(57)【要約】【課題】誰でも簡単にかつ確実にバンドの長さを調整できる時計バンドの提供。【解決手段】時計バンドは、互いに連結される複数の被連結部材１１〜１３の各孔１１０，１２０，１３０に挿通される連結ピン２１と、係止孔１２０に形成された拡径部１２２に配設された状態で内側に連結ピン２１が挿通される断面略Ｃ字状のＣ字状部材２２と、Ｃ字状部材２２の縮径部１２１側とは反対側から拡径部１２２に圧入されるパイプ２３とを有する連結具２０を備え、Ｃ字状部材２２の連結ピン２１が内側に挿通されていない状態における内径は、各孔１１〜１３に挿通された状態の連結ピン２１におけるＣ字状部材２２に対向する位置またはその両側の位置の径よりも小さく、Ｃ字状部材２２に連結ピン２１が挿通された状態において、Ｃ字状部材２２の外径＞パイプ２３の内径かつ、パイプ２３の内径≒縮径部１２１の孔径の関係が成立する。【選択図】図５
2009028445.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
時計バンドの幅方向に配列され互いに連結される複数の被連結部材と、
前記複数の各被連結部材にそれぞれ形成された各孔に挿通される連結ピン、
前記各孔の少なくともいずれかである係止孔に形成された相対的に孔径が異なる縮径部および拡径部のうち拡径部に配設された状態で前記連結ピンが内側に挿通される断面略Ｃ字状のＣ字状部材、
および前記Ｃ字状部材の前記縮径部側とは反対側から前記拡径部に圧入されるパイプを有する連結具と、を備え、
前記連結ピンが内側に挿通されていない状態における前記Ｃ字状部材の内径は、前記各孔に挿通された状態における前記連結ピンの前記Ｃ字状部材に対向する位置またはその両側の位置の径よりも小さく、
前記Ｃ字状部材に前記連結ピンが挿通された状態において、
前記Ｃ字状部材の外径  ＞  前記パイプの内径  かつ、
前記パイプの内径      ≒  前記縮径部の孔径  の関係が成立する
ことを特徴とする時計バンド。
【請求項２】
請求項１に記載の時計バンドにおいて、
前記縮径部における前記連結ピンの径と前記縮径部の孔径との差をＳ１、前記拡径部で前記連結ピンが内側に挿入された状態における前記Ｃ字状部材の外径と前記拡径部の孔径との差をＳ２、前記拡径部に圧入された状態における前記パイプの内径と前記パイプに対向する位置における前記連結ピンの径との差をＳ３としたとき、
Ｓ２＞Ｓ１  かつ、
Ｓ１≒Ｓ３  の関係が成立する
ことを特徴とする時計バンド。
【請求項３】
請求項１または２に記載の時計バンドにおいて、
前記拡径部は、前記Ｃ字状部材が配設される第１拡径部と、この第１拡径部よりも大きな孔径であり前記パイプが圧入される第２拡径部とを有する
ことを特徴とする時計バンド。
【請求項４】
請求項１から３のいずれかに記載の時計バンドにおいて、
前記Ｃ字状部材は、焼鈍または溶体化処理されている
ことを特徴とする時計バンド。
【請求項５】
請求項１から４のいずれかに記載の時計バンドにおいて、
前記Ｃ字状部材は、前記時計バンドの幅方向中心を含む位置に配設されている
ことを特徴とする時計バンド。
【請求項６】
請求項１から５のいずれかに記載の時計バンドにおいて、
前記連結ピンは、
前記拡径部に配設された状態の前記Ｃ字状部材の内径よりも小さい径の小径部と、前記Ｃ字状部材の内径よりも大きい径とされて前記小径部の両端側にそれぞれ配置される大径部とを有し、
前記小径部は、前記各孔に挿通された状態における前記連結ピンの前記Ｃ字状部材に対向する位置に形成されている
ことを特徴とする時計バンド。
【請求項７】
請求項６に記載の時計バンドにおいて、
前記Ｃ字状部材の前記小径部に対応する位置における周方向の一部には、当該Ｃ字状部材の径方向内側に窪むだぼが形成されている
ことを特徴とする時計バンド。
【請求項８】
請求項６または７に記載の時計バンドにおいて、
前記大径部と前記小径部との間には、前記小径部側から前記大径部側に向かって次第に拡径する斜面が形成されている
ことを特徴とする時計バンド。
【請求項９】
請求項６から８のいずれかに記載の時計バンドにおいて、
前記Ｃ字状部材は、前記時計バンドの幅方向中心から一方の側に外れた位置に配置され、
前記大径部のうち前記Ｃ字状部材に対して前記時計バンドの幅方向他方の側に配置された前記大径部と前記小径部との間には、前記連結ピンの長さ方向に対して略直角に立ち上がる立ち上がり部が形成されている
ことを特徴とする時計バンド。
【請求項１０】
請求項１から９のいずれかに記載の時計バンドにおいて、
前記縮径部は、前記係止孔に縮径用パイプが圧入されることによって形成され、
前記縮径用パイプが圧入される部分における前記係止孔の孔径は、前記拡径部の少なくとも一部の孔径と同一である
ことを特徴とする時計バンド。
【請求項１１】
請求項１から１０のいずれかに記載の時計バンドにおいて、
前記連結具は、前記パイプに加えて、前記拡径部に圧入される他のパイプを有し、
前記他のパイプは、前記パイプの前記Ｃ字状部材側とは反対側に配置されている
ことを特徴とする時計バンド。
【請求項１２】
請求項１から１１のいずれかに記載の時計バンドにおいて、
前記連結具は、複数の前記係止孔を備え、
前記係止孔のそれぞれにおける前記Ｃ字状部材は、当該時計バンドの幅中心に対して対称に配設されている
ことを特徴とする時計バンド。
【請求項１３】
請求項１２に記載の時計バンドにおいて、
前記Ｃ字状部材は、前記時計バンドの幅方向中心から一方の側に外れた位置に配置され、
前記縮径部に対して前記時計バンドの幅方向他方の側に位置する前記孔には、前記縮径部よりも孔径が大きい拡径部が形成され、
前記連結ピンは、前記係止孔に挿通される小径部と、この小径部よりも径が大きく前記拡径部に挿通される大径部とを有する
ことを特徴とする時計バンド。
【請求項１４】
請求項１から１３のいずれかに記載の時計バンドと、
前記時計バンドが連結される外装ケースとを備えた
ことを特徴とする時計。
【請求項１５】
所定方向に配列され互いに連結される複数の被連結部材にそれぞれ形成された各孔に挿通される連結ピンと、
前記各孔の少なくともいずれかである係止孔に形成された相対的に孔径が異なる縮径部および拡径部のうち拡径部に配設された状態で前記連結ピンが内側に挿通される断面略Ｃ字状のＣ字状部材と、
前記Ｃ字状部材の前記縮径部側とは反対側から前記拡径部に圧入されるパイプと、を備え、
前記連結ピンが内側に挿通されていない状態における前記Ｃ字状部材の内径は、前記各孔に挿通された状態における前記連結ピンの前記Ｃ字状部材に対向する位置またはその両側の位置の径よりも小さく、
前記Ｃ字状部材に前記連結ピンが挿通された状態において、
前記Ｃ字状部材の外径  ＞  前記パイプの内径  かつ、
前記パイプの内径      ≒  前記縮径部の孔径  の関係が成立する
ことを特徴とする連結具。
【請求項１６】
請求項１５に記載の連結具と、
所定方向に配列され前記連結具によって互いに連結される複数の被連結部材と、を備えた
ことを特徴とする長尺体。
【請求項１７】
請求項１６に記載の長尺体を備え、この長尺体により装着される
ことを特徴とする装身具。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、連結具を備えた時計バンド、およびこの時計バンドを備えた時計に関する。また、連結具や、連結具を備えた長尺体、長尺体を備えた装身具にも関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、複数の駒で構成された時計バンドなどの駒と駒とを連結する連結具が知られている（例えば、特許文献１，２）。このような連結具は、大略、各駒に形成された孔に挿通される連結ピンと、この連結ピンを孔に固定する固定部材とを有している。
特許文献１では、固定力を大きくして連結ピンの離脱を防止することを課題としており、これらの課題を解決するために、駒の孔に挿入されるコイルばねと、小径部を有する連結ピンとを有する連結具が示されている。ここで、連結ピンをコイルばねの巻き方向に沿って回転させながら、駒の孔に配置されたコイルばねの内側に圧入することにより、連結ピンの小径部がコイルばねに係合し、コイルばねとの摩擦力によって連結ピンが孔に係止されるものとなっている。また、時計バンドの長さを調整するために連結ピンを抜き取る際には、駒の孔にドライバーを挿入して連結ピンの端部に形成された溝に係合させ、コイルばねの巻き方向に沿ってドライバーを回転させながら、連結ピンを孔から押し出す。
【０００３】
