(57)【要約】【課題】本発明は、好適な排泄姿勢の誘導をすることができ、かつ、着座姿勢と起立姿勢との間で安定して身体を支持することができるトイレ用手すりを提供する。【解決手段】腰かけ式便器に設けられるトイレ用手すりであって、前記トイレ用手すりは、前記腰かけ式便器の両側部の上方に配設される一対の手すり本体と、を備え、前記手すり本体は、前記腰かけ式便器の着座面に対して略平行に設けられる水平部と、前記水平部の前端に設けられ、先端部を前方上側に向けて傾斜して設けられた傾斜把持部と、を有し、前記先端部は、前記腰かけ式便器の前方端よりも前方に位置すること、を特徴とするトイレ用手すりが提供される。【選択図】図１
2009028215.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
腰かけ式便器に設けられるトイレ用手すりであって、
前記トイレ用手すりは、前記腰かけ式便器の両側部の上方に配設される一対の手すり本体と、
を備え、
前記手すり本体は、前記腰かけ式便器の着座面に対して略平行に設けられる水平部と、
前記水平部の前端に設けられ、先端部を前方上側に向けて傾斜して設けられた傾斜把持部と、
を有し、
前記先端部は、前記腰かけ式便器の前方端よりも前方に位置すること、を特徴とするトイレ用手すり。
【請求項２】
前記水平部の前記前端は前記腰かけ式便器の前記前方端よりも後方に位置し、前記傾斜把持部の前記先端部が前記腰かけ式便器の前記前方端よりも前方に位置すること、を特徴とする請求項１記載のトイレ用手すり。
【請求項３】
前記傾斜把持部の幅寸法は、前記水平部の幅寸法よりも短いこと、を特徴とする請求項１または２記載のトイレ用手すり。
【請求項４】
前記手すり本体は、前記傾斜把持部の傾斜角度を調整可能とする調整手段をさらに有すること、を特徴とする請求項１〜３のいずれか１つに記載のトイレ用手すり。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、トイレ用手すりに関し、具体的には腰かけ式便器の周囲に設けられるトイレ用手すりに関する。
【背景技術】
【０００２】
身体に障害をもたれた方や高齢者などでも楽に腰かけ式便器（以下、便器という）を使用することができるように、便器に対する使用者の起立動作、着座動作を補助し得るトイレ用手すりが知られている。また、着座姿勢と起立姿勢との間で安定して身体を支持できるように、先端に高さの高い部分を設けた手すりが提案されている（特許文献１、２を参照）。
【０００３】
しかしながら、特許文献１に開示がされた技術においては、先端の高さの高い部分が便器の前方端よりも後方側（便器の背面側）に設けられており、手すりを好適な排泄姿勢の誘導に使用することができなかった。
【０００４】
また、特許文献２に開示がされた技術においては、先端の高さの高い部分と便器との位置関係が開示されておらず、手すりを好適な排泄姿勢の誘導に使用することが考慮されていなかった。
【特許文献１】特開平１１−８９７５５号公報
【特許文献２】特表平６−５０２０８９号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
本発明は、好適な排泄姿勢の誘導をすることができ、かつ、着座姿勢と起立姿勢との間で安定して身体を支持することができるトイレ用手すりを提供する。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明の一態様によれば、腰かけ式便器に設けられるトイレ用手すりであって、前記トイレ用手すりは、前記腰かけ式便器の両側部の上方に配設される一対の手すり本体と、を備え、前記手すり本体は、前記腰かけ式便器の着座面に対して略平行に設けられる水平部と、前記水平部の前端に設けられ、先端部を前方上側に向けて傾斜して設けられた傾斜把持部と、を有し、前記先端部は、前記腰かけ式便器の前方端よりも前方に位置すること、を特徴とするトイレ用手すりが提供される。
【発明の効果】
【０００７】
本発明によれば、好適な排泄姿勢の誘導をすることができ、かつ、着座姿勢と起立姿勢との間で安定して身体を支持することができるトイレ用手すりが提供される。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００８】
