(57)【要約】      （修正有）【課題】足踏み運動、又は、足踏み運動と腰捻り運動を同時に行なうことができる受動運動器において、踏み板の１周期における傾動速さを種々変化させることにより、使用者の所望に応じた運動効果等を得ることのできる受動運動器を提供する。【解決手段】左右一対の踏み板33,34を傾動可能に具えたユニット部と、踏み板を交互に傾動させる駆動部と、該駆動部の作動を制御する制御手段40と、を具えた受動運動器であって、制御手段は、左右の踏み板の１周期の動作中に、駆動部の駆動速度を変化させて、踏み板の傾動速さを変えるようにした。【選択図】図１１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
左右一対の踏み板を傾動可能に具えたユニット部と、
踏み板を交互に傾動させる駆動部と、
該駆動部の作動を制御する制御手段と、
を具えた受動運動器であって、
制御手段は、左右の踏み板の１周期の動作中に、駆動部の駆動速度を変化させて、踏み板の傾動速さを変えるようにしたことを特徴とする受動運動器。
【請求項２】
制御手段は、何れか一方の踏み板が最も下がった位置で、駆動部の駆動速度を速くする請求項１に記載の受動運動器。
【請求項３】
制御手段は、何れか一方の踏み板が最も下がった位置で、駆動部の駆動速度を遅くする請求項１に記載の受動運動器。
【請求項４】
制御手段は、駆動部の駆動速度を変化させて、一方の踏み板が下がる方向に傾動する速さと、他方の踏み板が下がる方向に傾動する速さとを変えるようにした請求項１に記載の受動運動器。
【請求項５】
制御手段は、使用者の選択により、所望の足側の踏み板が下がる方向に傾動する速さが、他方の踏み板が下がる方向に傾動する速さに対して速くなるように、駆動部の駆動速度を変化させる請求項４に記載の受動運動器。
【請求項６】
制御手段は、使用者の選択により、所望の足側の踏み板が下がる方向に傾動する速さが、他方の踏み板が下がる方向に傾動する速さに対して遅くなるように、駆動部の駆動速度を変化させる請求項４に記載の受動運動器。
【請求項７】
ユニット部は、床面に載置されるベース部に回動可能に配備され、
駆動部は、踏み板を傾動させると共にユニット部を回動させる請求項１乃至請求項６の何れかに記載の受動運動器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、足踏み運動、又は、足踏み運動と腰捻り運動を同時に行なうことのできる受動運動器に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
使用者の足を左右一対の踏み板に載せ、踏み板をモータで交互に傾動させることにより、足踏み運動をすることができる受動運動器が知られている(例えば、特許文献１参照)。使用者は、受動運動器の踏み板に左右の足を載せるだけで、自ら足を動かさなくても、踏み板の傾動に合わせた足踏みの受動運動を受けることができる。また、自ら踏み板を踏み込むことにより、より運動効果の高い受動運動を受けることもできる。
【０００３】
受動運動器では、踏み板の傾動速さ、即ち、踏み板を駆動するモータの速さは、左右の踏み板が夫々上下に１回傾動する１周期を通じて、一定となるように制御されている。
【０００４】
【特許文献１】特開２００４−３５８０５８号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、このように、１周期中における踏み板の傾動速さが一定であると、受動運動が単調になってしまうことがあった。
また、受動運動器では、踏み板の傾動速さを速くすることにより、受動運動効果を高めることができるが、ふくらはぎ等の筋肉、筋、アキレス腱等を伸ばすストレッチ効果は低くなる。一方、踏み板の傾動速さを遅くすると、前記ストレッチ効果は高まるが、受動運動効果は低くなる。
従って、踏み板の傾動速さが１周期に亘り一定である受動運動器では、運動効果が高く、且つ、ストレッチ効果の高い受動運動を受けることはできなかった。また、使用者が、部分的により負荷を与えたい運動、例えば、踏み込みなどの運動効果のみを高める受動運動を所望しても、踏み板の傾動速さが１周期に亘り一定であるため、実現することはできなかった。
【０００６】
