(57)【要約】      （修正有）【課題】眼筋の緊張を緩和すること。【解決手段】仮想空間に配置された表示対象物の位置を記憶する配置位置記憶手段Ｃ２Ａ４と、表示対象物を仮想空間内で移動させる表示対象物移動手段Ｃ２Ｃと、仮想空間における表示対象物と、表示装置Ｈ２と、左目と、右目と、の位置に基づいて、利用者の左目視線が表示装置Ｈ２と交差する位置に表示対象物を投影した左目用立体視画像と、利用者の右目視線が表示装置Ｈ２と交差する位置に表示対象物を投影した画像である右目用立体視画像と、を作成する画像作成手段Ｃ２Ｂと、左目用立体視画像と右目用立体視画像とを表示する立体視画像表示手段Ｃ２Ｅと、を備えたことを特徴とする眼筋緊張緩和システム。【選択図】図２
2009273710.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
画像が表示される表示装置と、
利用者と前記表示装置とを結ぶ遠近方向に仮想的に設定された仮想空間に配置された表示対象物の位置を記憶する配置位置記憶手段と、
前記表示対象物を前記仮想空間内で前記遠近方向に沿って移動させる表示対象物移動手段と、
前記仮想空間における前記表示対象物の位置と、前記表示装置の仮想空間上の位置と、前記利用者の左目の位置と、前記利用者の右目の位置と、に基づいて、前記利用者の左目と前記表示対象物とを結ぶ左目視線が前記表示装置と交差する位置に前記表示対象物を投影した画像である左目用立体視画像と、前記利用者の右目と前記表示対象物とを結ぶ右目視線が前記表示装置と交差する位置に前記表示対象物を投影した画像である右目用立体視画像と、を作成する画像作成手段と、
作成された左目用立体視画像と右目用立体視画像とを前記表示装置に表示する立体視画像表示手段と、
を備えたことを特徴とする眼筋緊張緩和システム。
【請求項２】
コンピュータを、
利用者と画像が表示される表示装置とを結ぶ遠近方向に仮想的に設定された仮想空間に配置された表示対象物の位置を記憶する配置位置記憶手段、
前記表示対象物を前記仮想空間内で前記遠近方向に沿って移動させる表示対象物移動手段、
前記仮想空間における前記表示対象物の位置と、前記表示装置の仮想空間上の位置と、前記利用者の左目の位置と、前記利用者の右目の位置と、に基づいて、前記利用者の左目と前記表示対象物とを結ぶ左目視線が前記表示装置と交差する位置に前記表示対象物を投影した画像である左目用立体視画像と、前記利用者の右目と前記表示対象物とを結ぶ右目視線が前記表示装置と交差する位置に前記表示対象物を投影した画像である右目用立体視画像と、を作成する画像作成手段、
作成された左目用立体視画像と右目用立体視画像とを前記表示装置に表示する立体視画像表示手段、
として機能させることを特徴とする眼筋緊張緩和プログラム。
【請求項３】
利用者と画像が表示される表示装置とを結ぶ遠近方向に仮想的に設定された仮想空間に配置された表示対象物を前記仮想空間内で前記遠近方向に沿って移動させる表示対象物移動工程と、
前記仮想空間における前記表示対象物の位置と、前記表示装置の仮想空間上の位置と、前記利用者の左目の位置と、前記利用者の右目の位置と、に基づいて、前記利用者の左目と前記表示対象物とを結ぶ左目視線が前記表示装置と交差する位置に前記表示対象物を投影した画像である左目用立体視画像と、前記利用者の右目と前記表示対象物とを結ぶ右目視線が前記表示装置と交差する位置に前記表示対象物を投影した画像である右目用立体視画像と、を作成する画像作成工程と、
作成された左目用立体視画像と右目用立体視画像とを前記表示装置に表示する立体視画像表示工程と、
を実行することを特徴とする眼筋緊張緩和方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、眼筋緊張緩和システム、眼筋緊張緩和プログラムおよび眼筋緊張緩和方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
近年のＩＴ化に伴って、コンピュータや携帯電話などの操作画面を長時間見つづけて作業を行う機会が増加している。このような作業では、長時間、至近距離に眼の焦点を合わせ続けた状態となりやすい。人間の目は、眼球の周りの外眼筋で、眼球を動かし、視線を定める。そして、視線の先から光をうけ、眼球表面の角膜と眼球内部の水晶体で屈折させ、眼球後方の網膜に映すことで、対象物を知覚している。このとき、水晶体の周りにある毛様体が収縮することで、水晶体の厚さが変化し、焦点が合わせられており、見る対象物が近いほど、水晶体を厚くするために毛様体は強く収縮する。したがって、長時間、至近距離に眼の焦点を合わせることは、外眼筋を一定の緊張状態におくことになると共に、毛様体を、長時間、強い収縮状態におくことになり、眼の疲労の原因になるとともに、視力の低下の一因になるとも言われている。
【０００３】
外眼筋、毛様体などの、いわゆる眼筋の緊張状態を緩和させる方法として、紙媒体などに印刷された右目用の画像と左目用の画像を、画像位置から眼の視線や焦点を手前または奥側に意図的にずらしつつ、それぞれの目で同時に見て、脳に立体として認識させる立体視による方法が提案されている。
このような立体視の実現手段として、非特許文献１に記載の技術が知られている。
【０００４】
非特許文献１としての「どんどん目がよくなるマジカル・アイＥＸ．」には、右目用の画像と左目用の画像が配置された一見するとただの模様にしか見えない画像、いわゆるＳＩＳ：Ｓｉｎｇｌｅ  Ｉｍａｇｅ  Ｓｔｅｒｅｏｇｒａｍの印刷画像を使用して、立体視を行う方法が記載されている。非特許文献１では、画像位置の奥側に両目の焦点を合わせてから、右側に配置された右目用の画像を右目で見て、左側に配置された左目用の画像を左目で見ることで、両目の視線を平行に近づけた状態で見る平行法による立体視が行われている。また、非特許文献１では、画像位置手前側に両目の焦点を合わせてから、左側に配置された右目用の画像を右目で見て、右側に配置された左目用の画像を左目で見ることで、両目の視線を交差させて見る交差法による立体視が行われている。
【０００５】
【非特許文献１】「どんどん目がよくなるマジカル・アイＥＸ．」、株式会社宝島社、２００３年３月３日
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
非特許文献１に記載の技術では、一度、立体視によって立体を認識できても、画像の位置関係が変化しないので、そのまま、立体視により画像を見つづけると、利用者の視線や焦点は、画像位置に基づく立体視可能な限定的な範囲に合いつづけることになり、眼筋を一定の緊張状態におくことになっていた。
【０００７】
前述の事情に鑑みて、本発明は、眼筋の緊張を緩和することを技術的課題とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
前記技術的課題を解決するために、請求項１に記載の発明の眼筋緊張緩和システムは、
画像が表示される表示装置と、
利用者と前記表示装置とを結ぶ遠近方向に仮想的に設定された仮想空間に配置された表示対象物の位置を記憶する配置位置記憶手段と、
前記表示対象物を前記仮想空間内で前記遠近方向に沿って移動させる表示対象物移動手段と、
前記仮想空間における前記表示対象物の位置と、前記表示装置の仮想空間上の位置と、前記利用者の左目の位置と、前記利用者の右目の位置と、に基づいて、前記利用者の左目と前記表示対象物とを結ぶ左目視線が前記表示装置と交差する位置に前記表示対象物を投影した画像である左目用立体視画像と、前記利用者の右目と前記表示対象物とを結ぶ右目視線が前記表示装置と交差する位置に前記表示対象物を投影した画像である右目用立体視画像と、を作成する画像作成手段と、
作成された左目用立体視画像と右目用立体視画像とを前記表示装置に表示する立体視画像表示手段と、
を備えたことを特徴とする。
【０００９】
前記技術的課題を解決するために、請求項２に記載の発明の眼筋緊張緩和プログラムは、
コンピュータを、
利用者と画像が表示される表示装置とを結ぶ遠近方向に仮想的に設定された仮想空間に配置された表示対象物の位置を記憶する配置位置記憶手段、
前記表示対象物を前記仮想空間内で前記遠近方向に沿って移動させる表示対象物移動手段、
前記仮想空間における前記表示対象物の位置と、前記表示装置の仮想空間上の位置と、前記利用者の左目の位置と、前記利用者の右目の位置と、に基づいて、前記利用者の左目と前記表示対象物とを結ぶ左目視線が前記表示装置と交差する位置に前記表示対象物を投影した画像である左目用立体視画像と、前記利用者の右目と前記表示対象物とを結ぶ右目視線が前記表示装置と交差する位置に前記表示対象物を投影した画像である右目用立体視画像と、を作成する画像作成手段、
作成された左目用立体視画像と右目用立体視画像とを前記表示装置に表示する立体視画像表示手段、
として機能させることを特徴とする。
【００１０】
前記技術的課題を解決するために、請求項３に記載の発明の眼筋緊張緩和方法は、
利用者と画像が表示される表示装置とを結ぶ遠近方向に仮想的に設定された仮想空間に配置された表示対象物を前記仮想空間内で前記遠近方向に沿って移動させる表示対象物移動工程と、
前記仮想空間における前記表示対象物の位置と、前記表示装置の仮想空間上の位置と、前記利用者の左目の位置と、前記利用者の右目の位置と、に基づいて、前記利用者の左目と前記表示対象物とを結ぶ左目視線が前記表示装置と交差する位置に前記表示対象物を投影した画像である左目用立体視画像と、前記利用者の右目と前記表示対象物とを結ぶ右目視線が前記表示装置と交差する位置に前記表示対象物を投影した画像である右目用立体視画像と、を作成する画像作成工程と、
