、杭基礎の検討に入る（ステップＳ７）。なお、表層地盤改良をおこなう場合は、表層地盤改良の検討を先におこない、表層地盤改良によって増加した反力と上載荷重との比較をおこなう。
【００３９】
そして、直接基礎部２だけでは荷重条件を満たすことができないと判定された場合は、直接基礎部２と杭基礎部３０との複合基礎（パイルド・ラフト基礎）として以降の設計をおこなうことになる。
【００４０】
まず、杭反力を算出するには、平面視で直接基礎部２のどの位置に杭を配置するかという杭位置の設定をおこなう。この杭位置及びその周辺に配置される杭の数によって、１箇所の杭が負担する荷重が異なってくる。
【００４１】
この各杭位置で必要な杭反力は、各杭位置の各支配面積に作用する荷重から直接基礎部２の各支配面積分の反力を差し引くことで求められる。
【００４２】
このようにして各杭位置で必要な杭反力を算定した後に、ステップＳ８で杭の予備設計をおこなう。この杭の予備設計では、必要な杭反力を満たすのに最低限必要な最低杭長と杭径との組み合わせ、及び実際に打設に使用する鋼管杭３の杭長を選択する。
【００４３】
例えば、ある杭反力を満たす杭種を抽出するために杭径を一つ決めると、その杭径から先端支持力３ａが算出され、杭反力からその先端支持力３ａを差し引いたものが周面摩擦力３ｂの負担分となる。この周面摩擦力３ｂは、杭径から算出される周長と杭長と地盤４との付着力との積で算定されるので、杭径及び杭周面の表面加工の有無などによって付着力が決まれば最低限必要な最低杭長Ｌ１が自ずと算出される。
【００４４】
また、最低杭長Ｌ１を算定する際には、荷重が作用したときに推定される沈下量のチェックもおこなう。すなわち、力の大きさとしては杭反力を満たす支持力であっても、沈下量が許容値を超える場合は、許容できない地盤沈下や不同沈下を引き起こすおそれがあるので、沈下量が許容値以下となる杭長を最低杭長Ｌ１として設定する。
【００４５】
このようにして算出された最低杭長Ｌ１は、先端支持力３ａを算出する際の地盤４の反力及び地盤４と杭周面との付着力（以下、簡略して「地盤強度」と説明する場合もある。）が、地盤調査の結果から推定されたものであり、実際に鋼管杭３を打設した場合に得られる実支持力ＰＲと、地盤調査結果から推定された最低杭長Ｌ１の推定支持力Ｐ１とは異なるおそれがある。
【００４６】
すなわち、図７（ａ）で示したような上限推定線Ｒ１で地盤強度を決めるか、下限推定線Ｒ２で地盤強度を決めるかによって、必要杭反力Ｐを満たす鋼管杭３の長さが異なってくる。
【００４７】
図７（ｂ）には、上限推定線Ｒ１に基づいて算定された地盤強度によって求められた推定支持力Ｐ１と、下限推定線Ｒ２に基づいて算定された地盤強度によって求められた推定支持力Ｐ２と、一般設計推定線ＲＤに基づいて算定された地盤強度によって求められた一般設計支持力ＰＤとを示した。
【００４８】
そして、必要杭反力Ｐを満たす鋼管杭３の長さを、推定支持力Ｐ１から求めると最低杭長Ｌ１が算出され、推定支持力Ｐ２から求めると最長杭長Ｌ２が算出される。
【００４９】
すなわち、一般設計支持力ＰＤから鋼管杭３の長さを算定すると一般設計杭長ＬＤとなるが、一般設計推定線ＲＤで推定した地盤強度よりも実際の地盤強度が大きければ最低杭長Ｌ１まで鋼管杭３を短くできる可能性があり、実際の地盤強度が小さければ最長杭長Ｌ２まで鋼管杭３が長くなる可能性がある。
【００５０】
そこで、最低限の杭長として最低杭長Ｌ１の鋼管杭３とそれに継足すことによって最長杭長Ｌ２が確保できる継足し鋼管を準備しておき、最低杭長Ｌ１では必要杭反力Ｐが満たされない場合に継足し鋼管を継足していくことができる。また、予め最長杭長Ｌ２の鋼管杭３を準備しておいて、必要杭反力Ｐを満たすことが確認できた時点で、余剰分を切断・撤去することもできる。
【００５１】
このように最低杭長Ｌ１と最長杭長Ｌ２とを算定することで、施工に必要な鋼管杭３を合理的に選択することができる。
