(57)【要約】【課題】  トップケースの側板を補強片により十分に補強して膨らみ変形を抑制する。キャビネットを組み立てる際に、作業者が人為的に左右の側板を開かなくてもボトムシャーシに対するトップケースの嵌合工程を無理なくスムーズに行うことを可能にする。【解決手段】  トップケース３の左右の側板３２の下端に補強片４を設ける。側板３２のビス止め部３３がボトムシャーシ２の立上り板２２に重なり合って、その重なり箇所がビス止めされている。補強片４が先狭片部４２と等幅片部４５とを有し、先狭片部４２の端縁が案内縁部４３として形成されている。左右の補強片４の相互間においては、ボトムシャーシの立上り板２２の外面の相互間隔に対して、先狭片部４２の前端での案内縁部４３の相互間隔が広く定められ、先狭片部４２の後端での案内縁部４３の相互間隔が狭く定められている。【選択図】        図４
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
フロントパネルが取り付けられたボトムシャーシの左右の立上り板の外側に板金製のトップケースの左右の側板を嵌合させることにより箱形に組み立てられ、トップケースの左右の上記側板のそれぞれの下端に、前後方向に延びて当該側板の反り変形を抑制するリブ状の補強片が内向きに曲成され、トップケースの左右の上記側板のそれぞれに内向き凹入状に形成されたビス止め部がボトムシャーシの左右の上記立上り板に各別に重なり合ってその重なり箇所でビス止めされている電気電子機器キャビネットであって、
上記補強片が、その長手方向で、前端を含んでその前端から遠ざかるほど幅広に形成された先狭片部とその先狭片部を除く部分によって形成されて全長部分で等幅になっている等幅片部とを有し、上記先狭片部の幅方向端縁が、上記ボトムシャーシと上記トップケースとを箱形に組み立てる際にボトムシャーシの上記立上り板に摺動して上記等幅片部を当該立上り板に乗り上がらせる案内縁部として形成され、
トップケースの左右の上記側板のそれぞれに曲成されている左右の上記補強片の相互間においては、ボトムシャーシの左右の立上り板の外面の相互間隔に対して、上記先狭片部の前端での上記案内縁部の相互間隔が広く定められ、かつ、上記等幅片部に連続している上記先狭片部の後端での上記案内縁部の相互間隔が狭く定められていると共に、上記ボトムシャーシの下面に、上記立上り板を乗り越えた上記等幅片部が重なり合っている特徴とする電気電子機器キャビネット。
【請求項２】
ビス止め箇所としての上記立上り板に対する上記側板のビス止め部の重なり箇所が、上記立上り板に対する上記側板の嵌合箇所の前端部と後端部との２箇所だけに位置している請求項１に記載した電気電子機器キャビネット。
【請求項３】
上記案内縁部が、上記先狭片部のまっすぐな幅方向端縁によって形成されている請求項１又は請求項２に記載した電気電子機器キャビネット。
【請求項４】
トップケースの天板部の前端縁に上記フロントパネルに差し込まれた突片が備わり、上記ボトムシャーシと上記トップケースとを箱形に組み立てる際に、フロントパネルに対する上記突片の差込み箇所を支点として後上がり姿勢の上記トップケースを下向きに回動させることにより、左右の上記補強片の先狭片部が左右の上記立上り板の外側に嵌合されるようになっている請求項１ないし請求項３のいずれか１項に記載した電気電子機器キャビネット。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、電気電子機器キャビネット、特に、板金製のトップケースの左右の側板を補強してそれらの反り変形を抑制した上で、トップケースをボトムシャーシに合わせてキャビネットを組み立てる際の組立て性を改善するための対策を講じた電気電子機器キャビネットに関する。
【背景技術】
【０００２】
図６はＤＶＤなどを内蔵した電気電子機器キャビネットを概略で示した外観図である。同図のキャビネットは、フロントパネル１が取り付けられたボトムシャーシ２に板金製のトップケース３を合わせることによって箱形に組み立てられている。
【０００３】
