(57)【要約】【課題】  基地局装置における通信チャネルの空き状況も考慮して、通信状態を把握すること。【解決手段】  電界強度測定部２０９１は、受信信号のRSSIを測定し、チャネル利用率算出部２０９２は、基地局装置１から報知されるBCCHに含まれるタイムスロットマップからチャネル利用率を算出する。制御部２０９は、測定された受信信号のRSSIと、算出されたチャネル利用率をもとに、状態情報を形成して表示部２０８に表示する。【選択図】図５
2009017173.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
通信チャネルを割り当てた基地局装置と通信を行う通信部と、
前記基地局装置との間の信号の強度以外の、前記基地局装置との接続のしやすさに関する情報を取得する第１取得部と、
前記第１取得部で取得した情報に応じて、前記基地局装置との間の通信状態に関する情報を表示する表示部と、
を備えることを特徴とする端末装置。
【請求項２】
前記第１取得部は、前記基地局装置で割り当て可能な通信チャネル数に関する情報を取得し、
前記表示部は、前記第１取得部で取得した通信チャネル数に応じて、前記基地局装置との間の通信状態に関する情報を表示する、
ことを特徴とする請求項１に記載の端末装置。
【請求項３】
アプリケーションを実行する実行部と、
前記実行するアプリケーションが通信のため必要とする所要周波数帯域の幅を判定する判定部とをさらに備え、
前記表示部は、前記判定部で判定した所要周波数帯域の幅が所定より広い場合に、前記第１取得部で取得した通信チャネル数に応じて、前記通信状態に関する情報を表示する、
ことを特徴とする請求項２に記載の端末装置。
【請求項４】
通信チャネルを割り当てた基地局装置と通信を行う通信部と、
前記基地局装置との間の信号の強度以外の、前記基地局装置との接続のしやすさに関する情報を取得する第１取得部と、
前記基地局装置との間の信号の強度を取得する第２取得部と、
前記第１取得部で取得した情報および前記第２取得部で取得した信号の強度に応じて、前記基地局装置との間の通信状態に関する情報を表示する表示部と、
を備えることを特徴とする端末装置。
【請求項５】
前記第１取得部は、前記基地局装置で割り当て可能な通信チャネル数に関する情報を取得し、
前記表示部は、前記第１取得部で取得した通信チャネル数および前記第２取得部で取得した信号の強度に応じて、前記通信状態に関する情報を表示する、
ことを特徴とする請求項４に記載の端末装置。
【請求項６】
アプリケーションを実行する実行部と、
前記実行するアプリケーションが通信のため必要とする所要周波数帯域の幅を判定する判定部とをさらに備え、
前記表示部は、前記判定部で判定した所要周波数帯域の幅が所定より広い場合に、前記第１取得部で取得した通信チャネル数および前記第２取得部で取得した信号の強度に応じて、前記通信状態に関する情報を表示する、
ことを特徴とする請求項５に記載の端末装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、端末装置で通信チャネルを確認する技術に関し、特にOFDMA（Orthogonal Frequency Division Multiple Access）に好適な通信チャネルの確認方法およびそれを利用した端末装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
PHS（Personal Handyphone System）のような移動体通信システムにおける端末装置（PS：Personal Station）は、図１に示すようにLCD（Liquid Crystal Display）等で構成された表示部１０１を含んでおり、基地局装置（CS：Cell Station）との間の信号の強度を測定して、その強度に応じたバー数とアンテナからなるアイコン１０２を表示部１０１に表示している。そして、利用者は、このアイコン１０２を見ることで、受信信号の強度を確認することができ、端末装置の通信状態を把握することができる。（例えば、特許文献１）
【特許文献１】特開平10-304445号
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
しかしながら、端末装置の通信状態は、例えば、基地局装置で割り当てるべき通信チャネルが不足している場合など、受信信号の強度が強くても劣化することがある。このため、利用者は、通信状態を的確に把握することが困難であった。
【０００４】
さらに、最近の移動体通信システムでは、データ通信のように、従来の音声通信に比べて高速、大容量のデータ伝送が要求されるようになっている。端末装置で所要周波数帯域幅が広いアプリケーションを動作させてデータ通信を行う場合は、音声通信を行う場合よりも、相対的により多くの通信チャネルを必要とするため、通信チャネルが不足して通信状態が劣化する状況が発生しやすい。
【０００５】
本発明はこのような状況に鑑みてなされたものであり、利用者が、基地局装置における通信チャネルの空き状況も考慮して、通信状態を把握できる端末装置を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明のある態様は、端末装置である。この端末装置は、通信チャネルを割り当てた基地局装置と通信を行う通信部と、前記基地局装置との間の信号の強度以外の、前記基地局装置との接続のしやすさに関する情報を取得する第１取得部と、前記第１取得部で取得した情報に応じて、前記基地局装置との間の通信状態に関する情報を表示する表示部と、を備えることをその要旨とする。