一方、特許文献２では、金属製連結ピンが金属製リングで固定される構成において、メッキ等の加熱処理を行った際に連結ピンやリングの弾性力が損われたとしてもこれらの交換を不要にすることを課題としており、この課題を解決するために、駒の孔に挿入される金属製Ｃ字状リングと、外周部に周方向に沿って溝が形成された金属製連結ピンとを有する連結具が示されている。ここで、駒の孔に配置されたＣ字状リングに連結ピンを圧入することによってピン外周の溝にＣ字状リングが嵌合するため、Ｃ字状リングおよび連結ピンが加熱処理によって焼鈍したとしてもＣ字状リングへのピンの所定の固定力を維持できる。なお、連結ピンを抜き取る際には、駒の孔に専用工具を押し込んで連結ピンを孔から押し出す。また、特許文献２は、加熱処理をしても弾性力が失われないＴｉ合金の組成等を開示する。
【０００４】
【特許文献１】特開２００２−６２３７４号公報（図１等）
【特許文献２】特開２００５−２１４７６号公報（図１等）
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、上述の背景技術には、次のような課題がある。
（１）連結ピンを駒から抜くと、同時にＣ字状リングやコイルばねも駒から外れてしまう。ここで、Ｃ字状リングは通常外径が１ｍｍ程度で、長さも１．５ｍｍ〜３mm程度であってかなり小さく、またコイルばねの外径も１．５mm程度であり、かなり小さい。そのうえ、これらのコイルばねやＣ字状リングで断面形状が円形のものは、駒から外れた後、机や床等で回転しやすい。このため、Ｃリングおよびコイルばねを紛失しやすく、バンド長さの調整作業時には細心の注意が必要であった。
【０００６】
（２）駒同士の連結時に、駒の孔にＣリングやコイルばねをセットしなければならないが、上述のようにかなり小さいＣリングやコイルばねをセットする作業は簡単ではない。
ここで、時計バンドの長さを変更するには、複数回、連結ピンを抜き挿しする必要があり、しかもバンドの長さを確認しながらサイズ変更を繰り返す場合もある。このように何回も連結ピンを抜き挿しするうち、連結具の部品を紛失する機会が増大する。
【０００７】
（３）上記（１）および（２）により、時計の使用者が家庭などで自らバンドの長さを調整することは困難である。
【０００８】
そこで、本発明の目的は、誰でも簡単にかつ確実にバンドの長さを調整できる連結具を備えた時計バンド、この時計バンドを備えた時計、連結具、長尺体、および装身具を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明の時計バンドは、時計バンドの幅方向に配列され互いに連結される複数の被連結部材と、前記複数の各被連結部材にそれぞれ形成された各孔に挿通される連結ピン、前記各孔の少なくともいずれかである係止孔に形成された相対的に孔径が異なる縮径部および拡径部のうち拡径部に配設された状態で前記連結ピンが内側に挿通される断面略Ｃ字状のＣ字状部材、および前記Ｃ字状部材の前記縮径部側とは反対側から前記拡径部に圧入されるパイプを有する連結具と、を備え、前記連結ピンが内側に挿通されていない状態における前記Ｃ字状部材の内径は、前記各孔に挿通された状態における前記連結ピンの前記Ｃ字状部材に対向する位置またはその両側の位置の径よりも小さく、前記Ｃ字状部材に前記連結ピンが挿通された状態において、前記Ｃ字状部材の外径  ＞  前記パイプの内径  かつ、前記パイプの内径  ≒  前記縮径部の孔径  の関係が成立することを特徴とする。
【００１０】
この発明における連結具は、係止孔に配設されるＣ字状部材およびパイプと、Ｃ字状部材に挿通される連結ピンとを備えており、［１］Ｃ字状部材の内径が連結ピンのＣ字状部材に対向する位置またはその両側の位置の径よりも小さいことと、［２］Ｃ字状部材の外径、パイプの内径、および縮径部の孔径の間に成立する前記関係とによって、連結ピンが係止孔の所定位置に固定されることとなる。
【００１１】
なお、Ｃ字状部材の内径が連結ピンのＣ字状部材に対向する位置の径よりも小さい場合には、Ｃ字状部材の内側に連結ピンが圧入保持された状態となる。他方、Ｃ字状部材の内径が連結ピンのＣ字状部材に対向する位置の径よりも大きいが、その対向する位置の両側の径よりも小さい場合には、その対向する位置の両側の部分でＣ字状部材に対する連結ピンの移動が規制される。すなわち、連結ピンにおいてＣ字状部材の内径よりも径が小さい部分が連結ピンのＣ字状部材に対向する位置である場合でも、その両側の位置である場合でも、Ｃ字状部材によって連結ピンの移動が規制される。
【００１２】
このように、［１］Ｃ字状部材によって連結ピンの移動が規制され、かつ、［２］Ｃ字状部材の外径、パイプの内径、および縮径部の孔径の間に成立する前記関係によってＣ字状部材が縮径部とパイプとの間に係止されることから、連結ピンが係止孔の所定位置に係止されることとなる。
ここで、前記関係によってＣ字状部材が係止孔に係止され、また、パイプが係止孔に圧入固定されているため、被連結部材の連結時に改めてＣ字状部材やパイプ等を被連結部材の孔に配置することは不要であるとともに、被連結部材の連結解除時にＣ字状部材やパイプ等が係止孔から離脱しない。これにより、連結ピンを複数の被連結部材の孔に挿通するだけで被連結部材同士を確実に連結でき、連結ピンを複数の被連結部材の孔から抜き取るだけで連結を確実に解除できる。
以上により、本発明に係る連結具には、細かな部品を孔にセットする困難性や、連結解除時にＣ字状部材やパイプ等を紛失するおそれがないため、誰でも簡単にかつ確実に時計バンドの長さを調整できる。
【００１３】
なお、Ｃ字状部材は、被連結部材または連結ピンに対して若干移動可能な状態に（遊びがある状態に）配設されることが好ましい。つまり、Ｃ字状部材の内側に連結ピンが圧入される場合には、縮径部とパイプとの間でＣ字状部材が若干移動可能な状態とされていればよい。他方、Ｃ字状部材の両側の部分で連結ピンのＣ字状部材に対する移動が規制される場合には、その両側の部分の間でＣ字状部材が若干移動可能な状態とされていればよい。
本発明では、上述した［１］および［２］により、Ｃ字状部材単体で連結ピンを固定する従来例と比べて、Ｃ字状部材による連結ピンの固定力を種々に設定することが可能となる。Ｃ字状部材による連結ピンの固定力を小さくすることも可能であり、その場合のＣ字状部材による連結ピンの固定力は、連結ピンが自重で孔から抜けない程度の固定力を下限として設定される。このようにＣ字状部材による連結ピンの固定力を小さくすることにより、連結ピンの抜き差しをより小さな力で、特殊な工具を使わずに行うことができる。
また、Ｃ字状部材による連結ピンの固定力が小さくても連結ピンの略全長にわたって固定力が保持されているので、連結解除時に連結ピンが係止孔から勢いよく飛び出してしまうことがないため、連結ピンの紛失を防止できる。
【００１４】
断面略Ｃ字状のＣ字状部材には、内径および外径が均一な断面円弧状に形成されているものも、１以上のだぼなどが形成された内径および外径が不均一なものも含まれる。
また、複数の被連結部材は、例えば、それぞれが時計バンドの駒として構成される。
縮径部および拡径部は、被連結部材のうち係止孔が形成される部材へのドリル加工等によって形成することが可能である。但し、ドリル加工された孔にパイプを固定することなどによって縮径部および拡径部を形成することも可能である。
【００１５】
本発明の時計バンドでは、前記縮径部における前記連結ピンの径と前記縮径部の孔径との差をＳ１、前記拡径部で前記連結ピンが内側に挿入された状態における前記Ｃ字状部材の外径と前記拡径部の孔径との差をＳ２、前記拡径部に圧入された状態における前記パイプの内径と前記パイプに対向する位置における前記連結ピンの径との差をＳ３としたとき、Ｓ２＞Ｓ１  かつ、Ｓ１≒Ｓ３  の関係が成立することが好ましい。
【００１６】
この発明によれば、時計の携帯時などに連結ピンが縮径部の内壁およびパイプの内壁に接触しても、前記Ｓ１，Ｓ２，Ｓ３の関係により、Ｃ字状部材が拡径部の内壁に接触しないため、Ｃ字状部材による連結ピンの固定力を安定的に維持できる。これにより、被連結部材の不用意な連結解除をより確実に防止できる。
また、前記Ｓ１，Ｓ２，Ｓ３の関係により、Ｃ字状部材の外周面の摩耗が防止されるので、長期耐久品質を確保できる。
【００１７】
本発明の時計バンドでは、前記拡径部は、前記Ｃ字状部材が配設される第１拡径部と、この第１拡径部よりも大きな孔径であり前記パイプが圧入される第２拡径部とを有することが好ましい。
【００１８】
この発明によれば、係止孔においてＣ字状部材が配置される部分よりもパイプが設けられる部分の方が拡径されていることにより、パイプを厚肉に形成できる。これにより、パイプを係止孔に強固に固定できるので、連結具の耐久性を向上させることができる。