図７はボトムシャーシ２とトップケース３とを垂直断面で示した分解図である。同図のように、ボトムシャーシ２がその底板２１に対して直角に曲成された左右の立上り板２１，２１を有しているのに対して、トップケース３が、その天板３１に対して直角に曲成された左右の側板３２，３２を有している。そして、上記立上り板２１にはねじ孔２３が備わり、上記側板３２には内向き凹入状に形成されたビス止め部３３が備わっている。そのほか、上記側板３２の下端には内向きのリブ状の補強片４が曲成されていて、その補強片４が側板３２の全長又は略全長に亘って延びている。
【０００４】
キャビネット組立て工程の初期段階では、図７に矢印Ｄで示したように、ボトムシャーシ２にトップケース３を上方から被せることにより、トップケース３の左右の側板３２，３２をボトムシャーシ２の左右の立上り板２２，２２の外側に嵌合させて箱形に組み立てるという嵌合工程が行われる。そして、この嵌合工程を経ることによって、上記ビス止め部３３が上記立上り板２２に重ね合わされ、そのビス止め部３３のビス挿通孔３４が立上り板２２のねじ孔２３に位置合わせされる。
【０００５】
図８は立上り板２２と側板３２とのビス止め箇所を拡大して示した垂直断面図である。同図のように、立上り板２２と側板３２とのビス止め箇所では、立上り板２２の外面に側板３３のビス止め部３３が重なり合っていて、その重なり箇所が、ビス止め部３３のビス挿通孔３４に挿通させた取付けビス３５を立上り板２２のねじ孔２３にねじ込むことによってビス止めされている。
【０００６】
図９はトップケース３の側板３２及び補強片４を拡大して示した水平断面図であり、同図のように、側板３２には、その前端部と後端部との２箇所にビス止め部３３が設けられている。また、側板３２の全長又は略全長に亘って延びている補強片４の側板３２からの出幅Ａは、その補強片４の全長部分でビス止め部３３よりも内側に突き出さない程度に抑えられている。
【０００７】
このように、補強片４の側板３２からの出幅Ａを少なくして、その補強片４がビス止め部３３よりも内側に突き出さない程度に抑えているのは、主に、次に説明する組立て作業性に関する理由による。すなわち、図７を参照して説明したように、キャビネットの組立て工程において、トップケース３をボトムシャーシ２に被せるときには、トップケース３の左右の側板３２，３２をボトムシャーシ２の左右の立上り板２２，２２の外側に嵌合させることが行われる。また、その嵌合工程を行った後のビス止め工程では、図８のように、立上り板２２の外面と側板３３のビス止め部３３との重なり箇所が取付けビス３５によってビス止めされる。したがって、図７に示した左右のビス止め部３３の相互間隔Ｓ１は、ボトムシャーシ２の左右の立上り板２２，２２の外面の相互間隔Ｓ２と同等になっている。この状況の下で、仮に補強片４がビス止め部３３よりも内側に突き出ていると、図７に示した左右の補強片４，４の相互間隔が、左右の立上り板２２，２２の外面の相互間隔Ｓ２よりも短くなるので、補強片４が備わっているトップケース３の左右の側板３２，３２を作業者が人為的に外側に開いて上記した嵌合工程を行うことによって補強片４が立上り板２２を乗り越えるようにし、その後、左右の側板３２，３２をそれ自体の弾性を利用して初期位置に復帰させてビス止め部３３を立上り板２２に重ね合わせるようにする必要が生じる。
【０００８】
しかし、上記した嵌合工程で作業者がトップケース３の左右の側板３２，３２を人為的に開く作業を行うと、左右の側板３２，３２を不慮に開き過ぎて左右の側板３２，３２に開き癖が付いてしまい、嵌合工程で補強片４が立上り板２２を乗り越えた後に左右の側板３２，３２がそれ自体の弾性によっては初期位置に復帰しなくなるという事態が起こり得る。そして、そのような事態が起こると、左右の側板３２，３２の弾性復帰力だけではビス止め部３３が左右の側板３２，３２に重なり合わなくなるので、取付けビス３５をビス止め部３３のビス挿通孔３４に挿通させて立上り板２２のねじ孔２３にねじ込むときのビス止め作業性が低下してしまうという問題が生じる。
【０００９】
そこで、従来は、上記したように補強片４の出幅Ａを短く抑えてその補強片４がビス止め部３３よりも内側に突き出さないようにし、作業者が人為的に左右の側板３２，３２を開かなくても上記した嵌合工程を行うことができるようにして、上記のようなビス止め作業性の低下という問題が生じることを回避していた。