さらに、使用者によっては、利き足のみの鍛錬、又は、利き足とは逆側の足のみの鍛錬を所望したり、リハビリ等の目的で、一方の足のみに強めの受動運動を施し、他方の足には、負担の掛からない弱めの受動運動を所望したり、一方の足のみにストレッチ効果を得たい場合もあるが、１周期中における左右の踏み板の傾動速さが一定に制御されていると、このような受動運動を受けることはできなかった。
【０００７】
本発明の目的は、足踏み運動、又は、足踏み運動と腰捻り運動を同時に行なうことができる受動運動器において、踏み板の１周期における傾動速さを種々変化させることにより、使用者の所望に応じた運動効果等を得ることのできる受動運動器を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
上記課題を解決するために本発明の受動運動器は、
左右一対の踏み板を傾動可能に具えたユニット部と、
踏み板を交互に傾動させる駆動部と、
該駆動部の作動を制御する制御手段と、
を具えた受動運動器であって、
制御手段は、左右の踏み板の１周期の動作中に、駆動部の駆動速度を変化させて、踏み板の傾動速さを変えるようにした。
【発明の効果】
【０００９】
本発明の受動運動器によれば、踏み板の１周期の動作中に、踏み板の傾動速さを変えることができる。
踏み板の傾動速さの変化の例として、何れか一方の踏み板が最も下がった位置で踏み板の傾動速さを速くすることで、踏み込み時の運動効果を高めることができる。
また、何れか一方の踏み板が最も下がった位置で、踏み板の傾動速さを遅くすることで、踏み込み時に、運動効果による使用者への負担を大きくすることなくふくらはぎの筋肉、筋、アキレス腱等のストレッチ効果を高めることができる。
さらに、一方の踏み板が下がる方向に傾動する速さと、他方の踏み板が下がる方向に傾動する速さとを変えるようにすることもできる。例えば、利き足のみ又は利き足とは逆側の足のみ運動効果を高めて鍛錬し、他方の足には負荷を掛けない運動を所望する場合には、運動効果を高めたい側の足を載せる踏み板が下がる方向に傾動する速さを、他方に比して速くなるようにすればよい。また、リハビリ等の目的で、一方の足のストレッチ効果を高めたい場合などには、ストレッチ効果を高めたい側の足を載せる踏み板が下がる方向に傾動する速さを、他方に比して遅くなるようにすればよい。
【００１０】
上記のように、受動運動器の踏み板の傾動速さを調整することにより、所望の運動効果、ストレッチ効果を得ることができ、また、バラエティに富む受動運動を提供できる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１１】
以下、本発明を、足踏み運動だけでなく、腰捻り運動も同時に行なうことのできる受動運動器(10)に適用した実施例について説明するが、本発明は、足踏み運動だけを行なうことのできる受動運動器にも勿論適用することができる。
【００１２】
本発明の受動運動器(10)の概略を説明すると、受動運動器(10)は、床面に載置されるベース部(20)と、該ベース部(20)の内部に配備された駆動部(80)(図７乃至図９参照)を介して、ベース部(20)に対して左右に所定角度ずつ回動可能となるように支持されたユニット部(30)と、ベース部(20)の前端に上向きに形成されたハンドル部(50)とを具える。
ここで、使用状態における使用者の目線の方向を前方(ハンドル部(50)のある方向)、逆側を後方とする。
【００１３】
ユニット部(30)は、後述する駆動部(80)に一体回動可能に支持された回動プレート(31)と、該回動プレート(31)の天面に貫通開設された左右一対の細長い形状の開口部(37)(37)から臨出した踏み板(33)(34)を具える。
踏み板(33)(34)は、駆動部(80)により左右互い違いに傾動するよう支持されている。踏み板(33)(34)の上面には、使用者が足を載せる面が形成されており、該面は、緩衝用及び滑り止めの目的で、ゴム等のクッション(35)(35)が配備されている。
【００１４】
また、ハンドル部(50)は、ベース部(20)の前端から上向きに突設されたハンドル台座(51)に、ハンドルポスト(60)が起立状態(図１乃至図３参照)から後傾状態(図４乃至図６参照)に傾動可能となるように支持されている。ハンドルポスト(60)の上端には、後述する操作表示部(90)を具える。また、ハンドルポスト(60)の上端近傍には、使用者が掴んだり肘を置くことのできるハンドル(70)が回動可能に支持されている。
【００１５】
以下、各構成について詳述する。