【００５２】
さらに、打設に使用する鋼管杭３を選択するに際しては、その応力もチェックし、発生する応力が許容値以下となっていない場合は、肉厚を厚くしたり、杭径を大きくしたり、杭長を長くしたりするなどの調整をする。
【００５３】
そして、例えばこの予備設計で算定された最長杭長Ｌ２の鋼管杭３を準備して杭基礎部３０の施工をおこなう。
【００５４】
まず、図４に示すように現地の地盤４に鋼管杭３を貫入する杭の打設を、最低杭長Ｌ１に到達するまでおこなう（ステップＳ９）。
【００５５】
そして、この時点で鋼管杭３の貫入を一旦、中断し、打設した分の杭の支持力を確認する（ステップＳ１０）。ここで、杭の実支持力ＰＲの確認は、例えば鋼管杭３の杭頭を打撃する錘にロードセルを設置し、杭頭を打撃した際にそのロードセルで計測された計測値に基づいておこなうことができる。
【００５６】
図４の右側に示したグラフには、最低杭長Ｌ１まで鋼管杭３を貫入させたときに測定された実支持力ＰＲを示した。ここでは、実支持力ＰＲは、必要杭反力Ｐに到達しておらず、ステップＳ１１の判定は「支持力不足」ということになり、更なる鋼管杭３の打ち込みが必要になる（ステップＳ１２）。
【００５７】
このように、最低杭長Ｌ１に到達するまで実支持力ＰＲの確認をおこなわないようにすれば、作業が中断されることがなく、効率良く鋼管杭３の施工をおこなうことができる。また、仮に最初の確認で実支持力ＰＲが必要な杭反力を上回っていても、設計より支持力が増加して安全側になるだけなので問題はない。
【００５８】
また、図４の左側の図の地盤４に等間隔で引かれた水平線は、鋼管杭３を打ち込む単位深度を示す打込み単位線Ｈ，・・・である。そして、ステップＳ１１で支持力が不足すると判定されたときには、ステップＳ１２で打込み単位線Ｈ一段分の施工単位分の打込みをおこない、ステップＳ１３で再び杭の実支持力ＰＲを測定する。
【００５９】
この鋼管杭３の施工単位分の打込み（ステップＳ１２）と実支持力ＰＲの確認（ステップＳ１３）とは、実支持力ＰＲが必要杭反力Ｐを上回ることがステップＳ１４で確認されるまで繰り返される。
【００６０】
続いて図５は、実支持力ＰＲが必要杭反力Ｐに到達した状態を示した図である。この図から、実際に鋼管杭３を貫入した長さは、最低杭長Ｌ１よりも長いが最長杭長Ｌ２よりも短かったことがわかる。
【００６１】
他方、このように最長杭長Ｌ２よりも浅い深度で打ち込みが完了した鋼管杭３は、地盤４から突出する余剰分３１と、地盤４に埋設された打設分３２とに分けられる。この余剰分３１は、そのまま残しておくと、直接基礎部２の構築や建物１の構築に支障となるので、余剰分３１が存在する場合は撤去する（ステップＳ１５，Ｓ１６）。
【００６２】
図６は、余剰分３１を撤去する作業を説明する図である。鋼管杭３は、所望する箇所をバーナなどで容易に切断することができるので、地盤４から突出した位置で鋼管杭３を切断し、不要な部分を余剰分３１として撤去する。
【００６３】
次に、本実施の形態の基礎構造の構築方法の作用について説明する。
【００６４】
このように構成された本実施の形態の基礎構造の構築方法では、現場で容易に継足しや切断・撤去が可能な鋼管杭３を使用し、直接基礎部２が負担する反力を考慮したうえで各杭位置での杭反力を算出し、その杭反力を満たす最低限の杭径と最低杭長Ｌ１の組み合わせを算出する。
【００６５】
そして、現地の地盤４の物性が推定と異なるなどして推定支持力に推定誤差が発生した場合に、鋼管杭３の長さが足りなくなることがないような最長杭長Ｌ２の鋼管杭３又は最低杭長Ｌ１と継足し鋼管を組み合わせた鋼管杭３を合理的に選択して施工に使用する。
【００６６】
また、施工時には、実際に打設された鋼管杭３の実支持力ＰＲを確認し、必要杭反力Ｐに実支持力ＰＲが達するまで鋼管杭３の貫入を続ける。