【０００７】
また、前記第１取得部は、前記基地局装置で割り当て可能な通信チャネル数に関する情報を取得し、前記表示部は、前記第１取得部で取得した通信チャネル数に応じて、前記基地局装置との間の通信状態に関する情報を表示する、ことが望ましい。
【０００８】
また、前記端末装置は、アプリケーションを実行する実行部と、前記実行するアプリケーションが通信のため必要とする所要周波数帯域の幅を判定する判定部とをさらに備え、前記表示部は、前記判定部で判定した所要周波数帯域の幅が所定より広い場合に、前記第１取得部で取得した通信チャネル数に応じて、前記通信状態に関する情報を表示する、ことが望ましい。
【０００９】
本発明の別の態様も、端末装置である。この端末装置は、通信チャネルを割り当てた基地局装置と通信を行う通信部と、前記基地局装置との間の信号の強度以外の、前記基地局装置との接続のしやすさに関する情報を取得する第１取得部と、前記基地局装置との間の信号の強度を取得する第２取得部と、前記第１取得部で取得した情報および前記第２取得部で取得した信号の強度に応じて、前記基地局装置との間の通信状態に関する情報を表示する表示部と、を備えることをその要旨とする。
【００１０】
また、前記第１取得部は、前記基地局装置で割り当て可能な通信チャネル数に関する情報を取得し、前記表示部は、前記第１取得部で取得した通信チャネル数および前記第２取得部で取得した信号の強度に応じて、前記通信状態に関する情報を表示する、ことが望ましい。
【００１１】
また、前記端末装置は、アプリケーションを実行する実行部と、前記実行するアプリケーションが通信のため必要とする所要周波数帯域の幅を判定する判定部とをさらに備え、前記表示部は、前記判定部で判定した所要周波数帯域の幅が所定より広い場合に、前記第１取得部で取得した通信チャネル数および前記第２取得部で取得した信号の強度に応じて、前記通信状態に関する情報を表示する、ことが望ましい。
【発明の効果】
【００１２】
本発明によれば、基地局装置における通信チャネルの空き状況を反映した状態情報を形成して表示部で表示するため、利用者は基地局装置との通信状態を的確に把握することができ、利用者の利便性を向上させることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１３】
（第１の実施の形態）
本発明を具体的に説明する前に概要について述べる。本発明の第１の実施の形態は、第二世代コードレス電話システムのように、TDMA−TDD方式を使用する基地局装置と通信を実行する端末装置である。第二世代コードレス電話システムでは図２に示すように、上り通信（端末装置から基地局装置）について４つのタイムスロット、下り通信（基地局装置から端末装置）について４つのタイムスロットによってTDMAフレーム（以下、フレーム）が構成され、さらにフレームが連続して配置されている。本実施の形態においては上り通信と下り通信は対称であるため、以下においては、説明の便宜上、上り通信のみ説明を行う。
【００１４】
基地局装置は、さらに図３に示すように、OFDMAも適用し、一つのタイムスロットに複数の端末装置を割り当てる。図３は横軸の方向に時間軸上のタイムスロットの配置を示し、縦軸の方向に周波数軸上のサブチャネルの配置を示す。すなわち、横軸の多重化がTDMAに相当し、縦軸の多重化がOFDMAに相当する。図３には１フレームにおける第１タイムスロット（図中、T1と表示）から第４タイムスロット（図中、T4と表示）が含まれている。また、図３には各タイムスロットにおける第１サブチャネル（図中、SC1と表示）から第１６サブチャネル（図中、SC16と表示）が含まれている。図３では第１タイムスロットの第２サブチャネルに端末装置Ａが、第２タイムスロットの第２サブチャネルから第４サブチャネルに端末装置Ｂが、第３タイムスロットの第１６サブチャネルに端末装置Ｃが、そして第４タイムスロットの第１３サブチャネルから第１５サブチャネルに端末装置Dがそれぞれ割り当てられている。また、図３では第１サブチャネルを制御チャネル専用サブチャネルとして確保しており、図中では第１タイムスロットの第１サブチャネルに割り当てた制御チャネルを第１基地局装置が使用している。このように、基地局装置は、図３においてタイムスロットとサブチャネルで特定される通信チャネル（以下、サブチャネルブロック）ごとに端末装置や制御チャネルを割り当てる。
【００１５】
基地局装置は、テレビジョン電話など所要周波数帯域幅が広いアプリケーションを利用する端末装置に、必要に応じた複数のサブチャネルブロックを割り当てる。ここで、基地局装置の割り当て可能なサブチャネルブロック数が、端末装置が必要とするサブチャネルブロック数に満たないと、基地局装置と端末装置の間の信号の強度が、支障なく通信を行うのに十分なレベルにあったとしても、端末装置ではそのようなアプリケーションを快適に利用できなり、通信状態が劣化する。
【００１６】
利用者は、端末装置の表示部に表示された状態情報の形態の変化、例えば、バー数の増減によって通信状態の良し悪しを判断する。状態情報の形態の変化に、基地局装置と端末装置の間の信号の強度しか反映させないと、利用者は受信信号の強度が強ければ通信状態は良いと判断する。このため、基地局装置での割り当て可能なサブチャネルブロックの不足に起因する、前述のような通信状態の劣化を、利用者は把握することができない。