ベース部(20)は、前後に長い略楕円形状の樹脂ケースから構成されており、前端側にハンドル台座(51)が突設されている。また、ハンドル台座(51)の後方側には、ユニット部(30)が回動可能に支持されると共に、内部に駆動部(80)が配備されている。
駆動部(80)は、ベース部(20)に対して回動可能に支持されたユニットフレーム(81)上に形成されており、該ユニットフレーム(81)は、ユニット部(30)の回動プレート(31)で覆われており、回動プレート(31)と一体回転可能となっている。
【００１６】
駆動部(80)は、図７乃至図９に示すように、ベース部(20)とユニット部(30)の回動プレート(31)により形成された空間に配備される。
駆動部(80)は、ベース部(20)に回動可能に支持されたユニットフレーム(81)に１基のモータ(82)を載置し、該モータ(82)を、内部にウォームギア(83)を具える減速機構(84)を介してメインシャフト(85)に連繋して構成される。モータ(82)として、ＤＣモータを例示できる。
ユニットフレーム(81)は、そのほぼ中央にある垂直軸(81a)をベース部(20)に軸支することで回転可能となっている。図７では、減速機構(84)の上側ギアケース(84a)のみ示しており、下側ギアケースは省いている。
メインシャフト(85)は、ユニットフレーム(81)の左右方向に延びており、減速機構(84)を挟んだ左右の位置に、偏心角が互いに１８０°ずれたプーリ(86)が取り付けられている。
【００１７】
ユニットフレーム(81)には、左右一対の支持台(81b)が立設され、メインシャフト(85)の両端は、支持台(81b)の後側に軸支されている。左右のプーリ(86)の外周には、軸受を介して外輪体(86a)が枢支されており、この外輪体(86a)の上部には、筒部(86b)が固定されている。符号(89)は左右一対ある揺動体で、前部(89a)と、前部(89a)とパイプ(89d)により結合された後部(89b)より構成され、前部(89a)は、揺動体(89)がユニットフレーム(81)に対して上下に揺動するように支軸(89c)にて軸支されている。支軸(89c)の一端は支持台(81b)の前側に支持され、他端は、モータ(82)との間に設けた軸受部(81c)に支持されている。揺動体(89)の前部(89a)と後部(89b)間には、前後方向に延びる揺動シャフト(89e)が取り付けられている。揺動シャフト(89e)の後方は、外輪体(86a)の上部の筒部(86b)内に出し入れ自在に挿入されている。左右の揺動体(89)上に、夫々左右の踏み板(33)(34)が取り付けられている。
【００１８】
揺動体前部(89a)のモータ(82)側の側面とベース部(20)間は、ツイスト用リンク(87)で連結されている。ツイスト用リンク(87)の両端は自在継手(88)(88)を介して夫々揺動体前部(89a)側面とベース部(20)に連結されている。
【００１９】
駆動部(80)のモータ(82)のオン、オフや、回転速度の制御は、駆動部(80)の近傍の適所に配置された制御手段(40)(図１０参照)により行なわれる。モータ(82)として、ＤＣモータを用いた場合、モータ(82)の回転速度の制御は、制御手段(40)によるＰＷＭ制御で行なうことができる。
【００２０】
然して、モータ(82)を回転させると、メインシャフト(85)が回転し、左右のプーリ(86)が１８０°ずれた位相で偏心回転を行ない、この偏心回転が、外輪体(86a)、筒部(86b)、揺動シャフト(89e)を介して揺動体(89)に伝わり、揺動体(89)を支軸(89c)を中心に上下に揺動させる。この結果、左右の踏み板(33)(34)が互いに逆位相となるよう上下に傾動運動する(図１１参照)。なお、図１１は、受動運動器(10)の踏み板(33)(34)の位置と回動プレート(31)の位置とを模式的に示したものであり、中央上側の図は、回動プレート(31)を上側から見た図、左側の図は、回動プレート(31)が左に最も回転したときの踏み板(33)(34)の傾動状態を右斜め後方から見た図、右側の図は、回動プレート(31)が右に最も回転したときの踏み板(33)(34)の傾動状態を左斜め後方から見た図、中央下段の図は、踏み板(33)又は(34)の傾動状態を側方から見た図である。
この揺動体(89)の傾動運動により、揺動体(89)に接続されたツイスト用リンク(87)(87)がベース部(20)を押し引きすることで、ユニットフレーム(81)がベース部(20)に対して所定角度ずつ左右に回動する。これにより、ユニットフレーム(81)に取り付けられた回動プレート(31)が左右に回動する(図１１参照)。