【００６７】
このため、実際の支持力が確認された鋼管杭３，・・・を備えた信頼性の高い基礎構造を構築することができる。また、推定支持力Ｐ１の推定誤差を吸収できる合理的な長さの鋼管杭３を準備して施工するので、途中で鋼管杭３の長さが足りなくなることがない。
【００６８】
さらに、必要な支持力を満たした時点で打設を終了し、余剰分３１があれば突出した鋼管杭３を切断することで容易に撤去できるので、効率的に基礎構造を構築することができる。すなわち、施工時の打設延長が杭基礎部３０の施工費用に占める割合は大きいので、途中で杭の打設を終了できるのであれば、工期を短縮できるうえにコストの削減にもなる。
【００６９】
また、最低杭長Ｌ１を推定される沈下量が許容値以下となる長さに設定するようにすれば、所定の沈下量以下の基礎構造にすることができる。
【００７０】
以上、図面を参照して、本発明の最良の実施の形態を詳述してきたが、具体的な構成は、この実施の形態に限らず、本発明の要旨を逸脱しない程度の設計的変更は、本発明に含まれる。
【００７１】
例えば、前記実施の形態では、最低杭長Ｌ１に到達してから最初の実支持力ＰＲの計測をおこなったが、これに限定されるものではなく、最低杭長Ｌ１以浅であっても適宜、杭の支持力を確認することができる。
【００７２】
また、前記実施の形態では、杭を打撃する錘に取り付けたロードセルの計測値に基づいて鋼管杭３の支持力を確認する方法について説明したが、これに限定されるものではなく、その他の公知の静的載荷試験、急速載荷試験、動的載荷試験などによって鋼管杭３の支持力を確認するものであってもよい。
【００７３】
さらに、前記実施の形態では、最長杭長Ｌ２の鋼管杭３を準備して余剰分があれば切断・撤去する場合について主に説明したが、これに限定されるものではなく、最低杭長Ｌ１の鋼管杭３を準備して、必要杭反力Ｐが満たされるまで継足し鋼管を継足していく施工方法であってもよい。このような鋼管杭３は、溶接などによって容易に継ぎ足していくことができる。
【図面の簡単な説明】
【００７４】
【図１】本発明の最良の実施の形態の基礎構造の構築方法を説明するフローチャートである。
【図２】基礎構造の構成を説明する説明図である。
【図３】予備設計で決定する杭長と支持力との関係を説明する説明図である。
【図４】鋼管杭の打設中に現地で確認された支持力と推定支持力との関係を説明する説明図である。
【図５】現地で確認された鋼管杭の支持力と推定支持力との関係を説明する説明図である。
【図６】鋼管杭の余剰分を撤去する作業を説明する説明図である。
【図７】（ａ）はスウェーデン式サウンディング試験で求められるＮ値と平板載荷試験に基づく長期許容応力度ｑａとの関係から地盤強度のバラつき説明する図、（ｂ）は地盤強度の各推定値から算定された各支持力を示した図である。
【符号の説明】
【００７５】
１            建物（上部構造）
１ａ−１ｃ    上載荷重
２            直接基礎部
３０          杭基礎部
３            鋼管杭
３１          余剰分
３ａ          先端支持力
３ｂ          周面摩擦力
４            地盤
４ａ          地盤反力
Ｐ            必要杭反力
Ｐ１          推定支持力
ＰＲ          実支持力
Ｌ１          最低杭長
Ｌ２          最長杭長
【図１】
2009138435.tif 000003
【図２】
2009138435.tif 000004
【図３】
2009138435.tif 000005
【図４】
2009138435.tif 000006
【図５】
2009138435.tif 000007
【図６】
2009138435.tif 000008
【図７】
2009138435.tif 000009