作成された左目用立体視画像と右目用立体視画像とを前記表示装置に表示する立体視画像表示工程と、
を実行することを特徴とする。
【発明の効果】
【００１１】
請求項１〜３に記載の発明によれば、遠近方向に移動する表示対象物に応じて、移動、変化する立体視画像に基づいて、立体視をすることにより、利用者の視線や両目の焦点を遠近方向に移動させることができるので、眼筋の緊張を緩和することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１２】
次に図面を参照しながら、本発明の実施の形態の具体例（以下、実施例と記載する）を説明するが、本発明は以下の実施例に限定されるものではない。
なお、以後の説明の理解を容易にするために、図面において、前後方向をＸ軸方向、左右方向をＹ軸方向、上下方向をＺ軸方向とし、矢印Ｘ，−Ｘ，Ｙ，−Ｙ，Ｚ，−Ｚで示す方向または示す側をそれぞれ、前方、後方、右方、左方、上方、下方、または、前側、後側、右側、左側、上側、下側とする。
また、図中、「○」の中に「・」が記載されたものは紙面の裏から表に向かう矢印を意味し、「○」の中に「×」が記載されたものは紙面の表から裏に向かう矢印を意味するものとする。
なお、以下の図面を使用した説明において、理解の容易のために説明に必要な部材以外の図示は適宜省略されている。
【実施例１】
【００１３】
図１は本発明の実施例１の眼筋緊張緩和システムの全体説明図である。
図１において、実施例１の眼筋緊張緩和システムＳは、眼筋緊張緩和装置Ｕと、眼筋緊張緩和装置Ｕが置かれる机Ｓ１と、眼筋緊張緩和装置Ｕを利用する利用者１が座る、高さが調節可能な椅子Ｓ２と、眼筋緊張緩和装置Ｕの奥側の壁Ｓ３と、利用者１が眼筋緊張緩和装置Ｕ越しに視認することができる壁Ｓ３につけられたマークＳ４と、を有する。
また、図１において、実施例１の眼筋緊張緩和装置Ｕは、利用者１が操作可能な端末としてのクライアントパソコン（パーソナルコンピュータ）ＰＣを有する。
前記クライアントパソコンＰＣは、コンピュータ装置により構成されており、コンピュータ本体Ｈ１と、表示装置の一例としてのディスプレイＨ２と、キーボードＨ３やマウスＨ４等の入力装置、図示しないＨＤドライブ（ハードディスクドライブ）、ＣＤドライブ（コンパクトディスクドライブ）等により構成されている。
【００１４】
前記眼筋緊張緩和システムＳを利用する際には、利用者１は、ディスプレイＨ２の表示面中央部Ｈ２ａが両目Ｅの高さにくるように、椅子Ｓ２の高さを調節して椅子Ｓ２に座る。なお、実施例１の眼筋緊張緩和システムＳでは、ディスプレイＨ２の表示面中央部Ｈ２ａと利用者１の両目Ｅの中央部からの表示面距離Ｄｄ及び利用者の右目ＥＲと左目ＥＬの間の眼球間距離Ｄｅとして、予め求められた平均値である、Ｄｄ＝６０．０ｃｍ、Ｄｅ＝６．５ｃｍが設定されている。
【００１５】
（実施例１のクライアントパソコンの制御部の説明）
図２は本発明の実施例１のクライアントパソコンの制御部が備えている各機能をブロック図（機能ブロック図）で示した図である。
図２において、クライアントパソコンＰＣのコンピュータ本体Ｈ１は、外部との信号の入出力および入出力信号レベルの調節等を行うＩ／Ｏ（入出力インターフェース）、必要な処理を行うためのプログラムおよびデータ等が記憶されたＲＯＭ（リードオンリーメモリ）、必要なデータを一時的に記憶するためのＲＡＭ（ランダムアクセスメモリ）、ハードディスクやＲＯＭ等に記憶されたプログラムに応じた処理を行うＣＰＵ（中央演算処理装置）、ならびにクロック発振器等を有している。
前記構成のクライアントパソコンＰＣは、前記ハードディスクやＲＯＭ等に記憶されたプログラムを実行することにより種々の機能を実現することができる。
【００１６】
前記クライアントパソコンＰＣの前記ハードディスクドライブには、クライアントパソコンの基本動作を制御する基本ソフト（オペレーティングシステム）ＯＳや、アプリケーションプログラムとしての眼筋緊張緩和プログラムＡＰ１、その他の図示しないソフトウェア（文書作成ソフトウェアや製図ソフトウェア等）が記憶されている。
【００１７】
（眼筋緊張緩和プログラム）
眼筋緊張緩和プログラムＡＰ１は、下記の機能手段（プログラムモジュール）を有する。
Ｃ１：平行法用初期設定手段
平行法用初期設定手段Ｃ１は、初期設定画像表示手段Ｃ１Ａと、入力判別手段Ｃ１Ｂと、画像表示位置更新手段Ｃ１Ｃと、立体視可能位置決定手段Ｃ１Ｄと、を有し、平行法による立体視を行うための初期設定を行う。
【００１８】
図３は実施例１の眼筋緊張緩和プログラムが表示する初期設定画面を利用者が見ている様子の説明図である。
Ｃ１Ａ：初期設定画像表示手段
初期設定画像表示手段Ｃ１Ａは、初期位置記憶手段Ｃ１Ａ１を有し、初期位置記憶手段Ｃ１Ａ１が記憶している初期位置に基づいて、初期設定画像２を表示する。図３において、前記初期設定画像２は、左目用の左目用初期設定画像３と、右目用の右目用初期設定画像４と、前記マークＳ４を指し示す矢印及び利用者１のすべき操作についての文章からなる指示６と、を有する。実施例１の初期設定画像表示手段Ｃ１Ａは、左目用初期設定画像３と、右目用初期設定画像４とを、初期位置記憶手段Ｃ１Ａ１が記憶する初期位置に基づいて表示する。なお、前記左目用初期設定画像３と右目用初期設定画像４は、左目ＥＬで左目用初期設定画像３を見て、右目ＥＲで右目用初期設定画像４を見ることで、利用者１に立体視が可能な画像により構成されている。また、実施例１の初期設定画像表示手段Ｃ１Ａは、ディスプレイＨ２の上方に指示６を表示する。
Ｃ１Ａ１：初期位置記憶手段
初期位置記憶手段Ｃ１Ａ１は、左目用初期設定画像３及び右目用初期設定画像４の初期位置を記憶する。実施例１の初期位置記憶手段Ｃ１Ａ１は、ディスプレイＨ２の表示画面の大きさに基づいて予め定められた初期位値を記憶し、図３に示すように、ディスプレイＨ２の左端側の上下方向中央部を左目用初期設定画像３の初期位置として記憶し、ディスプレイＨ２の右端側の上下方向中央部を右目用初期設定画像４の初期位置として記憶する。
【００１９】
Ｃ１Ｂ：入力判別手段
入力判別手段Ｃ１Ｂは、位置移動入力判別手段Ｃ１Ｂ１と、位置決定入力判別手段Ｃ１Ｂ２と、を有し、前記初期設定画像表示手段Ｃ１Ａにより初期設定画像２が表示された場合に、入力装置Ｈ３，Ｈ４による入力があるか否かを判別する。
Ｃ１Ｂ１：位置移動入力判別手段
位置移動入力判別手段Ｃ１Ｂ１は、前記初期設定画像表示手段Ｃ１Ａにより初期設定画像２が表示された場合に、左目用初期設定画像３及び右目用初期設定画像４の表示位置を移動させるための、入力装置Ｈ３，Ｈ４による位置移動入力があるか否かを判別する。実施例１の位置移動入力判別手段Ｃ１Ｂ１は、前記前記初期設定画像表示手段Ｃ１Ａにより初期設定画像２が表示された場合に、マウスＨ４による上下方向の移動入力があるか否かを判別する。
Ｃ１Ｂ２：位置決定入力判別手段
位置決定入力判別手段Ｃ１Ｂ２は、前記初期設定画像表示手段Ｃ１Ａにより初期設定画像２が表示された場合に、利用者１が立体視可能な視線方向に対応した表示位置を決定するための、入力装置Ｈ３，Ｈ４による位置決定入力があるか否かを判別する。実施例１の位置決定入力判別手段Ｃ１Ｂ２は、前記初期設定画像表示手段Ｃ１Ａにより初期設定画像２が表示された場合に、マウスＨ４によるクリックがあるか否かを判別する。
【００２０】
図４は実施例１の平行法用初期設定手段による処理中の画面と利用者の視線との関係を表した説明図であり、図４Ａは図３に対応する図、図４Ｂは図４Ａの状態から画面中央側に初期設定画像が移動した図、図４Ｃは図４Ｂの状態から画面中央側に初期設定画像が移動した図であり利用者により立体視が行われている状態の図、図４Ｄは図４Ａの状態に対応する図で利用者の視線と初期設定画像との関係を表した図、図４Ｅは図４Ｂの状態に対応する図で利用者の視線と初期設定画像との関係を表した図、図４Ｆは図４Ｃの状態に対応する利用者の視線と初期設定画像との関係を表した図であり利用者により立体視が行われている状態の図である。
【００２１】
Ｃ１Ｃ：画像表示位置更新手段
画像表示位置更新手段Ｃ１Ｃは、前記初期設定画像表示手段Ｃ１Ａにより初期設定画像２が表示された場合に、入力装置Ｈ３，Ｈ４による位置移動入力に基づいて、左目用初期設定画像３、右目用初期設定画像４の表示位置の移動量を演算し、左目用初期設定画像３、右目用初期設定画像４の現在位置と、演算された移動量とに基づいて、表示位置を更新する。
実施例１の画像表示位置更新手段Ｃ１Ｃは、前記位置移動入力判別手段Ｃ１Ｂ１によりマウスＨ４による下方向の移動入力がなされたと判別されると、下方向の入力移動量に応じて、左目用初期設定画像３の表示位置を現在の表示位置より右側に更新し、右目用初期設定画像４の表示位置を現在の表示位置より左側に更新する。また、実施例１の画像表示位置更新手段Ｃ１Ｃは、前記位置移動入力判別手段Ｃ１Ｂ１によりマウスＨ４による上方向の移動入力がなされたと判別されると、上方向の入力移動量に応じて、左目用初期設定画像３の表示位置を現在の表示位置より左側に更新し、右目用初期設定画像４の表示位置を現在の表示位置より右側に更新する。
すなわち、図４において、実施例１の画像表示位置更新手段Ｃ１Ｃは、マウスＨ４による下方向の移動入力があると、左目用初期設定画像３と右目用初期設定画像４が互いに接近するように、左目用初期設定画像３と右目初期設定画像４との表示位置を更新し、マウスＨ４による上方向の移動入力があると、左目用初期設定画像３と右目用初期設定画像４が互いに離間するように、左目用初期設定画像３と右目初期設定画像４との表示位置を更新する。これにより、マウスＨ４の入力に応じて、立体視が可能な位置が表示面中央部Ｈ２ａに近づいたり、離れたりする。