本実施例では、プーリ(86)の回転に基づいて、左側のツイスト用リンク(87)と揺動体(89)、右側のツイスト用リンク(87)と揺動体(89)が、夫々、協働して作動するから、図１１に示すように、踏み板(33)(34)の傾動角度と、回動プレート(31)の回動角度には相関関係がある。従って、回動プレート(31)の回動角度を検知手段(42)により検知することで、踏み板(33)(34)の傾動状態を検知することができる。
【００２１】
検知手段(42)は、図７及び図１１に示すように、ユニットフレーム(81)の回動角度を検知する。検知手段(42)として、マグネット(43)及びホール素子(44)の組合せを例示できる。図示の実施例では、マグネット(43)をユニットフレーム(81)に配置し、踏み板(33)(34)が略等しい傾動角度となり、且つ、踏み板(33)(34)が、前後方向に対して左右対称な位置(以下「平行位置」と称する)で、ホール素子(44)がマグネット(43)を検知できるように、固定側であるベース部(20)にホール素子(44)を配備している。ホール素子(44)は、後述する制御手段(40)に電気的に接続される。
【００２２】
検知手段(42)は、マグネット(43)及びホール素子(44)の組合せに限定されず、光素子、赤外線素子、圧電素子、近接スイッチ等を用いることができる。
勿論、ユニットフレーム(81)又は回動プレート(31)の回動角度を検知するのではなく、踏み板(33)及び／又は踏み板(34)の傾動角度を、ポテンショメータ等の検知手段によって直接測定する構成としてもよい。
【００２３】
足踏み運動及び腰捻り運動において、回動プレート(31)が左右に回動し、検知手段(42)となるホール素子(44)の近傍をマグネット(43)が通過する毎に、検知手段(42)は、制御手段(40)に信号を送信する。従って、この信号を用いて、踏み板(33)(34)の傾動角度を検知できるだけでなく、回動プレート(31)の往復回数、即ち、協働して作動する踏み板(33)(34)の傾動回数(使用者の歩数となる)をカウントし、表示部(92)に表示等することもできる。
【００２４】
また、検知手段(42)として、図１１に示すように、踏み板(33)(34)を上下に傾動させるプーリ(86)に上記例示した素子等を配備し、該プーリ(86)の回転位相を検知するようにしてもよい。この場合、検知手段(42)は、一方又は両方の踏み板(33)(34)のプーリ(86)の１又は複数に設け、踏み板(33)(34)が、上限、下限又は中間位置にあることを検知できるようにすることが望ましい。
【００２５】
ハンドル部(50)は、ベース部(20)の前端から上向きに突設されたハンドル台座(51)を具え、該ハンドル台座(51)の上端は、左右にブラケット(52)(52)が形成されている。ブラケット(52)(52)間には、ハンドルポスト(60)が軸支されている。ハンドルポスト(60)は、ハンドル台座(51)に対して、図１乃至図３に示すように、起立した状態から、図４乃至図６に示すように、後傾して折り畳んだ状態まで傾動可能となっている。起立状態では、図３に示すポスト固定ネジ(64)を、ハンドル台座(51)に螺合させることにより、ハンドルポスト(60)をハンドル台座(51)に固定することができる。なお、図８において、ブラケット(52)の骨格を形成するブラケットフレームを符号(52)で示している。
【００２６】
ハンドルポスト(60)の上端には、図１等に示すように、ハンドル(70)が取り付けられている。ハンドル(70)は、ハンドルポスト(60)を左右に貫通するハンドル軸部(71)により、ハンドルポスト(60)に回動可能に支持される。ハンドル(70)は、使用状態において、図１乃至図３に示すように、ハンドル軸部(71)がハンドルポスト(60)から左右に突出し、上向きに屈曲したアーム部(72)(72)を有し、該アーム部(72)(72)の先端は、内向きに屈曲して、グリップ部(73)を構成している。グリップ部(73)(73)どうしは所定の間隔を存して対向している。グリップ部(73)は、使用者が掴んだり、肘を置く部分となる。グリップ部(73)(73)間に間隙を設けたのは、使用時に使用者が操作表示部(90)を視認し易くするためである。ハンドル(70)は、ハンドルポスト(60)に対して、回動可能且つハンドル固定ネジ(75)により位置決め可能とすることができる。
