(57)【要約】【課題】可変容量型油圧ポンプモータ式変速機による急変速に要する時間を短縮する。【解決手段】急変速の前に係合していたいずれかの切替機構に掛かるトルクを低下させ（ステップＳ２）、その状態でいずれかの切替機構を動力伝達しない状態に切り替え（ステップＳ４）、その後に低下させられたトルクを増大させ（ステップＳ８）、前記トルクを低下させている際および／または前記トルク復帰手段によって前記トルクを増大させている際に、前記急変速の後の変速比を設定するように係合させる切替機構によって連結される回転部材同士の回転数を同期させ（ステップＳ５，Ｓ６）、同期が判定された際に前記切替機構を係合状態に動作させる（ステップＳ１０）。【選択図】図１
2009138820.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
動力源と出力部材との間でそれぞれ互いに異なる複数の変速比を選択的に設定可能な少なくとも２つの動力伝達経路と、それら各動力伝達経路を介して伝達されるトルクを押出容積に応じて変化させるように前記各動力伝達経路毎に設けられかついずれか一方の押出容積がゼロの場合に他方が圧力流体の給排を阻止されてロックされるように吐出口同士および吸入口同士が相互に連通された可変容量型ポンプモータと、一方の前記可変容量型ポンプモータがロックされた場合に前記動力源からの動力を前記出力部材に伝達する第１伝動機構と、他方の前記可変容量型ポンプモータがロックされた場合に前記動力源からの動力を前記出力部材に伝達する第２伝動機構と、前記各伝動機構を選択的に動力伝達可能な状態にする切替機構とを備え、いずれかの前記各伝動機構の変速比で決まる固定変速段と、前記各可変容量型ポンプモータ同士の間で圧力流体を介して伝達する動力を連続的に変化させることによる無段変速状態とを設定することが可能なように構成された可変容量型ポンプモータ式変速機の変速制御装置において、
前記固定変速段を経由して変速比を急速に変化させる急変速状態を判定する急変速判定手段と、
前記急変速の前に係合していたいずれかの切替機構に掛かるトルクを低下させるトルク解除手段と、
前記トルクが低下させられた状態で前記いずれかの切替機構を動力伝達しない状態に切り替える解放手段と、
前記いずれかの切替機構が動力伝達しない状態に切り替えられた後に、前記トルク解除手段で低下させられたトルクを増大させるトルク復帰手段と、
前記トルク解除手段によって前記トルクを低下させている際および／または前記トルク復帰手段によって前記トルクを増大させている際に、前記急変速の後の変速比を設定するように係合させる切替機構によって連結される回転部材同士の回転数を同期させるように、前記動力源の回転数と前記可変容量型ポンプモータの押出容積との少なくとも一方を制御する同期制御手段と、
前記回転部材同士の回転数の同期を判定する同期判定手段と、
その同期判定手段によって前記回転部材同士の回転数の同期が判定された際に前記切替機構を係合状態に動作させる係合指示手段と
を備えていることを特徴とする可変容量型ポンプモータ式変速機の変速制御装置。
【請求項２】
前記同期判定手段による前記回転部材同士の回転数の同期が、予め定めた所定時間の間、判定されない場合に、前記急変速の後の変速比を設定するように係合させる切替機構に掛かるトルクを低下させる他のトルク解除手段と、
該他のトルク解除手段によって前記トルクを低下させた状態で前記急変速の後の変速比を設定するように係合させる切替機構を係合状態に動作させる他の係合指示手段と
を更に備えていることを特徴とする請求項１に記載の可変容量型ポンプモータ式変速機の変速制御装置。
【請求項３】
前記トルク解除手段および前記他のトルク解除手段の少なくとも一方は、前記各可変容量型ポンプモータ同士を連通させている流路のうち前記急変速の際に高圧となる高圧流路から排圧して前記各可変容量型ポンプモータにおける流体圧を低下させる排圧弁を含むことを特徴とする請求項１または２に記載の可変容量型ポンプモータ式変速機の変速制御装置。
【請求項４】
前記排圧弁は、前記高圧油路に連通されかつその高圧油路の上限圧力を設定するリリーフ弁を含むことを特徴とする請求項３に記載の可変容量型ポンプモータ式変速機の変速制御装置。
【請求項５】
前記切替機構は、解放状態から係合状態に切り替わる際にトルク容量が次第に増大して、連結される回転部材同士の回転数を次第に同期させる同期機能を有する係合機構を含むことを特徴とする請求項１ないし４のいずれかに記載の可変容量型ポンプモータ式変速機の変速制御装置。
【請求項６】
前記同期制御手段は、前記動力源の回転数と前記可変容量型ポンプモータの押出容積とを、変速後の変速比で決まる回転数および押出容積に制御する手段を含むことを特徴とする請求項１ないし５のいずれかに記載の可変容量型ポンプモータ式変速機の変速制御装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、動力の伝達状態を可変容量型ポンプモータの押出容積に応じて変更できる少なくとも２つの動力伝達経路を備え、それらの押出容積を最大および最小ならびにその中間の値に設定することにより適宜に変速比を設定することのできる可変容量型ポンプモータ式変速機の変速を制御するための装置に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
この種の変速機が特許文献１に記載されている。その構成を簡単に説明すると、一対の遊星歯車機構のそれぞれにおける反力要素に可変容量型ポンプモータが連結され、各可変容量型ポンプモータの吐出口同士、および吸入口同士が互いに連結されて閉回路が形成されている。また、各遊星歯車機構における入力要素にはエンジンなどの動力源が出力した動力が入力されるように構成されている。さらに、各遊星歯車機構の出力要素と一体の中間軸上には、いわゆる固定変速段もしくは固定変速比を設定するための駆動ギヤが配置され、それぞれの駆動ギヤに噛み合っている従動ギヤが出力軸上に配置されている。そして、これらの駆動ギヤと従動ギヤとからなる各ギヤ対をトルクの伝達可能な状態とトルクを伝達しない状態とに切り替える切替機構として同期連結機構（いわゆるシンクロ）が設けられている。
【０００３】
したがって、いずれかの可変容量型ポンプモータをロックして前記反力要素を固定すれば、動力源が出力した動力が、その反力要素を有する遊星歯車機構を介して一方の中間軸に伝達され、さらにその中間軸に対してシンクロによって連結されているギヤ対を介して出力軸に動力が伝達される。その場合の変速比は、動力の伝達に関与している前記ギヤ対のギヤ比に応じた変速比となる。
【０００４】
この場合の可変容量型ポンプモータのロックは、他方の可変容量型ポンプモータの押出容積をゼロすなわち最小にすることにより設定される。すなわち、各ポンプモータは閉回路によって連通されているので、他方のポンプモータの押出容積をゼロにすれば、圧力流体の流動が生じなくなるので、一方のポンプモータの押出容積を最大にするなど、ゼロより大きい押出容積とすることにより、その一方のポンプモータがロックされ、その回転が阻止される。
【０００５】
また、各可変容量型ポンプモータの押出容積をゼロより大きくするとともに、一方の可変容量型ポンプモータ側のシンクロによって所定のギヤ対をトルク伝達可能な状態とし、かつ他方の可変容量型ポンプモータ側のシンクロによって他のギヤ対をトルク伝達可能な状態にすると、各ギヤ対のギヤ比に応じて決まる変速比の中間の値の変速比が設定される。すなわち、一方の可変容量型ポンプモータが圧力流体を発生させ、これが他方の可変容量型ポンプモータに供給されてこれがモータとして動作し、その動力が他方のギヤ対を介して出力軸に伝達される。その結果、出力軸には、このような流体を介して伝達された動力と、一方の可変容量型ポンプモータを介して機械的に伝達された動力とを合成した動力が現れる。そのうちの流体を介した動力は、各可変容量型ポンプモータの押出容積を連続的に変化させることにより連続的に変化させることが可能であるから、結局、変速機の全体としての変速比を連続的に、すなわち無段階に設定することができる。
【０００６】
また、エンジンで油圧ポンプを駆動し、その油圧ポンプで発生した圧油を油圧モータに供給してこれを駆動し、その油圧モータが出力した動力を車輪に伝達するように構成された車両用無段変速機が特許文献２に記載されている。この特許文献２に記載された変速機では、油圧ポンプと油圧モータとが閉油圧回路によって連通されており、その閉油圧回路のうち圧力が相対的に高い高圧油路と圧力が相対的に低い低圧油路との間にクラッチ弁が介装されており、そのクラッチ弁の開度に応じて油圧ポンプと油圧モータとの間の動力伝達容量が制御されるように構成されている。
【０００７】
【特許文献１】特開２００７−６４２６９号公報
【特許文献２】特許第２７８８５６９号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