【００２２】
Ｃ１Ｄ：立体視可能位置決定手段
立体視可能位置決定手段Ｃ１Ｄは、立体視可能位置記憶手段Ｃ１Ｄ１を有し、前記初期設定画像表示手段Ｃ１Ａにより初期設定画像２が表示された場合に、入力装置Ｈ３，Ｈ４による位置決定入力に基づいて、左目用初期設定画像３と右目用初期設定画像４の利用者１に立体視が可能な表示位置である立体視可能位置ＥＬ１，ＥＲ１を決定する。
実施例１の立体視可能位置決定手段Ｃ１Ｄは、前記位置決定入力判別手段Ｃ１Ｂ２によりマウスＨ４によるクリックが行われたと判別されると、図４Ｃ、図４Ｆに示すような、判別された際の左目用初期設定画像３の表示位置及び右目用初期設定画像４の表示位置を立体視可能位置ＥＬ１，ＥＲ１として決定する。
Ｃ１Ｄ１：立体視可能位置記憶手段
立体視可能位置記憶手段Ｃ１Ｄ１は立体視可能位置ＥＬ１，ＥＲ１を記憶する。実施例１の立体視可能位置記憶手段Ｃ１Ｄ１は、前記立体視可能位置決定手段Ｃ１Ｄにより立体視可能位置として決定された左目用初期設定画像３の表示位置を左目用立体視可能位置ＥＬ１として記憶し、右目用初期設定画像４の表示位置を右目用立体視可能位置ＥＲ１として記憶する。なお、実施例１では、左目用立体視可能位置ＥＬ１と右目用立体視可能位置ＥＲ１とは、表示面中央部Ｈ２ａに対して対称なので、表示面中央部Ｈ２ａと左目用立体視可能位置ＥＬ１の距離と、表示面中央部Ｈ２ａと右目用立体視可能位置ＥＲ１の距離とを、それぞれ距離Ｄｃとおくとき、実施例１の立体視可能位置記憶手段Ｃ１Ｄ１は距離Ｄｃも記憶する。
【００２３】
Ｃ２：眼筋緊張緩和画像表示手段
眼筋緊張緩和画像表示手段Ｃ２は、仮想空間設定手段Ｃ２Ａと、立体視画像作成手段Ｃ２Ｂと、表示対象物移動手段Ｃ２Ｃと、表示対象物操作入力判別手段Ｃ２Ｄと、立体視画像表示手段Ｃ２Ｅと、を有し、平行法による立体視画像７，８の表示を行う。
【００２４】
図５は実施例１の仮想空間を表した図であり、図５Ａは仮想空間におけるディスプレイと利用者の両目と表示対象物との関係を表した斜視図、図５Ｂは仮想空間に配置される表示対象物の頂点位置の説明図、図５Ｃは表示対象物の面の情報の説明図である。
図５において、実施例１では、ディスプレイＨ２の表示面中央部Ｈ２ａを原点とし、＋Ｙ方向がディスプレイ右側、＋Ｚ方向がディスプレイ上側の右手系の直交ＸＹＺ空間を設定する。これにより、ディスプレイＨ２、利用者１の両目Ｅ等の関係が座標により規定される。
Ｃ２Ａ：仮想空間設定手段
仮想空間設定手段Ｃ２Ａは、表示対象物情報記憶手段Ｃ２Ａ１と、表示対象物配置位置演算手段Ｃ２Ａ２と、表示対象物配置手段Ｃ２Ａ３と、表示対象物配置位置記憶手段Ｃ２Ａ４と、を有し、立体視可能位置ＥＬ１，ＥＲ１に対応した利用者１の仮想空間における視線方向に表示対象物Ａを配置する。
【００２５】
Ｃ２Ａ１：表示対象物情報記憶手段
表示対象物情報記憶手段Ｃ２Ａ１は、仮想空間に配置される表示対象物Ａの情報を記憶する。実施例１の表示対象物情報記憶手段Ｃ２Ａ１は、表示対象物Ａの一例としての立方体Ａの各頂点Ａ１，Ａ２，Ａ３，Ａ４，Ａ５，Ａ６，Ａ７，Ａ８と、立方体Ａの各面Ｂ１，Ｂ２，Ｂ３，Ｂ４，Ｂ５，Ｂ６に関する位置や色の情報と、を記憶する。
なお、図５Ｂ、図５Ｃにおいて、実施例１では、各頂点Ａ１〜Ａ８は、Ａ１＝（５，０，５），Ａ２＝（０，５，５），Ａ３＝（−５，０，５），Ａ４＝（０，−５，５），Ａ５＝（５，０，−５），Ａ６＝（０，５，−５），Ａ７＝（−５，０，−５），Ａ８＝（０，−５，−５）と設定されており、面Ｂ１は、Ａ１，Ａ２，Ａ３，Ａ４の順に結ばれる赤色の正方形、面Ｂ２は、Ａ２，Ａ６，Ａ７，Ａ３の順に結ばれる緑色の正方形、面Ｂ３は、Ａ６，Ａ５，Ａ８，Ａ７の順に結ばれる赤色の正方形、面Ｂ４は、Ａ５，Ａ１，Ａ４，Ａ８の順に結ばれる緑色の正方形、面Ｂ５は、Ａ５，Ａ６，Ａ２，Ａ１の順に結ばれる青色の正方形、面Ｂ６は、Ａ４，Ａ３，Ａ７，Ａ８の順に結ばれる青色の正方形と設定されている。
【００２６】
Ｃ２Ａ２：表示対象物配置位置演算手段
表示対象物配置位置演算手段Ｃ２Ａ２は、前記平行法用初期設定手段Ｃ１で設定された立体視可能位置ＥＬ１，ＥＲ１に対応する利用者１の視線が結ばれる仮想空間における仮想焦点位置Ｆを演算する。実施例１の表示対象物配置位置演算手段Ｃ２Ａ２は、立体視可能位置ＥＬ１，ＥＲ１、左目ＥＬの位置，右目ＥＲの位置、眼球間距離Ｄｅ及び表示面距離Ｄｄに基づいて仮想焦点位置Ｆを演算する。実施例１では、図５Ａにおいて、眼筋緊張緩和システムＳの利用時の椅子Ｓ２の高さ調節などにより、左目ＥＬの座標ＵＥＬはＵＥＬ＝（Ｄｄ，−Ｄｅ／２，０）、右目ＥＲの座標ＵＥＲはＵＥＲ＝（Ｄｄ，Ｄｅ／２，０）と設定され、左目用立体視可能位置ＥＬ１に対応する座標ＵＥＬ１はＵＥＬ１＝（０，Ｄｃ，０），右目用立体視可能位置ＥＲ１に対応する座標ＵＥＲ１はＵＥＲ１＝（０，−Ｄｃ，０）と設定される。これらはＸＺ平面に対して対称なので、左目ＥＬの視線と右目ＥＲの視線が結ばれる仮想焦点位置Ｆは、Ｘ軸上に存在し、仮想焦点位置Ｆ、左目ＥＬ，右目ＥＲを頂点とする三角形と、仮想焦点位置Ｆ、左目立体視可能位置ＥＬ１、右目立体視可能位置ＥＲ１を頂点とする三角形とは、仮想焦点位置Ｆを頂角とする相似な二等辺三角形となる。したがって、相似比により、仮想焦点位置Ｆの座標ＵＦはＵＦ＝（（−２Ｄｃ・Ｄｄ）／（Ｄｅ−２Ｄｃ），０，０）と演算される。
【００２７】
Ｃ２Ａ３：表示対象物配置手段
表示対象物配置手段Ｃ２Ａ３は、前記表示対象物配置位置演算手段Ｃ２Ａ２により求められた仮想焦点位置Ｆに表示対象物Ａを配置する。実施例１の表示対象物配置手段Ｃ２Ａ３は、立方体Ａを平行移動により、立方体Ａの重心ＡＧを仮想焦点位置Ｆに配置する。すなわち、実施例１の表示対象物配置手段Ｃ２Ａ３は、立方体Ａの各頂点Ａ１〜Ａ８を、Ａ１＝（５＋（−２Ｄｃ・Ｄｄ）／（Ｄｅ−２Ｄｃ），０，５），Ａ２＝（０＋（−２Ｄｃ・Ｄｄ）／（Ｄｅ−２Ｄｃ），５，５），Ａ３＝（−５＋（−２Ｄｃ・Ｄｄ）／（Ｄｅ−２Ｄｃ），０，５），Ａ４＝（０＋（−２Ｄｃ・Ｄｄ）／（Ｄｅ−２Ｄｃ），−５，５），Ａ５＝（５＋（−２Ｄｃ・Ｄｄ）／（Ｄｅ−２Ｄｃ），０，−５），Ａ６＝（０＋（−２Ｄｃ・Ｄｄ）／（Ｄｅ−２Ｄｃ），５，−５），Ａ７＝（−５＋（−２Ｄｃ・Ｄｄ）／（Ｄｅ−２Ｄｃ），０，−５），Ａ８＝（０＋（−２Ｄｃ・Ｄｄ）／（Ｄｅ−２Ｄｃ），−５，−５）と設定することにより、立方体Ａを仮想焦点位置Ｆに配置する。
なお、立方体Ａの重心ＡＧは、ｉが１〜８の任意の整数又はＧを表すとして、頂点ＡｉのＸ座標成分をＡｉＸ，Ｙ座標成分をＡｉＹ，Ｚ座標成分をＡｉＺと表すとき、ＡＧ--＝（ＡＧＸ，ＡＧＹ，ＡＧＺ）＝（（Ａ１Ｘ＋Ａ２Ｘ＋Ａ３Ｘ＋Ａ４Ｘ＋Ａ５Ｘ＋Ａ６Ｘ＋Ａ７Ｘ＋Ａ８Ｘ）／８，（Ａ１Ｙ＋Ａ２Ｙ＋Ａ３Ｙ＋Ａ４Ｙ＋Ａ５Ｙ＋Ａ６Ｙ＋Ａ７Ｙ＋Ａ８Ｙ）／８，（Ａ１Ｚ＋Ａ２Ｚ＋Ａ３Ｚ＋Ａ４Ｚ＋Ａ５Ｚ＋Ａ６Ｚ＋Ａ７Ｚ＋Ａ８Ｚ）／８）である。
【００２８】
Ｃ２Ａ４：表示対象物配置位置記憶手段
表示対象物配置位置記憶手段Ｃ２Ａ４は、仮想空間における表示対象物Ａの配置位置を記憶する。実施例１の表示対象物配置位置記憶手段Ｃ２Ａ４は、最初は、前記表示対象物配置手段Ｃ２Ａ３で設定された立方体Ａの各頂点Ａ１〜Ａ８を記憶する。
【００２９】
図６は仮想空間における表示対象物をディスプレイに透視投影する際の説明図であり、図６Ａは＋Ｚ側から見た表示対象物とディスプレイと両目の関係を表した図、図６Ｂは−Ｙ側から見た表示対象物とディスプレイと左目の関係を表した図、図６Ｃは＋Ｙ側から見た表示対象物とディスプレイと右目の関係を表した図、図６Ｄは表示対象物の頂点とディスプレイと両目の関係を表した数式に関する説明図である。
Ｃ２Ｂ：立体視画像作成手段
立体視画像作成手段Ｃ２Ｂは、左目用立体視画像作成手段Ｃ２Ｂ１と、右目用立体視画像作成手段Ｃ２Ｂ２と、を有し、仮想空間における表示対象物Ａの位置と、表示装置Ｈ２の仮想空間上の位置と、利用者１の左目ＥＬの位置と、利用者１の右目ＥＲの位置と、に基づいて、立体視画像７，８を作成する。
【００３０】
Ｃ２Ｂ１：左目用立体視画像作成手段
左目用立体視画像作成手段Ｃ２Ｂ１は、左目用投影変換演算手段Ｃ２B1aと、左目用陰面処理作成手段Ｃ２B1bと、を有し、仮想空間における表示対象物Ａの位置と、表示装置Ｈ２の仮想空間上の位置と、利用者１の左目ＥＬの位置と、に基づいて、利用者１の左目ＥＬと表示対象物Ａとを結ぶ左目視線が前記表示装置と交差する位置に前記表示対象物を投影した画像である左目用立体視画像７を作成する。
Ｃ２B1a：左目用投影変換演算手段
左目用投影変換演算手段Ｃ２B1aは、表示対象物Ａの各頂点Ａ１〜Ａ８が左目ＥＬを基準としてディスプレイＨ２に透視投影されたときの座標である左目用投影変換座標Ｌ１〜Ｌ８を演算する。実施例１の左目用投影変換演算手段Ｃ２B1aは、前記表示対象物配置位置記憶手段Ｃ２Ａ４が記憶する立方体Ａの各頂点Ａ１〜Ａ８と左目ＥＬを結ぶ直線と、ＹＺ平面と、の交点として、各頂点Ａ１〜Ａ８に対応する左目用投影変換座標Ｌ１〜Ｌ８を演算する。
すなわち、図６において、ｉが１〜８の任意の整数を表すとして、頂点ＡｉのＸ座標成分をＡｉｘ，Ｙ座標成分をＡｉｙ，Ｚ座標成分をＡｉｚと表し、左目用投影変換座標ＬｉのＸ座標成分をＬｉｘ，Ｙ座標成分をＬｉｙ，Ｚ座標成分をＬｉｚ、と表すとき、左目用投影変換座標Ｌｉは、Ａｉ＝（Ａｉｘ，Ａｉｙ，Ａｉｚ）とＵＥＬ＝（Ｄｄ，−Ｄｅ／２，０）を結ぶ直線上に存在するから、媒介変数ｔを用いて、（Ｌｉｘ，Ｌｉｙ，Ｌｉｚ）＝（Ｄｄ，−Ｄｅ／２，０）＋ｔ・（Ａｉｘ−Ｄｄ，Ａｉｙ−（−Ｄｅ／２），Ａｉｚ−０）を満たす。また、左目用投影変換座標Ｌｉは、ディスプレイＨ２上の点であるから、ＹＺ平面上に存在し、Ｌｉｘ＝０を満たす。したがって、媒介変数ｔはｔ＝−Ｄｄ／（Ａｉｘ−Ｄｄ）と定まり、左目用投影変換座標Ｌｉは、（Ｌｉｘ，Ｌｉｙ，Ｌｉｚ）＝（０，−Ｄｅ／２−Ｄｄ・（Ａｉｙ＋Ｄｅ／２）／（Ａｉｘ−Ｄｄ），−Ｄｄ・ＡｉＺ／（Ａｉｘ−Ｄｄ））と定まる。これにより、実施例１の左目用投影変換演算手段Ｃ２B1aは、各頂点Ａ１〜Ａ８に対応する左目用投影変換座標Ｌ１〜Ｌ８を演算する。