以下、図面を参照しつつ、本発明の実施の形態について説明をする。尚、各図面中、同様の構成要素には同一の符号を付す。
【０００９】
図１は、本発明の実施の形態に係るトイレ用手すりを便器の周囲に配設した状態を例示するための模式斜視図である。    
また、図２は、同状態を例示するための模式平面図、図３は、同状態を例示するための模式側面図である。
【００１０】
図１〜図３に示すように、トイレ用手すり１（以下、手すり１という）には、手すり本体２、支持部３、ベース部４が備えられている。    
手すり本体２は、腰かけ式便器１００（以下、便器１００という）の左右両側部の上方に一対配設されている。また、手すり本体２には、便器１００の着座面に略平行に設けられた水平部２ａと、便器１００の前方端側において、水平部２ａの端面に備えられ、先端部２ｃを前方上側に向けて傾斜して設けられる傾斜把持部と、を備えている。
【００１１】
後述するように、水平部２ａは、着座姿勢や起立姿勢において移動時に身体を支持するために把持されるとともに、排泄姿勢においては肘置きの役割をもはたす。ここで、水平部２ａの上面に平面部を設けるようにすれば、平面部に肘を置くことで排泄姿勢を安定させることができる。そのため、水平部２ａの上面には平面部を設けるようにすることが好ましい。また、水平部２ａを把持しやすいように各稜線に曲面を設けるようにすることが好ましい。尚、図中に例示をした水平部２ａは、軸心に直角な方向の断面形状が矩形であるが、これに限定されるわけではなく、断面形状は適宜変更することができる。
【００１２】
傾斜把持部２ｂは、略円形断面を有し、先端部２ｃを前方上側に向けるようにして傾斜させて設けられている。また、先端部２ｃは、便器１００の前方端よりも前方に位置するようになっている（図３を参照）。
この場合、水平部２ａの前端は便器１００の前方端よりも後方に位置し、傾斜把持部２ｂの先端部２ｃが便器１００の前方端よりも前方に位置するようにすることが好ましい。すなわち、傾斜把持部２ｂが便器１００の前方端位置を挟んで傾斜しているようにすることが好ましい。
傾斜把持部２ｂが便器１００の前方端位置を挟むような位置に配置されていると、使用者の着座位置を最適な位置に誘導することができる。すなわち、傾斜把持部２ｂにそって着座するだけで、膝が便器１００前方端付近まで下がった位置に誘導され、使用者は自然に便座に深く着座することができる（安定した座位姿勢をとることができる）。また、着座後、傾斜把持部２ｂを把持することで、安定した前傾姿勢をとることができ、好適な排泄姿勢をとることができる。
【００１３】
後述するように、傾斜把持部２ｂは、着座姿勢と起立姿勢との間における移動時に身体を支持するために把持される。また、排泄時に傾斜把持部２ｂを把持することで、好適な排泄姿勢が誘導される。ここで、使用者が傾斜把持部２ｂの先端部２ｃを握りやすいように、先端部２ｃが曲面（例えば、半球面）で構成されているようにすることが好ましい。また、傾斜把持部２ｂの表面形状を、指部の凹凸に合わせた形状とすることもできるし、ゴムなどの滑り止め材料で被覆されているようにすることもできる。尚、傾斜把持部２ｂの断面は、略円形に限定されるわけではなく、断面形状は適宜変更することができる。
【００１４】
また、傾斜把持部２ｂの傾斜角度を調整可能とする調整手段を備えるようにすることもできる。    
図４は、傾斜角度の調整手段を例示するための模式分解図である。        
図４に示すように、傾斜把持部２０ｂの一方の端面から突出するようにして連結部２ｂ１が設けられている。連結部２ｂ１の両側面には、断面が三角波形状の滑り止め部２ｂ２が設けられ、また、側面を貫通する孔２ｂ３が設けられている。また、水平部２０ａの一端から突出するようにして連結部２ａ１が２箇所設けられている。連結部２ａ１同士が向かい合う側の側面には、断面が三角波形状の滑り止め部２ａ２が設けられ、また、連結部２ａ１の側面を貫通する孔２ａ３が設けられている。孔２ｂ３と孔２ａ３の直径は、略同一とされている。
【００１５】