上記の特許文献１に記載されている変速機では、いずれかのギヤ対のギヤ比に応じた変速比、すなわち固定変速段（固定変速比）を越えて変速する場合、シンクロを切り替え動作させることにより、動力の伝達に関与するギヤ対を変更することになる。より具体的には、一方の中間軸側のシンクロをいわゆる係合状態に維持したまま、他方の中間軸側のシンクロをニュートラル位置に移動させ、かつ他のギヤ対側に移動させてそのギヤによって動力を伝達するいわゆる係合状態に切り替える。その切り替えの過程では、一旦、固定変速段を設定し、その状態でトルクの伝達に関与していない方のシンクロを切り替えることになる。すなわち、押出容積がゼロの可変容量型ポンプモータに繋がっているシンクロを切り替え動作させることになる。そして、シンクロの切り替え動作が完了した段階で、押出容積がゼロになっていた方の可変容量型ポンプモータの押出容積が目標変速比に基づいて制御される。
【０００９】
すなわち、固定変速段を越えて変速する場合は、上記のようにシンクロの切り替え動作を伴うことになり、そのシンクロの切り替えが完了するまでの間は変速比が固定変速段で固定された状態すなわち変速しない状態になる。したがって、上記のようにシンクロの切り替え動作を伴う変速すなわち固定変速段を跨ぐ変速は、固定変速段で変速比の変化が停滞してしまう分、シンクロの切り替え動作を伴わない連続的な変速すなわち各固定変速段の間での無段変速と比較して変速時間が長くなってしまう。そのため、特に、急発進や急加速の際に実行されるダウンシフトやアップシフトなどの、変速比の迅速な変化が求められる急変速の際に、要求される変速速度を達成できなくなる可能性があった。また、各固定変速段の間での無段変速と固定変速段を跨ぐ変速とで変速速度が変化することに起因して、変速フィーリングに差異が生じ、その結果、運転者に違和感を与えてしまう可能性があった。
【００１０】
また、シンクロを係合させる場合、可変容量型ポンプモータの押出容積がゼロに設定されていて、そのシンクロにトルクがほとんど作用していないが、シンクロによって連結するべき回転部材の回転数は変速の前後で異なっているので、その回転数差をシンクロによって吸収することになる。そのために、シンクロが完全に係合するまでの時間が長くなるとともに、それらの回転部材の回転数を同期させるために吸収するエネルギ量やシンクロに掛かる負荷が大きく、シンクロが大型化し、あるいは高容量のものとする必要があった。
【００１１】
この発明は上記の技術的課題に着目してなされたものであり、可変容量型ポンプモータを使用した変速機において、切替機構の切り替え動作を伴う固定変速段を跨いだ変速であっても、変速時間を短縮して迅速な変速を可能にし、また、違和感のないスムーズな変速を可能にする変速制御装置を提供することを目的とするものである。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
上記の目的を達成するために、請求項１の発明は、動力源と出力部材との間でそれぞれ互いに異なる複数の変速比を選択的に設定可能な少なくとも２つの動力伝達経路と、それら各動力伝達経路を介して伝達されるトルクを押出容積に応じて変化させるように前記各動力伝達経路毎に設けられかついずれか一方の押出容積がゼロの場合に他方が圧力流体の給排を阻止されてロックされるように吐出口同士および吸入口同士が相互に連通された可変容量型ポンプモータと、一方の前記可変容量型ポンプモータがロックされた場合に前記動力源からの動力を前記出力部材に伝達する第１伝動機構と、他方の前記可変容量型ポンプモータがロックされた場合に前記動力源からの動力を前記出力部材に伝達する第２伝動機構と、前記各伝動機構を選択的に動力伝達可能な状態にする切替機構とを備え、いずれかの前記各伝動機構の変速比で決まる固定変速段と、前記各可変容量型ポンプモータ同士の間で圧力流体を介して伝達する動力を連続的に変化させることによる無段変速状態とを設定することが可能なように構成された可変容量型ポンプモータ式変速機の変速制御装置において、前記固定変速段を経由して変速比を急速に変化させる急変速状態を判定する急変速判定手段と、前記急変速の前に係合していたいずれかの切替機構に掛かるトルクを低下させるトルク解除手段と、前記トルクが低下させられた状態で前記いずれかの切替機構を動力伝達しない状態に切り替える解放手段と、前記いずれかの切替機構が動力伝達しない状態に切り替えられた後に、前記トルク解除手段で低下させられたトルクを増大させるトルク復帰手段と、前記トルク解除手段によって前記トルクを低下させている際および／または前記トルク復帰手段によって前記トルクを増大させている際に、前記急変速の後の変速比を設定するように係合させる切替機構によって連結される回転部材同士の回転数を同期させるように、前記動力源の回転数と前記可変容量型ポンプモータの押出容積との少なくとも一方を制御する同期制御手段と、前記回転部材同士の回転数の同期を判定する同期判定手段と、その同期判定手段によって前記回転部材同士の回転数の同期が判定された際に前記切替機構を係合状態に動作させる係合指示手段とを備えていることを特徴とするものである。
【００１３】
請求項２の発明は、請求項１の発明において、前記同期判定手段による前記回転部材同士の回転数の同期が、予め定めた所定時間の間、判定されない場合に、前記急変速の後の変速比を設定するように係合させる切替機構に掛かるトルクを低下させる他のトルク解除手段と、該他のトルク解除手段によって前記トルクを低下させた状態で前記急変速の後の変速比を設定するように係合させる切替機構を係合状態に動作させる他の係合指示手段とを更に備えていることを特徴とする可変容量型ポンプモータ式変速機の変速制御装置である。
【００１４】
請求項３の発明は、請求項１または２の発明において、前記トルク解除手段および前記他のトルク解除手段の少なくとも一方は、前記各可変容量型ポンプモータ同士を連通させている流路のうち前記急変速の際に高圧となる高圧流路から排圧して前記各可変容量型ポンプモータにおける流体圧を低下させる排圧弁を含むことを特徴とする可変容量型ポンプモータ式変速機の変速制御装置である。
【００１５】
請求項４の発明は、請求項３の発明において、前記排圧弁は、前記高圧油路に連通されかつその高圧油路の上限圧力を設定するリリーフ弁を含むことを特徴とする可変容量型ポンプモータ式変速機の変速制御装置である。
【００１６】
請求項５の発明は、請求項１ないし４のいずれかの発明において、前記切替機構は、解放状態から係合状態に切り替わる際にトルク容量が次第に増大して、連結される回転部材同士の回転数を次第に同期させる同期機能を有する係合機構を含むことを特徴とする可変容量型ポンプモータ式変速機の変速制御装置である。
【００１７】
請求項６の発明は、請求項１ないし５のいずれかの発明において、前記同期制御手段は、前記動力源の回転数と前記可変容量型ポンプモータの押出容積とを、変速後の変速比で決まる回転数および押出容積に制御する手段を含むことを特徴とする可変容量型ポンプモータ式変速機の変速制御装置である。
【発明の効果】
【００１８】
請求項１の発明によれば、固定変速段を跨いで変速比を変化させる急変速の場合、急変速の前の変速比で係合していた切替機構に掛かるトルクで低下させられる。より具体的には、トルクが掛からないように制御される。その状態でその切替機構が、動力の伝達を行わない解放状態に切り替えられる。したがって、切替機構はいわゆる噛み合い式のものとすることができる。その後、低下させた前記トルクが増大させられる。そのため、前記切替機構で連結されていた回転部材にトルクが掛かり、その回転数が増大する。これと併せて、前記急変速の後の変速比を設定するように係合させる切替機構によって連結される回転部材同士の回転数を同期させるように、前記動力源の回転数と前記可変容量型ポンプモータの押出容積との少なくとも一方が制御される。その同期が判定された場合に、解放状態にある切替機構が係合状態に動作させられる。したがって、変速後の変速比を達成するべく切替機構を係合させる場合、動力源が出力する動力を利用して積極的に同期させるので、切替機構が係合するまでに要する時間が短くなり、急変速であっても変速の遅れを防止もしくは抑制することができる。また、切替機構で連結する回転部材同士の回転数の同期は、切替機構によらずに動力源が出力する動力で達成されるので、切替機構に掛かる負荷を軽減でき、その小型化あるいは小容量化を図ることができる。
【００１９】
請求項２の発明によれば、低下させたトルクの増大、および動力源の回転数もしくは可変容量型ポンプモータの押出容積の制御によっても、所定時間内に同期が達成されない場合には、係合させるべき切替機構に掛かるトルクが低下させられ、その状態で、その切替機構が係合させられる。したがって、その切替機構を容易に係合させることができるとともに、その切替機構に掛かる負荷を軽減でき、さらには同期の遅れに起因する変速の遅れを回避もしくは抑制することができる。
【００２０】
請求項３あるいは請求項４の発明によれば、各可変容量型ポンプモータを連通させている流路のうち、高圧流路から排圧することにより、切替機構に掛かるトルクを低下させることができる。したがって、トルクの低下制御が容易になり、特に請求項４の発明によれば、流体圧回路に通常使用されるリリーフ弁を利用してトルクの低下制御を行うことができるので、構成部品の増大を防止もしくは抑制して装置の全体としての構成を簡素化あるいは小型化することができる。
【００２１】
請求項５の発明によれば、切替機構を係合状態に動作させる場合、互いに連結される回転部材同士の回転数が、切替機構の同期機能により同期させられる。したがって、切替機構がスムースに係合状態に切り替えられるとともに、動力源の回転数制御や可変容量型ポンプモータの押出容積の制御によって同期制御を行うとしても、回転部材同士の回転数が完全に同期する前に切替機構を係合状態に動作させることができるので、迅速な変速を行うことができる。また、動力源の回転数制御や可変容量型ポンプモータの押出容積の制御によって同期制御が行われるので、切替機構に掛かる負荷を軽減できる。