【００１７】
したがって、本発明の実施の形態における端末装置においては、基地局装置と端末装置の間の信号の強度とともに、基地局装置での割り当て可能な通信チャネル数に応じて、状態情報の形態を変化させる。これにより、利用者は基地局装置における割り当て可能な通信チャネル数も考慮して通信状態を把握することができ、利用者の利便性を向上させることができる。
【００１８】
図４は、本発明の第１の実施の形態における移動体通信システム１０の構成を示す概念図である。移動体通信システムは基地局装置１と端末装置２を含む。図４では端末装置２で総称される第１端末装置２ａ、第２端末装置２ｂおよび第３端末装置２ｃの３台を図示しているが、２台以下、もしくは４台以上の端末装置が存在してもよい。
【００１９】
基地局装置１は、一端に無線ネットワークを介して端末装置２を接続し、他端に図示しない有線ネットワークを接続する。また、端末装置２は、無線ネットワークを介して基地局装置１と接続する。基地局装置１は、複数の端末装置２に対してサブチャネルブロックを割り当てることによって、複数の端末装置２との通信を実行する。具体的には、端末装置２が基地局装置１に対して無線リソース割当の要求信号を送信し、基地局装置１は、受信した要求信号に応答して、端末装置２にサブチャネルブロックを割り当てる。
【００２０】
図５は、図４の端末装置２の構成を示す概念図である。図５において、アンテナ２００は、無線周波数の信号を送受信する。
【００２１】
無線部２０１は、受信時にアンテナ２００で受信した無線周波数のマルチキャリア信号を周波数変換し、ベースバンド信号を導出し、ベースバンド処理部２０２に出力する。また、送信時にベースバンド処理部２０２からのベースバンド信号を周波数変換し、無線周波数のマルチキャリア信号を導出する。なお、ベースバンド信号は、同相成分（In-phase）と直交成分（Quadrature-phase）から形成されるが、説明を簡略化するため図６では、ひとつの信号線のみ記載する。また、無線部２０１は、AGC(Auto Gain Contorol)やA/D（Analog/Digital）変換部を含む。
【００２２】
ベースバンド処理部２０２は、送信動作として、音声処理部２０３あるいはデータ処理部２０６から入力した信号を変調する。ここで、音声信号が音声処理部２０３から入力され、データ信号が音声処理部２０６から入力される。また、変調方式としては、BPSK（Binary Phase Shift Keying）、QPSK（Quadrature Phase Shift Keying）、16QAM（QuadratureAmplitude Modulation）、32QAM、64QAM、256QAMなどを用いる。次に変調した周波数領域信号を複数のサブキャリアに割り当てて周波数領域のマルチキャリア信号を形成し、これを時間領域信号に変換して、無線部２０１に出力する。なお、周波数領域信号から時間領域信号への変換にはIFFT（Inversed Fast Fourier Transform）を利用する。
【００２３】
ベースバンド処理部２０２は、受信動作として、無線部２０１から送られてきた時間領域信号を周波数領域のマルチキャリア信号に変換し、これを各サブキャリアごとの周波数領域信号に分離する。なお、時間領域信号から周波数領域のマルチキャリア信号への変換にはFFT（Fast Fourier Transform）を利用する。次に周波数領域の信号に対して復調を行い、最終的に、受信したベースバンド信号が音声信号に相当する場合、ベースバンド処理部２０２は、処理した信号を音声処理部２０３に出力する。一方、受信したベースバンドの信号がデータ信号に相当する場合、ベースバンド処理部２０２は、処理した信号をデータ処理部２０６に出力する。
【００２４】
音声処理部２０３は、電話通信などの音声通信に関する処理を実行する。音声処理部２０３は、マイク２０４、スピーカ２０５を接続しており、マイク２０４から音声を入力し、入力した音声を符号化し、符号化した信号を前述の音声信号としてベースバンド処理部２０２へ出力する。また、音声処理部２０３は、ベースバンド処理部２０２から前述の音声信号を入力し、復号することによって音声を再生する。また、再生された音声は、スピーカ２０５から出力される。音声処理部２０３における符号化および復号には、公知の技術が使用されればよいので、ここでは、説明を省略する。
【００２５】
データ処理部２０６は、電子メール、インターネット接続などのデータ通信に関する処理を実行する。データ処理部２０６は、操作部２０７、表示部２０８を接続しており、操作部２０７からユーザの指示やデータ（以下、データ等）を入力し、入力したデータ等を符号化し、符号化したデータ等を前述のデータ信号としてベースバンド処理部２０２へ出力する。また、データ処理部２０６は、ベースバンド処理部２０２から、前述のデータ信号を入力し、復号することによってデータ等を再生する。また、再生されたデータは、表示部２０８に表示される。
【００２６】
制御部２０９は、端末装置２全体のタイミングの制御等を行う。また制御部２０９は、電界強度測定部２０９１とチャネル利用率算出部２０９２を含み、これらの出力をもとに基地局装置１との通信状態を反映する状態情報を形成し、表示部２０８に表示する。
【００２７】