【００１９】
本発明の時計バンドでは、前記Ｃ字状部材は、焼鈍または溶体化処理されていることが好ましい。
【００２０】
この発明によれば、材質に応じて焼鈍、または溶体化処理（ステンレス鋼の場合）をすることによってＣ字状部材を軟化させることにより、Ｃ字状部材による連結ピンの固定力を小さく設定することが可能となる。ここで、焼鈍または溶体化処理されたＣ字状部材は、加工硬化されたＣ字状部材に比べて塑性変形が大きくなるものの、その内径は連結ピンの径よりも小さくならない。この軟化されたＣ字状部材では、加工硬化されたＣ字状部材に比べて、連結ピンの径からＣ字状部材の内径を引いた径差が小さくなるが、連結ピンの固定に必要な径差は確保される。つまり、前記径差が小さいことと、軟化状態にあることとから、連結ピンを固定可能な程度にＣ字状部材による固定力を小さくすることが可能となる。これにより、連結ピンの抜き差しがより容易となる。
また、焼鈍や溶体化処理により、Ｃ字状部材の構造は同一のままで、連結ピンに対する固定力を柔軟に変えることが可能なため、各種要望に即した商品を提供できる。
【００２１】
本発明の時計バンドでは、前記Ｃ字状部材は、前記時計バンドの幅方向中心を含む位置に配設されていることが好ましい。
【００２２】
この発明によれば、時計の携帯時などに時計バンドの幅方向中心に対して作用したねじりモーメントによって連結ピンに曲げモーメントが作用した際に、Ｃ字状部材において曲げモーメント図が対称となるため、Ｃ字状部材による連結ピンの固定力が小さくてもＣ字状リングに対する連結ピンの相対的な移動を抑えることが可能となる。このため、連結ピンが被連結部材の孔から抜け出ることがなく、被連結部材が不用意に連結解除されない。
【００２３】
本発明の時計バンドでは、前記連結ピンは、前記拡径部に配設された状態の前記Ｃ字状部材の内径よりも小さい径の小径部と、前記Ｃ字状部材の内径よりも大きい径とされて前記小径部の両端側にそれぞれ配置される大径部とを有し、前記小径部は、前記各孔に挿通された状態における前記連結ピンの前記Ｃ字状部材に対向する位置に形成されていることが好ましい。
【００２４】
この発明では、連結ピンの小径部両端側の大径部がＣ字状部材に係止される。このような本発明によれば、Ｃ字状部材の内周面に連結ピンが接触せず、Ｃ字状部材と連結ピンとの間で応力が生じないため、クリープによるＣ字状部材の固定力の低下を防止することができる。このため、より一層長期に亘る耐久品質を確保できる。
また、連結ピンの小径部がＣ字状部材の位置まで移動した際にクリック感が得られるので、連結ピンをＣ字状部材に対して容易に位置決めできる。
さらに、Ｃ字状部材の内側に大径部が挿通された際にＣ字状部材を弾性変形させるように大径部の径を設定することにより、連結解除時にＣ字状部材から大径部が抜けるまで所定の固定力が維持される。すなわち、連結ピンが係止孔から勢いよく抜けず、被連結部材の孔から突出した連結ピンを引き抜けばよいので、連結ピンの紛失を防止できる。
【００２５】
本発明の時計バンドでは、前記Ｃ字状部材の前記小径部に対応する位置における周方向の一部には、当該Ｃ字状部材の径方向内側に窪むだぼが形成されていることが好ましい。
【００２６】
本発明では、Ｃ字状部材の最小内径がだぼの位置における内径となり、このだぼにより、連結ピンの各大径部が係止されるので、だぼが形成されない場合と比べて、連結ピンの長さ全体における大径部の長さを長くできる。これにより、小径部の長さを相対的に短くできる。これにより、切削加工などで小径部を形成する場合の切削量などが少なくなるため、連結ピンの製造コストを低減できる。
ここで、だぼはＣ字状部材の周方向の一部に形成されるため、より小さな力で連結ピンを抜き挿しできる。
なお、だぼは、Ｃ字状部材の周方向において複数形成されていることが好ましい。連結ピンをＣ字状部材の径方向で位置決めするには、だぼの数は３つが好適となる。
【００２７】
本発明の時計バンドでは、前記大径部と前記小径部との間には、前記小径部側から前記大径部側に向かって次第に拡径する斜面が形成されていることが好ましい。
【００２８】
この発明によれば、連結ピンを係止孔から抜く際に斜面を介して分力が生じるため、Ｃ字状部材を容易に弾性変形させることが可能となる。これにより、Ｃ字状部材の内側に大径部を通すのにさほど大きな力を加えなくてもよい。
【００２９】
本発明の時計バンドでは、前記Ｃ字状部材は、前記時計バンドの幅方向中心から一方の側に外れた位置に配置され、前記大径部のうち前記Ｃ字状部材に対して前記時計バンドの幅方向他方の側に配置された前記大径部と前記小径部との間には、前記連結ピンの長さ方向に対して略直角に立ち上がる立ち上がり部が形成されていることが好ましい。
【００３０】
この発明では、Ｃ字状部材により、時計バンドの幅方向中心から一方の側に外れた位置で連結ピンが係止されているため、連結ピンが曲げモーメントによって時計バンド幅方向の他方の側から一方の側へと移動し易いが、立ち上がり部がＣ字状部材に当接されることにより、連結ピンの移動が規制される。これにより、携帯時などにおける連結ピンの離脱を防止できる。
なお、本発明の構成の他に、例えば、縮径部に対して時計バンドの幅方向他方の側に位置する孔に、縮径部よりも孔径が大きい拡径部が形成され、連結ピンは、係止孔に挿通される小径部と、この小径部よりも径が大きく拡径部に挿通される大径部とを有する構成によっても、連結ピンの移動が規制されるが、本発明によればこのような構成と比べて小径部の長さを短くできる。つまり、切削加工などで小径部を形成する場合の切削量などが少なくなるため、連結ピンのコストアップを抑えることができる。
【００３１】
本発明の時計バンドでは、前記縮径部は、前記係止孔に縮径用パイプが圧入されることによって形成され、前記縮径用パイプが圧入される部分における前記係止孔の孔径は、前記拡径部の少なくとも一部の孔径と同一であることが好ましい。
【００３２】
この発明によれば、縮径用パイプにより縮径部が形成されることで、縮径用パイプが圧入される部分の係止孔の孔径と、拡径部の少なくとも一部における孔径とを同一にすることが可能となり、これにより、縮径用パイプが圧入される部分の係止孔と拡径部の少なくとも一部とを１種類のドリル等で孔加工できる。一般的にはドリルで孔加工をするよりもパイプを切削加工することの方が安価であり、縮径部にパイプを圧入する加工費用を考慮しても全体としてコストを低減できる。
【００３３】
本発明の時計バンドでは、前記連結具は、前記パイプに加えて、前記拡径部に圧入される他のパイプを有し、前記他のパイプは、前記パイプの前記Ｃ字状部材側とは反対側に配置されていることが好ましい。
【００３４】
この発明によれば、前記２つのパイプのうちＣ字状部材側に配置されるパイプにより、Ｃ字状部材の長さ方向（バンド幅方向）の遊び（移動可能量）を抑えられるとともに、他のパイプにより、連結ピンと縮径部との径方向の遊びと連結ピンと他のパイプの内壁面との遊びとのバランスをとって、携帯時などに連結ピンに作用する反力のバランスをとることが可能となる。この他のパイプの作用により、連結ピンがＣ字状部材に対して不用意に相対移動することを防止できる。このように、２つのパイプによってＣ字状部材の遊び規制と、連結ピンの離脱防止とが図られる。
さらに、前述した構成では係止孔を有する被連結部材の幅（時計バンドの幅方向の寸法）に応じて複数の長さのパイプを製作する必要があったのに対して、本発明では、２つのパイプをそれぞれ一定の長さに標準化できる。すなわち、２つのパイプの配設位置を変えることにより、拡径部の長さが異なる種々の被連結部材に対応できる。
なお、拡径部の長さによっては、２以上の他のパイプが設けられていても良い。
【００３５】
本発明の時計バンドでは、前記連結具は、複数の前記係止孔を備え、前記係止孔のそれぞれにおける前記Ｃ字状部材は、当該時計バンドの幅中心に対して対称に配設されていることが好ましい。
【００３６】
この発明によれば、各Ｃ字状部材により、連結ピンが時計バンド幅方向中心に対して対称に係止されるので、連結ピンに作用する曲げモーメントも連結ピンの長さ方向略中心に対称となる。このため、携帯時などに連結ピンが被連結部材の孔から離脱しない。また、Ｃ字状部材が複数あるため、連結ピン全体における固定力を大きくすることができる。
なお、係止孔およびＣ字状部材のそれぞれの数が奇数（３つなど）の場合には、そのうち１つが時計バンド幅方向中心を含む位置に配置されることにより、各Ｃ字状部材が時計バンド幅中心に対して対称に配置される。