【００３１】
図７は表示対象物の面の外側に向く法線ベクトルの説明図であり、図７Ａは表示対象物と法線ベクトルの斜視図、図７Ｂは三次元ベクトルと外積の説明図、図７Ｃは視線ベクトルと表示対象物の法線ベクトルの関係を表した＋Ｚ方向から見た図である。
Ｃ２B1b：左目用陰面処理作成手段
左目用陰面処理作成手段Ｃ２B1bは、前記表示対象物情報記憶手段Ｃ２Ａ１の記憶する各面Ｂ１〜Ｂ６の情報と、左目用投影変換演算手段Ｃ２B1aにより演算された左目用投影変換座標Ｌ１〜Ｌ８と、に基づいて、利用者１に視認される面を表示するように処理し、左目用立体視画像７を作成する。実施例１の左目用陰面処理作成手段Ｃ２B1bは、左目ＥＬから立方体の重心ＡＧまで延びる左目視線ベクトルＶＬと、各面Ｂ１〜Ｂ６の外側に向く法線ベクトルＮ１〜Ｎ６とに基づいて、面Ｂ１〜Ｂ６を構成する各頂点Ａ１〜Ａ８に対応する左目用投影変換座標Ｌ１〜Ｌ８を結んでできた平面を表示するように処理し、左目用立体視画像７を作成する。
【００３２】
ここで、図５Ｃ、図７において、ｉが１〜８の任意の整数を表し、ｊがｉとは異なる１〜８の任意の整数を表し、Ｖｉｊが頂点Ａｉを始点とし頂点Ａｊを終点とするベクトルを表すとき、面Ｂ１の外側に向く法線ベクトルＮ１は、面Ｂ１-を構成する４つの頂点Ａ１，Ａ２，Ａ３，Ａ４-において、１番目の頂点Ａ１を始点として２番目の頂点Ａ２を終点とするベクトルＶ１２と、１番目の頂点Ａ１を始点として３番目の頂点Ａ３を終点とするベクトルＶ１３と、の外積から、Ｎ１＝Ｖ１２×Ｖ１３となる。同様に、実施例１では、４つの頂点を順に結んで構成されるその他の各面Ｂ２〜Ｂ６の外側に向く法線ベクトルＮ２〜Ｎ６は、それぞれ、Ｎ２＝Ｖ２６×Ｖ２７，Ｎ３＝Ｖ６５×Ｖ６８，Ｎ４＝Ｖ５１×Ｖ５４，Ｎ５＝Ｖ５６×Ｖ５２，Ｎ６＝Ｖ４３×Ｖ４７となる。なお、任意の三次元ベクトルＰ，Ｑにおいて、ＰのＸ成分がＰｘ，Ｙ成分がＰｙ，Ｚ成分がＰｚで、ＱのＸ成分がＱｘ，Ｙ成分がＱｙ，Ｚ成分がＱｚ--のとき、ＰとＱの外積はベクトルとなり、Ｐ×Ｑ＝（ＰｙＱｚ−ＰｚＱｙ，ＰｚＱｘ−ＰｘＱｚ，ＰｘＱｙ−ＰｙＱｘ）である。
【００３３】
また、左目視線ベクトルＶＬは、左目ＥＬの座標ＵＥＬを始点とし立方体Ａの重心ＡＧを終点とするベクトルなので、ＶＬ＝（ＡＧｘ−Ｄｄ，ＡＧｙ−（−Ｄｄ／２），ＡＧｚ−０）である。
凸型の立体である実施例１の立方体Ａにおいて、各面Ｂ１〜Ｂ６の外側に向く法線ベクトルＮ１〜Ｎ６の方向と左目視線ベクトルＶＬとのなす角が９０°以下であるときは、その法線ベクトルＮ１〜Ｎ６を有する面Ｂ１〜Ｂ６は、左目ＥＬがある方向には、向いていないので、その面Ｂ１〜Ｂ６を左目ＥＬで視認できない。
すなわち、実施例１の左目用陰面処理作成手段Ｃ２B1bは、各面Ｂｉの法線ベクトルＮｉと左目視線ベクトルＶＬを求め、法線ベクトルＮｉと左目視線ベクトルＶＬの内積Ｎｉ・ＶＬ-を演算し、内積Ｎｉ・ＶＬが-負の場合、すなわち、法線ベクトルＮ１〜Ｎ６と左目視線ベクトルＶＬとのなす角が９０°より大きくなる場合に、面Ｂｉを構成する頂点Ａ１〜Ａ８に対応する左目用投影変換座標Ｌ１〜Ｌ８を結んだ図形を面Ｂｉの色で表示するように処理し、左目用立体視画像７を作成する。
なお、任意の三次元ベクトルＰ，Ｑにおいて、ＰのＸ成分がＰｘ，Ｙ成分がＰｙ，Ｚ成分がＰｚで、ＱのＸ成分がＱｘ，Ｙ成分がＱｙ，Ｚ成分がＱｚ--のとき、ＰとＱの内積はスカラーとなり、Ｐ・Ｑ＝ＰｘＱｘ＋ＰｙＱｙ＋ＰｚＱｚである。
【００３４】
Ｃ２Ｂ２：右目用立体視画像作成手段
右目用立体視画像作成手段Ｃ２Ｂ２は、右目用投影変換演算手段Ｃ２B2aと、右目用陰面処理作成手段Ｃ２B2bと、を有し、仮想空間における表示対象物Ａの位置と、表示装置Ｈ２の仮想空間上の位置と、利用者１の右目ＥＲの位置と、に基づいて、利用者１の右目ＥＲと表示対象物Ａとを結ぶ右目視線が前記表示装置と交差する位置に表示対象物Ａを投影した画像である右目用立体視画像８を作成する。
【００３５】
Ｃ２B2a：右目用投影変換演算手段
右目用投影変換演算手段Ｃ２B2aは、表示対象物Ａの各頂点Ａ１〜Ａ８が右目ＥＲを基準としてディスプレイＨ２に透視投影されたときの座標である右目用投影変換座標Ｒ１〜Ｒ８を演算する。実施例１の右目用投影変換演算手段Ｃ２B2aは、前記左目用投影変換演算手段Ｃ２B1aが、左目ＥＬに基づいて左目用投影変換座標Ｌ１〜Ｌ８を演算していたのに替えて、右目ＥＲに基づいて右目用投影変換座標Ｒ１〜Ｒ８を演算する。
すなわち、実施例１の右目用投影変換演算手段Ｃ２B2aは、右目ＥＲの座標ＵＥＲがＵＥＲ＝（Ｄｄ，Ｄｅ／２，０）であることに基づき、前記表示対象物配置位置記憶手段Ｃ２Ａ４が記憶する各頂点Ａ１〜Ａ８に対応する右目用投影変換座標Ｒｉを、（Ｒｉｘ，Ｒｉｙ，Ｒｉｚ）＝（０，Ｄｅ／２−Ｄｄ・（Ａｉｙ−Ｄｅ／２）／（Ａｉｘ−Ｄｄ），−Ｄｄ・ＡｉＺ／（Ａｉｘ−Ｄｄ））と演算する。
【００３６】
Ｃ２B2b：右目用陰面処理作成手段
右目用陰面処理作成手段Ｃ２B2bは、前記表示対象物情報記憶手段Ｃ２Ａ１の記憶する各面Ｂ１〜Ｂ６の情報と、右目用投影変換演算手段Ｃ２B2aにより演算された右目用投影変換座標Ｒ１〜Ｒ８と、に基づいて、利用者１に視認される面を表示するように処理し、右目用立体視画像８を作成する。実施例１の右目用陰面処理作成手段Ｃ２B2bは、前記左目用陰面処理作成手段Ｃ２B1bが、左目ＥＬから立方体の重心ＡＧまで延びる左目視線ベクトルＶＬと、左目用投影変換座標Ｌ１〜Ｌ８基づいて、左目用立体視画像７を表示していたのに替えて、右目ＥＲから立方体の重心ＡＧまで延びる右目視線ベクトルＶＲと、右目用投影変換座標Ｒ１〜Ｒ８基づいて、右目用立体視画像８を作成する。
すなわち、右目用陰面処理作成手段Ｃ２B2bは、右目ＥＲの座標ＵＥＲを始点とし立方体Ａの重心ＡＧを終点とするベクトルである右目視線ベクトルＶＲをＶＲ＝（ＡＧｘ−Ｄｄ，ＡＧｙ−（Ｄｄ／２），ＡＧｚ−０）と求め、立方体Ａの各面Ｂｉの法線ベクトルＮｉを求めて、法線ベクトルＮｉと右目視線ベクトルＶＲとの内積Ｎｉ・ＶＲ-を演算し、内積Ｎｉ・ＶＲ-が-負の場合、すなわち、法線ベクトルＮ１〜Ｎ６と右目視線ベクトルＶＲとのなす角が９０°より大きくなる場合に、面Ｂｉを構成する頂点Ａ１〜Ａ８に対応する右目用投影変換座標Ｒ１〜Ｒ８を結んだ図形を面Ｂｉの色で表示するように処理し、右目用立体視画像８を作成する。
【００３７】
Ｃ２Ｃ：表示対象物移動手段
表示対象物移動手段Ｃ２Ｃは、移動量記憶手段Ｃ２Ｃ１と、移動方向記憶手段Ｃ２Ｃ２と、移動限界判別手段Ｃ２Ｃ３と、移動方向切替手段Ｃ２Ｃ４と、移動位置演算手段Ｃ２Ｃ５と、位置更新手段Ｃ２Ｃ６と、を有し、仮想空間の表示対象物Ａを、利用者１に対して遠近方向に移動をさせる。実施例１の表示対象物移動手段Ｃ２Ｃは、仮想空間において、立方体Ａの重心ＡＧを、仮想焦点位置Ｆを中心にＸ軸方向に往復移動させることにより、利用者１に対して遠近方向に移動をさせる。
【００３８】
Ｃ２Ｃ１：移動量記憶手段
移動量記憶手段Ｃ２Ｃ１は、仮想空間の表示対象物Ａの移動量△Ｘを記憶する。実施例１の移動量記憶手段Ｃ２Ｃ１は、移動量△Ｘとして予め設定された所定量を記憶する。なお、予め設定された所定量に限定されず、例えば、前記表示対象物配置位置演算手段Ｃ２Ａ２により演算された仮想焦点位置Ｆの座標ＵＦのＸ座標成分ＵＦｘが、ＵＦｘ＝（−２Ｄｃ・Ｄｄ）／（Ｄｅ−２Ｄｃ）であることに基づいて、△Ｘ＝（｜ＵＦｘ｜／２）／１０、すなわち、△Ｘ＝Ｄｃ・Ｄｄ／（１０・（Ｄｅ−２Ｄｃ））とすることも可能である。
Ｃ２Ｃ２：移動方向記憶手段
移動方向記憶手段Ｃ２Ｃ２は、仮想空間の表示対象物Ａを利用者１に対して遠近方向に移動をさせるための方向を記憶する。実施例１の移動方向記憶手段Ｃ２Ｃ２は、＋Ｘ方向または−Ｘ方向を記憶し、初期値として、＋Ｘ方向を記憶する。
【００３９】
Ｃ２Ｃ３：移動限界判別手段
移動限界判別手段Ｃ２Ｃ３は、表示対象物Ａが遠近方向の限界まで移動したか否かを判別する。実施例１の移動限界判別手段Ｃ２Ｃ３は、立方体Ａの重心ＡＧのＸ座標成分ＡＧＸが、ＡＧＸ＝ＵＦｘ＋１０・△Ｘ、または、ＡＧＸ＝ＵＦｘ−１０・△Ｘを満たすとき、移動位置の限界であると判別する。
Ｃ２Ｃ４：移動方向切替手段
移動方向切替手段Ｃ２Ｃ４は、前記移動限界判別手段Ｃ２Ｃ３による判別に基づいて、前記移動方向記憶手段Ｃ２Ｃ２が記憶する移動方向を切り替える。実施例１の移動方向切替手段Ｃ２Ｃ４は、前記移動限界判別手段Ｃ２Ｃ３により、立方体Ａの重心ＡＧのＸ座標ＡＧＸが、ＡＧＸ＝ＵＦｘ＋１０・△Ｘであると判別されると、前記移動方向記憶手段Ｃ２Ｃ２の記憶する移動方向を＋Ｘ方向から−Ｘ方向に更新し、移動方向を切り替える。また、実施例１の移動方向切替手段Ｃ２Ｃ４は、前記移動限界判別手段Ｃ２Ｃ３により、立方体Ａの重心ＡＧのＸ座標ＡＧＸが、ＡＧＸ＝ＵＦｘ−１０・△Ｘであると判別されると、前記移動方向記憶手段Ｃ２Ｃ２の記憶する移動方向を−Ｘ方向から＋Ｘ方向に更新し、移動方向を切り替える。
【００４０】
Ｃ２Ｃ５：移動位置演算手段