【００２２】
請求項６の発明によれば、動力源の回転数や可変容量型ポンプモータの押出容積が変速後の回転数や押出容積に制御されるので、切替機構が係合する時点には、動力源の回転数あるいは可変容量型ポンプモータの押出容積が変速後の回転数あるいは押出容積になっており、したがって変速終了のための制御を特には必要としないので、変速時間を短くして変速応答性を向上させることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２３】
つぎにこの発明を具体例に基づいて説明する。先ず、この発明で対象とする可変容量型ポンプモータ式変速機について説明すると、この発明で対象とする可変容量型ポンプモータ式変速機は、少なくとも２つの動力伝達経路を備えており、それら両方の動力伝達経路を介して、動力源から出力部材にトルクを伝達できるように構成され、その結果、動力源と出力部材との回転数の比である変速比を連続的に変化させることのできる変速機である。
【００２４】
より具体的には、各動力伝達経路は、ポンプおよびモータのそれぞれとして機能する可変容量型ポンプモータを備えており、この押出容積に応じたトルクを伝達するように構成され、さらにそれぞれの可変容量型ポンプモータが圧力流体を相互に授受できるように連通されている。したがって、一方の可変容量型ポンプモータがポンプとして機能することにより、その押出容積に応じたトルクが動力源から出力部材に伝達され、同時に、一方の可変容量型ポンプモータから他方の可変容量型ポンプモータに圧力流体が供給されて他方の可変容量型ポンプモータがモータとして機能する。すなわち、圧力流体を介した動力伝達が並行して行われ、そのトルクが他方の動力伝達経路を介して出力部材に伝達される。その結果、出力部材に伝達されるトルクは、各動力伝達経路を介して伝達されるトルクの合計になり、しかも圧力流体を介して伝達されるトルクは、各押出容積に応じて変化するので、結局は、変速比が連続的に変化することになる。
【００２５】
各動力伝達経路は、それぞれ互いに変速比の異なるギヤ対や巻き掛け伝動装置などの伝動機構を備えることができ、一方の動力伝達経路のみを介して出力部材にトルクを伝達する場合には、変速機の全体としての変速比は、その動力伝達経路における伝動機構の変速比で決まる。このような変速比を仮に固定変速段と称すると、固定変速段を設定している状態では、圧力流体を介した動力の伝達が生じないので、動力の損失が生じにくく、動力伝達効率の良い伝動状態となる。なお、いずれかの伝動機構のみをトルク伝達に関与させるようにするために、クラッチ機構などの切替機構を各伝動機構に含ませることが好ましく、あるいは動力源もしくは出力部材と伝動機構との間に切替機構を設けることが好ましい。
【００２６】
この発明で対象とする可変容量型ポンプモータ式変速機は、圧力流体を介して動力を伝達するように構成されているので、上述したように機械的な動力伝達によって変速比を設定する機能を兼ね備えたハイドロスタティック・メカニカル・トランスミッション（ＨＭＴ）として構成されたものであることが好ましい。そのメカニカルトランスミッションの部分は、必要に応じて適宜の構成とすることができ、常時噛み合っているギヤ対をクラッチ機構もしくは同期連結機構によって選択する構成の機構や、複数の遊星歯車機構もしくは複合遊星歯車機構によって複数の変速比を設定できる構成などを採用することができる。また、可変容量型ポンプモータは、動力源と出力部材との間に直列に介在させる構成以外に、反力手段として可変容量型ポンプモータを用いる構成とすることもできる。
【００２７】
つぎに、この発明で対象とする可変容量型ポンプモータ式変速機の構成を具体例に基づいて説明する。図６に示す例は、車両用の変速機ＴＭとして構成した例であり、差動機構を動力分配機構として使用するとともに、伝動機構として複数のギヤ対を使用している。したがって、可変容量型ポンプモータが反力機構となっている例であって、流体を介さずにトルクを伝達して設定できるいわゆる固定変速段として４つの前進段および１つの後進段を設定するように構成した例である。すなわち、図６において、動力源（Ｅ／Ｇ）１に入力部材２が連結されており、この入力部材２から第１遊星歯車機構３および第２遊星歯車機構４にトルクを伝達するように構成されている。
【００２８】
動力源１は、内燃機関や電気モータあるいはこれらを組み合わせた構成など、車両に使用されている一般的な動力源であってよい。以下の説明では、動力源１として、ガソリンエンジンやディーゼルエンジンあるいはＬＰＧエンジンなどのエンジン１を使用した例を説明する。また、このエンジン１と入力部材２との間にダンパーやクラッチ、トルクコンバータなどの適宜の伝動手段を介在させてもよい。
【００２９】
第１遊星歯車機構３は、入力部材２と同一軸線上に配置され、第２遊星歯車機構４が第１遊星歯車機構３の半径方向で外側に離隔し、それぞれの中心軸線を平行にした状態で並列に配置されている。これらの遊星歯車機構３，４は、シングルピニオン型やダブルピニオン型などの適宜の形式の遊星歯車機構を用いることができる。図６に示す例はシングルピニオン型遊星歯車機構によって構成した例であり、外歯歯車であるサンギヤ３Ｓ，４Ｓと、そのサンギヤ３Ｓ，４Ｓと同心円状に配置された、内歯歯車であるリングギヤ３Ｒ，４Ｒと、これらサンギヤ３Ｓ，４Ｓとリングギヤ３Ｒ，４Ｒとに噛み合っているピニオンギヤを自転自在かつ公転自在に保持したキャリア３Ｃ，４Ｃとを備えている。そして、第１遊星歯車機構３におけるリングギヤ３Ｒに入力部材２が連結され、このリングギヤ３Ｒが入力要素となっている。
【００３０】
また、入力部材２にはカウンタドライブギヤ５が取り付けられており、このカウンタドライブギヤ５にアイドルギヤ６が噛み合っていて、さらにそのアイドルギヤ６にカウンタドリブンギヤ７が噛み合っている。このカウンタドリブンギヤ７は、第２遊星歯車機構４と同一軸線上に配置され、かつ第２遊星歯車機構４のリングギヤ４Ｒに、一体となって回転するように連結されている。したがって、第２遊星歯車機構４においては、そのリングギヤ４Ｒが入力要素となっている。各遊星歯車機構３，４の入力要素であるリングギヤ３Ｒ，４Ｒは、カウンタギヤ対がアイドルギヤ６を備えた構成であるから、同方向に回転するようになっている。
【００３１】
第１遊星歯車機構３におけるキャリア３Ｃは出力要素となっており、そのキャリア３Ｃに第１中間軸８が、一体になって回転するように連結されている。この第１中間軸８は中空軸であって、その内部をモータ軸９が回転自在に挿入されており、このモータ軸９の一端部が、第１遊星歯車機構３における反力要素であるサンギヤ３Ｓに、一体となって回転するように連結されている。
【００３２】
第２遊星歯車機構４も同様な構成であって、そのキャリア４Ｃが出力要素となっており、そのキャリア４Ｃに第２中間軸１０が、一体になって回転するように連結されている。この第２中間軸１０は中空軸であって、その内部をモータ軸１１が回転自在に挿入されており、このモータ軸１１の一端部が、第２遊星歯車機構４における反力要素であるサンギヤ４Ｓに、一体となって回転するように連結されている。
【００３３】
上記のモータ軸９の他方の端部が、可変容量型ポンプモータ１２の出力軸に連結されている。この可変容量型ポンプモータ１２は、斜軸ポンプや斜板ポンプあるいはラジアルピストンポンプなどの吐出容量すなわち押出容積を変更可能な流体圧（油圧）ポンプであって、その出力軸にトルクを与えて回転させることによりポンプとして機能して圧力流体（圧油）を吐出し、また吐出口もしくは吸入口から圧力流体を供給することにより、モータとして機能するようになっている。なお、この可変容量型ポンプモータ１２を以下の説明では、第１ポンプモータ１２と記し、図にはＰＭ１と表示する。
【００３４】
また、モータ軸１１の他方の端部が、可変容量型ポンプモータ１３の出力軸に連結されている。この可変容量型ポンプモータ１３は、モータ軸９側の第１ポンプモータ１２と同様の構成のものであり、したがって斜軸ポンプや斜板ポンプあるいはラジアルピストンポンプなどの吐出容量すなわち押出容積を変更可能な流体圧（油圧）ポンプを採用することができる。なお、この可変容量型ポンプモータ１３を以下の説明では、第２ポンプモータ１３と記し、図にはＰＭ２と表示する。
【００３５】
各ポンプモータ１２，１３は、圧力流体である圧油を相互に受け渡すことができるように、油路１４，１５によって連通されている。すなわち、それぞれの吸入ポート（吸入口）１２Ｓ，１３Ｓ同士が、この発明の高圧流路に相当する油路１４によって連通され、また吐出ポート（吐出口）１２Ｄ，１３Ｄ同士が、相対的に低圧となる油路１５によって連通されている。したがって各油路１４，１５によって閉回路が形成されている。この閉回路での油圧制御のための機構については後述する。
【００３６】
上記の各中間軸８，１０と平行に、この発明の出力部材に相当する出力軸１６が配置されている。そして、この出力軸１６と各中間軸８，１０との間のそれぞれに、所定の変速比を設定する伝動機構が設けられている。この伝動機構としては、固定された回転数比（変速比）で動力を伝達する機構に限らず、変速比が可変な機構を採用することができ、図６に示す例では、固定された変速比で動力を伝達する複数のギヤ対１７，１８，１９，２０が採用されている。