【００３７】
本発明の時計バンドでは、前記Ｃ字状部材は、前記時計バンドの幅方向中心から一方の側に外れた位置に配置され、前記縮径部に対して前記時計バンドの幅方向他方の側に位置する前記孔には、前記縮径部よりも孔径が大きい拡径部が形成され、前記連結ピンは、前記係止孔に挿通される小径部と、この小径部よりも径が大きく前記拡径部に挿通される大径部とを有することが好ましい。
【００３８】
この発明では、Ｃ字状部材により、時計バンドの幅方向中心から一方の側に外れた位置で連結ピンが係止されているため、連結ピンが曲げモーメントによって時計バンド幅方向の他方の側から一方の側へと移動し易いが、連結ピンの大径部が係止孔の縮径部周縁に当接されることによって連結ピンの移動が規制される。これにより、携帯時における連結ピンの離脱を防止できる。
また、本発明によれば、Ｃ字状部材により、時計バンドの幅方向中心から外れた位置で連結ピンが係止されているため、連結解除の際に、連結ピンの端部がＣ字状部材を通過するまでの短い距離だけ連結ピンを押すことによって被連結部材の連結を容易に解除できる。
さらに、連結時にも、係止孔を有しない被連結部材には連結ピンを単に挿通するだけでよく、係止孔が形成された被連結部材の幅に応じた分、連結ピンを押せばよいから、連結ピンの抜き差しをより簡単に行うことができる。
ここで、大径部の径  ＞  パイプの内径  とされることにより、連結ピンの挿通方向を間違えずに、連結ピンを必ず時計バンドの幅方向他方の側からセットできる。
【００３９】
本発明の時計は、前述の時計バンドと、この時計バンドが連結される外装ケースとを備えたことを特徴とする。
この発明によれば、前述した連結具を備えるため、前述と同様の作用および効果を享受できる。
【００４０】
本発明の連結具は、所定方向に配列され互いに連結される複数の被連結部材にそれぞれ形成された各孔に挿通される連結ピンと、前記各孔の少なくともいずれかである係止孔に形成された相対的に孔径が異なる縮径部および拡径部のうち拡径部に配設された状態で前記連結ピンが内側に挿通される断面略Ｃ字状のＣ字状部材と、前記Ｃ字状部材の前記縮径部側とは反対側から前記拡径部に圧入されるパイプと、を備え、前記連結ピンが内側に挿通されていない状態における前記Ｃ字状部材の内径は、前記各孔に挿通された状態における前記連結ピンの前記Ｃ字状部材に対向する位置またはその両側の位置の径よりも小さく、前記Ｃ字状部材に前記連結ピンが挿通された状態において、前記Ｃ字状部材の外径  ＞  前記パイプの内径  かつ、前記パイプの内径  ≒  前記縮径部の孔径  の関係が成立することを特徴とする。
【００４１】
この発明によれば、前述と同様の作用および効果を享受できる。
【００４２】
本発明の長尺体は、前述の連結具と、所定方向に配列され前記連結具によって互いに連結される複数の被連結部材と、を備えたことを特徴とする。
本発明の装身具は、前述の長尺体を備え、この長尺体により装着されることを特徴とする。
これらの各発明によれば、前述した連結具によって前述と同様の作用および効果を享受できる。
【発明の効果】
【００４３】
以上の本発明によれば、連結および連結解除を容易にかつ確実に行うことができるから、時計バンドまたは長尺体の長さ調整に関し、利便性を大きく向上させることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００４４】
以下、図面を参照して本発明の実施形態について説明する。なお、以降の説明において、既に説明した構成と同様の構成については、同一符号を付して説明を省略または簡略にする。
【００４５】
〔第１実施形態〕
本発明の第１実施形態について図１〜図５を参照して説明する。
図１は、本実施形態に係る時計を示す。この時計は時計バンド１を備えている。時計バンド１は、時計の外装ケース２の６時方向と１２時方向とに一体に設けられたカン２Ａにそれぞれ連結される６時側バンドと１２時側バンドとを有している。これらの６時側バンドと１２時側バンドとの開放端部同士は、図示しない中留によって締結されている。なお、図１の１０Ｘは、カン２Ａに連結される時計バンド１のエンドピースである。
【００４６】
図２は、時計バンド１の一部を分解した状態を示す斜視図である。時計バンド１は、複数の駒１０と、駒１０同士を連結する複数の連結具２０とを備えている。
各駒１０はそれぞれ、駒本体１０Ａから時計バンド１の長さ方向一端側にそれぞれ突出して凹部１０Ｂを形成する第１部材１１および第３部材１３と、駒本体１０Ａの第１、第３部材１１，１３側とは反対側の端部に凸設された第２部材１２とを有している。各駒１０は、互いに同一形状に形成されている。
【００４７】
図３は、駒１０の斜視図である。駒１０の第１部材１１、第２部材１２、第３部材１３にはそれぞれ、時計バンド１の幅方向に沿って貫通する第１孔１１０、第２孔１２０、第３孔１３０が形成されている。
【００４８】
ここで、図２に示すように、時計バンド１の長さ方向で隣合う駒１０の一方の第１、第３部材１１，１３の間には、他方の駒１０の第２部材１２が配置されている。このように隣合う駒１０において時計バンド１の幅方向に配列された被連結部材としての第１〜第３部材１１〜１３が連結具２０によって互いに連結されている。
【００４９】
図４は、駒１０の第２部材１２における断面図である。また、図５は、隣合う一方の駒１０の第１、第３部材１１，１３と他方の駒１０の第２部材１２とが連結された状態を示す断面図である。本実施形態では、第１、第３部材１１，１３の幅（時計バンド幅方向の寸法）は同じ寸法となっている。
【００５０】
連結具２０は、ステンレス鋼、チタン合金等で形成され、図２に示したストレート形状の連結ピン２１と、図４に示した断面Ｃ字状のＣ字状部材としてのＣリング２２と、断面円形状のパイプ２３とを有している。
本実施形態では、第２部材１２の第２孔１２０が係止孔に該当し、この係止孔を含めた第１〜第３孔１１０，１２０，１３０に連結ピン２１が挿通されることにより、第１〜第３部材１１〜１３が連結されている。
なお、連結ピン２１の両端部は、図２および図５に示すように、テーパ形状となっている。
【００５１】
〔第２孔の各部の孔径の関係〕
第２孔１２０は、孔径が互いに異なる縮径部１２１、第１拡径部１２２、および第２拡径部１２３を有している。ここで、これらの孔径の関係は、次の通りである。
縮径部１２１の孔径  ＜  第１拡径部１２２の孔径  ＜  第２拡径部１２３の孔径
【００５２】
〔Ｃ字状部材の内径と連結ピンの径との関係〕
Ｃリング２２は、第１拡径部１２２に配設されている。Ｃリング２２は、Ｃリング２２の長さ方向（時計バンド１の幅方向）の中心が時計バンド１の幅方向中心またはその近傍の位置となり、かつＣリング２２が縮径部１２１とパイプ２３との間で若干移動可能な状態となるように配設されている。このＣリング２２の内径は、連結ピン２１（図５）の径よりも小さく形成されており、Ｃリング２２の内側に連結ピン２１（図５）が圧入された際に、Ｃリング２２は連結ピン２１を所定の固定力で保持する。
なお、Ｃリング２２による連結ピン２１の固定力に応じて、Ｃリング２２の長さ（時計バンド１の幅方向における寸法）や、Ｃリング２２の内径と連結ピン２１の径との差が決められている。
【００５３】
〔拡径部へのパイプの固定力〕
パイプ２３は、Ｃリング２２よりも厚肉に形成されており、第２拡径部１２３に圧入されている。このパイプ２３の一方の端縁と第２部材１２の側面部とを同時に切削、研磨等加工することにより、パイプ２３の一方の端縁面と第２部材１２の側面部とを同一面とすることが可能となり、連結ピン２１を抜き取った際、第２部材１２の両側面部にそれぞれ形成されている孔径が略同じ（パイプ２３の内径  ≒  前記縮径部１２１の孔径  の関係）となるので、外観の高級感が維持される。
また、パイプ２３の外径と第２拡径部１２３の孔径との差Ｓ４（図５）と、第２拡径部１２３へのパイプ２３の圧入長さとの条件は、Ｃリング２２への連結ピン２１の固定力をＰ１とし、第２拡径部１２３へのパイプ２３の固定力をＰ２として、次式を満たすように設定される。
Ｐ１ ＜＜ Ｐ２  （Ｐ２はＰ１よりも非常に大きい）
【００５４】
〔Ｃリングの係止に必要な径の関係〕
ここで、Ｃリング２２の外径、パイプ２３の内径、および縮径部１２１の孔径は、Ｃリング２２に連結ピン２１が挿通された状態において、次の（関係Ａ）が成り立つように決められている。
Ｃリング２２の外径  ＞  パイプ２３の内径  かつ、
パイプ２３の内径    ≒  縮径部１２１の孔径  ・・・（関係Ａ）