移動位置演算手段Ｃ２Ｃ５は、前記移動量記憶手段Ｃ２Ｃ１が記憶する移動量△Ｘと、前記移動方向記憶手段Ｃ２Ｃ２が記憶する移動方向と、に基づいて、表示対象物Ａの移動後の位置座標を演算する。実施例１の移動位置演算手段Ｃ２Ｃ５は、移動方向記憶手段Ｃ２Ｃ２に記憶された移動方向が＋Ｘの場合は、前記表示対象物配置位置記憶手段Ｃ２Ａ４の記憶する頂点Ａ１〜Ａ８のＸ座標成分Ａ１ｘ〜Ａ８ｘそれぞれに移動量△Ｘずつを加算することにより、立方体Ａの移動後の位置座標Ａ１〜Ａ８を演算する。また、移動方向記憶手段Ｃ２Ｃ２が記憶する移動方向が−Ｘの場合は、前記表示対象物配置位置記憶手段Ｃ２Ａ４が記憶する頂点Ａ１〜Ａ８のＸ座標成分Ａ１ｘ〜Ａ８ｘそれぞれに移動量△Ｘずつを減算することにより、立方体Ａの移動後位置座標を演算する。また、実施例１の移動位置演算手段Ｃ２Ｃ５は、立方体Ａを回転させる入力がされた場合には、回転後の立方体Ａの位置座標Ａ１〜Ａ８を演算する。
【００４１】
Ｃ２Ｃ６：位置更新手段
位置更新手段Ｃ２Ｃ６は、前記移動位置演算手段Ｃ２Ｃ５の演算結果に基づいて、前記表示対象物配置位置記憶手段Ｃ２Ａ４の記憶する頂点Ａ１〜Ａ８を更新する。
【００４２】
Ｃ２Ｄ：表示対象物操作入力判別手段
表示対象物操作入力判別手段Ｃ２Ｄは、位置移動入力判別手段Ｃ２Ｄ１と、終了入力判別手段Ｃ２Ｄ２と、を有し、仮想空間における表示対象物Ａを回転、移動させるための入力や、眼筋緊張緩和画像表示手段Ｃ２を終了させるための入力が、入力装置Ｈ３，Ｈ４によりされたか否かを判別する。
【００４３】
Ｃ２Ｄ１：位置移動入力判別手段
位置移動入力判別手段Ｃ２Ｄ１は、仮想空間における表示対象物Ａを回転、移動させるための入力が、入力装置Ｈ３，Ｈ４によりされたか否かを判別する。
実施例１の位置移動入力判別手段Ｃ２Ｄ１は、マウスＨ４により左方向の入力がなされたと判別すると、立方体Ａの重心ＡＧを通るＺ軸に平行な軸を中心に、立方体Ａを＋Ｚ側から見て時計回りに回転させるように前記移動位置演算手段Ｃ２Ｃ５に制御信号を送信し、マウスＨ４により左方向の入力がなされたと判別すると、立方体Ａの重心ＡＧを通るＺ軸に平行な軸を中心に、立方体Ａを＋Ｚ側から見て反時計回りに回転させるように入力を前記移動位置演算手段Ｃ２Ｃ５に制御信号を送信する。
また、実施例１の位置移動入力判別手段Ｃ２Ｄ１は、マウスＨ４により上方向の入力がなされたと判別すると、前記移動方向記憶手段Ｃ２Ｃ２が記憶する移動方向を−Ｘ方向と更新し、マウスＨ４により下方向の入力がなされたと判別すると、前記移動方向記憶手段Ｃ２Ｃ２が記憶する移動方向を＋Ｘ方向と更新する。
【００４４】
Ｃ２Ｄ２：終了入力判別手段
終了入力判別手段Ｃ２Ｄ２は、眼筋緊張緩和画像表示手段Ｃ２を終了するための、入力装置Ｈ３，Ｈ４による終了入力があるか否かを判別する。実施例１の終了入力判別手段Ｃ２Ｄ２は、マウスＨ４によるクリックがあると判別した場合に、眼筋緊張緩和画像表示手段Ｃ２を終了する。
【００４５】
Ｃ２Ｅ：立体視画像表示手段
立体視画像表示手段Ｃ２Ｅは、前記画像作成手段Ｃ２Ｂにより作成された立体視画像７，８を表示装置Ｈ２に表示する。実施例１では、前記立体視画像作成手段Ｃ２Ｂにより作成された立体視画像７，８をディスプレイＨ２に表示する
【００４６】
（実施例１のフローチャートの説明）
次に、実施例１のクライアントパソコンＰＣの眼筋緊張緩和プログラムＡＰ１の処理の流れをフローチャートを使用して説明する。
（実施例１の平行法用初期設定処理のフローチャートの説明）
図８は本発明の実施例１の平行法用初期設定手段の平行法用初期設定処理のフローチャートである。
図８のフローチャートの各ＳＴ（ステップ）の処理は、前記クライアントパソコンＰＣのＲＯＭ等に記憶されたプログラムに従って行われる。また、この処理は前記クライアントパソコンＰＣの他の各種処理と並行してマルチタスクで実行される。
【００４７】
図８に示すフローチャートは前記眼筋緊張緩和プログラムＡＰ１の起動により開始される。
図８のＳＴ１において、次の（１）〜（３）の処理を実行し、ＳＴ２に移る。
（１）左目用初期設定画像３をディスプレイＨ２に表示する。
（２）右目用初期設定画像４をディスプレイＨ２に表示する。
（３）指示６をディスプレイＨ２に表示する。
【００４８】
ＳＴ２において、マウスＨ４による上下方向の移動入力があるか否か判別する。イエス（Ｙ）の場合はＳＴ３に移り、ノー（Ｎ）の場合はＳＴ４に移る。
ＳＴ３において、次の（１），（２）の処理を実行し、ＳＴ４に移る。
（１）左目用初期設定画像３の表示位置をマウスＨ４による入力移動量に基づいて更新する。
（２）右目用初期設定画像４の表示位置をマウスＨ４による入力移動量に基づいて更新する。
ＳＴ４において、マウスＨ４によるクリックがあるか否か判別する。イエス（Ｙ）の場合はＳＴ５に移り、ノー（Ｎ）の場合はＳＴ２に戻る。
【００４９】
ＳＴ５において、次の（１），（２）の処理を実行し、ＳＴ６に移る。
（１）左目用初期設定画像３の表示位置を左目用立体視可能位置ＥＬ１と決定する。
（２）右目用初期設定画像４の表示位置を右目用立体視可能位置ＥＲ１と決定する。
ＳＴ６において、次の（１），（２）の処理を実行し、終了する。
（１）左目用立体視可能位置ＥＬ１を記憶する。
（２）右目用立体視可能位置ＥＲ１を記憶する。
【００５０】
（実施例１の眼筋緊張緩和画像表示処理のフローチャートの説明）
図９は本発明の実施例１の眼筋緊張緩和画像表示手段の眼筋緊張緩和画像表示処理のフローチャートである。
図９のフローチャートの各ＳＴ（ステップ）の処理は、前記クライアントパソコンＰＣのＲＯＭ等に記憶されたプログラムに従って行われる。また、この処理は前記クライアントパソコンＰＣの他の各種処理と並行してマルチタスクで実行される。
【００５１】
図９に示すフローチャートは平行法用初期設定手段Ｃ１の終了により開始される。
図９のＳＴ１１において、立体視可能位置ＥＬ１，ＥＲ１に基づいて、仮想焦点位置Ｆの座標ＵＥＦを演算し、ＳＴ１２に移る。
ＳＴ１２において、立方体Ａを仮想空間の仮想焦点位置Ｆに配置し、ＳＴ１３に移る。
ＳＴ１３において、次の（１）〜（４）の処理を実行し、ＳＴ１４に移る。
（１）立方体Ａの各頂点Ａ１〜Ａ８に基づいて、左目用投影変換座標Ｌ１〜Ｌ８を演算する。
（２）立方体Ａの面Ｂ１〜Ｂ６と左目用投影変換座標Ｌ１〜Ｌ８とに基づいて、左目用立体視画像７を作成する。
（３）立方体Ａの各頂点Ａ１〜Ａ８に基づいて、右目用投影変換座標Ｒ１〜Ｒ８を演算する。
（４）立方体Ａの面Ｂ１〜Ｂ６と右目用投影変換座標Ｒ１〜Ｒ８とに基づいて、右目用立体視画像８を作成する。
ＳＴ１４において、左目用立体視画像７と右目用立体視画像８とを表示して、ＳＴ１５に移る。
【００５２】
ＳＴ１５において、マウスＨ４による入力があるか否か判別する。イエス（Ｙ）の場合はＳＴ１６に移り、ノー（Ｎ）の場合はＳＴ２０に移る。
ＳＴ１６において、マウスＨ４による入力はクリックであったか否か判別する。イエス（Ｙ）の場合は眼筋緊張緩和画像表示手段Ｃ２を終了し、ノー（Ｎ）の場合はＳＴ１７に移る。
ＳＴ１７において、マウスＨ４による入力は上下方向の入力であるか否か判別する。イエス（Ｙ）の場合はＳＴ１８に移り、ノー（Ｎ）の場合はＳＴ１９に移る。
ＳＴ１８において、マウスＨ４による上下方向の入力に基づいて、立方体Ａの移動方向を更新し、ＳＴ２０に移る。
ＳＴ１９において、マウスＨ４による左右方向の移動に基づいて、立方体Ａの回転後の各頂点Ａ１〜Ａ８の位置を演算し、ＳＴ２３に移る。
【００５３】
ＳＴ２０において、立方体Ａの配置位置が移動限界か否か判別する。イエス（Ｙ）の場合はＳＴ２１に移り、ノー（Ｎ）の場合はＳＴ２２に移る。
ＳＴ２１において、移動方向を切り替え、ＳＴ２２に移る
ＳＴ２２において、移動量△Ｘ、移動方向に基づいて仮想空間の立方体Ａの移動後の移動位置を演算し、ＳＴ２３に移る。
ＳＴ２３において、立方体Ａの各頂点Ａ１〜Ａ８を更新し、ＳＴ１３に戻る。
【００５４】
（実施例１の作用）
前記構成を備えた実施例１の眼筋緊張緩和システムＳでは、眼筋筋緊張緩和装置Ｕの眼筋緊張緩和プログラムＡＰ１が起動されると、まず、利用者１が立体視可能な位置の登録が行われる。すなわち、図４に示すように、ディスプレイＨ２に初期画像２が表示される。そして、マウスＨ４の下方向の入力に応じて、左目用初期設定画像３と右目用初期設定画像４とが、表示面中央部Ｈ２ａを中心として互いに接近するように表示される。また、マウスＨ４の上方向の入力に応じて、左目用初期設定画像３と右目用初期設定画像４とが、表示面中央部Ｈ２ａを中心として互いに離間するようにディスプレイＨ２に表示される。前記マウスＨ４によるクリックがあると、前記左目用初期設定画像３の表示位置が左目用立体視可能位置ＥＬ１として記憶され、前記右目用初期設定画像４の表示位置が右目用立体視可能位置ＥＲ１として記憶される。すなわち、利用者１が立体視可能な位置の登録が行われる。
【００５５】
ここで、実施例１の眼筋緊張緩和システムＳを利用する利用者１は、マークＳ４を見てから、ディスプレイＨ２の方向を見て、立体視可能な位置の登録を行う。このとき、マークＳ４を見て作られた利用者１の左目ＥＬと右目ＥＲとの視線のなす角（両眼輻輳角）は、ディスプレイＨ２の方向を見る際や、ディスプレイＨ２の方向を見ている際に、利用者１によってはずれてしまうことがあるが、実施例１の眼筋緊張緩和システムＳでは、図４に示すように、たとえずれたとしても、ディスプレイＨ２上の左目用初期設定画像３と右目用初期設定画像４とを移動させることで、左目用初期設定画像３を利用者１の左目ＥＬの視線上に移動させ、右目用初期設定画像４を利用者１の右目ＥＲの視線上に移動させることができる。そして、利用者１に立体視が行われ、マウスＨ４によるクリックがあると、立体視可能な位置の登録が行われる。