【００３７】
具体的に説明すると、第１中間軸８には、第１遊星歯車機構３側から順に、この発明の第１伝動機構に相当する、第４速用ギヤ対１７の第４速駆動ギヤ１７Ａと、第２速用ギヤ対１８の第２速駆動ギヤ１８Ａとが配置されており、それら第４速駆動ギヤ１７Ａと第２速駆動ギヤ１８Ａとは第１中間軸８に対して回転自在に嵌合させられている。その第４速駆動ギヤ１７Ａに噛み合っている第４速用ギヤ対１７の第４速従動ギヤ１７Ｂと、第２速駆動ギヤ１８Ａに噛み合っている第２速用ギヤ対１８の第２速従動ギヤ１８Ｂとが、出力軸１６に一体回転するように取り付けられている。
【００３８】
一方、第２中間軸１０にも、第２遊星歯車機構４側から順に、この発明の第２伝動機構に相当する、第３速用ギヤ対１９の第３速駆動ギヤ１９Ａと、第１速用ギヤ対２０の第１速駆動ギヤ２０Ａとが配置されている。第３速駆動ギヤ１９Ａは上記の第４速従動ギヤ１７Ｂに噛み合っていて、第１速駆動ギヤ２０Ａは上記の第２速従動ギヤ１８Ｂに噛み合っている。そして、それら第３速駆動ギヤ１９Ａと第１速駆動ギヤ２０Ａとは第２中間軸１０に回転自在に嵌合させられている。したがって、第４速従動ギヤ１７Ｂが第３速用ギヤ対１９の第３速従動ギヤ１９Ｂを兼ねており、また第２速従動ギヤ１８Ｂが第１速用ギヤ対２０の第１速従動ギヤ２０Ｂを兼ねている。ここで、各ギヤ対１７，１８，１９，２０の回転数比もしくは変速比（それぞれの駆動ギヤの歯数に対する従動ギヤの歯数の比）について説明すると、その回転数比は、第１速用ギヤ対２０、第２速用ギヤ対１８、第３速用ギヤ対１９、第４速用ギヤ対１７の順に小さくなるように構成されている。
【００３９】
さらに、発進用ギヤ対２１が設けられている。この発進用ギヤ対２１は、第１速用ギヤ対２０と併せて出力軸１６に動力を伝達することにより、発進時の駆動力を必要十分に大きくするためのものであって、第１ポンプモータ１２側のモータ軸９に取り付けられた発進駆動ギヤ２１Ａと、出力軸１６に回転自在に取り付けられた発進従動ギヤ２１Ｂとを備えている。
【００４０】
上述した各ギヤ対１７，１８，１９，２０，２１を、いずれかの中間軸８，１０と出力軸１６との間で選択的にトルク伝達可能な状態とするための機構、すなわちこの発明の切替機構に相当するクラッチ機構が設けられている。このクラッチ機構は、要は、選択的にトルクを伝達する機構であって、従来知られている摩擦クラッチ以外に、ドグクラッチ機構や同期連結機構（シンクロナイザー）などの機構を採用することができ、図６にはシンクロナイザーを採用した例を示してある。
【００４１】
シンクロナイザーは、基本的には、回転軸と共に回転するスリーブと、その回転軸に対して相対回転する他の回転部材に設けられたスプラインと、前記スリーブに押されて他の回転部材側に移動するシンクロナイザーリングとを有している。そして、スリーブを他の回転部材のスプライン側に移動させる過程でシンクロナイザーリングが回転部材に次第に摩擦接触することにより回転軸と回転部材とを同期させ、その状態でスリーブがスプラインに係合することにより、回転軸と回転部材とを連結するように構成されている。出力軸１６上で、発進従動ギヤ２１Ｂに隣接する位置に第１のシンクロナイザー（以下、第１シンクロと記す）２２が設けられている。この第１シンクロ２２は、そのスリーブを図６の左側に移動させることにより、発進従動ギヤ２１Ｂを出力軸１６に連結し、発進用ギヤ対２１がモータ軸９と出力軸１６との間でトルクを伝達するように構成されている。
【００４２】
また、第２中間軸１０上で、第３速駆動ギヤ１９Ａと第１速駆動ギヤ２０Ａとの間に第２のシンクロナイザー（以下、第２シンクロと記す）２３が設けられている。この第２シンクロ２３は、そのスリーブを図６の左側に移動させることにより、第１速駆動ギヤ２０Ａを第２中間軸１０に連結して、第１速用ギヤ対２０が第２中間軸１０と出力軸１６との間でトルクを伝達するように構成されている。また、反対にそのスリーブを図６の右側に移動させることにより、第３速駆動ギヤ１９Ａを第２中間軸１０に連結して、第３速用ギヤ対１９が第２中間軸１０と出力軸１６との間でトルクを伝達するように構成されている。
【００４３】
さらに、第１中間軸８上で、第２速駆動ギヤ１８Ａと第４速駆動ギヤ１７Ａとの間に第３のシンクロナイザー（以下、第３シンクロと記す）２４が設けられている。この第３シンクロ２４は、そのスリーブを図６の左側に移動させることにより、第２速駆動ギヤ１８Ａを第１中間軸８に連結し、第２速用ギヤ対１８が第１中間軸８と出力軸１６との間でトルクを伝達するように構成されている。また、反対にそのスリーブを図６の右側に移動させることにより、第４速駆動ギヤ１７Ａを第１中間軸８に連結し、第４速用ギヤ対１７が第１中間軸８と出力軸１６との間でトルクを伝達するように構成されている。
【００４４】
またさらに、第２ポンプモータ１３側のモータ軸１１上で、第２中間軸１０の軸端に隣接する位置に後進用のシンクロナイザー（以下、Ｒシンクロと記す）２５が設けられている。このＲシンクロ２５は、そのスリーブを図６の右側に移動させることにより、モータ軸１１と第２中間軸１０、すなわち第２遊星歯車機構４におけるサンギヤ４Ｓおよびキャリア４Ｃの二つの回転要素同士を連結し、第２遊星歯車機構４の全体を一体回転させるように構成されている。
【００４５】
上記の各シンクロ２２，２３，２４，２５は、手動操作によって切り替え動作するように構成することができるが、これに替えていわゆる自動制御するように構成することも可能である。自動制御する用に構成する場合は、例えば前述したスリーブを軸線方向に移動させる適宜のアクチュエータ（図示せず）を設け、そのアクチュエータを電気的に制御するように構成すればよい。
【００４６】
このように、図６に示す可変容量型ポンプモータ式変速機ＴＭは、エンジン１が出力したトルクが、いずれかの中間軸８，１０もしくはモータ軸９，１１を介して出力軸１６に伝達されるように構成されている。すなわち、エンジン１から第１中間軸８もしくはモータ軸９を経由して出力軸１６に至る動力伝達経路と、エンジン１から第２中間軸１０もしくはモータ軸１１を経由して出力軸１６に至る動力伝達経路との、エンジン１と出力軸１６との間でそれぞれ互いに異なる複数の変速比を、各シンクロ２２，２３，２４，２５の切り替え動作によって選択的に設定可能な２つの動力伝達経路が構成されている。そして、出力軸１６には、歯車機構あるいはチェーンなどの巻き掛け伝動装置などの伝動手段２６を介してデファレンシャル２７が連結され、ここから左右の車軸２８に動力を出力するようになっている。
【００４７】
さらに、変速機ＴＭの動作状態を検出するためのセンサが設けられている。具体的には、前述した入力部材２もしくはこれと一体のカウンタドライブギヤ５の回転数を検出する入力回転数センサ２９、車軸２８の回転数を検出する出力回転数センサ３０、第１ポンプモータ１２の回転数を検出する回転数センサ３１、第２ポンプモータ１３の回転数を検出する回転数センサ３２などが設けられている。
【００４８】
つぎに、上記の各ポンプモータ１２，１３を制御するための流体圧回路（油圧回路）について説明する。各ポンプモータ１２，１３を連通させている前記閉回路１４，１５には、流体（具体的にはオイル）を補給するためのチャージポンプ（ブーストポンプと称されることもある）３３が設けられている。このチャージポンプ３３は、上記の閉回路からの漏れなどによるオイルの不足を補うためのものであって、前述したエンジン１や図示しないモータなどによって駆動されて、オイルパン３４からオイルを汲み上げて閉回路に供給するようになっている。
【００４９】
そのチャージポンプ３３の吐出口は、閉回路における油路１４と油路１５とにそれぞれチェック弁３５，３６を介して連通されている。なお、これらのチェック弁３５，３６は、チャージポンプ３３からの吐出方向に開き、これとは反対方向に閉じるように構成されている。さらに、チャージポンプ３３の吐出圧を調整するためのリリーフ弁３７が、チャージポンプ３３の吐出口に連通して設けられている。このリリーフ弁３７は、スプリングによる弾性力とパイロット圧もしくはソレノイドによる押圧力との和より高い圧力が作用した場合に開いてオイルをオイルパン３４に排出するように構成されており、したがってチャージポンプ３３の吐出圧をパイロット圧に応じた圧力に設定するように構成されている。
【００５０】
さらに、第１ポンプモータ１２の吸入ポート１２Ｓと油路１５との間に、第１リリーフ弁３８が設けられている。すなわち、第１ポンプモータ１２と並列に、各油路１４，１５を連通させるように第１リリーフ弁３８が設けられている。この第１リリーフ弁３８は、第１ポンプモータ１２の吸入ポート１２Ｓ、または第２ポンプモータ１３の吸入ポート１３Ｓから圧油を吐出する場合に、その吐出圧を予め設定した圧力に維持するように構成されている。言い換えれば、第１リリーフ弁３８は、油路１４の圧力が予め設定した圧力以上高い場合に開いて排圧するように構成されている。
【００５１】
また、第２ポンプモータ１３の吐出ポート１３Ｄと油路１４との間に、第２リリーフ弁３９が設けられている。すなわち、第２ポンプモータ１３と並列に、各油路１４，１５を連通させるように第２リリーフ弁３９が設けられている。この第２リリーフ弁３９は、第２ポンプモータ１３の吐出ポート１３Ｄ、または第１ポンプモータ１２の吐出ポート１２Ｄから圧油を吐出する場合に、その吐出圧を予め設定した圧力に維持するように構成されている。言い換えれば、第２リリーフ弁３９は、油路１５の圧力が予め設定した圧力以上高い場合に開いて排圧するように構成されている。