電界強度測定部２０９１は、ベースバンド処理部２０２から受信した信号をもとに、電界強度（RSSI:ReceivedSignal Strength Indicator）を測定する。
【００２８】
チャネル利用率算出部２０９２は、基地局装置１から割り当て可能な通信チャネル数に関する情報を受け取り、基地局装置１における通信チャネルの空き状況を表すチャネル利用率を算出する。例えば、チャネル利用率算出部２０９２は、基地局装置１から１フレームあたりの割り当て可能なサブチャネルブロック数に関する情報を受け取り、これを１フレームあたりの総サブチャネルブロック数で除算することでチャネル利用率を算出する。
【００２９】
チャネル利用率算出部２０９２は、基地局装置１が所定の制御信号を報知するためのチャネル、例えば、BCCH（Broadcast Control Channel）を介して、前述の割り当て可能な通信チャネル数に関する情報を受け取る。
【００３０】
図６（ａ）は、基地局装置１が割り当て可能な通信チャネル数を、第２システム情報を報知するBCCHに含めて報知する場合のメッセージフォーマットの概念図である。第２システム情報BCCHは、メッセージの種別を判別する「メッセージ識別子」と、割り当て可能なサブチャネルブロックに関する情報をビットマップ形式で表す「タイムスロットマップ」を含む。
【００３１】
図６（ｂ）は、タイムスロットマップのフォーマットを示す概念図である。図３に示すように１フレームは４つのタイムスロットで構成され、１つのタイムスロットは１６のサブチャネルで構成されるため、１フレームあたり「６４」のサブチャネルブロックが含まれる。このようなサブチャネルブロックには「１」から「６４」の番号が付与されており、図６（ｂ）では、「#1」から「#64」で示す。また、割り当て可能なサブチャネルブロックは「１」で示され、それ以外のサブチャネルブロックは「０」で示される。
【００３２】
チャネル利用率算出部２０９２は、タイムスロットマップの「１」をカウントして、割り当て可能なサブチャネルブロックを求め、これを１フレームあたりの総サブチャネルブロック数「６４」で除算することで、基地局装置１におけるチャネル利用率を算出する。
【００３３】
なお、「割り当て可能なサブチャネルブロック」とは基地局装置１が端末装置２を割り当てていないサブチャネルブロックのうち、D/U比（希望波と妨害波の電力比）が所定のしきい値より大きいものであることを含む。基地局装置１ａにおいて端末装置２を割り当ててなくても、他の基地局装置１ｂが端末装置２を割り当てたため、実質的に基地局装置１ａで新たな端末装置２を割り当てることができないことがある。このような場合、D/U比を参照することにより、他の基地局装置１ｂが割り当てたサブチャネルブロックを排除することができ、基地局装置１ａの実質的な空きサブチャネルブロックを精度良く端末装置２に報知することが可能となるからである。
【００３４】
制御部２０９は、電界強度に関するしきい値およびチャネル利用率に関するしきい値を記憶しており、電界強度測定部２０９１およびチャネル利用率測定部２０９２の出力をこれらしきい値と比較することで表示部２０８に表示する状態情報のパターンを決定する。
【００３５】
図７は、制御部２０９が記憶している電界強度およびチャネル利用率に関するしきい値のテーブルのデータ構造である。図７では電界強度（EI）を４つの領域に分類しており、４つの領域の境界を規定する値は、thei1>thei2>thei3のように定義されている。図中、「EI<thei3」に対応するEIがthei3より小さい領域は、電界強度が最小の領域である。さらに、「thei3≦EI<thei2」、「thei2≦EI<thei1」、「EI≧thei1」の順に、電界強度が大きい値の領域に対応する。また、図７ではチャネル利用率（CU)を２つ領域に分類しており、２つの領域の境界を規定する値として、thcu1が定義されている。図中、「CU<thcu1」、「CU≧thcu1」の順に、チャネル利用率が大きい値の領域に対応する。
【００３６】
図７のテーブルでは、電界強度の４つの領域およびチャネル利用率の２つの領域との組み合わせごとに「パターンＡ１」から「パターンＤ２」までの８つの表示パターンを対応付けられている。このテーブルにより、例えば、電界強度が「thei3≦EI<thei2」、チャネル利用率が「CU≧thcu1」の組み合わせに対しては、表示パターンとして「パターンＣ２」が対応付けられている。
【００３７】
図８は、８つの表示パターンの一例を示した図である。表示パターンは、アンテナ表示と通信状態に応じたバー数からなる図形を基本的姿態としている。表示パターンは、バー数が少なくなれば、通信状態が悪くなることを表し、逆に、バー数が多くなれば、通信状態が良くなることを表す。図８（ａ１）、（ｂ１）、（ｃ１）、（ｄ１）の表示パターンは、チャネル利用率がthcu1より小さい場合の、電界強度の大きさに応じた通信状態を表している。図８（ａ１）の表示パターンは、電界強度が最大の領域にあり、通信状態が最も良好であることを表している。図８（ｂ１）の表示パターンは、電界強度は２番目に大きい領域にあり、電界強度が小さくなった分、図８（ａ１）の表示パターンによりバー数をひとつ減らしている。これにより、図８（ａ１）の表示パターンが示す通信状態に比べ、レベルが一段階下がることを表している。以下、図８（ｃ１）、（ｄ１）の表示パターンの順に、電界強度の領域が一段階下がるごとに、バー数がひとつ少なくなる。