【００２７】
操作表示部(90)は、ハンドルポスト(60)の上端に形成されている。操作表示部(90)には、使用者が操作する種々のボタン、踏み板(33)(34)の傾動速さを設定する設定ボタン(94)(94)(図１０参照)、受動運動器(10)の状態、運動時間、消費カロリー、ＭＥＴｓ(metabolic equivalents)等を表示する表示部(92)とを具える。なお、ＭＥＴｓとは、受動運動における使用者の代謝量が、安静時の代謝量に対して何倍に相当するかを換算して示す運動強度である。
【００２８】
図１０は、本発明の受動運動器(10)のブロック図を示している。受動運動器(10)は、制御手段(40)により制御され、該制御手段(40)には、前述した駆動部(80)のモータ(82)、操作表示部(90)及び表示部(92)、踏み板(33)(34)の傾動角度を検知する検知手段(42)が電気的に接続されている。制御手段(40)は、操作表示部(90)による操作命令に基づき、モータ(82)をＰＷＭ制御等により所定の駆動速度で回転させると共に、表示部(92)に種々の表示を行なう。また、以下で詳述するように、検知手段(42)からの信号に基づいて、モータ(82)の駆動速さの切替えや停止動作を行なう。
【００２９】
使用者は、受動運動器(10)の使用に際し、図１乃至図３に示すように、まず、ハンドルポスト(60)を起立し、固定させた状態から、ハンドル(70)を掴んで、踏み板(33)(34)に夫々左右の足を載せ、操作表示部(90)の操作により、所望の速度、時間、その他のプログラム等を設定することで、モータ(82)が設定された速度で回転し、ユニット部(30)の回動プレート(31)が左右に所定角度ずつ回動運動すると共に、踏み板(33)(34)が交互に上下に傾動する。
上記により、使用者は、足踏み運動と腰の捻り運動を受けることができる。
【００３０】
受動運動器(10)を作動させる際に、モータ(82)の駆動速度を一定とすると、左右の踏み板(33)(34)は、１周期に亘り、同じ傾動速さで傾動する。
【００３１】
このとき、前記設定ボタン(94)(94)を操作し、モータ(82)の駆動速度を、踏み板(33)(34)の１周期の傾動動作中に変えることで、踏み板(33)(34)の傾動速さを種々変更することができる。制御手段(90)は、設定ボタン(94)(94)からの入力を受けて、以下に例示する駆動速度で、モータ(82)の駆動速度を変化させるようにすることができる。
【００３２】
図１２(ａ)乃至図１２(ｃ)は、左右の踏み板(33)(34)の傾動状態(位相)とモータ(82)の駆動速度との関係を示したものである。踏み板(33)(34)の位相は、踏み板(33)(34)のかかと側の高さ位置によりプロットしている。なお、踏み板(33)(34)のかかと側の高さを、夫々踏み板(33)(34)が最も下がった位置(下限位置)を含む下段領域、最も上がった位置(上限位置)を含む上段領域及びこれらの間の中間領域の３つの領域に分けている。
これらの領域の判定は、前記検知手段(42)から制御手段(40)に送信された信号と、モータ(82)の駆動時間、駆動速度等により行なうことができる。また、モータ(82)に連繋されるメインシャフト(85)やプーリ(86)にセンサを配備し、該センサからの出力を利用して領域判定に用いることもできる。
【００３３】
図１２(ａ)に示す例は、左右の何れかの踏み板(33)(34)が、下段領域(このとき、他方の踏み板は上段領域にある)、即ち、最も下がった位置(下限位置)の前後で、モータ(82)の駆動速度を速くし(デューティ比を大きくする)、逆に、両踏み板(33)(34)が中間領域にあるときに、モータ(82)の駆動速度を遅くしたものである(デューティ比を小さくする)。モータ(82)の駆動速度の調節は、ＰＷＭ制御により行なうことができる。
この制御により、使用者は、踏み込み時の運動効果を高めることができる。
【００３４】
図１２(ｂ)に示す例は、上記とは逆に、左右の何れかの踏み板(33)(34)が、下段領域、即ち、最も下がった位置(下限位置)の前後で、モータ(82)の駆動速度を遅くし、逆に、両踏み板(33)(34)が中間領域にあるときに、モータ(82)の駆動速度を速くしたものである。
これにより、使用者は、踏み込み時に、運動効果による負担を大きくすることなく、ふくらはぎの筋肉、筋、アキレス腱等のストレッチ効果を高めることができる。