【００５２】
そして、これら各リリーフ弁３８，３９は、それぞれ、設定圧（すなわちリリーフ圧）をゼロを含む所定の圧力に調圧することができ、前記の各動力伝達経路に作用する伝達トルクをそれぞれ低減（トルクをゼロにすることも含む）することが可能な構成となっている。すなわち、これら第１リリーフ弁３８および第２リリーフ弁３９が、この発明の排圧弁として機能するリリーフ弁である。
【００５３】
したがって、いずれかのリリーフ弁３８（もしくは３９）のリリーフ圧をゼロにすることにより、そのリリーフ弁３８（もしくは３９）が設けられている側の油路１４（もしくは１５）の油圧をゼロにして、ポンプモータ１２（もしくは１３）をフリーの状態、すなわちニュートラルの状態にすることができる。言い換えると、リリーフ弁３８（もしくは３９）を制御してそのリリーフ圧をゼロにすることにより、いずれかのポンプモータ１２，１３がポンプとして機能してもその駆動軸に反力が現れず、またモータとして機能するポンプモータ１３，１２に対して動力が伝達されず、したがってそのモータとして機能するポンプモータ１３，１２の出力軸にトルクが現れない状態とすることができる。
【００５４】
上記の各ポンプモータ１２，１３の押出容積や各シンクロ２２，２３，２４，２５の切り替え動作あるいは各リリーフ弁３８，３９のリリーフ圧などを電気的に制御できるように構成されており、そのための電子制御装置（ＥＣＵ）４０が設けられている。この電子制御装置４０は、マイクロコンピュータを主体にして構成されたものであって、所定の回転部材の回転数や動作部材のストロークなどの検出信号が入力され、それらの入力された信号および予め記憶している情報ならびにプログラムに基づいて演算を行い、その演算結果に応じて指令信号を出力するように構成されている。
【００５５】
つぎに、上述した変速機ＴＭの作用について説明する。図７は、各変速段を設定する際の各ポンプモータ（ＰＭ１，ＰＭ２）１２，１３、および各シンクロ２２，２３，２４，２５の動作状態をまとめて示す図表であって、この図７における各ポンプモータ１２，１３についての「ＯＦＦ」は、ポンプ容量を実質的にゼロとし、その出力軸が回転させられても圧油を発生することがなく、また油圧が供給されても出力軸が回転しない状態（フリー）を示し、「ＬＯＣＫ」はそのロータの回転を止めている状態を示している。さらに「油圧発生」は、ポンプ容量を実質的なゼロより大きくするとともに圧油を吐出している状態を示し、したがって該当するポンプモータ１２，１３はポンプとして機能している。また、「油圧回収」は、一方のポンプモータ１３（もしくは１２）が吐出した圧油が供給されてモータとして機能している状態を示し、したがって該当するポンプモータ１２（もしくは１３）は軸トルクを発生し、対応するモータ軸９，１１および中間軸８，１０に駆動トルクを伝達している。
【００５６】
そして、各シンクロ２２，２３，２４，２５についての「右」および「左」の表示は、それぞれのシンクロ２２，２３，２４，２５におけるスリーブの図６での位置を示すとともに、丸括弧はダウンシフトするための待機状態、カギ括弧はアップシフトするための待機状態を示し、そして「○」は該当するシンクロ２２，２３，２４，２５をＯＦＦ状態（中立位置）に設定することにより引き摺りを低減している状態、「●」は該当するシンクロ２２，２３，２４，２５をＯＦＦ状態（中立位置）に設定して中立状態となっていることを示す。
【００５７】
ニュートラルポジションが選択されてニュートラル（Ｎ）状態を設定する際には、各ポンプモータ１２，１３が「ＯＦＦ」状態とされ、また各シンクロ２２，２３，２４，２５のスリーブが中央位置に設定される。したがって、いずれのギヤ対１７，１８，１９，２０，２１も出力軸１６に連結されていないニュートラル状態となる。すなわち、各ポンプモータ１２，１３が、それらの押出容積（ポンプ容量）が実質的にゼロとなるように制御される。その結果、いわゆる空回り状態となるので、各遊星歯車機構３，４のリングギヤ３Ｒ，４Ｒにエンジン１からトルクが伝達されても、サンギヤ３Ｓ，４Ｓに反力が作用しない。そのため、出力要素であるキャリア３Ｃ，４Ｃに連結されている各中間軸８，１０にはトルクが伝達されない。
【００５８】
シフトポジションがドライブポジションなどの走行ポジションに切り替えられると、第１シンクロ２２のスリーブが図６の左側に移動させられるとともに第２シンクロ２３のスリーブが、図６の左側に移動させられる。したがって、発進駆動ギヤ２１Ａがモータ軸９に連結されて第１ポンプモータ１２と出力軸１６とが連結され、また第１速駆動ギヤ２０Ａが第２中間軸１０に連結されて第２遊星歯車機構４の出力要素であるキャリア４Ｃと出力軸１６とが連結される。すなわち、固定変速段である第１速を設定する状態となる。また、これと併せて各ポンプモータ１２，１３の押出容積がゼロより大きい容積に制御される。
【００５９】
したがって、第２ポンプモータ１３は第２遊星歯車機構４によって分配されたエンジン１の動力によって駆動されてポンプとして機能する。それに伴って第２ポンプモータ１３は、油圧を発生させることによる反力トルクをモータ軸１１およびサンギヤ４Ｓに与える。これを図７には「油圧発生」と記載してある。そのため、第２遊星歯車機構４の差動作用によってキャリア４Ｃにトルクが伝達され、そのトルクが第１速用ギヤ対２０を介して出力軸１６に伝達される。
【００６０】
一方、第２ポンプモータ１３で発生した油圧がその吸入ポート１３Ｓから吐出されて第１ポンプモータ１２の吸入ポート１２Ｓに供給される。その結果、第１ポンプモータ１２がモータとして機能する。これを図７には「油圧回収」と記載してある。このようにして第１ポンプモータ１２に伝達される動力が発進用ギヤ対２１を介して出力軸１６に伝達される。したがって発進から第１速までの駆動状態では、第２遊星歯車機構４を介したいわゆる機械的な動力の伝達と、油圧を介した動力の伝達との両方が生じ、これらの動力を合成した動力が出力軸１６に現れる。また、この過程での変速比は、固定変速段である第１速より大きい値となり、その変速比は連続的に、あるいは無段階に変化する。
【００６１】
こうしてエンジン１の回転数や車速が変化して第１速の変速比になると、第１ポンプモータ１２の押出容積ｑ1がゼロに設定され、また第２ポンプモータ１３の押出容積ｑ2が最大に設定され、その結果、実質上、第２ポンプモータ１３の回転がロックされる。すなわちモータ軸１１およびこれに連結されている第２ポンプモータ１３が固定される。また、併せて第１シンクロ２２がＯＦＦ状態に設定される。その結果、第２遊星歯車機構４のサンギヤ４Ｓが固定され、また第１遊星歯車機構３は出力軸１６に対する動力の伝達に関与しなくなるので、エンジン１が出力した動力は、第２遊星歯車機構４および第１速用ギヤ対２０を介して出力軸１６に伝達される。すなわち、第１速用ギヤ対２０のギヤ比で決まる固定変速段が設定される。なお、この場合、第１ポンプモータ１２およびこれに連結されているモータ軸９が空転するので、第１中間軸８にトルクは現れない。
【００６２】
固定変速段である第１速からアップシフトする場合、第３シンクロ２４のスリーブを図６の左側に移動させて第２速駆動ギヤ１８Ａを第１中間軸８に連結しておく。なお、Ｒシンクロ２５は中立状態にしておく。また、第３シンクロ２４のスリーブを第２速駆動ギヤ１８Ａに係合させる場合、第３シンクロ２４のスリーブの回転数と第２速駆動ギヤ１８Ａとの回転数を一致させる同期制御を行う。その同期制御は、前記シンクロ２２，２３，２４，２５のスリーブを相手部材に係合させる場合にも同様に行われる。
【００６３】
この状態で、第１ポンプモータ１２の押出容積ｑ1を最大に向けて次第に増大させる。第２速へのアップシフト待機状態では、第１ポンプモータ１２は逆回転しているから、その押出容積ｑ1を次第に増大させることによりポンプとして機能する。すなわち、油圧を発生し（図７に「油圧発生」と記してある）、同時にそれに伴う反力トルクがモータ軸９に現れる。その結果、第１遊星歯車機構３および第２速用ギヤ対１８を介した動力の伝達が次第に行われる。また、第１ポンプモータ１２で発生した油圧が第２ポンプモータ１３に供給されてこれがモータとして機能する（図７に「油圧回収」と記してある）ので、第２ポンプモータ１３および第２遊星歯車機構４ならびに第１速用ギヤ対２０を介した動力の伝達が生じる。そのため、第１速から第２速への変速の過程での変速比は、第１速の変速比と第２速の変速比との間の値となり、かつ連続的に変化する変速比となる。すなわち、変速比が連続的に変化する無段変速状態となる。これは、上述した発進から第１速の変速比に到るまでの間、および各固定変速段の間でも同様であり、したがって上述した変速機は、無段変速機として機能させることができる。
【００６４】