また、連結部２ａ１同士の間に形成される空間には、連結部２ｂ１が挿通可能とされており、連結部２ｂ１が挿通された状態で孔２ｂ３、孔２ａ３の軸心が一致可能とされている。そして、孔２ｂ３、孔２ａ３にボルト２ｄを挿通させることで傾斜把持部２０ｂと水平部２０ａとを連結させることができるようになっている。また、ボルト２ｄをナット２ｅで締め付けることで、水平部２０ａに対して傾斜把持部２０ｂを任意の傾斜角度で固定可能となっている。また、ボルト２ｄをナット２ｅで締め付けた場合には、三角波形状の滑り止め部２ａ２と滑り止め部２ｂ２との「山部」と「谷部」とが嵌め合わされ、外力により傾斜角度が変更されるのを防止できるようになっている。
【００１６】
傾斜把持部２０ｂの傾斜角度を変更する場合には、ナット２ｅを緩め、滑り止め部２ａ２と滑り止め部２ｂ２との「山部」と「谷部」の嵌り合う位置をずらし、再度ナット２ｅを締め付けるようにすればよい。
【００１７】
このような傾斜角度の調整手段を設けるようにすれば、使用者の体格などに合わせて、傾斜把持部を把持しやすい傾斜角度に調整することができる。
【００１８】
尚、図４に例示をした傾斜角度の調整手段に限定されるわけではなく、傾斜把持部の傾斜角度を変更し、その位置を固定可能とするものを適宜選択することができる。
【００１９】
ここで、先端部２ｃの位置を例示するものとすれば、便器１００の前方端から先端部２ｃの端面までの寸法Ｌ３（図３を参照）を０ｍｍを超え、２５０ｍｍ以下とすることができる。この場合、使用者の体格などを考慮すれば、１００ｍｍ以上、１５０ｍｍ以下とすることが好ましい。また、水平部２ａの上面から先端部２ｃの上端面までの寸法Ｌ４（図３を参照）を１００ｍｍ以上、１５０ｍｍ以下とすることができる。
【００２０】
また、排泄時に、水平部２ａが肘置きとして使用され、傾斜把持部２ｂが把持されることを考慮すれば、傾斜把持部２ｂの水平方向の幅寸法Ｌ１（図２を参照）は、水平部２ａの水平方向の幅寸法Ｌ２（図２を参照）よりも短いものとすることが好ましい。肘を置く場合、ある程度の長い幅寸法であった方が安定感、安心感を得やすいからであり、把持する場合、ある程度の短い幅寸法であった方が先端部２ｃを把持しやすいからである。また、傾斜把持部２ｂの幅寸法Ｌ１をある程度短いものとした方が、把持する際に力を入れやすい。
【００２１】
本発明者の得た知見によれば、傾斜把持部２ｂの幅寸法Ｌ１と水平部２ａ幅寸法Ｌ２とを、Ｌ１：Ｌ２＝１：１．３〜２程度とすることが好ましい。この場合、例えば、傾斜把持部２ｂの幅寸法Ｌ１を３５ｍｍ〜４５ｍｍ程度、水平部２ａ幅寸法Ｌ２を６０ｍｍ程度とすることができる。
【００２２】
支持部３は、略円柱状を呈するアーム部３ｂと、アーム部３ｂの一端に設けられた連結部３ａと、アーム部３ｂの他端に設けられた連結部３ｃと、を備えている。連結部３ａは、手すり本体２の水平部２ａの下面と連結されており、また、連結部３ｃは、ベース部４と連結されている。ベース部４は、便器１００の両側側面に設けられ、便器１００の着座面と略直角方向に設けられたベース部４の主面に連結部３ｃが連結されるようになっている。
【００２３】
すなわち、便器１００の両側側面に設けられたベース部４、支持部３を介して手すり本体２が便器１００に支持されるようになっている。このように、手すり本体２を便器１００に支持させるようにすれば、狭いトイレルームであってもスペース効率のよい手すり１の設置をすることができる。また、トイレルームの形状が異なる場合においても、同じ配設形態を採用することができる。また、煩雑感をも軽減させることができるので、商品性を向上させることができる。
【００２４】
ただし、本発明はこれに限定されるわけではなく、ベース部４をトイレルームの床面や壁面に設けることで、便器１００と手すり１とを別々に配設させるようにすることもできる。
【００２５】
また、例えば、ベース部４の取り付け孔を長孔などとして、ベース部４の取り付け位置を便器１００の前後方向に調整可能とすることもできる。そのようにすれば、使用者の体格などに合わせて、便器１００の前方端から先端部２ｃの端面までの寸法Ｌ３を調整することができる。
【００２６】