【００１０】
一方、磁気ヘッドのシールドカバー取付構造として、磁気ヘッドに嵌合させて板金製のシールドカバーの側板に外向きの折り曲げ部を具備させることにより、その折り曲げ部によりシールドカバーの外側への膨らみを抑制して、シールドカバーが磁気ヘッドを弾圧挟持するようにしたものが知られていた（たとえば、特許文献１参照）。
【特許文献１】特開平１０−８３５１１号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１１】
しかしながら、図７〜図９を参照して説明した従来の電気電子機器キャビネットのように、その組立て作業性の低下を防ぐために補強片４の出幅Ａを短く抑えると、補強片４による側板３２に対する補強作用が十分に発揮されなくなり、左右の側板３２，３２の前後方向の中央部分が外側へ膨らむように変形して、それらの側板３２とボトムシャーシ２との間に、キャビネット品質の低下の要因となる隙間が生じるおそれがあった。特に、図例のように、ＤＶＤなどを内蔵した電気電子機器キャビネットのように、板金製のトップケース３の前後方向の長さが長く、左右の側板３２，３２がその前端部と後端部との２箇所でビス止めされているに過ぎない状況では、側板３２，３２の前後方向中央部分が外側に膨らみ出るという事態が起こりやすいことが判っている。
【００１２】
この点を改善するための対策としては、側板３２のビス止め箇所を増やして、その側板３２を、前端部及び後端部だけでなく、前後方向の中央部分でもボトムシャーシ２の立上り板２２にビス止めすることが有益であると考えられる。しかし、そのようにすると、ビス止め箇所の数が増加するので、ビス止めのための取付けビスが余分に必要になるだけでなく、煩わしいビス止め作業のための工数が増えて組立て作業性も低下することになる。このような事態は、上掲の特許文献１に記載されている技術によっては到底改善することができない。
【００１３】
本発明は以上の状況の下でなされたものであり、板金製のトップケースの左右の側板を幅広の補強片により十分に補強してそれらの反り変形を抑制することができるようにしてあるにもかかわらず、キャビネットを組み立てる際に、作業者が人為的に左右の側板を開かなくてもボトムシャーシに対するトップケースの嵌合工程を行うことを可能にし、そうすることによって、上記したビス止め作業性が低下することを回避することのできる電気電子機器キャビネットを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１４】
本発明に係る電気電子機器キャビネットは、フロントパネルが取り付けられたボトムシャーシの左右の立上り板の外側に板金製のトップケースの左右の側板を嵌合させることにより箱形に組み立てられ、トップケースの左右の上記側板のそれぞれの下端に、前後方向に延びて当該側板の反り変形を抑制するリブ状の補強片が内向きに曲成され、トップケースの左右の上記側板のそれぞれに内向き凹入状に形成されたビス止め部がボトムシャーシの左右の上記立上り板に各別に重なり合ってその重なり箇所でビス止めされている。
【００１５】
そして、上記補強片が、その長手方向で、前端を含んでその前端から遠ざかるほど幅広に形成された先狭片部とその先狭片部を除く部分によって形成されて全長部分で等幅になっている等幅片部とを有し、上記先狭片部の幅方向端縁が、上記ボトムシャーシと上記トップケースとを箱形に組み立てる際にボトムシャーシの上記立上り片に摺動して上記等幅片部を当該立上り片に乗り上がらせる案内縁部として形成されている。また、トップケースの左右の上記側板のそれぞれに曲成されている左右の上記補強片の相互間においては、ボトムシャーシの左右の立上り板の外面の相互間隔に対して、上記先狭片部の前端での上記案内縁部の相互間隔が広く定められ、かつ、上記等幅片部に連続している上記先狭片部の後端での上記案内縁部の相互間隔が狭く定められていると共に、上記ボトムシャーシの下面に、上記立上り片を乗り越えた上記等幅片部が重なり合っている。