固定変速段である第１速を設定している状態では、第１ポンプモータ１２の押出容積ｑ1はゼロ（もしくは最小に近い所定値以下）に設定され、また第２ポンプモータ１３の押出容積ｑ2は最大もしくはこれに近い所定値以上になっている。したがって、第１ポンプモータ１２およびこれに連結されているモータ軸９が空転し、また第２ポンプモータ１３から第１ポンプモータ１２に対して圧油が流動することができないので、第２ポンプモータ１３はロックされた状態になる。この状態から先ず第１ポンプモータ１２の押出容積ｑ1が次第に増大させられる。その結果、第１ポンプモータ１２で油圧が発生し、これが第２ポンプモータ１３に供給されるので、第２ポンプモータ１３がモータとして作用する。すなわち、各ポンプモータ１２，１３の間で圧油を介した動力の伝達が生じる。
【００６５】
こうして第１ポンプモータ１２の押出容積ｑ1が最大になると、各ポンプモータ１２，１３の押出容積ｑ1，ｑ2が共に最大もしくはこれに近い所定値以上となる。その後、第１ポンプモータ１２の押出容積ｑ1を最大もしくはこれに近い所定値以上に維持したまま、第２ポンプモータ１３の押出容積ｑ2が次第に低下させられる。そして、第２ポンプモータ１３の押出容積ｑ2がゼロ（もしくは最小に近い所定値以下）になることにより、固定変速段である第２速が設定される。すなわち、各ギヤ対のうち第２速用ギヤ対１８のみを介して動力の伝達が行われ、第２速用ギヤ対１８の回転数比に応じた変速比が設定される。
【００６６】
第２ポンプモータ１３がＯＦＦ状態に設定されることに伴って、第１ポンプモータ１２の押出容積ｑ1がほぼ最大になりその回転が停止し、もしくは停止に近い状態になり、モータ軸９が実質的に固定される。したがって、第１遊星歯車機構３では、そのサンギヤ３Ｓが固定されるので、リングギヤ３Ｒに入力された動力がキャリア３Ｃから第１中間軸８を経て第２速駆動ギヤ１８Ａに出力される。一方、第２ポンプモータ１３はＯＦＦ状態となっており、これと同軸上に配置されているＲシンクロ２５および第２シンクロ２３はＯＦＦ状態であってそのスリーブが中立位置にあるので、第２ポンプモータ１３や第２遊星歯車機構４は動力の伝達に関与しない。したがって、第２速用ギヤ対１８のギヤ比で決まる固定変速段である第２速が設定される。
【００６７】
以下、同様にして、第３速は第２シンクロ２３のスリーブを図６の右側に移動させて第３速駆動ギヤ１９Ａを第２中間軸１０に連結し、また第２ポンプモータ１３の押出容積ｑ2を最大にすることにより、第１速の場合と同様に、モータ軸１１および第２ポンプモータ１３を固定し、さらに他のシンクロ２２，２４がＯＦＦ状態に設定される。したがって、第３速用ギヤ対１９を介して出力軸１６に動力が伝達され、固定変速段である第３速が設定される。また、第４速は第３シンクロ２４のスリーブを図６の右側に移動させて第４速駆動ギヤ１７Ａを第１中間軸８に連結し、また第１ポンプモータ１２の押出容積ｑ1を最大にすることにより、第２速の場合と同様に、モータ軸９および第１ポンプモータ１２を固定し、さらに他のシンクロ２３，２５がＯＦＦ状態に設定される。したがって、第４速用ギヤ対１７を介して出力軸１６に動力が伝達され、固定変速段である第４速が設定される。
【００６８】
さらに、後進段について説明すると、リバースポジションが選択された場合には、第１シンクロ２２のスリーブが図６の左側に移動させられ、またＲシンクロ２５のスリーブが図６の右側に移動させられ、さらに他のシンクロ２３，２４がＯＦＦ状態に設定される。したがって、Ｒシンクロ２５によって第２中間軸１０とモータ軸１１とが連結されることにより、第２遊星歯車機構４のサンギヤ４Ｓとキャリア４Ｃとが連結されて第２遊星歯車機構４の全体が実質的に一体化される。また、発進駆動ギヤ２１Ａがモータ軸９すなわち第１ポンプモータ１２のロータに連結される。
【００６９】
したがって、エンジン１から第２遊星歯車機構４に伝達された動力がそのまま第２ポンプモータ１３に伝達されてこれが駆動され、第２ポンプモータ１３によって油圧が発生する。なお、第２シンクロ２３がＯＦＦ状態であるから、第２遊星歯車機構４あるいは第２中間軸１０から出力軸１６に動力が伝達されることはない。一方、第１ポンプモータ１２の押出容積ｑ1がゼロより大きい容積、例えば最大容積に制御される。その結果、第２ポンプモータ１３から供給された油圧によって第１ポンプモータ１２がモータとして機能し、モータ軸９にトルクを出力する。その場合、第１ポンプモータ１２にはその吐出ポート１２Ｄから油圧が供給されるので、第１ポンプモータ１２が逆回転する。そして、そのトルクが発進用ギヤ対２１を介して出力軸１６に伝達されるので、後進状態となる。すなわち、後進段では、油圧を介した動力の伝達が生じ、これを図７では、第１ポンプモータ１２について「油圧回収」と記し、第２ポンプモータ１３について「油圧発生」と記してある。
【００７０】
上記のように構成された可変容量型ポンプモータ式変速機ＴＭを対象とするこの発明に係る変速制御装置は、固定変速段を跨ぐ変速、すなわちシンクロの切り替え動作を伴う変速であっても、変速速度の低下を防止し、違和感のないスムーズな変速を可能にするために、以下に示す制御を実行するように構成されている。その制御例を以下に説明する。
【００７１】
図１は、この発明の制御装置による制御例を説明するためのフローチャートであって、このフローチャートで示されるルーチンは、所定の短時間毎に繰り返し実行される。また、ここでは、第２速固定変速段を跨いだダウンシフト、すなわち第２ポンプモータ１３側の第２シンクロ２３を第３速用ギヤ対１９から第１速用ギヤ対２０へ切り替える変速を例に挙げて説明する。
【００７２】
図１において、先ず、固定変速段を跨ぐ急変速の要求の有無が判定される（ステップＳ１）。固定変速段を跨ぐ変速は、前述した第２シンクロ２３と第３シンクロ２４との少なくともいずれか一方を、係合状態から解放状態に切り替え、かつ解放状態から係合状態に連続して切り替える変速であり、例えば固定段である第２速と第３速との間の変速比から、第２速と第１速との間の変速比に変更する場合には、第２シンクロ２３に対する切り替え要求があるか否かが判断される。各シンクロ２３，２４の切り替えは、例えば、図２に示すように、目標変速比（変速比の指令値）が、シンクロ切り替え判断線を越えた場合に実行される。
【００７３】
このシンクロ切り替え判断線は、第２速および第３速の固定変速段を跨ぐ変速毎に設定されていて、図２に示す例では、第２速固定変速段を跨ぐアップシフトの際に第２シンクロ２３を第１速用ギヤ対２０から第３速用ギヤ対１９へ切り替える「１→３判断線」と、第２速固定変速段を跨ぐダウンシフトの際に第２シンクロ２３を第３速用ギヤ対１９から第１速用ギヤ対２０へ切り替える「３→１判断線」と、第３速固定変速段を跨ぐアップシフトの際に第３シンクロ２４を第２速用ギヤ対１８から第４速用ギヤ対１７へ切り替える「２→４判断線」と、第３速固定変速段を跨ぐダウンシフトの際に第３シンクロ２４を第４速用ギヤ対１７から第２速用ギヤ対１８へ切り替える「４→２判断線」とが設定されている。なお、「１→３判断線」と「３→１判断線」との間、および、「２→４判断線」と「４→２判断線」との間には、制御のハンチングを防止するためにヒステリシスが設けられている。
【００７４】
このように、第２シンクロ２３に対する切り替え要求の有無は、その時点の実際の変速比（すなわち実変速比）と目標変速比とに基づいて判断することができる。また、実行するべき変速が急ダウンシフトであるか否かが判断される。この制御における急変速（急ダウンシフト、急アップシフト）とは、変速比が大きく変化する変速を意味しており、例えば、実変速比と目標変速比との差が所定値以上ある場合の変速のことである。シンクロの切り替えを伴わない変速であること、もしくは急変速ではないことにより、このステップＳ１で否定的に判断された場合は、以降の制御は行わずに、このルーチンを一旦終了する。
【００７５】
これに対して、第２シンクロ２３の切り替えを伴う急変速の要求があったことにより、ステップＳ１で肯定的に判断された場合は、ステップＳ２へ進み、リリーフ圧をゼロにする指令が出力される。この制御は、変速を実行するシンクロに掛かるトルクを低下させるための制御であり、したがって各ポンプモータ１２，１３の間での動力の伝達を行っている高圧流路である油路１４から排圧するように第１リリーフ弁３８のリリーフ圧がゼロになるように指令信号が出力される。
【００７６】
第１リリーフ弁３８のリリーフ圧をゼロにする指令が出力されると、そのリリーフ圧がゼロになったか否かが判断される（ステップＳ３）。リリーフ圧がゼロになったか否かの判定は、例えば、リリーフ圧をゼロにする指令が出力された時点からの待ち時間Ｔlateを設定しておき、その待ち時間Ｔlateが経過したことによってリリーフ圧がゼロになったと判定することができる。また、その場合の待ち時間Ｔlateは、例えば、予め設定された油温によるマップに基づいて設定することができる。
【００７７】
第１リリーフ弁３８のリリーフ圧が未だゼロでないこと、すなわち、上記の待ち時間Ｔlateが未だ経過していないことにより、このステップＳ３で否定的に判断された場合は、前述のステップＳ２へ戻り、従前の制御が繰り返し実行される。
【００７８】
これに対して、第１リリーフ弁３８のリリーフ圧がゼロになったこと、すなわち、上記の待ち時間Ｔlateが経過したことにより、ステップＳ３で肯定的に判断された場合には、ステップＳ４へ進み、第２シンクロ２３を解放状態に切り替える指令が出力される。
【００７９】