【００５５】
〔第２孔の各部における径差〕
図５において、縮径部１２１における連結ピン２１の径と縮径部１２１の孔径との差をＳ１、連結ピン２１が内側に挿入された状態におけるＣリング２２の外径と第１拡径部１２２の孔径との差をＳ２、第２拡径部１２３における連結ピン２１の径とパイプ２３の内径との差をＳ３としたとき、次の関係が成立する。
Ｓ２＞Ｓ１  かつ、
Ｓ１≒Ｓ３
なお、図５において、Ｓ１〜Ｓ３を黒丸で示す。
【００５６】
前述の（関係Ａ）の通り、Ｃリング２２の外径が縮径部１２１の孔径に対してもパイプ２３の内径に対しても大きいことにより、Ｃリング２２は縮径部１２１とパイプ２３との間に係止されている。本実施形態の連結具２０により駒１０と駒１０とを連結または連結解除する際には、連結ピン２１のみを第１〜第３孔１１０，１２０，１３０に抜き挿しする。
すなわち、図５に示すように、第１〜第３孔１１０，１２０，１３０のそれぞれの孔中心を略一致させた状態で、例えば第３部材１３の第３孔１３０から、連結ピン２１をパイプ２３に挿通し、さらにＣリング２２に圧入し、縮径部１２１から第1孔１１０まで挿通することにより、駒１０と駒１０とが連結ピン２１を介して連結される。
なお、上記とは逆に、第１部材１１の第１孔１１０から、連結ピン２１を縮径部１２１に挿通し、さらにＣリング２２に圧入し、パイプ２３から第３孔１３０まで挿通してもよい。
【００５７】
一方、駒１０と駒１０との連結を解除する際には、例えば第３部材１３の第３孔１３０から連結ピン２１の端部を工具先端で押していき、第１部材１１側の駒１０の側面から突出した連結ピン２１を引き抜く。このとき用いる工具は、例えば、ステンレス鋼版から打ち抜いた突く棒を有する簡易な工具でよい。
なお、上記とは逆に、第１部材１１の第１孔１１０から連結ピン２１の端部を工具先端で押していき、第３部材１３側の駒１０の側面から突出した連結ピン２１を引き抜いてもよい。
ここで、前述の（関係Ａ）によってＣリング２２が縮径部１２１とパイプ２３との間に係止されているため、連結ピン２１を第１〜第３孔１１０，１２０，１３０から抜き取る際にＣリング２２が駒１０から外れることはない。
【００５８】
本実施形態によれば、次のような効果が得られる。
（１）時計バンド１の駒１０同士を連結する連結具２０は、係止孔としての第２孔１２０に設けられるＣリング２２およびパイプ２３と、第１〜第３孔１１０，１２０，１３０に挿通された状態でＣリング２２に圧入保持される連結ピン２１とを備え、前記（関係Ａ）によってＣリング２２が縮径部１２１とパイプ２３との間に係止されるため、このＣリング２２に保持された連結ピン２１が第２孔１２０の所定位置に固定されることとなる。
ここで、前記（関係Ａ）によってＣリング２２が第２孔１２０に係止され、また、パイプ２３が第２孔１２０に圧入固定されているため、駒１０の連結時に改めてＣリング２２やパイプ２３を第２孔１２０に配置することは不要であるとともに、駒１０の連結解除時にＣリング２２やパイプ２３等が第１〜第３孔１１０，１２０，１３０から離脱しない。これにより、連結ピン２１を抜き挿しするだけで、誰でも簡単にかつ確実に時計バンド１の長さを調整できる。例えば、通信販売などで腕時計を購入した一般ユーザー自身が家庭等で容易にバンド長さのアジャスト作業を行うことが可能となる。
【００５９】
また、［１］Ｃリング２２の内径が連結ピン２１の径よりも小さいことと、［２］前記（関係Ａ）との組み合わせにより、連結ピン２１が第２孔１２０の所定位置に固定される構造となっているため、Ｃリング単体で連結ピンを駒の孔に固定するような従来例と比べて、Ｃリング２２による連結ピン２１の固定力を種々に設定することが可能となる。これにより、各種要望に即した商品を提供できる。
【００６０】
（２）第２孔１２０の各部における径差に関し、前述のＳ２＞Ｓ１≒Ｓ３  の関係が成立するので、時計の携帯時などに連結ピン２１が縮径部１２１の内壁およびパイプ２３の内壁に接触しても、Ｃリング２２が第１拡径部１２２の内壁に接触しない。このため、Ｃリング２２による連結ピン２１の固定力を安定的に維持できる。これにより、第１〜第３部材１１〜１３が不用意に連結解除されない。
また、このＳ１，Ｓ２，Ｓ３の関係により、Ｃリング２２の外周面の摩耗が防止されるので、長期耐久品質を確保できる。
【００６１】
（３）第２孔１２０においてＣリング２２が配置される第１拡径部１２２よりもパイプ２３が設けられる第２拡径部１２３の方が拡径されていることにより、パイプ２３をＣリング２２よりも厚肉に形成できる。これにより、前述したＰ１＜＜ Ｐ２  の条件を満足できるので、連結具２０の耐久性をより向上させることができる。
【００６２】
（４）Ｃリング２２が時計バンド１の幅方向中心を含む位置に設けられていることから、時計の携帯時などに時計バンド１の幅方向中心に対して作用したねじりモーメントによって連結ピン２１に曲げモーメントが作用した際に、Ｃリング２２の長さ方向中心（≒時計バンド１の幅方向中心）において曲げモーメント図が対称となる。このためＣリング２２による連結ピン２１の固定力が小さくてもＣリング２２に対する連結ピン２１の相対的な移動を抑えることが可能となる。これにより、連結ピン２１が第１孔１１０や第３孔１３０から抜け出ることがなく、第１〜第３部材１１〜１３が不用意に連結解除されない。
【００６３】
〔第１実施形態の変形例〕
Ｃリング２２による連結ピン２１の固定力は、連結ピン２１が自重で第１〜第３孔１１０，１２０，１３０から抜けない程度に小さく設定することが可能である。このＣリング２２による連結ピン２１の固定力は、前述したように、Ｃリング２２の長さやＣリング２２の内径と連結ピン２１の径との差によって設定できるが、これら以外に、たとえばＣリング２２を焼鈍や、溶体化処理（Ｃリング２２の材質がステンレス鋼の場合）で軟化させることでも、Ｃリング２２による連結ピン２１の固定力を設定可能である。例えば、Ｃリング２２単体での焼鈍や容体化処理によってＣリング２２を軟化させた後、当該Ｃリング２２を第１拡径部１２２に配設すればよい。
【００６４】
ここで、焼鈍または溶体化処理されたＣリング２２は、加工硬化されたＣリング２２に比べて塑性変形が大きくなるものの、その内径は連結ピン２１の径よりも小さくならない。この軟化されたＣリング２２では、加工硬化されたＣリング２２に比べて、連結ピン２１の径とＣリング２２の内径との径差が小さくなるが、連結ピン２１の固定に必要な径差は確保される。つまり、前記径差が小さいことと、軟化状態にあることとから、連結ピン２１を固定可能な程度にＣリング２２による固定力を小さくすることが可能となる。これにより、連結ピン２１の抜き差しをより小さな力で、特殊な工具を使わずに容易に行うことができる。
また、Ｃリング２２による連結ピン２１の固定力が小さくても連結ピン２１の略全長にわたって固定力が保持されているので、連結解除時に連結ピン２１が第１〜第３孔１１０，１２０，１３０から勢いよく飛び出してしまうことがないため、連結ピン２１の紛失を防止できる。
【００６５】
上記では、Ｃリング２２単体で熱処理を行う例を示したが、第１拡径部１２２にＣリング２２を挿入し第２拡径部１２３にパイプ２３を圧入した状態の駒１０を熱処理（材質がステンレスの場合は、溶体化処理）することにより、Ｃリング２２の軟化およびパイプ２３と第２拡径部１２３との接合を行うことが可能である。またろう付け等も可能であり、これらの処理によって第２拡径部１２３へのパイプ２３の固定力が強大となる。
なお、固相接合の条件は、１．接合個所に所定の圧力があること、２．再結晶温度以上に加熱すること、および３．前記２．の温度で所定時間保持することであり、その条件の一例が本願出願人による特開２０００−１３５１０５号公報に開示されている。
ここで、特に、駒１０やＣリング２２、パイプ２３の材質がステンレス鋼の場合、溶体化処理によって組織がオーステナイトとなるのでステンレス鋼のもつ耐食性を十分に発揮できる状態となる。これにより、高級品に要求される長期耐久品質を確保できる。
以上のような焼鈍、溶体化処理により、Ｃリング２２の構造は同一のままで、連結ピン２１に対する固定力を柔軟に変えることが可能なため、各種要望に即した商品を提供できる。
【００６６】
〔第２実施形態〕
次に、本発明の第２実施形態について図６を参照して説明する。
図６は、本実施形態に係る連結具により第１〜第３部材１１〜１３が連結された状態を示す。本実施形態の連結具は、連結ピン３１と、Ｃリング２２と、パイプ２３とを有している。
【００６７】
連結ピン３１は、第１実施形態のストレート形状の連結ピン２１（図５）とは異なり、小径部３１１および大径部３１２，３１３を有している。