【００１６】
この構成であると、補強片の等幅片部の側板からの出幅を長くすることにより、補強片の補強作用が顕著に発揮されるようになる。そのため、ビス止め箇所を追加することなく、補強片によって側板の前後方向中央部分での膨らみ変形を効果的に抑制することが可能になる。
【００１７】
そして、そのように補強片の等幅片部の側板からの出幅を長くしたとしても、ボトムシャーシとトップケースとを箱形に組み立てる際には、トップケースの左右の側板をボトムシャーシの左右の立上り板の外側に嵌合させる嵌合工程で、左右の側板を作業者が人為的に開く必要がなくなる。すなわち、その嵌合工程では、左右の補強片の先狭片部がボトムシャーシの左右の立上り板の外側に無理なく嵌合した後に、その先狭片部の案内縁部がボトムシャーシの立上り片に摺動して補強片の幅広の等幅片部を当該立上り片に乗り上がらせる。このような立上り片への補強片の幅広の等幅片部の乗上り動作が行われるときには、トップケースの左右の側板が幾分かは開くけれども、それは作業者が人為的に左右の側板を開く場合とは異なり、補強片の等幅片部の出幅に見合う角度だけ開くに過ぎないので、その乗上り動作によって左右の側板に開き癖が付いてしまうことはない。したがって、補強片の等幅片部が立上り片を乗り越えた時点では、左右の側板がその弾性により初期位置に復帰して上記等幅片部がボトムシャーシの下面に重なり合い、側板のビス止め部がボトムシャーシの立上り板に重なり合う。したがって、補強片とボトムシャーシとの間に隙間が生じることがなくなり、ビス止め作業性が低下することもなくなる。
【００１８】
本発明では、ビス止め箇所としての上記立上り板に対する上記側板のビス止め部の重なり箇所が、上記立上り板に対する上記側板の嵌合箇所の前端部と後端部との２箇所だけに位置していることが望ましい。この構成を採用すると、ビス止め箇所の数を最少限度に抑えることができるために、取付けビスを余分に用いる必要がなくなると同時に、ビス止め作業性が低下することもない。
【００１９】
本発明では、上記案内縁部が、上記先狭片部のまっすぐな幅方向端縁によって形成されていることが望ましい。この構成であると、ボトムシャーシとトップケースとを箱形に組み立てる際に、案内縁部がボトムシャーシの立上り片と円滑に摺動して補強片の等幅片部が当該立上り片にスムーズに乗り上がるようになる。
【００２０】
本発明では、トップケースの天板部の前端縁に上記フロントパネルに差し込まれた突片が備わり、上記ボトムシャーシと上記トップケースとを箱形に組み立てる際に、フロントパネルに対する上記突片の差込み箇所を支点として後上がり姿勢の上記トップケースを下向きに回動させることにより、左右の上記補強片の先狭片部が左右の上記立上り片の外側に嵌合されるようになっていることが望ましい。この構成であると、ボトムシャーシとトップケースとを箱形に組み立てる際に、トップケースの突片をフロントパネルに差し込んだ後、その差込み箇所を支点として、後上がり姿勢のトップケースを下向きに回動させる作業を行うだけで上記した嵌合工程を無理なく確実に行うことが可能になる。
【発明の効果】
【００２１】
以上のように、本発明によれば、板金製のトップケースの左右の側板を幅広の補強片により十分に補強してそれらの反り変形（膨らみ変形）を抑制することができるにもかかわらず、キャビネットを組み立てる際に、作業者が人為的に左右の側板を開かなくてもボトムシャーシに対するトップケースの嵌合工程を無理なくスムーズに行うことが可能になる。また、ビス止め箇所を増やす必要もない。したがって、本発明によれば、ビス止め箇所の数を最少限度に抑えてあるにもかかわらず、トップケースの左右の側板が変形して膨らんだりせず、組立て作業性にも優れ、補強片とボトムシャーシとの間に隙間の存在しない電気電子機器キャビネットを安価に提供することが可能になる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２２】