手すり本体２、支持部３、ベース部４の材質は特に限定されないが、水回りに用いられることを考慮すれば耐食性を有する材質とすることが好ましい。そのようなものとしては、例えば、ステンレスのような金属材料、合成樹脂材料、耐食性材料がメッキやコーテリングされた金属材料などとすることができる。
【００２７】
次に、排泄姿勢について説明をする。      
図５は、排泄姿勢を説明するための模式図である。      
快適な排泄には、前傾することで腹圧を高め、踏ん張ることで腹部の筋肉を適度に緊張させて肛門から便を出すようにすることが好ましい。この場合、着座姿勢が不安定であると、姿勢を支えるために関係のない筋肉が緊張し、排泄に必要な腹筋などに力が入らず、腹圧を高めることができない。そのため、快適な排泄をするためには、着座姿勢を安定させる必要がある。
【００２８】
また、適度な前傾姿勢をとるものとすれば、直腸肛門角が大きくなり、便が出やすくなる。また、腹筋がしまり腹圧が高くなることで、無理にいきまずに排泄ができるようになる。また、いきみすぎて血圧が上がるなどを防ぐことができる。さらに、前傾姿勢をとると、腹圧を高めるために関与する腹筋群のうち、特に腹斜筋の活動量が大きくなるため、適度な前傾姿勢をとると腹圧が高まり、排泄しやすくなる。そのため、快適な排泄をするためには、適度な前傾姿勢をとる必要がある。
【００２９】
以上のように、快適な排泄ができる排泄姿勢とするためには、着座姿勢を安定させ、かつ、着座姿勢を適度な前傾姿勢とする必要がある。ここで、便器１００の便座までの高さがほぼ一定であるのに対し、使用者の体格には大きな差がある。そのため、便器１００の便座までの高さと使用者の体格によっては、着座姿勢が不安定となり、また、着座姿勢も前傾姿勢とならない場合が生じる。
【００３０】
例えば、身長の高い使用者は下腿長も長いので、着座した状態で踵を床に付けることができる。また、便座への着座位置も適正な場所とすることができる。そのため、身長の高い使用者は、着座姿勢を安定させやすく、また、適度な前傾姿勢もとりやすい。その結果、適切な排泄姿勢を比較的容易にとることができる。
【００３１】
一方、身長の低い使用者は下腿長も短いので、着座した状態では踵が床から浮いてしまう。また、便座への着座位置も適正な場所よりは前方となる。そのため、身長の低い使用者は、着座姿勢が不安定となり、また、そのままでは前傾姿勢をとることも難しい。そのため、適切な排泄姿勢をとることが困難となる。
【００３２】
図５に示すように、本実施の形態に係る手すり１は、便器前方端より前方に傾斜把持部２ｂの先端部２ｃを備えている。そして、排泄時に傾斜把持部２ｂを把持することで身体を自然に前かがみとすることができる。そのため、使用者の体格にかかわらず排泄に適した前傾姿勢をとることができるようになる。また、傾斜把持部２ｂを把持することで体重を支えることができるので、使用者の体格にかかわらず着座姿勢を安定させることができるようになる。その結果、使用者の体格にかかわらず、快適な排泄のために適した排泄姿勢をとることができるようになる。
【００３３】
図６は、着座姿勢と腹直筋の筋活動との関係を例示するためのグラフ図である。    
縦軸は、静止の起立状態から便座に着座した場合における腹直筋の筋活動の変化量の割合を表している。この場合、変化量の割合が大きいほど、腹直筋に力が入っていることを意味している。横軸は、大腿部が水平面となす角度を表している。この場合、０°は水平を表し、１０°と２０°はそれぞれ水平から下方に向けて大腿部の傾斜が１０°と２０°となっていることを表している。また、棒グラフ（１）〜（３）は踵が床についている状態、棒グラフ（４）、（５）は踵が床から浮いている状態の場合である。
【００３４】
棒グラフ（１）〜（３）は、下腿長が短い（身長が低い）使用者が便座の前方に座っている状態（いわゆる浅座りの状態）であり、踵が床につくが大腿部の傾斜は水平から下方に１０°と２０°となっている。このような場合においては、大腿部の角度が大きくなるほど着座姿勢が不安定となり、腹直筋の筋活動の変化量の割合も低下していることがわかる。すなわち、不安定な着座姿勢においては、腹直筋の筋活動の変化量の割合が低下し腹直筋に力が入らないことがわかる。