連結ピン３１の小径部３１１は、図６のように連結ピン３１が第１〜第３孔１１０，１２０，１３０に挿通された状態でＣリング２２に対向する位置に形成され、第１拡径部１２２に配設されたＣリング２２の内径よりも小さく形成されている。この小径部３１１はＣリング２２の内周面に接触していない。この非接触箇所を図６にＳ５で示す。
【００６８】
また、連結ピン３１の大径部３１２，３１３は、小径部３１１の両端にそれぞれ形成され、Ｃ字状部材の内径よりも大きい径とされている。
なお、大径部３１２と小径部３１１との間には、小径部３１１側から大径部３１２側に向かって次第に拡径する斜面３１２Ａが形成され、大径部３１３と小径部３１１との間には、小径部３１１側から大径部３１３側に向かって次第に拡径する斜面３１３Ａが形成されている。
なお、大径部３１２，３１３の径はＣリング２２の最大内径未満とされている。Ｃリング２２の最大内径は、第１拡径部１２２の内壁にＣリング２２の外周部が当接した状態のＣリング２２の内径をいい、大径部３１２，３１３の径がこの最大内径未満のため、大径部３１２，３１３がＣリング２２に挿通された際にＣリング２２が第１拡径部１２２の内壁面に当接しないようになっている。
【００６９】
本実施形態の連結具では、連結ピン３１を第１〜第３孔１１０，１２０，１３０に挿通する際に、連結ピン３１の小径部３１１がＣリング２２の位置に移動するとクリック感が得られ、同時に、連結ピン３１が位置決めされる。ここで、小径部３１１両端の大径部３１２，３１３が連結ピン３１の長さ方向においてＣリング２２に係止されており、このことと、前述したようにＣリング２２が縮径部１２１と第１拡径部１２２との間に係止されていることとによって、連結ピン３１が第２孔１２０の所定位置に固定されている。
【００７０】
本実施形態によれば、前述した効果に加えて、次のような効果が得られる。
（５）連結ピン３１に小径部３１１が形成されているため、連結ピン３１が第１〜第３孔１１０，１２０，１３０に挿通された状態において、Ｃリング２２の内周面に連結ピン３１が接触せず（図６中、Ｓ５）、Ｃリング２２と連結ピン３１との間で応力が生じないため、クリープによる固定力の低下を防止することができる。このため、より一層長期に亘る耐久品質を確保できる。
【００７１】
（６）また、連結ピン３１の小径部３１１がＣリング２２の位置まで移動した際にクリック感が得られるので、連結ピン３１をＣリング２２に対して容易に位置決めできる。
【００７２】
（７）さらに、大径部３１２，３１３の径とＣリング２２内径との径差により、連結ピン３１を抜く際にＣリング２２から大径部３１２または３１３が完全に抜けるまで連結ピン３１に対する所定の固定力が保持される。すなわち、連結ピン３１が第１〜第３孔１１０，１２０，１３０から勢いよく抜けず、第１孔１１０または第３孔１３０から突出した連結ピン３１を引き抜けばよいので、連結ピン３１の紛失を防止できる。
【００７３】
（８）大径部３１２，３１３と小径部３１１とのそれぞれの間に斜面３１２Ａ，３１３Ａが形成され、連結ピン３１を第２孔１２０から抜く際にこの斜面３１２Ａまたは３１３Ａを介して分力が生じるため、Ｃリング２２を容易に弾性変形させることが可能となる。これにより、Ｃリング２２の内側に大径部３１２，３１３を通すのにさほど大きな力を加えなくてもよい。
【００７４】
〔第２実施形態の変形例〕
上記第２実施形態の縮径部の構成をパイプに置換することもできる。
図７は、本例に係る連結具により第１〜第３部材１１〜１３が連結された状態を示す。本例の連結具は、連結ピン３１と、Ｃリング２２と、パイプ２３と、パイプ２３と同様に形成された縮径用パイプ２４とを有している。本例では、第２孔１２０に縮径用パイプ２４が圧入されることによって、縮径部１２１が形成されている。
【００７５】
第２孔１２０において、パイプ２３が圧入される第２拡径部１２３の孔径と、縮径用パイプ２４が圧入される第３拡径部１２４の孔径とは、同一径とされている。ここで、第２孔１２０における孔径には、次の関係が成立する。
第２拡径部１２３および第３拡径部１２４の孔径  ＞  第１拡径部１２２の孔径
【００７６】
本例によれば、次のような効果が得られる。
（９）縮径用パイプ２４により縮径部を形成することで、縮径部１２１における第３拡径部１２４の孔径と、第２拡径部１２３の孔径とを同一にできるので、第１拡径部１２２を含めても、２種類のドリル等で孔加工でき、製造コストを低減できる。
【００７７】
〔第３実施形態〕
次に、本発明の第３実施形態について図８を参照して説明する。
図８は、本実施形態に係る連結具により第１〜第３部材１１〜１３が連結された状態を示す。本実施形態における第２部材１２の第２孔１９０は、縮径部１２１と、この縮径部１２１よりも径が大きい拡径部１９２とを有している。この拡径部１９２にＣリング４２が配設されているとともに、パイプ２３が圧入されている。
また、本実施形態の連結ピン４１では、第２実施形態の連結ピン３１（図７）と比べて大径部４１２，４１３の長さが長く、これによって小径部４１１の長さが相対的に短くなっている。
【００７８】
図９は、図８のIX−IX線断面図である。このようにＣリング４２の外周部から径方向内側に窪むだぼ４２１，４２２，４２２が形成されていることにより、Ｃリング４２の内径および外径は不均一となっている。
図１０（Ａ）は、Ｃリング４２の側面図であり、図１０（Ｂ）は、図１０（Ａ）のB-B線断面図である。Ｃリング４２は、Ｃリング４２の長さ方向に沿っているだぼ４２１と、
Ｃリング４２の周方向の一部に形成された半球状のだぼ４２２，４２２とを有している。だぼ４２２，４２２は、Ｃリング４２の開口端部４２Ａ，４２Ａの近傍にそれぞれ形成されている。
前述の連結ピン４１の小径部４１１は、だぼ４２２，４２２に対応する位置に形成されている。
【００７９】
だぼ４２１およびだぼ４２２，４２２のＣリング４２内側への突出部先端を結んだ内径Ｄ１（図１０（Ｂ））は、連結ピン４１の小径部４１１（図８）の直径よりも大きくかつ連結ピン４１の大径部４１２，４１３（図８）の直径よりも小さく形成されている。つまり、内径Ｄ１は小径部４１１と大径部４１２，４１３との間の径寸法とされている。
ここで、だぼ４２１およびだぼ４２２，４２２は、Ｃリング４２に対する連結ピン４１の径方向の位置決めに貢献する。
なお、Ｃリング４２のだぼ４２２，４２２が形成されていない部分における最大外径と、連結ピン４１の大径部４１２，４１３の径との関係は、Ｃリング４２に連結ピン４１の大径部４１２，４１３を圧入した状態においてＣリング４２の外周面が拡径部１９２の内壁面に当接しないように決められている。
【００８０】
本実施形態によれば、第２実施形態による効果と同様の効果に加えて、次のような効果が得られる。
（１０）だぼ４２２，４２２によって連結ピン４１の各大径部４１２，４１３が係止されるので、第２実施形態（図７）と比べて連結ピン４１の長さ全体における小径部４１１の長さを短くできる。これにより、切削加工などで小径部４１１を形成する場合の切削量などが少なくなるため、連結ピン４１の製造コストを低減できる。
ここで、だぼ４２２，４２２はＣリング４２の一部に形成されているため、より小さな力で連結ピン４１を抜き挿しできる。
【００８１】
（１１）だぼ４２１により、連結ピン４１の大径部３１２，３１３を圧入する際のＣリング４２の最大応力発生部分の強度向上が図られる。
（１２）だぼ４２２，４２２により、連結ピン４１の大径部３１２，３１３をＣリング４２に圧入する際にＣリング４２を容易に弾性変形させることが可能となる。すなわち、連結ピン４１の抜き差しが一層容易となる。
【００８２】
〔第３実施形態の変形例〕
なお、Ｃリング４２の開口端部４２Ａ近傍に形成されるだぼの形状は、前述した半球状のだぼ４２２に限られない。このだぼの形状は、Ｃリング４２に対する連結ピン４１の固定力等によって適宜変更することが可能であり、例えば、図１１の矩形状のだぼ４２３や、図１２のトラック形状のだぼ４２４としてもよい。
【００８３】
〔第４実施形態〕
次に、本発明の第４実施形態について図１３を参照して説明する。
図１３は、本実施形態に係る連結具により第１〜第３部材１１〜１３が連結された状態を示す。本実施形態の連結具は、拡径部に配置される２つのパイプを備えている。
第２孔１４０は、縮径部１２１と、第１拡径部１４２と、第１拡径部１４２よりも孔径が大きい第２拡径部１４３とを有している。