なお、左目用初期設定画像３、右目用初期設定画像４とが、マークＳ４に基づいた視線から少しずれていても、人間の目や脳には順応性があるために、左目用初期設定画像３、右目用初期設定画像４とにより、立体視が可能である。
【００５６】
図１０は実施例１の眼筋緩和画像表示処理手段による仮想空間の表示対象物とディスプレイの説明図であり、図１０Ａは仮想焦点位置に配置された表示対象物とディスプレイの位置関係の説明図、図１０Ｂは仮想焦点位置よりディスプレイに近づいた表示対象物とディスプレイの位置関係の説明図、図１０Ｃは仮想焦点位置よりディスプレイから遠ざかった表示対象物とディスプレイの位置関係の説明図、図１０Ｄは図１０Ａのときのディスプレイの表示画像の説明図、図１０Ｅは図１０Ｂのときのディスプレイの表示画像の説明図、図１０Ｆは図１０Ｃのときのディスプレイの表示画像の説明図である。
【００５７】
立体視可能位置ＥＬ１，ＥＲ１の登録が行われると、図１０Ａに示すように、立体視可能位置ＥＬ１，ＥＲ１に基づいて求められた仮想焦点位置Ｆに立方体Ａが配置される。そして、前記仮想焦点位置Ｆに配置された立方体Ａに基づいて、図１０Ｄに示すように、左目用立体視画像７と右目用立体視画像８がディスプレイＨ２に表示される。その後、立方体Ａは、仮想空間内を、仮想焦点位置Ｆを中心にディスプレイＨ２に対して近づいたり遠ざかったりするように、連続的且つ自動的に往復移動される。これにより、立方体Ａの位置に基づく左目用立体視画像７と右目用立体視画像８は、形状を変化させながら、接近したり、離間するように、ディスプレイＨ２に表示される。これにより、利用者１に対して、立体視可能な位置が変化する。このとき、連続的に立方体Ａの位置が変化するため、利用者１の眼が自然に立体視し続けるように、焦点位置を立方体Ａの移動に追従させて、変化させる。この結果、立方体Ａの移動に伴って、眼筋が連続的且つゆっくりと伸縮して、いわゆる眼筋のストレッチ運動がされる。このストレッチ運動を通じて眼筋の緊張が緩和される。
【００５８】
この際に、マウスＨ４による上下方向の入力がされると、仮想空間内での立方体Ａの移動方向が変わる。したがって、眼筋の調整が十分にできずに、立体視ができなくなったような場合に、利用者１がマウスＨ４を操作して、立体視可能な範囲に立方体Ａを戻すことができる。
また、マウスＨ４による左右方向の入力がされると、入力方向に応じて立方体Ａが仮想空間内で回転する。したがって、単なる往復運動でなく、回転させることで、利用者１の飽きを低減させることができる。
なお、マウスＨ４によりクリックがされると、眼筋緊張緩和プログラムＡＰ１が終了する。
【実施例２】
【００５９】
図１１は本発明の実施例２の眼筋緊張緩和システムの全体説明図であり、実施例１の図１に対応する図である。
次に本発明の実施例２の説明をするが、この実施例２の説明において、前記実施例１の構成要素に対応する構成要素には同一の符号を付して、その詳細な説明は省略する。
この実施例は下記の点で、前記実施例１と相違しているが、他の点では前記実施例１と同様に構成される。
【００６０】
図１１において、実施例２の眼筋緊張緩和システムＳ′は、実施例１の眼筋緊張緩和システムＳのマークＳ４に替えて、机Ｓ１に支持された上下方向に伸びる棒Ｓ６を有する。前記棒Ｓ６は、ディスプレイＨ２の表示面中央部Ｈ２ａの前方に支持されており、椅子Ｓ２に座った利用者１の両目Ｅの中央部と表示面中央部Ｈ２ａの間に棒Ｓ６が来るように支持されている。利用者１は眼筋緊張緩和装置Ｕ′を使用するに際して、実施例１ではマークＳ４に焦点を合わせていたのに替えて、実施例２では、棒Ｓ６に焦点を合わせて眼筋緊張緩和装置Ｕ′を利用する。なお、実施例２では、棒Ｓ６は、両目Ｅの中央部から２０ｃｍ程度離した位置に支持されているが、利用者１が棒Ｓ６を持って位置調整することも可能である。
【００６１】
（眼筋緊張緩和プログラム）
図１２は本発明の実施例２のクライアントパソコンの制御部が備えている各機能をブロック図（機能ブロック図）で示した図であり、実施例１の図２に対応する図である。
実施例２の眼筋緊張緩和プログラムＡＰ１′は、下記の機能手段（プログラムモジュール）を有する。
Ｃ１′：交差法用初期設定手段
交差法用初期設定手段Ｃ１′は、初期設定画像表示手段Ｃ１Ａ′と、入力判別手段Ｃ１Ｂと、画像表示位置更新手段Ｃ１Ｃと、立体視可能位置決定手段Ｃ１Ｄと、を有し、交差法による立体視を行うための初期設定を行う。実施例２の交差法用初期設定手段Ｃ１′では、初期設定画像表示手段Ｃ１Ａ′以外は、実施例１の平行法用初期設定手段Ｃ１における入力判別手段Ｃ１Ｂ、画像表示位置更新手段Ｃ１Ｃ、立体視可能位置決定手段Ｃ１Ｄと同様であるので、その詳細な説明は省略し、初期設定画像表示手段Ｃ１Ａ′について説明する。
【００６２】
図１３は実施例２の眼筋緊張緩和プログラムが表示する初期設定画面を利用者が見ている様子の説明図であり、実施例１の図３に対応する図である。
Ｃ１Ａ′：初期設定画像表示手段
初期設定画像表示手段Ｃ１Ａ′は、初期位置記憶手段Ｃ１Ａ１′を有し、初期位置記憶手段Ｃ１Ａ１′が記憶している初期位置に基づいて、初期設定画像２′を表示する。図１３において、前記初期設定画像２′は、左目用の左目用初期設定画像３と、右目用の右目用初期設定画像４と、利用者１のすべき操作についての文章からなる指示６′と、を有する。実施例２の初期設定画像表示手段Ｃ１Ａは、左目用初期設定画像３と、右目用初期設定画像４とを、初期位置記憶手段Ｃ１Ａ１′が記憶する初期位置に基づいて表示する。また、実施例２の初期設定画像表示手段Ｃ１Ａ′は、ディスプレイＨ２の上方に指示６′を表示する。
Ｃ１Ａ１′：初期位置記憶手段
初期位置記憶手段Ｃ１Ａ１′は、左目用初期設定画像３及び右目用初期設定画像４の初期位置を記憶する。実施例２の初期位置記憶手段Ｃ１Ａ１′は、ディスプレイＨ２の表示画面の大きさに基づいて予め定められた初期位値を記憶し、実施例１の初期位置記憶手段Ｃ１Ａ１の記憶する初期位置に替えて、図１３に示すように、ディスプレイＨ２の表示面中央部Ｈ２ａの右側を左目用初期設定画像３の初期位置として記憶し、ディスプレイＨ２の表示面中央部Ｈ２ａの左側を右目用初期設定画像４の初期位置として記憶する。
【００６３】
Ｃ２′：眼筋緊張緩和画像表示手段
眼筋緊張緩和画像表示手段Ｃ２′は、実施例１の眼筋緊張緩和画像表示手段Ｃ２における表示対象物配置位置演算手段Ｃ２Ａ２と、表示対象物配置手段Ｃ２Ａ３と、移動量記憶手段Ｃ２Ｃ１と、移動限界判別手段Ｃ２Ｃ３と、移動方向切替手段Ｃ２Ｃ４と、に替えて、表示対象物配置位置演算手段Ｃ２Ａ２′と、表示対象物配置手段Ｃ２Ａ３′と、移動量記憶手段Ｃ２Ｃ１′と、移動限界判別手段Ｃ２Ｃ３′と、移動方向切替手段Ｃ２Ｃ４′と、を有している。
実施例２の表示対象物配置位置演算手段Ｃ２Ａ２′と、表示対象物配置手段Ｃ２Ａ３′と、移動量記憶手段Ｃ２Ｃ１′と、移動限界判別手段Ｃ２Ｃ３′と、移動方向切替手段Ｃ２Ｃ４′と以外は、実施例１の眼筋緊張緩和画像表示手段Ｃ２と同様な構成をしているので、その詳細な説明は省略し、表示対象物配置位置演算手段Ｃ２Ａ２′と、表示対象物配置手段Ｃ２Ａ３′と、移動量記憶手段Ｃ２Ｃ１′と、移動限界判別手段Ｃ２Ｃ３′と、移動方向切替手段Ｃ２Ｃ４′と、について説明する。
【００６４】
図１４は実施例２の仮想空間におけるディスプレイと利用者の両目と表示対象物との関係を表した斜視図であり、実施例１の図５Ａに対応する図である。
Ｃ２Ａ２′：表示対象物配置位置演算手段
表示対象物配置位置演算手段Ｃ２Ａ２′は、前記交差法用初期設定手段Ｃ１′で決定された立体視可能位置ＥＬ１，ＥＲ１に対応する利用者１の視線が結ばれる仮想空間における仮想焦点位置Ｆ′を演算する。実施例２の表示対象物配置位置演算手段Ｃ２Ａ２′は、実施例１の表示対象物配置位置演算手段Ｃ２Ａ２が平行法用初期設定手段Ｃ１で設定された立体視可能位置ＥＬ１，ＥＲ１に基づいて仮想焦点位置Ｆを演算していたのに替えて、交差法用初期設定手段Ｃ１′で設定された立体視可能位置ＥＬ１，ＥＲ１に基づいて仮想焦点位置Ｆ′を演算する。すなわち、実施例１では、左目用立体視可能位置ＥＬ１の座標ＵＥＬ１がＵＥＬ１＝（０，−Ｄｃ，０）と、右目用立体視可能位置ＥＲ１の座標ＵＥＲ１がＵＥＲ１＝（０，Ｄｃ，０）と設定されたが、実施例２では、左目用立体視可能位置ＥＬ１の座標ＵＥＬ１′がＵＥＬ１′＝（０，Ｄｃ′，０）と、右目用立体視可能位置ＥＲ１の座標ＵＥＲ１′がＵＥＲ１′＝（０，−Ｄｃ′，０）と設定され、表示対象物配置位置演算手段Ｃ２Ａ２′により、仮想焦点位置Ｆ′の座標ＵＦ′はＵＦ′＝（（２Ｄｃ′・Ｄｄ）／（Ｄｅ＋２Ｄｃ′），０，０）と演算される。
【００６５】
Ｃ２Ａ３′：表示対象物配置手段
表示対象物配置手段Ｃ２Ａ３′は、前記表示対象物配置位置演算手段Ｃ２Ａ２′により求められた仮想焦点位置Ｆ′に表示対象物Ａを配置する。実施例２の表示対象物配置手段Ｃ２Ａ３′は、立方体Ａを平行移動により、立方体Ａの重心ＡＧを仮想焦点位置Ｆ′に配置する。すなわち、実施例２の表示対象物配置手段Ｃ２Ａ３′は、立方体Ａの各頂点Ａ１〜Ａ８を、Ａ１＝（５＋（２Ｄｃ′・Ｄｄ）／（Ｄｅ＋２Ｄｃ′），０，５），Ａ２＝（０＋（２Ｄｃ′・Ｄｄ）／（Ｄｅ＋２Ｄｃ′），５，５），Ａ３＝（−５＋（２Ｄｃ′・Ｄｄ）／（Ｄｅ＋２Ｄｃ′），０，５），Ａ４＝（０＋（２Ｄｃ′・Ｄｄ）／（Ｄｅ＋２Ｄｃ′），−５，５），Ａ５＝（５＋（２Ｄｃ′・Ｄｄ）／（Ｄｅ＋２Ｄｃ′），０，−５），Ａ６＝（０＋（２Ｄｃ′・Ｄｄ）／（Ｄｅ＋２Ｄｃ′），５，−５），Ａ７＝（−５＋（２Ｄｃ′・Ｄｄ）／（Ｄｅ＋２Ｄｃ′），０，−５），Ａ８＝（０＋（２Ｄｃ′・Ｄｄ）／（Ｄｅ＋２Ｄｃ′），−５，−５）と設定することにより、立方体Ａを仮想焦点位置Ｆ′に配置する。