【００３５】
また、棒グラフ（４）、（５）は、下腿長が短い（身長が低い）使用者が便座の比較的後方の適正な位置に座っている状態であり、踵が床から浮いているが大腿部の角度は０°（水平）となっている。このような場合においては、下腿長が短い（身長が低い）使用者の場合であっても着座姿勢を安定させることができるので、棒グラフ（２）、（３）の場合と比べて腹直筋の筋活動の変化量の割合を増やすことができる。すなわち、着座姿勢を安定させれば、腹直筋の筋活動の変化量の割合を増加させることができ、腹直筋に力を入れられることがわかる。
【００３６】
また、棒グラフ（４）は、傾斜把持部２ｂを把持しない場合、棒グラフ（５）は、傾斜把持部２ｂを把持している場合である。便器前方端より前方に位置する先端部２ｃを備えた傾斜把持部２ｂを把持すれば、身体を自然に前かがみとすることができ、使用者の体格にかかわらず排泄に適した前傾姿勢をとることができる。その結果、腹筋がしまり腹圧が高くなるので、棒グラフ（５）に示すように腹直筋の筋活動の変化量の割合を増加させることができる。
【００３７】
図７は、手すりの使用が着座位置に与える影響を例示するためのグラフ図である。  
縦軸は、基準着座位置と実際の着座位置との差を表している。この場合、０が基準着座位置を表し、数値が大きくなるほど便座の前方に着座した状態（いわゆる浅座りの状態）となる。また、数値が小さくなるほど便座の後方に着座した状態（いわゆる深座りの状態）となる。この際、便座の前方に着座した状態（いわゆる浅座りの状態）では着座姿勢は不安定となり、便座の後方に着座した状態（いわゆる深座りの状態）では着座姿勢は安定した状態となる。
【００３８】
また、棒グラフ（１）は、手すりを備えていない便器に着座する場合、棒グラフ（２）は、使用者の下腿長に合わせて便座の高さを調整した場合、棒グラフ（３）は、便器の側方に水平な手すりを備えた場合、棒グラフ（４）は、便器の前方に垂直な手すりを備えた場合、棒グラフ（５）は、便器の側方に備えた水平な手すりが肘置きにも使用することができる場合である。また、使用者は、下腿長が短い（身長が低い）者としている。
【００３９】
棒グラフ（１）からは、手すりを使用しなければ着座位置が前方になりすぎることがわかる。また、棒グラフ（３）、（４）からは、手すりを使用すれば着座位置が基準着座位置に近づくが、着座位置がまだ前方になっていることがわかる。
【００４０】
ここで、棒グラフ（２）からわかるように、使用者の下腿長に合わせて便座の高さを調整するようにすれば、着座位置を後方にずらすことができるので、着座姿勢を安定させることができる。しかしながら、便座の高さを調整するための手段が別途必要となり、便器構造の複雑化、高コスト化を招くことになる。
【００４１】
これらに対し、本実施の形態に係る手すり１のように、肘置きにも使用することのできる水平部２ａを備えるようにすれば、棒グラフ（５）からわかるように着座位置を後方にずらすことができる。そのため、便器構造の複雑化、高コスト化を招くことなく着座姿勢を安定させることができる。
【００４２】
また、本実施の形態に係る手すり１の傾斜把持部２ｂは、先端部２ｃを前方上側に向けて傾斜させているので、水平部２ａに肘を置いた状態でも、自然な角度で傾斜把持部２ｂを把持することができ、排泄時に腹部に力を入れやすい。また、腕を水平部２ａにつけると、骨格上、手首は若干斜め上方が自然な状態となるので、傾斜把持部２ｂの有する傾斜により手首に負担なく力を入れることができる。
【００４３】
また、傾斜把持部２ｂと水平部２ａとは連接しているので、水平部２ａに肘を置くことなどにより傾斜把持部２ｂを把持するように誘導することができる。また、傾斜把持部２ｂを把持した際には、手首から肘までを水平部２ａにより連続して支えることができるので、安心感と安定感とを得ることができる。
【００４４】
また、傾斜把持部２ｂは前方上側に向けて傾斜しているので、手首を立てた状態で傾斜把持部２ｂを把持することができる。この場合、手首を立てた状態の方が傾斜把持部２ｂを把持しやすく、また、体重を支えやすいので前傾姿勢を保持しやすくなる。    