第１拡径部１４２には、Ｃリング２２が配設されているとともに、第１パイプ２５が圧入されている。第２拡径部１４３には、他のパイプとしての第２パイプ２６が圧入されている。この第２パイプ２６の端縁部は、第２部材１２の側面部に揃っている。
【００８４】
本実施形態によれば、前述した効果に加えて、次のような効果が得られる。
（１３）第１、第２パイプ２５，２６のうちＣリング２２側に配置された第１パイプ２５により、Ｃリング２２の長さ方向（バンド幅方向）の遊び（移動可能量）を抑えられるとともに、第２孔１４０の端部側に配置される第２パイプ２６により、連結ピン３１と縮径部１２１との径方向の遊び（図１３中、Ｓ６）と、連結ピン３１と第２パイプ２６の内壁面との遊び（図１３中、Ｓ７）とのバランスをとり、これによって、携帯時などに連結ピン３１に作用する反力のバランスをとることが可能となる。第２パイプ２６の作用により、連結ピン３１がＣリング２２に対して不用意に相対移動することが規制される。
以上のように、第１、第２パイプ２５，２６により、Ｃリング２２の遊び規制と、携帯時などにおける連結ピン３１の離脱防止とがなされる。
【００８５】
ここで、前述した図６の構成などでは、第２部材１２の幅（時計バンドの幅方向の寸法）に応じて複数の長さのパイプを製作する必要があったが、本実施形態では、第１、第２パイプ２５，２６をそれぞれ一定の長さに標準化できる。すなわち、第１、第２パイプ２５，２６の配設位置を変えることにより、拡径部の長さ（第１拡径部１４２の長さと第２拡径部１４３の長さとを足した長さ）が異なる種々の駒に対応できる。すなわち、各種デザインの駒に対する標準化が図られる。
【００８６】
（１４）また、第２パイプ２６の端縁部の位置と、第２部材１２の側面部とが揃っており、連結ピン３１を抜き取った際、駒１０の側面に第２拡径部１４３の内周面が露出しないので、外観の高級感が維持される。
【００８７】
なお、本実施形態では、孔径が異なる第１、第２拡径部により拡径部が構成されていたが、拡径部の孔径は均一であってもよい。
【００８８】
〔第４実施形態の変形例〕
図１４は、前述の第２部材１２よりも時計バンド１の幅方向における寸法が狭い第２部材１２´が第１、第３部材１１´，１３´と連結される場合の例を示す。なお、第１、第３部材１１´，１３´も前述の第１、第３部材１１，１３よりも幅が狭い。
本例の第２孔１４０´は、前述の縮径部１２１および第２拡径部１４３よりも長さが短い縮径部１２１´および第２拡径部１４３´と、前述と同様の第１拡径部１４２とを有している。
ここで、第２孔１４０´に前述の第２パイプ２６は設けられておらず、第１拡径部１４２に、長さが標準化された第１パイプ２５が設けられている。
本例では、第２拡径部１４３´の長さが短く、携帯時に連結ピン３１に作用する反力のバランスをほとんど崩すことがないため、連結ピン３１が不用意にＣリング２２に対して相対移動することがない。
【００８９】
〔第５実施形態〕
次に、本発明の第５実施形態について図１５を参照して説明する。
図１５は、本実施形態に係る連結具により第１〜第３部材１１〜１３が連結された状態を示す。前記各実施形態における係止孔は、駒１０（図２）の凸部を構成する第２部材１２の第２孔であったが（図５等参照）、本実施形態における係止孔は、駒１０の凹部１０Ｂ（図２）を構成する第１、第３部材１１，１３の第１、第３孔１５０，１７０である。
【００９０】
第１孔１５０は、互いに孔径が異なる縮径部１５１および拡径部１５２を有している。拡径部１５２には、Ｃリング２２およびパイプ２３が設けられている。
また、第３孔１７０においても、第１孔１５０と同様に、互いに孔径が異なる縮径部１７１および拡径部１７２を有しており、拡径部１７２には、Ｃリング２２およびパイプ２３が設けられている。
ここで、第１、第３孔１５０，１７０や、第１、第３孔１５０，１７０における各Ｃリング２２および各パイプ２３は同じ形状であり、時計バンド１の幅中心に対してそれぞれ対称に配設されている。
なお、本実施形態の第２孔１６０の孔径は、第１、第３孔１５０，１７０の縮径部１５１，１７１と同様とされている。
【００９１】
本実施形態によれば、第１実施形態で述べた効果と略同様の作用効果が得られる。また、次のような作用効果も得られる。
（１５）連結ピン２１は第１、第３部材１１，１３のそれぞれにおけるＣリング２２，２２によって時計バンド１の幅方向中心に対して対称に係止されるので、連結ピン２１に作用する曲げモーメントも連結ピン２１の長さ方向略中心で対称となる。このため、携帯時などに連結ピン２１が駒１０から離脱しない。また、Ｃリング２２が複数あるため、連結ピン２１全体における連結ピン２１の固定力を大きくすることができる。
【００９２】
〔第６実施形態〕
次に、本発明の第６実施形態について図１６を参照して説明する。
図１６は、本実施形態に係る連結具により第１〜第３部材１１〜１３が連結された状態を示す。本実施形態において、Ｃリング２２等が配設される係止孔は、第１、第３孔１８０，１７０のうち一方の第３孔１７０のみであり、他方の第１孔１８０は、第２孔１６０に対して拡径している。
また、連結ピン５１は、第３孔１７０および第２孔１６０に挿通される小径部５１１と、この小径部５１１よりも径が大きく第１孔１８０に挿通される大径部５１２とを有している。ここで、大径部５１２の小径部５１１側の端部は、連結ピン５１の長さ方向に対して略直角に立ち上がる立ち上がり部５１２Ａとなっている。
【００９３】
本実施形態において。駒１０と駒１０との連結時には、連結ピン５１の小径部５１１の先端部を第１孔１８０から第２孔１６０に挿通していき、さらに第３孔１７０に配設されたＣリング２２に圧入し、パイプ２３まで挿入する。また、駒１０同士の連結解除時には、第３部材１３側から連結ピン５１の端部に簡易工具の先端を当てて、連結ピン５１を第１部材１１側に押し出す。
【００９４】
本実施形態によれば、次のような効果が得られる。
（１６）Ｃリング２２により、時計バンド１の幅方向中心から一方の側に外れた位置で連結ピン５１が係止されており、携帯時に作用する曲げモーメントの状態から曲げモーメントがつりあう状態になるように、第１部材１１側から第３部材１３側へと連結ピン５１が移動し易いが、連結ピン５１の立ち上がり部５１２Ａが第２部材１２の側面部１２Ａに当接することによって連結ピン５１の移動が規制される。これにより、携帯時などにおける連結ピン５１の離脱を防止できる。
【００９５】
（１７）また、Ｃリング２２により、時計バンド１の幅方向中心から外れた位置で連結ピン５１が係止されているため、連結解除の際に連結ピン５１を押す距離が、連結ピン５１が第３孔１７０内のＣリング２２による固定から解放されるまでの短い距離となる。また、連結ピン５１をセットする際にも、第１、第２部材１１，１２には連結ピン５１を単に挿通するだけでよく、第３部材１３の幅に応じた分、連結ピン５１を押せばよい。すなわち、連結ピン５１の抜き差しをより簡単に行うことができる。
【００９６】
（１８）連結ピン５１の大径部５１２の径  ＞  パイプ２３の内径  とされているため、連結ピン５１の挿通方向を間違えずに、連結ピン５１を必ず第１孔１１０側から挿通できる。
【００９７】
〔第６実施形態の変形例〕
図１７は、第６実施形態の変形例に係る連結具により第１〜第３部材１１〜１３が連結された状態を示す。
本例の連結ピン５５は、第６実施形態の連結ピン５１（図１６）とは異なり、第３孔１７０内のＣリング２２の位置に対応する小径部５５１と、小径部５５１の両端側に形成された大径部５５２，５５３とを有している。本例では、第１孔１１０の孔径は第２孔１６０と同様である。
ここで、第３孔１７０における連結ピン５５の大径部５５２と小径部５５１との間には、連結ピン５５の長さ方向に対して略直角に立ち上がる立ち上がり部５５２Ａが形成されている。
【００９８】
本例では、第６実施形態と同様に、駒１０と駒１０との連結時には、連結ピン５５の大径部５５３の先端部を第１孔１１０から第２孔１６０に挿通していき、さらに第３孔１７０に配設されたＣリング２２に圧入し、大径部５５３の先端部をパイプ２３に挿入する。また、連結解除時には、第３部材１３側から連結ピン５５の端部に簡易工具の先端を当てて、連結ピン５５を第１部材１１側に押し出す。このとき、連結ピン５５の端部が第３孔１７０内のＣリング２２を通過するまでの短い距離、連結ピン５５を押すだけで容易に連結解除できる。
【００９９】
なお、大径部５５３と小径部５５１との間に形成された斜面３１３Ａにより、連結ピン５５を取り外す際にＣリング２２に対して連結ピン５５を容易に移動させることができる。
【０１００】
本例によれば、第６実施形態の（１７）の効果に加えて、次のような効果が得られる。