【００６６】
Ｃ２Ｃ１′：移動量記憶手段
移動量記憶手段Ｃ２Ｃ１′は、仮想空間の表示対象物Ａの移動量△Ｘを記憶する。実施例２の移動量記憶手段Ｃ２Ｃ１′は、移動量△Ｘとして予め設定された所定量を記憶する。なお、予め設定された所定量に限定されず、例えば、前記表示対象物配置位置演算手段Ｃ２Ａ２により演算された仮想焦点位置Ｆ′の座標ＵＦ′のＸ座標成分ＵＦｘ′が、ＵＦｘ′＝（２Ｄｃ′・Ｄｄ）／（Ｄｅ＋２Ｄｃ′）であることに基づいて、△Ｘ＝（｜ＵＦｘ′｜／２）／１０、すなわち、△Ｘ＝Ｄｃ′・Ｄｄ／（１０・（Ｄｅ＋２Ｄｃ′））とすることも可能である。
【００６７】
Ｃ２Ｃ３′：移動限界判別手段
移動限界判別手段Ｃ２Ｃ３′は、表示対象物Ａが遠近方向の限界まで移動したか否かを判別する。実施例２の移動限界判別手段Ｃ２Ｃ３′は、実施例１の移動限界判別手段Ｃ２Ｃ３がＵＦＸに基づいていたのに替えて、ＵＦＸ′に基づいて移動限界を判別する。すなわち、立方体Ａの重心ＡＧのＸ座標成分ＡＧＸが、ＡＧＸ＝ＵＦｘ′＋１０・△Ｘ、または、ＡＧＸ＝ＵＦｘ′−１０・△Ｘを満たすとき、移動位置の限界であると判別する。
Ｃ２Ｃ４′：移動方向切替手段
移動方向切替手段Ｃ２Ｃ４′は、前記移動限界判別手段Ｃ２Ｃ３′による判別に基づいて、前記移動方向記憶手段Ｃ２Ｃ２が記憶する移動方向を切り替える。実施例２の移動方向切替手段Ｃ２Ｃ４′は、前記移動限界判別手段Ｃ２Ｃ３′により、立方体Ａの重心ＡＧのＸ座標ＡＧＸが、ＡＧＸ＝ＵＦｘ′＋１０・△Ｘであると判別されると、前記移動方向記憶手段Ｃ２Ｃ２の記憶する移動方向を＋Ｘ方向から−Ｘ方向に更新し、移動方向を切り替える。また、実施例２の移動方向切替手段Ｃ２Ｃ４′は、前記移動限界判別手段Ｃ２Ｃ３′により、立方体Ａの重心ＡＧのＸ座標ＡＧＸが、ＡＧＸ＝ＵＦｘ′−１０・△Ｘであると判別されると、前記移動方向記憶手段Ｃ２Ｃ２の記憶する移動方向を−Ｘ方向から＋Ｘ方向に更新し、移動方向を切り替える。
【００６８】
（実施例２のフローチャートの説明）
次に、実施例２のクライアントパソコンＰＣの眼筋緊張緩和プログラムＡＰ１′の処理の流れをフローチャートを使用して説明する。
（実施例２の交差法用初期設定処理のフローチャートの説明）
図１５は本発明の実施例２の交差法用初期設定手段の交差法用初期設定処理のフローチャートであり、実施例１の図８に対応する図である。
交差法用初期設定処理は、実施例１の平行法用初期設定処理のＳＴ１に替えて、ＳＴ１′を実行し、ＳＴ１′以外は実施例１の平行法用初期設定処理と同様なので、ＳＴ１′以外の説明は省略する。
図１５のＳＴ１′において、次の（１）〜（３）の処理を実行し、ＳＴ２に移る。
（１）左目用初期設定画像３をディスプレイＨ２に表示する。
（２）右目用初期設定画像４をディスプレイＨ２に表示する。
（３）指示６′をディスプレイＨ２に表示する。
【００６９】
（実施例２の眼筋緊張緩和画像表示処理のフローチャートの説明）
図１６は本発明の実施例２の眼筋緊張緩和画像表示手段の眼筋緊張緩和画像表示処理のフローチャートであり、実施例１の図９に対応する図である。
眼筋緊張緩和画像表示処理は、実施例１の眼筋緊張緩和画像表示処理のＳＴ１１，ＳＴ１２に替えて、ＳＴ１１′，ＳＴ１２′を実行し、ＳＴ１１′，ＳＴ１２′以外は実施例１の眼筋緊張緩和画像表示処理と同様なので、ＳＴ１１′，ＳＴ１２′以外の説明は省略する。
図１６のＳＴ１１′において、立体視可能位置ＥＬ１，ＥＲ１に基づいて、仮想焦点位置Ｆ′の座標ＵＥＦ′を演算し、ＳＴ１２′に移る。
ＳＴ１２′において、立方体Ａを仮想空間の仮想焦点位置Ｆ′に配置し、ＳＴ１３に移る。
【００７０】
（実施例２の作用）
図１７は実施例２の交差法用初期設定手段による画面と利用者の視線との関係を表した説明図で、図１７Ａは図１３に対応する図、図１７Ｂは図１７Ａの状態から画面両端側に初期設定画像が移動した図、図１７Ｃは図１７Ｂの状態から画面両端側に初期設定画像が移動した図であり利用者により立体視が行われている状態の図、図１７Ｄは図１７Ａの状態に対応する図で利用者の視線と初期設定画像との関係を表した図、図１７Ｅは図１７Ｂの状態に対応する図で利用者の視線と初期設定画像との関係を表した図、図１７Ｆは図１７Ｃの状態に対応する利用者の視線と初期設定画像との関係を表した図であり利用者により立体視が行われている状態の図である。
【００７１】
前記構成を備えた実施例２の眼筋緊張緩和システムＳ′では、眼筋筋緊張緩和装置Ｕ′の眼筋緊張緩和プログラムＡＰ１′が起動されると、実施例１と同様に、利用者１が立体視可能な位置の登録が行われる。すなわち、図１３に示すように、ディスプレイＨ２に初期画像２′が表示される。そして、図１７において、マウスＨ４の下方向の入力に応じて、左目用初期設定画像３と右目用初期設定画像４とが、表示面中央部Ｈ２ａを中心として互いに離間するように表示される。また、マウスＨ４の上方向の入力に応じて、左目用初期設定画像３と右目用初期設定画像４とが、表示面中央部Ｈ２ａを中心として互いに接近するようにディスプレイＨ２に表示される。前記マウスＨ４によるクリックがあると、立体視可能位置ＥＬ１，ＥＲ１が記憶される。
【００７２】
図１８は実施例２の眼筋緩和画像表示手段による仮想空間の表示対象物とディスプレイの説明図であり、図１８Ａは仮想焦点位置に配置された表示対象物とディスプレイの位置関係の説明図、図１８Ｂは仮想焦点位置よりディスプレイから遠ざかった表示対象物とディスプレイの位置関係の説明図、図１８Ｃは仮想焦点位置よりディスプレイに近づいた表示対象物とディスプレイの位置関係の説明図、図１８Ｄは図１８Ａのときのディスプレイの表示画像の説明図、図１８Ｅは図１８Ｂのときのディスプレイの表示画像の説明図、図１８Ｆは図１８Ｃのときのディスプレイの表示画像の説明図である。
【００７３】
立体視可能位置ＥＬ１，ＥＲ１が記憶されると、図１８Ａに示すように、前記立体視可能位置ＥＬ１，ＥＲ１に基づいた仮想焦点位置Ｆ′に立方体Ａが配置され、図１８Ｄに示すように、左目用立体視画像７と右目用立体視画像８がディスプレイＨ２に表示される。そして、連続的且つ自動的に往復移動する仮想空間内の立方体Ａに基づく左目用立体視画像７と右目用立体視画像８により、実施例２では、実施例１の平行法による立体視ではなく、交差法による立体視をすることで、眼筋のストレッチ運動がされ、眼筋の緊張が緩和される。この際に、マウスＨ４の移動方向の入力がされると、実施例１と同様に、立法体Ａの移動方向が変わったり、立方体Ａが回転し、利用者１の状態に応じた左目用立体視画像７と右目用立体視画像８の表示がなされる。マウスＨ４によりクリックがされると、眼筋緊張緩和プログラムＡＰ１′が終了する。
【００７４】
（変更例）
以上、本発明の実施例を詳述したが、本発明は、前記実施例に限定されるものではなく、特許請求の範囲に記載された本発明の要旨の範囲で、種々の変更を行うことが可能である。本発明の変更例（Ｈ01）〜（Ｈ013）を下記に例示する。
（Ｈ01）前記実施例１の眼筋緊張緩和システムＳは、マークＳ４を有することが望ましいが、これを省略し、利用者１がマークＳ４を見る替わりに、任意の方法で遠方に焦点を合わせることも可能である。例えば、窓の外に見える木や建物を見ることで両目Ｅの焦点を遠方に合わせてからディスプレイＨ２を見る構成にすることも可能である。
（Ｈ02）前記実施例２の眼筋緊張緩和システムＳ′は棒Ｓ６を有することが望ましいが、これを省略し、利用者１が棒Ｓ６を見る替わりに、任意の方法で近くに焦点を合わせることも可能である。例えば、利用者１とディスプレイＨ２の間に、利用者１の指を立てたり、利用者１が筆記具を縦にして持ち、指や筆記具を見ることで両目Ｅの焦点を近くに合わせてからディスプレイＨ２を見る構成にすることも可能である。
【００７５】
（Ｈ03）前記各実施例において、眼筋緊張緩和システムＳ，Ｓ′では表示面距離Ｄｄや、眼球間距離Ｄｅが予め設定されている構成を例示したが、眼筋緊張緩和システムＳ，Ｓ′の使用時に、利用者１の利用環境に応じて、表示面距離Ｄｄや眼球間距離Ｄｅを入力する構成にすることも可能である。
（Ｈ04）前記各実施例において、眼筋緊張緩和装置Ｕ、Ｕ′はクライアントパソコンＰＣにより構成されていたが、これに限定されず、例えば、携帯電話や携帯ゲーム機等の持ち運び可能な装置による構成も可能である。
（Ｈ05）前記各実施例において、平行法用初期設定手段Ｃ１、交差法用初期設定手段Ｃ１′により設定された立体視可能位置ＥＬ１，ＥＲ１に基づいて、仮想空間設定手段Ｃ２Ａ，Ｃ２Ａ′により仮想空間に立方体Ａが配置されていたが、初期設定手段Ｃ１，Ｃ１′を省略し、予め設定された仮想空間上の仮想焦点位置Ｆ，Ｆ′に立方体Ａを配置することも可能である。このとき、例えば、仮想焦点位置Ｆ，Ｆ′で立方体Ａを停止させた状態で左目用立体視画像７と右目用立体視画像８を表示し、利用者１が立体視できるようになってからマウスＨ４の入力をしてもらうようにすることで、仮想焦点位置Ｆ，Ｆ′における立体視をする構成としたり、予めディスプレイＨ２の上部などに左右一対の印を付けて、二つの印が三つに見えるように焦点位置を利用者１が調節し、印の位置に基づいて仮想焦点位置Ｆ，Ｆ′の設定をすることも可能である。
【００７６】
（Ｈ06）前記各実施例において、仮想空間における表示対象物として予め設定されている立方体Ａによる構成を例示したが、これに限定されず、四面体や五角錐などの任意の多面体はもちろん、コーヒーカップや車両、橋、建造物などの構造物など、任意の表示対象物による構成にすることが可能である。