前述したように、第１リリーフ弁３８のリリーフ圧をゼロにすることにより、第２ポンプモータ１３がフリーの状態にされ、動力の伝達に関与しない状態にされる。言い換えると、第２ポンプモータ１３の側に配置された第２シンクロ２３に掛かるトルクがゼロに低減され、切り替え動作を実行可能な状態になる。したがって、第２ポンプモータ１３の押出容積の状態にかかわらず、第１リリーフ弁３８のリリーフ圧をゼロにすることにより、第２シンクロ２３の切り替え動作を実行可能な状態にすることができるため、速やかに、言い換えると、押出容積がゼロになるのを待たずに、第２シンクロ２３の切り替え動作を開始して、第２シンクロ２３の切り替え動作を伴う変速の変速時間を短縮することができ、ひいては、第２シンクロ２３の切り替え動作を伴う変速の変速速度を速くすることができる。
【００８０】
続いて、各ポンプモータ１２，１３の押出容積が目標値に制御される（ステップＳ５）。各ポンプモータ１２，１３の押出容積は、変速比をγとして、また各遊星歯車機構３，４のサンギヤ３Ｓ，４Ｓとリングギヤ３Ｒ，４Ｒとの歯数比（すなわち、「サンギヤ３Ｓ，４Ｓの歯数／リングギヤ３Ｒ，４Ｒの歯数」）を共にρとし、各ポンプモータ１２，１３側の動力伝達経路におけるギヤ比をそれぞれκ1，κ2とすると、
γ＝｛（１＋ρ）×（κ1×ｑ1＋κ2×ｑ2）｝／（ｑ1＋ｑ2）
に示す押出容積と変速比γとの関係を満たすようにそれぞれ制御される。
【００８１】
例えば図２に示すように、現時点の実変速比Ｒ0から第２速固定変速段を越えて目標変速比Ｒ1まで急ダウンシフトされる場合、各ポンプモータ１２，１３の押出容積は、押出容積が、現時点の容積ｑ10から変速後の変速比を設定する必要容積である容積ｑ11になるように、また押出容積が、現時点の容積ｑ20から変速後の変速比を設定する必要容積である容積q21になるように制御される。
【００８２】
また、エンジン１の回転数制御が実行される（ステップＳ６）。具体的には、エンジン回転数Ｎeは、出力軸１６の回転数をＮoutとすると、その出力軸回転数Ｎoutと変速後の変速比すなわち目標変速比Ｒ1とにより、
Ｎe＝Ｒ1×Ｎout
となるように制御される。
【００８３】
各ポンプモータ１２，１３の押出容積の制御とエンジン１の回転数制御とが実行され、その過程で第２シンクロ２３の切り替え動作（解放）が完了したか否かが判断される（ステップＳ７）。２シンクロ２３が未だ解放していないことにより、このステップＳ７で否定的に判断された場合は、前述のステップＳ４へ戻り、従前の制御が繰り返し実行される。
【００８４】
これに対して、第２シンクロ２３の切り替え動作が完了したことにより、ステップＳ７で肯定的に判断された場合には、ステップＳ８へ進み、ゼロにされていた第１リリーフ弁３８のリリーフ圧を通常の状態に復帰させるリリーフ圧復帰制御が実行される。この制御は、油路１４の圧力を確保して各ポンプモータ１２，１３の間での動力の伝達を復活させるための制御であり、したがってリリーフ圧復帰制御が実行されると、ポンプとして機能している第２ポンプモータ１３の駆動軸にトルクが現れ、第２遊星歯車機構４のサンギヤ４Ｓに反力が作用するとともに、第２シンクロ２３の入力側の部材の回転数、具体的にはスリーブの回転数が同期回転数に向けて変化する。すなわち、第２シンクロ２３にエンジン１側からのトルクが作用することになり、その場合、エンジン回転数および各ポンプモータ１２，１３の押出容積が変速後の変速比における回転数および押出容積に制御されているので、第２シンクロ２３にエンジン１側からトルクが掛かることにより、第２シンクロ２３の回転数は、変速後の回転数に同期するように変化する。
【００８５】
なお、ポンプモータ１２，１３の押出容積の制御は、第１ポンプモータ１２の回転数の検出値と同期回転数との差が小さくなるように押出容積を変化させることにより行うこともできる。すなわち、同期回転数に対する回転数差は、
ＮP1−｛（１＋ρ）・Ｇ1st・Ｎo−Ｎe｝／ρ
で求められる。ここで、ＮP1は第１ポンプモータ１２の回転数、Ｇ1STは第１速用ギヤ対２０のギヤ比、Ｎoは出力軸回転数、Ｎeはエンジン回転数である。こうして求められる回転数差が正の値の場合、第１ポンプモータ１２の押出容積を大きくするか、あるいは第２ポンプモータ１３の押出容積を小さくして、上記の回転数差が小さくなるように（ゼロに近付くように）操作する。これとは反対に回転数差の値が負の場合、第２ポンプモータ１３の押出容積を大きくするか、あるいは第１ポンプモータ１２の押出容積を小さくして、上記の回転数差が大きくなるように（ゼロに近付くように）操作する。
【００８６】
したがって、リリーフ圧の復帰制御を実行した後に、同期の判定が行われる（ステップＳ９）。これは、実際のエンジン回転数と変速後の変速比における目標エンジン回転数との差、およびポンプモータ１２，１３の実際の押出容積と変速後の変速比における目標押出容積との差のいずれもが予め定めた許容範囲内にあるか否かを判定して行うことができる。あるいはエンジン回転数Ｎeおよび出力軸回転数Ｎoならびに第１ポンプモータ１２の実際の回転数ＮP1が、下記の式を満たす関係になったか否かを判定することにより行うことができる。
Ｇ1st・Ｎoー｛ＮP1＋（ＮeーＮP1）／（１＋ρ）｝＜所定閾値
なお、所定閾値は、同期判定が可能なように予め定めた値である。
【００８７】
同期が成立していないことによりこのステップＳ９で否定的に判定された場合には、ステップＳ８に戻って従前の制御状態を継続する。これとは反対に同期が成立してステップＳ９で肯定的に判定された場合には、第２シンクロ２３の係合指令が出力される（ステップＳ１０）。すなわち、ニュートラル状態にある第２シンクロ２３のスリーブを、第１速用ギヤ対２０側（図６の左側）に移動させて、第１速用ギヤ対２０の駆動ギヤ２０Ａを第２中間軸１０に連結させる制御が開始される。これにつづくステップＳ１１では、第２シンクロ２３の係合の完了およびポンプモータ１２，１３の押出容積が目標とする値になったか否かが判定される（ステップＳ１１）。このステップＳ１１で否定的に判定された場合には、ステップＳ１０に戻って従前の制御状態が継続される。これとは反対にステップＳ１１で肯定的に判定された場合には、第２シンクロ２３が第１速用ギヤ対２０側に係合し、かつポンプモータ１２，１３の押出容積が変速後の容積になっていることになるので、要求された急変速に実行するためのエンジン回転数の制御を終了し、変速終了の信号を出力し（ステップＳ１２）、リターンする。
【００８８】
上記の変速制御を実行した場合のタイムチャートを図３に示してある。前述した急変速を行うべき状態がＴ21時点に成立すると、その確認のために所定時間が経過したＴ22時点にリリーフ圧を低下させる指令信号が出力される。これが前述したステップＳ２の制御である。所定の待ち時間Ｔlateが経過したＴ23時点にリリーフ圧がゼロの判定が成立して第２シンクロ２３を第３速用ギヤ対１９側からニュートラル状態に切り替える指令信号が出力される。同時に、エンジン回転数制御の指令信号およびポンプモータ１２，１３の押出容積の制御指令信号が出力され、その制御が開始される。
【００８９】
その後、第２シンクロ２３が解放状態に切り替わると、その完了判定が成立する（Ｔ24時点）。これは、前述したステップＳ７で肯定的に判定された場合である。これと同時に、リリーフ圧の復帰制御が開始され、油路１４の油圧が次第に上昇し、それに伴って各ポンプモータ１２，１３の間で次第に動力が伝達される。その過程でリリーフ圧が通常の圧力すなわち変速開始前の圧力に復帰する。また、変速前は逆回転していた第２ポンプモータ１３の回転数（ＮP3）が、変速後の回転数（ＮP1）に変化する。こうして同期が成立したＴ25時点に、第２シンクロ２３を第１速用ギヤ対２０側に係合させる指令信号が出力される。これは、前述したステップＳ１０での制御である。そして、係合の判定が成立すると（Ｔ27時点）、係合指令が解除される。その後に変速中のエンジン回転数を制御する制御指令が解除され、エンジン１はアクセル開度や車速などの走行状態に基づいて制御される。
【００９０】
したがって、この発明に係る制御装置によれば、切り替えるべきシンクロに掛かっていたトルクを解除するように一旦低下させたリリーフ圧を復帰させる際に、エンジン回転数制御およびポンプモータ１２，１３の押出容積の制御によって同期制御が実行され、その同期の判定が成立した時点にシンクロを係合させるので、シンクロが同期機能を備えているとしても、そのシンクロが同期作用を殆ど行うことなくシンクロが係合する。そのため、係合時にシンクロに掛かる負荷が小さく、その耐久性を向上させることができ、あるいはシンクロを小型あるいは小容量のものとすることができる。また、リリーフ圧の復帰と回転数の同期とが同時に進行するので、急変速に要する時間が短くなる。特に、リリーフ圧は、シンクロの解放のために一旦低下させ、その後に復帰させればよく、再度の低下や復帰などの制御を必要としないので、この点においても、変速に要する時間を短縮でき、違和感のない急変速を行うことが可能になる。
【００９１】
ところで、上記の制御では、エンジン回転数制御やポンプモータ１２，１３の押出容積の制御によって、変速後の回転数に同期させるようにしている。しかしながら、エンジン回転数の制御やポンプモータ１２，１３の押出容積の制御には、各種の温度や車両の走行状態などに起因する制約が生じる場合があり、そのような場合には同期の判定が成立するまでに時間が掛かり、その結果、変速終了までの時間が長くなる可能性がある。このような不都合を回避するために、この発明では、以下に説明制御を行うように構成することができる。
【００９２】