また、手すり１は、便器１００の左右両側に一対配設されているので、起立状態、着座状態のいずれからもアプローチがしやすい。
【００４５】
次に、本実施の形態に係る手すり１の使用形態について例示をする。    
図８〜図１１は、起立状態から着座までの間における使用形態を例示するための模式図である。    
図１２は、排泄時における使用形態を例示するための模式図である。    
図１３〜図１５は、着座状態から起立までの間における使用形態を例示するための模式図である。
【００４６】
図８に示すように、便座の前方まで移動してきた使用者は、起立姿勢のまま先端部２ｃを把持する。前述したように、傾斜把持部２ｂは、先端部２ｃを前方上側に向けるようにして傾斜させて設けられているので、先端部２ｃの位置が一番高いことになる。そのため、起立姿勢の場合には、位置が一番高い先端部２ｃを容易に把持することができる。また、傾斜把持部２ｂは棒状を呈し、その幅寸法Ｌ１も把持に適した寸法であるため、先端部２ｃを正面から容易に把持することができ、後述する身体の回転をも容易にすることができる。また、先端部２ｃが曲面（例えば、半球面）で構成されているものとすれば、さらに先端部２ｃを把持しやすくなる。また、先端部２ｃを把持することで起立姿勢を安定させることができるので、転倒などを防止することもできる。
【００４７】
次に、図９に示すように、便器１００の前方で姿勢を変換する。この際、片方の手で把持した先端部２ｃを中心として身体を回転させ、他方の手で水平部２ａを把持するようにすることができる。そのため、身体を支持した状態で姿勢の変換をすることができるので、転倒などを防止することができる。また、水平部２ａの稜線に曲面が設けられていれば、水平部２ａの把持をさらに容易とすることができる。
【００４８】
次に、図１０に示すように、便器１００の前方で姿勢を１８０°反転させ、着座位置の近傍まで身体を移動させる。この際、両方の手で両側の水平部２ａを把持し、水平部２ａ上を滑らせるようにしながら身体を移動させることができる。そのため、身体を反転した状態で後ろ向きに移動する場合であっても、水平部２ａで身体を支持することができ、また、水平部２ａが移動方向の案内ともなるので、安定した移動を行うことができる。
【００４９】
次に、図１１に示すように、便器１００の便座に着座する。この際、両方の手で両側の水平部２ａを把持し、身体を支持しつつ着座をすることができる。また、着座位置が不適切である場合には、水平部２ａを把持し、身体を引き寄せるか押し出すことで便座上を移動することができる。そのため、身体を支持した状態で安定した着座や便座上における移動を行うことができる。
【００５０】
次に、図１２に示すように、傾斜把持部２ｂを把持する。前述したように、排泄時に傾斜把持部２ｂを把持することで身体を自然に前かがみとすることができる。そのため、使用者の体格にかかわらず排泄に適した前傾姿勢をとることができるようになる。また、傾斜把持部２ｂを把持することで体重を支えることができるので、使用者の体格にかかわらず着座姿勢を安定させることができるようになる。その結果、使用者の体格にかかわらず、快適な排泄のために適した排泄姿勢をとることができる。
【００５１】
また、傾斜把持部２ｂは前方上側に向けて傾斜しているので、水平部２ａに肘を置いた状態でも、自然な角度で傾斜把持部２ｂを握ることができ、排泄時に腹部に力を入れやすい。また、腕を水平部２ａにつけると、骨格上、手首は若干斜め上方が自然な状態となるので、傾斜把持部２ｂの有する傾斜により手首に負担なく力を入れることができる。
【００５２】
また、傾斜把持部２ｂと水平部２ａとは連接しているので、水平部２ａに肘を置くことなどにより傾斜把持部２ｂを把持するように誘導することができる。また、傾斜把持部２ｂを把持した際には、手首から肘までを水平部２ａにより連続して支えることができるので、安心感と安定感とを得ることができる。
【００５３】
また、傾斜把持部２ｂは前方上側に向けて傾斜しているので、手首を立てた状態で傾斜把持部２ｂを把持することができる。手首を立てた状態の方が傾斜把持部２ｂを把持しやすく、また、体重を支えやすいので前傾姿勢を保持しやすくなる。
【００５４】