【００３８】
図８（ａ２）、（ｂ２）、（ｃ２）、（ｄ２）の表示パターンは、チャネル利用率がthcu1より大きい場合の電界強度の大きさに応じた通信状態を表している。図８（ａ２）の表示パターンは、電界強度は最大の領域にあるが、チャネル利用率が大きいため、通信チャネルの空きが少ない分、図８（ａ１）の表示パターンよりバー数をひとつ減らしている。これにより、図８（ａ１）の表示パターンが示す通信状態に比べ、レベルが一段階下がることを表している。以下、図８（ｂ２）、（ｃ２）、（ｄ２）の表示パターンでは、それぞれ電界強度が同じ領域の表示パターンである図８（ｂ１）、（ｃ１）、（ｄ１）の表示パターンより、バー数がひとつ少なくなる。
【００３９】
図９は、８つの表示パターンの別例を示した図である。図９（ａ１）、（ｂ１）、（ｃ１）、（ｄ１）の表示パターンは、チャネル利用率がthcu1より小さい場合の、電界強度の大きさに応じた通信状態のレベルを表しており、図８（ａ１）、（ｂ１）、（ｃ１）、（ｄ１）の表示パターンに対応するため、説明は省略する。
【００４０】
図９（ａ２）、（ｂ２）、（ｃ２）、（ｄ２）の表示パターンは、チャネル利用率がthcu1より大きい場合の電界強度の大きさに応じた通信状態のレベルを表している。図９（ａ２）の表示パターンは、電界強度は最大の領域にあるが、チャネル利用率が大きく通信チャネルの空きが少ないため、図９（ａ１）の表示パターンを点滅して表示する。これにより、図９（ａ１）の表示パターンが示す通信状態に比べ、レベルが一段階下がることを表している。以下、図９（ｂ２）、（ｃ２）、（ｄ２）の表示パターンでは、それぞれ電界強度が同じ領域の表示パターンである図９（ｂ１）、（ｃ１）、（ｄ１）の表示パターンが点滅して表示される。
【００４１】
図１０は、８つの表示パターンのさらに別例を示した図である。図１０（ａ１）、（ｂ１）、（ｃ１）、（ｄ１）の表示パターンは、チャネル利用率がthcu1より小さい場合の、電界強度の大きさに応じた通信状態のレベルを表しており、図８（ａ１）、（ｂ１）、（ｃ１）、（ｄ１）の表示パターンに対応するため、説明は省略する。
【００４２】
図１０（ａ２）、（ｂ２）、（ｃ２）、（ｄ２）の表示パターンは、チャネル利用率がthcu1より大きい場合の電界強度の大きさに応じた通信状態を表している。図１０（ａ２）の表示パターンは、電界強度は最大の領域にあるが、チャネル利用率が大きく通信チャネルの空きが少ない分、図１０（ａ１）の表示パターンより形状を細く表示する。これにより、図１０（ａ１）の表示パターンが示す通信状態に比べ、レベルが一段階下がることを表している。以下、図１０（ｂ２）、（ｃ２）、（ｄ２）の表示パターンでは、それぞれ電界強度が同じ領域の表示パターンである図１０（ｂ１）、（ｃ１）、（ｄ１）の表示パターンより、形状が細くなる。
【００４３】
ここまで説明した形態の変化のほか、電界強度が同じ領域にあったとしても通信チャネルの空きが少ない分、通信状態のレベルが一段階下がることを表すために、チャネル利用率に応じて色彩や輝度を変化させてもよいし、前述した形態の変化とこれらを組み合わせてもよい。
【００４４】
また、チャネル利用率のしきい値はthcu1に固定して説明をおこなったが、所要周波数帯域幅が広いアプリケーションの場合はしきい値を低くし、所要周波数帯域幅が狭いアプリケーションの場合はしきい値を高くするなど、アプリケーションごとにしきい値を適応的に変更してもよい。アプリケーションが必要とする通信チャネル数が多ければ、基地局装置１の割り当て可能な通信チャネルも多くないと通信状態が悪くなりやすいが、アプリケーションが必要とする通信チャネル数が少なければ、基地局装置１の割り当て可能な通信チャネルが少なくても通信状態が悪くならないこともある。このため、しきい値をアプリケーションに応じて変更することで、割り当て可能のチャネル数による通信状態をより的確に利用者に伝えることが可能になるからである。
【００４５】
なお、電界強度に関するしきい値は、３つに限らず２つ以下のしきい値を規定してもよく、５つ以上のしきい値を規定してもよい。同様に、チャネル利用率に関するしきい値は、１つに限らず２つ以上のしきい値を規定してもよい。このとき、表示パターンとしては、電界強度のしきい値の数に対応した電界強度の領域の数と、チャネル利用率のしきい値の数に対応したチャネル利用率の領域の数の組み合わせ分、用意すればよい。
【００４６】
以上の構成による端末装置２の動作を説明する。図１１は、端末装置２による状態情報を表示する手順を示すフローチャートである。制御部２０９は、状態情報の表示変更タイミングなると、電界強度測定部２０９２に指示を送る。電界強度測定部２０９２は、受信信号のRSSIを測定し（S100）、制御部２０９に出力する。次に制御部２０９は、チャネル利用率算出部２０９２に指示を送る。チャネル利用率算出部２０９２は、基地局装置１が所定の周期で報知する第２システム情報BCCHに含まれるタイムスロットマップを抽出して、基地局装置１におけるチャネル利用率を算出し（S101）、制御部２０９に出力する。制御部２０９は、電界強度測定部２０９２からの入力を図７に示す電界強度に関するしきい値と比較するとともに、チャネル利用率算出部２０９２からの入力を図７に示すチャネル利用率に関するしきい値と比較し、表示パターンを決定する（S102）。制御部２０９は、決定した表示パターンに対応する画像データを形成し、表示部２０８に出力する（S103）。