図４はその制御例を説明するためのフローチャートであり、上述した図１に示す制御で同期の判定成立までの時間が掛かる場合に、シンクロによって強制的に同期を行うように構成した例である。したがって、図４に示す制御例は、図１に示す制御例を一部変更したものであるから、図４において図１と同じ制御ステップには、図１と同じ符号を付してその説明を省略する。
【００９３】
図４において、ステップＳ８でリリーフ圧の復帰制御を開始した後、ステップＳ９で同期の判定が行われ、このステップＳ９で否定的に判定された場合、すなわち同期していない場合には、リリーフ圧復帰制御の開始からの経過時間Ｔsynが予め定めた基準時間Ｔlimit以上か否かが判断される（ステップＳ１３）。この基準時間Ｔlimitは、エンジン回転数制御やポンプモータ１２，１３の押出容積の制御で同期がスムースに進行した場合の同期に要する時間あるいはそれより僅かに長い程度の時間であり、設計上、適宜に設定できる時間である。あるいは油温などに応じてマップとして設定した時間であってもよい。このステップＳ１３で否定的に判断された場合には、エンジン回転数制御やポンプモータ１２，１３の押出容積の制御による同期制御が進行している状態であるから、ステップＳ８に戻る。これに対して上記の基準時間Ｔlimitが経過してステップＳ１３で肯定的に判断された場合には、エンジン回転数制御やポンプモータ１２，１３の押出容積の制御による同期制御が所期どおりに進行しなかったことになるので、リリーフ圧が再度低下させられる（ステップＳ１４）。これは、前述したステップＳ２と同様の制御であり、リリーフ圧をほぼゼロに低下させる指令信号が出力される。なお、その低下勾配は、ステップＳ２での制御と同じであってもよく、あるいはステップＳ２での制御より緩やかであってもよい。
【００９４】
ついで、リリーフ圧の低下の完了が判定され（ステップＳ１５）、完了していないことによりステップＳ１５で否定的に判定された場合にはステップＳ１４に戻る。これに対してステップＳ１５で肯定的に判定された場合には、リリーフ圧がほぼゼロにまで低下し、第２シンクロ２３に掛かるトルクが充分に低下していることになるので、第２シンクロ２３を第１速用ギヤ対２０側に移動させて係合させる指令信号が出力される（ステップＳ１６）。その後に、係合完了の判定が行われ（ステップＳ１７）、係合完了していないことによりステップＳ１７で否定的に判定された場合には、従前の制御を継続するためにステップＳ１６に戻る。これとは反対に係合が完了してステップＳ１７で肯定的に判定された場合には、リリーフ圧を復帰させる指令信号が出力される（ステップＳ１８）。この場合、第２シンクロ２３が第１速用ギヤ対２０側に係合して出力軸１６に対してトルクを伝達できる状態になっているので、リリーフ圧の上昇勾配を相対的に緩やかに設定し、駆動トルクが急激に変化したり、ショックが発生したりすることを防止もしくは抑制することが好ましい。そして、リリーフ圧が復帰した時点に変速に伴うエンジン回転数の制御を終了し（ステップＳ１９）、リターンする。
【００９５】
上記の図４に示す制御を行った場合のタイムチャートを図５に示してある。図５におけるＴ31時点ないしＴ34時点までの状況は、図３のタイムチャートにおけるＴ21時点からＴ24時点までの状況と同様である。リリーフ圧の復帰制御を開始したＴ34時点の後、同期が成立する前に前述した基準時間Ｔlimitが経過すると、その経過時点Ｔ35にリリーフ圧を再度低下させる指令信号が出力される。そしてリリーフ圧の低下が完了すると（Ｔ36時点）、第２シンクロ２３を第１速用ギヤ対２０側に係合させる指令信号が出力される。その結果、第２シンクロ２３がその入力側および出力側の回転数を同期させつつ次第に係合する。それに伴う慣性力が生じるので、第２ポンプモータ１３の回転数が一時的に僅か低下する。
【００９６】
こうして第２シンクロ２３の係合完了の判定が成立すると（Ｔ39時点）、第２シンクロ２３についての係合指令が解除され、その後のＴ310時点にリリーフ圧の復帰制御が開始される。また、リリーフ圧の復帰が完了することにより（Ｔ311時点）、エンジン回転数制御指令が解除される。
【００９７】
したがって、図４に示すように制御することにより、エンジン回転数制御やポンプモータ１２，１３の押出容積の制御による同期が遅延している場合には、シンクロを強制的に係合させるので、シンクロが備えている同期機能により同期が図られて変速が完了する。そのため、遅延しているエンジン回転数制御やポンプモータ１２，１３の押出容積の制御による同期の完了を待つことなく変速を進行させることができるので、変速の遅れを回避もしくは抑制することができる。また、シンクロを係合させる場合、リリーフ圧を低下させてシンクロに掛かるトルクを低下させてあるので、シンクロによって同期させることに要する時間を短くでき、またシンクロに対する負荷を小さくしてその耐久性を向上させ、あるいは小型もしくは小容量のシンクロを使用することが可能になる。
【００９８】
ここで、上述した具体例とこの発明との関係を簡単に説明すると、上述したステップＳ１の機能的手段が、この発明の急変速判定手段に相当し、ステップＳ２の機能的手段が、この発明のトルク解除手段に相当し、ステップＳ４の機能的手段が、この発明の解放手段に相当し、ステップＳ８の機能的手段が、この発明のトルク復帰手段に相当し、さらにステップＳ５およびステップＳ６の機能的手段が、この発明の同期制御手段に相当し、そしてステップＳ９の機能的手段が、この発明の同期判定手段に相当し、ステップＳ１０の機能的手段が、この発明の係合指示手段に相当する。また、図４に示すステップＳ１４の機能的手段が、この発明の他のトルク解除手段に相当し、ステップＳ１６の機能的手段が、この発明の他の係合指示手段に相当する。
【００９９】
なお、この発明は上記の具体例に限定されないのであって、対象とする変速機は、図６に示す構成以外のものであってもよく、例えば歯車機構を主体とした変速機構と並列にＨＳＴ（ハイドロスタティックトランスミッション）を設けて、全体として無段階に変速できるように構成した変速機であってもよい。また、図６に示す例では、前進４段・後進１段の固定変速段を設定できるように構成されているが、この発明で対象とする変速機は、固定変速段の数がそれよりも多くてよく、あるいは反対に少なくてもよい。
【０１００】
また、ポンプモータをシングルピニオン型遊星歯車機構やダブルピニオン型遊星歯車機構などの差動機構に対する反力機構として用いる場合、その押出容積をゼロから一方向にのみ増大できるいわゆる片振り型のものに限らず、正負の両方向に変化させることのできるいわゆる両振り型のポンプモータを使用することもできる。その場合、歯車機構は、図６と異なる構成とすることができる。
【０１０１】
また、ポンプモータや差動機構ならびにギヤ対などの伝動機構の配列は、必要に応じて適宜変更することができ、いわゆるＦＲ車に適するように配置した構成としてもよい。またさらに、動力源は一方の差動機構に直接連結する替わりに、前述したカウンタギヤ対のアイドルギヤに連結してもよい。さらに、ギヤ対に替えてベルトやチェーンなどの機構を用いてもよい。そして、この発明における動力源は、エンジンである必要はなく、電気モータであってもよく、あるいは内燃機関と電動機とを組み合わせたハイブリッド駆動装置であってもよい。
【０１０２】
さらに、この発明における排圧弁は、上述したリリーフ弁に限られないのであって、変速時に高圧流路から一次的に排圧するように設けられたバルブであってもよい。また、変速時に切替動作する切替機構に掛かるトルクを一時的に低下させる手段は、ポンプモータの圧力を低下させてトルクを遮断するように構成されたもの以外に、クラッチなどのトルクの伝達を一時的に遮断する機構であってもよい。
【図面の簡単な説明】
【０１０３】
【図１】この発明の制御装置による制御例を説明するためのフローチャートである。
【図２】この発明の制御装置による制御を実行する際の、変速比およびシンクロの切り替え状態ならびに各ポンプモータの押出容積の状態を模式的に説明する図である。
【図３】図１に示す制御を実行した場合のタイムチャートである。
【図４】この発明の制御装置による他の制御例を説明するためのフローチャートである。
【図５】図４に示す制御を実行した場合のタイムチャートである。
【図６】この発明で対象とする変速機の一例を模式的に示すスケルトン図である。
【図７】図６に示す変速機で各変速比を設定する際の各ポンプモータおよび各シンクロの動作状態をまとめて示す図表である。
【符号の説明】
【０１０４】
１…動力源（エンジン，Ｅ／Ｇ）、  ２…入力部材、  ３…第１遊星歯車機構、  ４…第２遊星歯車機構、  １２…可変ポンプモータ（第１ポンプモータ，ＰＭ１）、  １３…可変ポンプモータ（第２ポンプモータ，ＰＭ２）、  １４…第１油路、  １５…第２油路、  １６…出力部材（出力軸）、  １７，１８，１９，２０…伝動機構（ギヤ対）、  ２２，２３，２４，２５…切替機構（第１シンクロ，第２シンクロ，第３シンクロ，Ｒシンクロ）、  ３８…第１リリーフ弁、  ３９…第２リリーフ弁、  ４０…電子制御装置（ＥＣＵ）、  ＴＭ…可変容量型ポンプモータ式変速機。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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