図１は本発明に係る電気電子機器キャビネットのトップケース３を概略で示した外観斜視図である。同図のトップケース３は板金製であって、矩形の天板３１に対して直角に曲成された左右の側板３２，３２を有している。また、これらの側板３２には内向き凹入状に形成されたビス止め部３３が備わっているほか、側板３２の下端には内向きのリブ状の補強片４が曲成されていて、その補強片４が側板３２の全長又は略全長に亘って延びている。さらに、天板部３１の前端には突片３５が曲成されている。
【００２３】
図２はトップケース３の側板３２と補強片４とを拡大して示した水平断面図である。同図のように、補強片４は、その長手方向（前後方向）で、前端４１を含んでその前端４１から遠ざかるほど幅広に形成された先狭片部４２と、その先狭片部４２を除く部分によって形成されて全長部分で等幅になっている等幅片部４５とを有している。同図によって判るように、補強片４の等幅片部４５の側板３２からの出幅Ｂは、その等幅片部４５がビス止め部３３よりも内側に突き出る長さに定められている。また、等幅片部４５は、側板３２の後端から中央部分を経て前端近傍箇所にまで延びている。このため、等幅片部４５を有する補強片４の補強作用は、図９を参照して説明した補強片４に比べて高められていて、そのような補強片４の補強作用によって、側板３２の中央部分が外側に膨らみでるような反り変形が防止されるようになっている。これに対し、幅狭片部４２の前端４１の側板３２からの出幅Ｃは、その幅狭片部４２の前端４１がビス止め部３３よりも内側に突き出ない長さ、具体的には、ビス止め部３３の側板３２からの内方への突出幅よりも短く定められている。また、幅狭片部４２は、補強片４の前端部分だけに設けられていて、その前後方向の長さＬは上記した等幅片部４５の長さに比べて極端に短い。
【００２４】
図３はボトムシャーシ２とトップケース３とを垂直断面で示した分解図である。トップケース３の左右の側板３２，３２のそれぞれに設けられている補強片４は対称形状になっている。そのため、同図のように、左右の補強片４，４はその等幅片部５，４５の相互間隔Ｓ３が左右のビス止め部３３，３３の相互間隔Ｓ１よりも短くなっている。また、左右のビス止め部３３，３３の相互間隔Ｓ１は、ボトムシャーシ２の左右の立上り板２２，２２の外面の相互間隔Ｓ２と同等である。したがって、左右の補強片４，４において、それらの先狭片部４２の前端４１（図２参照）の相互間隔は、ボトムシャーシ２の左右の立上り板２２，２２の外面の相互間隔Ｓ２よりも広くなっている。図２のように、先狭片部４２の幅方向端縁はまっすぐな案内縁部４３として形成されていて、その案内縁部４３の後端が、等幅片部４５の幅方向端縁に連続している。
【００２５】
図４は組立て工程を斜視で例示した説明図、図５はビス止め箇所を拡大して示した垂直断面図である。
【００２６】
上記したトップケース３では、補強片４が幅狭片部４２と等幅片部４５とを有して、等幅片部４５がビス止め部２３の内側に突き出し、かつ、幅狭片部４２の少なくとも前端４１がビス止め部２３の内側に突き出していないという点で、図７などを参照して説明した従来例のトップケース３と相違している。この相違点により、実施形態の電気電子機器キャビネットでは、ボトムシャーシ２にトップケース３を合わせて箱形に組み立てる際の嵌合工程の組立て作業性を損なわずに、トップケース３の側板３２の反り変形（膨らみ変形）を防止することができるという利点を有している。以下、この点を説明する。
【００２７】
キャビネット組立て工程の初期段階では、図４によって判るように、前下りに傾斜させたトップケース３の前端に備わっている突片３５が、ボトムシャーシ２の前端部に取り付けられているフロントパネル１に差し込まれる。こうして突片３５がフロントパネル１に差し込まれると、ボトムシャーシ２に対してトップケース３が左右方向で位置決めされる。そのため、トップケース３に設けられている左右の補強片４，４は、それらの幅狭片部４２，４２の少なくとも前端４１，４１が、ボトムシャーシ２の左右の立上り板２２，２２の外側に位置するようになる。
【００２８】