【００４７】
このような本発明の実施の形態によれば、以下の通りの作用効果を享受することができる。
【００４８】
（１）チャネル利用率算出部２０９２は、基地局装置１から報知されるBCCHに含まれるタイムスロットマップからチャネル利用率を算出し、制御部２０９は、そのチャネル利用率をもとに状態情報を形成して表示部２０８に表示する。これにより、利用者は、基地局装置１で割り当て可能な通信チャネル数を考慮して通信状態の良し悪しを判断できるようになるため、利用者の利便性が向上する。
【００４９】
（２）電界強度測定部２０９１は、受信信号のRSSIを測定し、チャネル利用率算出部２０９２は、基地局装置１から報知されるBCCHに含まれるタイムスロットマップからチャネル利用率を算出する。制御部２０９は、測定された受信信号のRSSIと、算出されたチャネル利用率をもとに、状態情報を形成して表示部２０８に表示する。これにより、利用者は、受信信号の強度と、基地局装置１で割り当て可能な通信チャネル数を考慮して通信状態の良し悪しを判断できるようになるため、利用者は、通信状態を的確に把握することができる。
【００５０】
（３）電界強度測定部２０９１は、受信信号のRSSIを測定し、チャネル利用率算出部２０９２は、基地局装置１から報知されるBCCHに含まれるタイムスロットマップからチャネル利用率を算出する。制御部２０９は、測定された受信信号のRSSIと、算出されたチャネル利用率をもとに、状態情報の形態を決定してこれを表示部２０８に表示する。これにより、利用者は、受信信号の強度と、基地局装置１で割り当て可能な通信チャネル数のレベルを視覚により把握できるため、利用者の利便性が向上する。
【００５１】
（第２の実施の形態）
本発明の第２の実施の形態について説明する。第２の実施の形態も第１の実施の形態と同様に、端末装置における状態情報の表示に関する。ここで、所要周波数帯域幅の広いアプリケーションを実行時の通信状態は、受信信号のRSSIとともに基地局装置における割り当て可能な通信チャネル数の影響を受けることがある。一方で、所要周波数帯域の狭いアプリケーションを実行時の通信状態は、受信信号のRSSIの影響を受けることがある。
【００５２】
したがって、第２の実施の形態における端末装置では、所要周波数帯域幅が広いアプリケーションが実行されると、受信信号のRSSIおよび基地局装置における割り当て可能な通信チャネル数に応じた状態情報を形成し、所要周波数帯域幅が狭いアプリケーションが実行されると、受信信号のRSSIに応じた状態情報を形成して表示することとした。これにより、利用者は端末装置で所要周波数帯域幅が広いアプリケーションを実行している場合でも、通信状態を的確に把握することができるため、利用者の利便性が向上する。
【００５３】
第２の実施の形態における端末装置２の構成は、図５に示す端末装置２と同様のタイプであるため、以下の説明では相違点のみ述べる。
【００５４】
利用者が操作部２０７を操作してアプリケーションを起動すると、制御部２０９は、起動されたアプリケーションの所要周波数帯域幅が広いか否かを判断する。そのため、制御部２０９は、アプリケーションの所要周波数帯域幅を決定する。これは、例えば、アプリケーションごとに、必要とする所要周波数帯域幅の情報と対応付けたテーブルを記憶しておき、そのテーブルを参照することで判断してもよい。また、アプリケーション実行時に送信バッファや受信バッファに蓄積されたデータ量を監視することによって、所要周波数帯域情報幅を記憶しておき、これを参照してもよい。そして、制御部２０９は、決定したアプリケーションの所要周波数帯域幅を、周波数帯域幅に関するしきい値と比較し、起動したアプリケーションの所要周波数帯域幅が広いか否かを判断する。
【００５５】
制御部２０９は、電界強度に関するしきい値を記憶しており、起動したアプリケーションの所要周波数帯域幅が狭ければ、電界強度測定部２０９１出力をこれらしきい値と比較することで表示部２０８に表示する状態情報のパターンを決定する。
【００５６】
図１２は、制御部２０９が記憶している電界強度に関するしきい値のテーブルのデータ構造である。図１２では電界強度（EI）を４つの領域に分類しており、４つの領域の境界を規定する値は、thei1>thei2>thei3のように定義されている。図中、「EI<thei3」に対応するEIがthei3より小さい領域は、電界強度が最小の領域である。さらに、「thei3≦EI<thei2」、「thei2≦EI<thei1」、「EI≧thei1」の順に、電界強度が大きい値の領域に対応する。図１２に示すように、電界強度の４つの領域ごとに、表示パターンが対応付けられている。
【００５７】
また、制御部２０９は、起動したアプリケーションの所要周波数帯域幅が広ければ、第１の実施の形態で説明したように、図７に示すテーブルを参照し、電界強度測定部２０９１およびチャネル利用率測定部２０９２の出力をこれらしきい値と比較することで表示部２０８に表示する状態情報のパターンを決定する。
【００５８】