【００３５】
図１２(ｃ)は、何れか一方の踏み板(33)又は(34)(図の例では踏み板(33))が下がる方向に移動する際に、モータ(82)の駆動速度を速くし、他方の踏み板が下がる方向に移動する際に、モータ(82)の駆動速度を遅くするものである。
使用者は、運動効果を高めたい足(例えば、利き足、又は利き足とは逆側の足)を、速く下がる踏み板側に載せ、他方の足(例えば、強い運動効果を受けたくない足、又はストレッチ効果を高めたい側の足)を他方の踏み板に載せる。この状態で、図１２(ｃ)の如く、モータ(82)を駆動することで、所望の運動効果及びストレッチ効果、リハビリ効果等を得ることのできる受動運動を受けることができる。
また、運動効果を高めたい足を、上記とは逆に、遅く下がる踏み板に載せ、自ら踏み込みを行なうようにして、運動効果を高めることもできる。
【００３６】
モータ(82)の駆動を停止させる場合、制御手段(40)は、その停止命令に基づいて、即座にモータ(82)への給電を止めるのではなく、踏み板(33)(34)を平行位置で停止させるために、検知手段(42)であるホール素子(44)がマグネット(43)を検知した時点で、モータ(82)への給電を止めることが望ましい。これにより、踏み板(33)(34)は、略等しい傾動角度となり、また、踏み板(33)(34)の向きも揃うこととなる。
上記により、何れの踏み板(33)(34)からも降り易く、且つ、次回使用時に何れの踏み板(33)(34)からも昇り易い。また、利き足が気になる使用者が不便を感じることもない。さらに、踏み板(33)(34)が左右揃っているので、外観上の見栄えもよい。
【００３７】
運動終了後、受動運動器(10)を格納する場合(初期出荷の梱包状態を含む)には、ハンドル(70)を固定ネジ(75)を緩めて図４乃至図６に示す位置まで回動させて、ハンドル(70)を格納する。次に、ポスト固定ネジ(64)を緩めて、ハンドルポスト(60)を図４乃至図６に示すように後傾させる。
【００３８】
ハンドルポスト(60)を図４乃至図６に示す位置まで後傾させると、ハンドルポスト(60)は、踏み板(33)(34)と当たることがあるが、この場合でも、左右の踏み板(33)(34)が揃っているから、何れか一方の踏み板のみにハンドルポスト(60)が当たって、ぐらつくことがなく、安定してハンドルポスト(60)を格納することができる。
【産業上の利用可能性】
【００３９】
本発明は、足踏み運動、又は、足踏み運動と腰捻り運動を同時に行なうことができる受動運動器として有用である。
【図面の簡単な説明】
【００４０】
【図１】本発明の受動運動器の使用状態を示す斜視図である。
【図２】本発明の受動運動器の使用状態を示す正面図である。
【図３】本発明の受動運動器の使用状態を示す右側面図である。
【図４】本発明の受動運動器の格納状態を示す斜視図である。
【図５】本発明の受動運動器の格納状態を示す正面図である。
【図６】本発明の受動運動器の格納状態を示す右側面図である。
【図７】本発明の受動運動器の図２の線Ａ−Ａに沿う矢視断面図である。
【図８】本発明の受動運動器の駆動部を示す斜視図である。
【図９】本発明の受動運動器の駆動部を示す平面図である。
【図１０】制御手段のブロック図である。
【図１１】踏み板の傾動状態と回動プレートの関係を模式的に示す図である。
【図１２】本発明の受動運動器の踏み板の１周期の傾動状態とモータの駆動速度との関係を示すグラフである。
【符号の説明】
【００４１】
(10)  受動運動器
(20)  ベース部
(30)  ユニット部
(31)  回動プレート
(33)  踏み板
(34)  踏み板
(40)  制御手段
(42)  検知手段
(80)  駆動部
【図１】
2009219730.tif 000003
【図２】
2009219730.tif 000004
【図３】
2009219730.tif 000005
【図４】
2009219730.tif 000006
【図５】
2009219730.tif 000007
【図６】
2009219730.tif 000008
【図７】
2009219730.tif 000009
【図８】
2009219730.tif 000010
【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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