次に、図１３に示すように、先端部２ｃ付近を把持することで、起立のための前傾姿勢が誘導される。この際、傾斜把持部２ｂは棒状を呈しているため、先端部２ｃに指を引っ掛けるようにして把持することができる。そして、先端部２ｃに指を引っ掛けるようにして把持することで、後述する起立動作を円滑に行うことができる。
【００５５】
次に、図１４に示すように、先端部２ｃを手のひらで押すようにして起立動作を行う。この際、傾斜把持部２ｂは棒状を呈しているため、先端部２ｃを手のひらで押すとともに把持することもできる。そのため、先端部２ｃを手のひらで押すことで起立動作の補助をすることができ、先端部２ｃを把持することで起立動作時における身体の支持をすることができる。その結果、身体を支持した状態で安定した起立動作を円滑に行うことができる。
【００５６】
次に、図１５に示すように、先端部２ｃを把持した状態で起立する。この際、傾斜把持部２ｂは棒状を呈しているため、先端部２ｃを容易に把持することができる。また、先端部２ｃの位置が一番高いので、起立姿勢の場合であっても、先端部２ｃを容易に把持することができる。そのため、起立時においても身体を支えることができ、転倒などを防止することができる。
【００５７】
このように、本実施の形態に係る手すり１によれば、使用者の体格にかかわらず排泄に適した姿勢が自然に形成されるように誘導することができる。また、便座への着座、排泄、便座からの起立のいずれの場合においても身体を支えることができる。また、手すり１は、便器１００の左右両側に一対配設されているので、起立状態、着座状態のいずれからもアプローチがしやすい。
【００５８】
以上、本発明の実施の形態について説明をした。しかし、本発明はこれらの記述に限定されるものではない。
【００５９】
前述の実施の形態に関して、当業者が適宜設計変更を加えたものも、本発明の特徴を備えている限り、本発明の範囲に包含される。  
例えば、手すり１、便器１００などが備える各要素の形状、材質などは、例示したものに限定されるわけではなく適宜変更することができる。  
また、前述した各実施の形態が備える各要素は、可能な限りにおいて組み合わせることができ、これらを組み合わせたものも本発明の特徴を含む限り本発明の範囲に包含される。
【図面の簡単な説明】
【００６０】
【図１】本発明の実施の形態に係るトイレ用手すりを便器の周囲に配設した状態を例示するための模式斜視図である。
【図２】図１に示す状態を例示するための模式平面図である。
【図３】図１に示す状態を例示するための模式側面図である。
【図４】傾斜角度の調整手段を例示するための模式分解図である。
【図５】排泄姿勢を説明するための模式図である。
【図６】着座姿勢と腹直筋の筋活動との関係を例示するためのグラフ図である。
【図７】手すりの使用が着座位置に与える影響を例示するためのグラフ図である。
【図８】起立状態から着座までの間における使用形態を例示するための模式図である。
【図９】起立状態から着座までの間における使用形態を例示するための模式図である。
【図１０】起立状態から着座までの間における使用形態を例示するための模式図である。
【図１１】起立状態から着座までの間における使用形態を例示するための模式図である。
【図１２】排泄時における使用形態を例示するための模式図である。
【図１３】着座状態から起立までの間における使用形態を例示するための模式図である。
【図１４】着座状態から起立までの間における使用形態を例示するための模式図である。
【図１５】着座状態から起立までの間における使用形態を例示するための模式図である。
【符号の説明】
【００６１】
１  トイレ用手すり、２  手すり本体、２ａ  水平部、２ａ１  連結部、２ａ２  滑り止め部、２ａ３  孔、２ｂ  傾斜把持部、２ｂ１  連結部、２ｂ２  滑り止め部、２ｂ３  孔、２ｃ  先端部、２ｄ  ボルト、２ｅ  ナット、３  支持部、４  ベース部、２０ｂ  傾斜把持部、１００  腰かけ式便器
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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