以上の構成による端末装置２の動作を説明する。図１３は、端末装置２による状態情報を表示する手順を示すフローチャートである。制御部２０９は、状態情報の表示変更タイミングなると、電界強度測定部２０９２に指示を送る。電界強度測定部２０９２は、受信信号のRSSIを測定し（S200）、制御部２０９に出力する。次に制御部２０９は、所要周波数帯域幅が広いアプリケーションを起動中であるか否かを判断する。所要周波数帯域幅が広いアプリケーションを起動中であれば（S201のY）  チャネル利用率算出部２０９２に指示を送る。チャネル利用率算出部２０９２は、基地局装置１が所定の周期で報知する第２システム情報BCCHに含まれるタイムスロットマップを抽出して、基地局装置１におけるチャネル利用率を算出し（S202）、制御部２０９に出力する。制御部２０９は、電界強度測定部２０９２からの入力を図７に示す電界強度に関するしきい値と比較するとともに、チャネル利用率算出部２０９２からの入力を図７に示すチャネル利用率に関するしきい値と比較し、表示パターンを決定する（S203）。制御部２０９は、決定した表示パターンに対応する画像データを形成し、表示部２０８に出力する（S205）。
【００５９】
一方、所要周波数帯域幅が狭いアプリケーションを起動中であれば（S201のN）、制御部２０９は、電界強度測定部２０９２からの入力を図１２に示す電界強度に関するしきい値と比較し、表示パターンを決定する（S203）。制御部２０９は、決定した表示パターンに対応する画像データを形成し、表示部２０８に出力する（S205）。
【００６０】
このような本発明の実施の形態によれば、以下の通りの作用効果を享受することができる。
【００６１】
（４）電界強度測定部２０９１は、受信信号のRSSIを測定し、チャネル利用率算出部２０９２は、基地局装置１から報知されるBCCHに含まれるタイムスロットマップからチャネル利用率を算出する。制御部２０９は、アプリケーションの所要周波数帯域幅が広い否か判断する。アプリケーションの所要周波数帯域幅が広いと判断した場合、制御部２０９は、測定された受信信号のRSSIと、算出されたチャネル利用率をもとに、状態情報を形成して表示部２０８に表示する。これにより、利用者は、所要周波数帯域幅が広いアプリケーションの場合に、受信信号の強度と、基地局装置１で割り当て可能な通信チャネル数を考慮して通信状態の良し悪しを判断できるようになるため、利用者は、通信状態を的確に把握することができる。
【００６２】
（第３の実施の形態）
本発明の第３の実施の形態について説明する。第３の実施の形態も第２の実施の形態と同様に、所要周波数帯域幅の広いアプリケーションを実行時の端末装置における状態情報の表示に関する。ここで、所要周波数帯域幅の広いアプリケーションを実行時の通信状態は、基地局装置における割り当て可能な通信チャネル数の影響を受けることがある。一方で、所要周波数幅の狭いアプリケーションを実行時の通信状態は、受信信号のRSSIの影響を受けることがある。
【００６３】
したがって、第３の実施の形態における端末装置では、所要周波数帯域幅が広いアプリケーションが実行されると、基地局装置における割り当て可能な通信チャネル数に応じた状態情報を形成し、所要周波数帯域幅が狭いアプリケーションが実行されると、受信信号のRSSIに応じた状態情報を形成して表示することとした。これにより、利用者は端末装置で実行しているアプリケーションの特性に応じて、通信状態を的確に把握することができ、利用者の利便性が向上する。
【００６４】
第３の実施の形態における端末装置２の構成は、図５に示す端末装置２と同様のタイプであるため、以下の説明では相違点のみ述べる。
【００６５】
利用者が操作部２０７を操作してアプリケーションを起動すると、制御部２０９は、起動されたアプリケーションの所要周波数帯域幅が広いか否かを判断する。
【００６６】
制御部２０９は、起動したアプリケーションの所要周波数帯域幅が狭ければ、第２の実施の形態で説明したように、図１２に示すテーブルを参照し、電界強度測定部２０９１の出力をこれらしきい値と比較することで表示部２０８に表示する状態情報のパターンを決定する。
【００６７】
また、制御部２０９は、チャネル利用率に関するしいき値を記憶しており、起動したアプリケーションの所要周波数帯域幅が広ければ、チャネル利用率算出部２０９１出力をこれらしきい値と比較することで表示部２０８に表示する状態情報のパターンを決定する。
【００６８】
図１４は、制御部２０９が記憶しているチャネル利用率に関するしきい値のテーブルのデータ構造である。図１４ではチャネル利用率（EI）を４つの領域に分類しており、４つの領域の境界を規定する値は、thcu1>thcu2>thcu3のように定義されている。図中、「CU<thcu3」に対応するCUがthcu3より小さい領域は、チャネル利用率が最小の領域である。さらに、「thcu3≦EI<thcu2」、「thcu2≦EI<thcu1」、「EI≧thcu1」の順に、チャネル利用率が大きい値の領域に対応する。図１４に示すように、チャネル利用率の４つの領域ごとに、表示パターンが対応付けられている。
【００６９】
なお、チャネル利用率の表示パターンでは、アンテナの表示をパラボラアンテナの形状とすることで、電界強度の表示パターンと区別できるようにしている。これにより、利用者は、表示されている状態情報が、電界強度のもとづいて形成されているのか、チャネル利用率にもとづいて形成されているのか判断することができ、通信状態を的確に把握することができる。
【００７０】