（Ｈ07）前記実施例において、仮想空間における立方体Ａの移動は、遠近方向は原則的に自動で移動し且つ利用者１の上下方向の入力がされた場合に移動方向を変化させて、回転方向はマウスＨ４の入力に基づいていたが、これに限定されず、立方体Ａが全部自動で移動する構成にすることが可能であり、また、立方体Ａが入力装置Ｈ３，Ｈ４の操作のみに基づいて手動で移動する構成にすることも可能である。なお、入力装置Ｈ３，Ｈ４の操作のみに基づいて移動する構成の場合は、所定の遠近方向に移動を行った後にのみ終了操作が行われる構成にすることが望ましい。
（Ｈ08）前記各実施例において、眼筋緊張緩和画像表示手段Ｃ２，Ｃ２′において、仮想空間の立方体Ａに基づいて、陰面処理作成手段Ｃ２B1b，Ｃ２B2bにより陰面処理をして、立体視画像７，８を表示したが、これに限定されず、明暗、鮮明、陰影、半透明などの従来公知の三次元視覚化効果を加えて画像を表示することも可能である。
（Ｈ09）前記実施例において、立法体Ａの重心ＡＧが仮想空間内のＸ軸上を移動する構成を例示したが、これに限定されず、仮想空間内を任意の方向に移動する構成も可能である。
【００７７】
（Ｈ010）前記各実施例において、表示対象物配置位置演算手段Ｃ２Ａ２、Ｃ２Ａ２′は、図形の相似比に基づいて、仮想焦点位置Ｆ，Ｆ′を定めていたが、これに限定されず、空間の直線の方程式やアフィン変換により定めるなど、従来公知（例えば、非特許文献（李周浩、マルチメディアコミュニケーション基礎、［ｏｎｌｉｎｅ］、平成１９年１２月１２日、[平成２０年５月１４日検索]、インターネット＜ＵＲＬ：http://www.ais.ics.ritsumei.ac.jp/~leejooho/mmc2007/7.pdf＞））の方法により定める構成にすることが可能である。
また、立体視画像作成手段Ｃ２Ｂ，Ｃ２Ｂ′において、空間の直線の方程式により、頂点Ａ１〜Ａ８に基づく左目用投影変換座標Ｌ１〜Ｌ８及び右目用投影変換座標Ｒ１〜Ｒ８を定めたが、これに限定されず、例えば、図形の相似比を用いたり、アフィン変換を用いて定める等、従来公知の方法により定めることが可能である。
（Ｈ011）前記各実施例において、陰面処理作成手段Ｃ２B1b，Ｃ２B2bは、いわゆる法線ベクトル法により立法体Ａの陰面処理を行ったが、これに限定されず、例えば、いわゆるＺバッファ法、Ｚソート法など従来公知（例えば、非特許文献（李周浩、マルチメディアコミュニケーション基礎、［ｏｎｌｉｎｅ］、平成１９年１２月１２日、[平成２０年５月１４日検索]、インターネット＜ＵＲＬ：http://www.ais.ics.ritsumei.ac.jp/~leejooho/mmc2007/7.pdf＞））の方法により陰面処理を行うことができる。
（Ｈ012）前記実施例１において、移動限界判別手段Ｃ２Ｃ３は、ＡＧＸ＝ＵＦｘ＋１０・△Ｘ、または、ＡＧＸ＝ＵＦｘ−１０・△Ｘを満たすとき、移動位置の限界であると判別していたが、△Ｘや△Ｘに係る係数はこれに限定されず、ＡＧＸ＝ＵＦｘ＋１００・△ＸまたはＡＧＸ＝ＵＦｘ−１００・△Ｘを満たすときに移動位置の限界であると判別するなど、構成に応じて任意の限界を設定することが可能である。なお、実施例２の移動限界判別手段Ｃ２Ｄ′についても、構成に応じて任意の限界を同様に設定することが可能である。
（Ｈ013）前記実施例１において、移動限界判別手段Ｃ２Ｃ３′は、仮想焦点位置Ｆの座標ＵＦｘに基づいた式ＡＧＸ＝ＵＦｘ＋１０・△Ｘ，ＡＧＸ＝ＵＦｘ−１０・△Ｘにより、移動位置の限界を判別していたが、これに限定されず、例えば、予め設定された限界値に基づいて、ＡＧＸが上限の限界値、または、ＡＧＸが下限の限界値を満たすときに、移動位置の限界と判別をする構成にすることも可能である。なお、実施例２の移動限界判別手段Ｃ２Ｄ′についても、構成に応じて任意の限界を同様に設定することが可能である。
【図面の簡単な説明】
【００７８】
【図１】図１は本発明の実施例１の眼筋緊張緩和システムの全体説明図である。
【図２】図２は本発明の実施例１のクライアントパソコンの制御部が備えている各機能をブロック図（機能ブロック図）で示した図である。
【図３】図３は実施例１の眼筋緊張緩和プログラムが表示する初期設定画面を利用者が見ている様子の説明図である。
【図４】図４は実施例１の平行法用初期設定手段による処理中の画面と利用者の視線との関係を表した説明図であり、図４Ａは図３に対応する図、図４Ｂは図４Ａの状態から画面中央側に初期設定画像が移動した図、図４Ｃは図４Ｂの状態から画面中央側に初期設定画像が移動した図であり利用者により立体視が行われている状態の図、図４Ｄは図４Ａの状態に対応する図で利用者の視線と初期設定画像との関係を表した図、図４Ｅは図４Ｂの状態に対応する図で利用者の視線と初期設定画像との関係を表した図、図４Ｆは図４Ｃの状態に対応する利用者の視線と初期設定画像との関係を表した図であり利用者により立体視が行われている状態の図である。
【図５】図５は実施例１の仮想空間を表した図であり、図５Ａは仮想空間におけるディスプレイと利用者の両目と表示対象物との関係を表した斜視図、図５Ｂは仮想空間に配置される表示対象物の頂点位置の説明図、図５Ｃは表示対象物の面の情報の説明図である。
【図６】図６は仮想空間における表示対象物をディスプレイに透視投影する際の説明図であり、図６Ａは＋Ｚ側から見た表示対象物とディスプレイと両目の関係を表した図、図６Ｂは−Ｙ側から見た表示対象物とディスプレイと左目の関係を表した図、図６Ｃは＋Ｙ側から見た表示対象物とディスプレイと右目の関係を表した図、図６Ｄは表示対象物の頂点とディスプレイと両目の関係を表した数式に関する説明図である。
【図７】図７は表示対象物の面の外側に向く法線ベクトルの説明図であり、図７Ａは表示対象物と法線ベクトルの斜視図、図７Ｂは三次元ベクトルと外積の説明図、図７Ｃは視線ベクトルと表示対象物の法線ベクトルの関係を表した＋Ｚ方向から見た図である。
【図８】図８は本発明の実施例１の平行法用初期設定手段の平行法用初期設定処理のフローチャートである。
【図９】図９は本発明の実施例１の眼筋緊張緩和画像表示手段の眼筋緊張緩和画像表示処理のフローチャートである。
【図１０】図１０は実施例１の眼筋緩和画像表示処理手段による仮想空間の表示対象物とディスプレイの説明図であり、図１０Ａは仮想焦点位置に配置された表示対象物とディスプレイの位置関係の説明図、図１０Ｂは仮想焦点位置よりディスプレイに近づいた表示対象物とディスプレイの位置関係の説明図、図１０Ｃは仮想焦点位置よりディスプレイから遠ざかった表示対象物とディスプレイの位置関係の説明図、図１０Ｄは図１０Ａのときのディスプレイの表示画像の説明図、図１０Ｅは図１０Ｂのときのディスプレイの表示画像の説明図、図１０Ｆは図１０Ｃのときのディスプレイの表示画像の説明図である。
【図１１】図１１は本発明の実施例２の眼筋緊張緩和システムの全体説明図であり、実施例１の図１に対応する図である。
【図１２】図１２は本発明の実施例２のクライアントパソコンの制御部が備えている各機能をブロック図（機能ブロック図）で示した図であり、実施例１の図２に対応する図である。
【図１３】図１３は実施例１の眼筋緊張緩和プログラムが表示する初期設定画面を利用者が見ている様子の説明図であり、実施例１の図３に対応する図である。
【図１４】図１４は実施例２の仮想空間におけるディスプレイと利用者の両目と表示対象物との関係を表した斜視図であり、実施例１の図５Ａに対応する図である。
【図１５】図１５は本発明の実施例２の交差法用初期設定手段の交差法用初期設定処理のフローチャートであり、実施例１の図８に対応する図である。
【図１６】図１６は本発明の実施例２の眼筋緊張緩和画像表示手段の眼筋緊張緩和画像表示処理のフローチャートであり、実施例１の図９に対応する図である。
【図１７】図１７は実施例２の交差法用初期設定手段による画面と利用者の視線との関係を表した説明図で、図１７Ａは図１３に対応する図、図１７Ｂは図１７Ａの状態から画面両端側に初期設定画像が移動した図、図１７Ｃは図１７Ｂの状態から画面両端側に初期設定画像が移動した図であり利用者により立体視が行われている状態の図、図１７Ｄは図１７Ａの状態に対応する図で利用者の視線と初期設定画像との関係を表した図、図１７Ｅは図１７Ｂの状態に対応する図で利用者の視線と初期設定画像との関係を表した図、図１７Ｆは図１７Ｃの状態に対応する利用者の視線と初期設定画像との関係を表した図であり利用者により立体視が行われている状態の図である。
【図１８】図１８は実施例２の眼筋緩和画像表示手段による仮想空間の表示対象物とディスプレイの説明図であり、図１８Ａは仮想焦点位置に配置された表示対象物とディスプレイの位置関係の説明図、図１８Ｂは仮想焦点位置よりディスプレイから遠ざかった表示対象物とディスプレイの位置関係の説明図、図１８Ｃは仮想焦点位置よりディスプレイに近づいた表示対象物とディスプレイの位置関係の説明図、図１８Ｄは図１８Ａのときのディスプレイの表示画像の説明図、図１８Ｅは図１８Ｂのときのディスプレイの表示画像の説明図、図１８Ｆは図１８Ｃのときのディスプレイの表示画像の説明図である。
【符号の説明】
【００７９】
１…利用者、
７…左目用立体視画像、
８…右目用立体視画像、
Ａ…表示対象物、
ＡＰ１…眼筋緊張緩和プログラム、
Ｃ２Ａ４…配置位置記憶手段、
Ｃ２Ｂ…画像作成手段、画像作成工程、
Ｃ２Ｃ…表示対象物移動手段、
Ｃ２Ｅ…立体視画像表示手段、
ＥＬ…左目、
ＥＲ…右目、
Ｈ２…表示装置、
Ｓ…眼筋緊張緩和システム。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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