（１９）Ｃリング２２により、時計バンド１の幅方向中心から一方の側に外れた位置で連結ピン５５が係止されており、曲げモーメントによって連結ピン５５が第１部材１１側から第３部材１３へと移動し易いが、連結ピン５５の立ち上がり部５５２ＡがＣリング２２の端面部に当接することによって連結ピン５５の移動が規制される。これにより、携帯時などにおける連結ピン５５の離脱を防止できる。
【０１０１】
（２０）本例における連結ピン５５の小径部５５１の長さは、第６実施形態の連結ピン５１の小径部５１１よりも短く、これによって小径部５５１を切削加工する場合の切削量を少なくすることができるので、連結ピン５５のコストアップを抑えることができる。
【０１０２】
〔第７実施形態〕
次に、本発明の第７実施形態について図１８、図１９を参照して説明する。第１実施形態で示した駒１０（図２）は、第１〜第３部材１１〜１３を一体に有していたが、図１８のように、凹部１０Ｂを形成する第１、第３部材１１，１３が別体とされていてもよい。つまり、第１実施形態の駒１０に相当する本実施形態の構成は、図１９に示した３つの駒７１〜７３であり、時計バンド幅方向中央に配置される駒７２の両側に、駒７１，７３がローレットピン（図示せず）を介して圧入固定されている。この構成では、凹部１０Ｂを構成する駒７１，７３から突出している駒７２の部分が凸部（第２部材）に相当し、この凸部と、隣り合う一組の駒７１〜７３の駒７１，７３により構成される凹部１０Ｂとを前記各実施形態で述べた連結具によって連結可能である。
【０１０３】
〔第８実施形態〕
次に、本発明の第８実施形態について図２０、図２１を参照して説明する。第１実施形態の駒１０に相当する本実施形態の構成は、図２１に示した２つの駒８１，８２であり、平面視Ｈ字形状の駒８１の凹部１０Ｂに、駒８２が配置されている。この構成では、凹部１０Ｂを構成する駒８１から突出している駒８２の部分が凸部（第２部材）に相当し、この凸部と、隣り合う駒８１により構成される凹部１０Ｂとを前記各実施形態で述べた連結具によって連結可能である。
【０１０４】
なお、以上の各実施形態では、３つの被連結部材（第１〜第３部材）が連結されていたが、これに限らず、２つの被連結部材が連結されていてもよい。例えば、時計バンド長さ方向に沿って千鳥配置される２つの駒が連結具により連結されていてもよい。この例を図２２に示す。図２２は、被連結部材としての駒９Ａ，９Ｂが連結具により連結された状態を示す。駒９Ａ，９Ｂにはそれぞれ、第１孔９１０，９２０が形成されており、係止孔としての第２孔９２０は、縮径部９２１および拡径部９２２を有している。そして、拡径部９２２には、Ｃリング２２およびパイプ２３が配設されている。
第１、第２孔９１０，９２０を貫通する連結ピン９１は、拡径部９２２内のＣリング２２の位置に対応する小径部９１１と、小径部９１１の両端側に形成された大径部９１２，９１３とを有している。小径部９１１の径はＣリング２２の内径よりも小さく、そして大径部９１２，９１３の径はＣリング２２の内径よりも大きい。また、大径部９１２と小径部９１１との間には、立ち上がり部５５２Ａが形成されている。
本例の構成は、図１７に示した第６実施形態の変形例の構成と略同様であって、本例の構成により、前述した第６実施形態の変形例によるものと略同様の作用および効果が得られる。なお、２つの被連結部材の連結具は、図２２に示した構成に限られず、連結ピンと、Ｃ字状部材と、パイプとを備え、Ｃ字状部材により連結ピンが係止され、かつＣ字状部材が前記（関係Ａ）によって係止孔に係止される構成であればよい。図１６に示した構成を２つの被連結部材の連結に適用することも可能である。
また、本発明の連結具により、所定方向に配列された４つ以上の駒が連結されていても良い。
【０１０５】
前記各実施形態には連結具を備えた時計バンドを示したが、本発明に係る連結具は、時計バンド以外の長尺体にも適用可能である。すなわち、幅寸法よりも長さ寸法が大きい長尺体における幅方向に配列された複数の被連結部材と、これらの被連結部材を連結する連結具とを長尺体が備えていればよい。また、このような長尺体を備える装身具も提供できる。
なお、装身具としては、腰や腕などに巻くベルトやバンド、首に巻くチョーカーなどが挙げられる。
【０１０６】
本発明を実施するための最良の構成、方法などは、以上の記載で開示されているが、本発明は、これに限定されるものではない。すなわち、本発明は、主に特定の実施形態に関して特に図示され、かつ、説明されているが、本発明の技術的思想および目的の範囲から逸脱することなく、以上述べた実施形態に対し、形状、材質、数量、その他の詳細な構成において、当業者が様々な変形を加えることができるものである。
したがって、上記に開示した形状、材質などを限定した記載は、本発明の理解を容易にするために例示的に記載したものであり、本発明を限定するものではないから、それらの形状、材質などの限定の一部もしくは全部の限定を外した部材の名称での記載は、本発明に含まれるものである。
【図面の簡単な説明】
【０１０７】
【図１】本発明の第１実施形態に係る時計の外観平面図。
【図２】前記時計の時計バンドの一部を分解した状態を示す斜視図。
【図３】前記時計バンドを構成する駒の斜視図。
【図４】前記駒の第２部材における断面図。
【図５】隣合う一方の駒の第１、第２部材と他方の駒の第２部材とが連結された状態を示す断面図。
【図６】本発明の第２実施形態に係る連結具により第１〜第３部材が連結された状態を示す断面図。
【図７】本発明の第２実施形態の変形例を示す図。
【図８】本発明の第３実施形態に係る連結具により第１〜第３部材が連結された状態を示す断面図。
【図９】図８のIX−IX線断面図。
【図１０】（Ａ）は、Ｃリングの側面図であり、（Ｂ）は、（Ａ）のB-B線断面図。
【図１１】本発明の第３実施形態の変形例を示す図。
【図１２】本発明の第３実施形態の変形例を示す図。
【図１３】本発明の第４実施形態に係る連結具により第１〜第３部材が連結された状態を示す断面図。
【図１４】本発明の第４実施形態の変形例を示す図。
【図１５】本発明の第５実施形態に係る連結具により第１〜第３部材が連結された状態を示す断面図。
【図１６】本発明の第６実施形態に係る連結具により第１〜第３部材が連結された状態を示す断面図。
【図１７】本発明の第６実施形態の変形例を示す図。
【図１８】本発明の第７実施形態に係る時計の時計バンドの一部を分解した状態を示す斜視図。
【図１９】前記時計バンドを構成する駒の斜視図。
【図２０】本発明の第８実施形態に係る時計の時計バンドの一部を分解した状態を示す斜視図。
【図２１】前記時計バンドを構成する駒の斜視図。
【図２２】本発明の変形例に係る連結具により２つの駒が連結された状態を示す断面図。
【符号の説明】
【０１０８】
１・・・時計バンド、２・・・外装ケース、９Ａ，９Ｂ・・・駒、１０・・・駒、１１・・・第１部材（被連結部材）、１２・・・第２部材（被連結部材）、１３・・・第３部材（被連結部材）、２０・・・連結具、２１・・・連結ピン、２２・・・Ｃリング（Ｃ字状部材）、２３・・・パイプ、２４・・・縮径用パイプ、２５・・・第１パイプ、２６・・・第２パイプ（他のパイプ）、３１・・・連結ピン、４１・・・連結ピン、４２・・・Ｃリング（Ｃ字状部材）、５１・・・連結ピン、５５・・・連結ピン、７１〜７３・・・駒、８１，８２・・・駒、９１・・・連結ピン、１１０・・・第１孔、１２０・・・第２孔（係止孔）、１２１・・・縮径部、１２２・・・第１拡径部（拡径部）、１２３・・・第２拡径部（拡径部）、１３０・・・第３孔、１４０・・・第２孔（係止孔）、１４２・・・第１拡径部（拡径部）、１４３・・・第２拡径部（拡径部）、１５０・・・第１孔（係止孔）、１５１・・・縮径部、１５２・・・拡径部、１６０・・・第２孔、１７０・・・第３孔（係止孔）、１７１・・・縮径部、１７２・・・拡径部、１８０・・・第１孔、１９０・・・第２孔（係止孔）、３１１・・・小径部、３１２Ａ・・・斜面、３１２・・・大径部、３１３Ａ・・・斜面、３１３・・・大径部、４１１・・・小径部、４１２，４１３・・・大径部、４２１〜４２４・・・だぼ、５１１・・・小径部、５１２・・・大径部、５１２Ａ・・・立ち上がり部、５５１・・・小径部、５５２・・・大径部、５５２Ａ・・・立ち上がり部、５５３・・・大径部、９２０・・・係止孔、９２１・・・縮径部、９２２・・・拡径部、Ｄ１・・・内径、Ｓ１〜Ｓ３径差。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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