以上の構成による端末装置２の動作を説明する。図１５は、端末装置２による状態情報を表示する手順を示すフローチャートである。制御部２０９は、状態情報の表示変更タイミングなると、制御部２０９は、所要周波数帯域幅が広いアプリケーションを起動中であるか否かを判断する。所要周波数帯域幅が広いアプリケーションを起動中であれば（S300のY）、チャネル利用率算出部２０９２に指示を送る。
【００７１】
チャネル利用率算出部２０９２は、基地局装置１が所定の周期で報知する第２システム情報BCCHに含まれるタイムスロットマップを抽出して、基地局装置１におけるチャネル利用率を算出し（S301）、制御部２０９に出力する。
【００７２】
制御部２０９は、チャネル利用率算出部２０９２からの入力を図１４に示すチャネル利用率に関するしきい値と比較し、表示パターンを決定する（S303）。制御部２０９は、決定した表示パターンに対応する画像データを形成し、表示部２０８に出力する（S305）。
【００７３】
一方、所要周波数帯域幅が狭いアプリケーションを起動中であれば（S301のN）、電界強度測定部２０９２に指示を送る。電界強度測定部２０９２は、受信信号のRSSIを測定し（S302）、制御部２０９に出力する。
【００７４】
制御部２０９は、電界強度測定部２０９２からの入力を図１２に示す電界強度に関するしきい値と比較し、表示パターンを決定する（S304）。制御部２０９は、決定した表示パターンに対応する画像データを形成し、表示部２０８に出力する（S305）。
【００７５】
このような本発明の実施の形態によれば、以下の通りの作用効果を享受することができる。
【００７６】
（５）電界強度測定部２０９１は、受信信号のRSSIを測定し、チャネル利用率算出部２０９２は、基地局装置１から報知されるBCCHに含まれるタイムスロットマップからチャネル利用率を算出する。制御部２０９は、アプリケーションの所要周波数帯域幅が広い否か判断する。アプリケーションの所要周波数帯域幅が広いと判断した場合、制御部２０９は、算出されたチャネル利用率をもとに、状態情報を形成して表示部２０８に表示する。一方、アプリケーションの所要周波数帯域幅が狭いと判断した場合、制御部２０９は、測定された電界強度をもとに、状態情報を形成して表示部２０８に表示する。これにより、アプリケーションの特性に応じて、受信信号の強度あるいは、基地局装置１で割り当て可能な通信チャネル数を考慮して通信状態の良し悪しを判断できるようになるため、利用者は、通信状態を的確に把握することができる。
【００７７】
以上、本発明を実施するための最良の形態について説明をしてきたが、本発明は、この実施の形態の構成に限定されるものではなく、特許請求の範囲に規定された本発明の適用範囲にあり、上述した実施の形態の構成が備える機能を達成可能であれば、いろいろな変形が可能である。
【００７８】
例えば、本発明の実施の形態において、実行するアプリケーションの所要周波数帯域幅にもとづき、電界強度あるいは、基地局装置で割り当て可能な通信チャネル数のどちらかを選択して表示パターンを形成するとして説明したが、これにかぎらず、利用者が操作部２０７を操作して、直接選択できるようにしてもよい。この変形例によれば、利用者は、通信状態を把握する際、電界強度あるいは基地局装置１で割り当て可能な通信チャネル数のうち、所望の物理量を表示パターンから読み取ることができるので、利用者の利便性が向上する。
【００７９】
また、本発明の実施の形態において、電界強度以外の基地局装置との接続のしやすさに関する情報として、基地局装置で割り当て可能な通信チャネル数を例にとり説明したが、これにかぎらず、最大伝送速度や最大遅延時間など基地局装置が保証するQoS(Quality of Service)に関する情報や、端末装置で実際に測定した伝送速度や遅延時間を用いてもよい。この変形例によれば、利用者は、アプリケーションの実行時の伝送速度や遅延時間をもとに、通信状態を把握することができるので、利用者の利便性が向上する。
【図面の簡単な説明】
【００８０】
【図１】従来の状態情報を表示する端末装置の概念図
【図２】TDMAフレーム構成を示す概念図
【図３】OFDMAによる周波数多重化されたタイムスロットを示す概念図
【図４】本発明の実施の形態に係る通信システムの構成を示す概念図
【図５】本発明の実施の形態に係る基地局装置の構成を示す概念図
【図６】本発明の実施の形態に係るBCCHのメッセージフォーマットの概念図
【図７】しきい値テーブルのデータ構造の概念図
【図８】表示パターンを示す概念図
【図９】表示パターンを示す概念図
【図１０】表示パターンを示す概念図
【図１１】状態情報を表示する手順を示すフローチャート
【図１２】電界強度に関するしきい値テーブルのデータ構造の概念図
【図１３】状態情報を表示する手順を示すフローチャート
【図１４】チャネル利用率に関するしきい値テーブルのデータ構造の概念図
【図１５】状態情報を表示する手順を示すフローチャート
【符号の説明】
【００８１】
２０１        無線部
２０２        送信部
２０３        変調部
２０４        受信部
２０５        復調部
２０６        IF部
２０７        操作部
２０８        表示部
２０９        制御部
２０９１      電界強度測定部
２０９２      チャネル利用率算出部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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