次に、フロントパネル１に対する上記突片３５の差込み箇所を支点として後上がり姿勢のトップケース３を下向きに回動させると、左右の補強片４，４の先狭片部４３，４３が左右の立上り板２２，２２の外側に無理なく嵌合される。しかも、この嵌合工程では、補強片４の先狭片部４３のまっすぐな案内縁部４３，４３がボトムシャーシ２の立上り片２２に摺動して、補強片４の幅広の等幅片部４５を当該立上り片２２に乗り上がらせる。このような立上り片２２への等幅片部４５の乗上り動作が行われるときには、トップケース３の左右の側板３２，３２が幾分かは開く。しかし、それは作業者が人為的に左右の側板を開く場合とは異なり、補強片４の等幅片部４５の出幅に見合う角度だけ開くに過ぎないので、その乗上り動作によって左右の側板３２，３２に開き癖が付いてしまうことはない。したがって、補強片４の等幅片部４５が立上り片２２を乗り越えた時点では、左右の側板３２，３２がその弾性により初期位置に復帰して図５のように等幅片部４５がボトムシャーシ２の下面２５に重なり合い、側板３２のビス止め部３３がボトムシャーシ２の立上り板２２に重なり合う。この重なり箇所は、図５のように、ビス止め部３３のビス挿通孔３４に挿通させた取付けビス３５を立上り板２２のねじ孔２３にねじ込むことによって結合される。したがって、補強片４とボトムシャーシ２との間に隙間が生じることがなくなり、ビス止め作業性が低下することもない。
【００２９】
この実施形態では、図１及び図２のように、トップケース３の側板３２には、その前端部と後端部との２箇所だけにビス止め部３３，３３が備わり、かつ、ボトムシャーシ２の左右の立上り板２２，２２にもそれらのビス止め部３３，３３に対応する前後２箇所だけにビス孔２３，２３が設けられていて、それらの前後２箇所だけで側板３２が立上り板２２にビス止めされている。したがって、側板３２はその長手方向（前後方向）の中央部分では、立上り板２２に結合されていない。しかしながら、側板３２に設けられている補強片４の等幅片部４５が、ビス止め部３３の内側に突き出る出幅を有して、補強片４による補強作用が従来の場合よりも向上している。そのため、補強片４によって側板３２の長手方向中央部分が反り変形を生じないように補強されている。したがって、前後２箇所だけで側板３２が立上り板２２にビス止めされているだけであっても、側板３２の長手方向中央部分が外側に膨らみでるような変形を生じることはない。
【００３０】
この実施形態では、上記した嵌合工程で立上り板２２を乗り越えた補強片４の等幅部分４５が、ボトムシャーシ２の下面２５に重なり合うようになっている。しかも、等幅部分４５は、図５のように、ボトムシャーシ２の左右のコーナ部に形成された段付状の凹入部に入り込むようになっている。したがって、この構成を採用することにより、補強片４がボトムシャーシ２の下側に突き出さなくなって、キャビネットの見栄えが向上するという利点がある。
【００３１】
なお、図１〜図９では同一又は相応する部分に同一の符号を付してある。
【図面の簡単な説明】
【００３２】
【図１】本発明に係る電気電子機器キャビネットのトップケースを概略で示した外観斜視図である。
【図２】トップケースの側板と補強片とを拡大して示した水平断面図である。
【図３】ボトムシャーシとトップケースとを垂直断面で示した分解図である。
【図４】組立て工程を斜視で例示した説明図である。
【図５】ビス止め箇所を拡大して示した垂直断面図である。
【図６】電気電子機器キャビネットを概略で示した外観図である。
【図７】従来例によるボトムシャーシとトップケースとを垂直断面で示した分解図である。
【図８】従来例による立上り板と側板とのビス止め箇所を拡大して示した垂直断面図である。
【図９】従来例によるトップケースの側板及び補強片を拡大して示した水平断面図である。
【符号の説明】
【００３３】
１  フロントパネル
２  ボトムシャーシ
３  トップケース
４  補強片
２２  立上り板
２５  ボトムシャーシの下面
３１  天板部
３２  側板
３３  ビス止め部
３５  突片
４１  補強片の前端
４２  先狭片部
４３  案内縁部
４５  等幅片部
Ｓ２  左右の立上り板の外面の相互間隔
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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