(57)【要約】【課題】  ケーブル布設ルートのケーブル導出側に設置した可変トルク牽引装置の牽引力だけで、上記ルートにすべての種類のケーブルをその布設に支障をきたす程大きく間欠滑動（脈動）させずに牽引布設可能にすること。【解決手段】  ケーブル布設ルート１のケーブル導入側１Ａにケーブル３を布設ルート１内に導入する案内部材４を設置する一方、布設ルート１のケーブル導出側１Ｂにケーブル３を大きく間欠滑動させずに牽引力を所定の牽引力まで増強できる可変トルク牽引装置６を設置し、その牽引力で前記案内部材４を経たケーブル３を先導ワイヤ２を介し、必要最小限の初期牽引力で前記布設ルート１内に導入し始めた後の先導ワイヤ２の速度低下に応じ、前記牽引装置の牽引力を前記所定の牽引力まで順次に増強することで、ケーブル３を大きく間欠滑動させずに前記導出側１Ｂまで牽引可能となした。【選択図】図１
2009017688.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
ケーブルの布設ルート内に予め導入してある先導ワイヤに連結したケーブルを前記ルート内に牽引して布設するに当たり、前記布設ルートのケーブル導入側には、ケーブル運搬ドラムと、このドラムから繰り出したケーブルを布設ルート内に導入する案内部材とを設置する一方、布設ルートのケーブル導出側には、ケーブルを大きく間欠滑動させずに牽引力を所定の牽引力まで増強できる可変トルク牽引装置を設置し、前記案内部材を経たケーブルを先導ワイヤを介し、前記可変トルク牽引装置の必要最小限の初期牽引力で布設ルート内に導入し始めた後、ケーブル導入重量の増加と布設ルートに対するケーブルの動摩擦抵抗の増加に伴う先導ワイヤの速度低下に応じ、前記牽引装置の牽引力を前記所定の牽引力まで順次に増強することで、ケーブルを大きく間欠滑動させずに前記導出側まで牽引可能となしたケーブルの布設方法。
【請求項２】
ケーブルの布設ルート内に予め導入してある先導ワイヤに連結したケーブルを前記ルート内に牽引して布設するに当たり、前記布設ルートのケーブル導入側には、ケーブル運搬ドラムと、このドラムから繰り出したケーブルを布設ルート内に導入する案内部材とを設置する一方、布設ルートのケーブル導出側には、ケーブル布設に支障をきたす程ケーブルを大きく間欠滑動させずに牽引できる牽引制限速度以下で牽引力を所定の牽引力まで増強できる可変トルク牽引装置を設置し、前記案内部材を経たケーブルを先導ワイヤを介し、前記可変トルク牽引装置の必要最小限の初期牽引力で布設ルート内に導入し始めた後、ケーブル導入重量の増加と布設ルートに対するケーブルの動摩擦抵抗の増加に伴う先導ワイヤの速度低下に応じ、前記牽引装置の牽引力を前記所定の牽引力まで順次に増強することで、ケーブルを前記牽引制限速度以下に保ちつつ、ケーブルを大きく間欠滑動させずに前記導出側まで牽引可能となしたケーブルの布設方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、管路や洞道などのケーブル布設ルートのケーブル導出側に設置した可変トルク牽引装置の牽引力だけで、上記ルートにすべての種類のケーブルをその布設に支障をきたす程大きく間欠滑動（脈動）させずに牽引布設できるケーブルの布設方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
管路や洞道などのケーブル布設ルート内に予め導入してある先導ワイヤに先端を連結したケーブルの中間部を布設ルートのケーブル導入側に押し送りつつ、このケーブルを上記布設ルートのケーブル導出側で牽引し、ケーブルをその布設に支障をきたす程大きく間欠滑動（脈動）させずに布設できる現用一般のケーブルの布設方法としては、例えば本出願人等が先に提案した下記の特許文献１に記載のケーブル布設方法が周知である。
【特許文献１】特許第３７９５９９４号公報
【０００３】
上記特許文献１のケーブル布設方法は、管路や洞道などのケーブル布設ルートにおけるケーブル導入側には、ケーブルの中間部を布設ルート内に積極的に押し送るホーリングマシーンなどのケーブル移送装置を複数台設置すると共に、ケーブル導出側には、牽引ケーブルを前記先導ワイヤを介し、ウインチなどで牽引するための牽引装置を設置し、布設ルートに対する導入ケーブルの動摩擦抵抗と前記牽引装置の牽引力との差を前記移送装置の負荷トルク値として検出して牽引装置に伝達し、前記移送装置の負荷状況に応じて牽引装置の牽引力を調整しながら、互いに遠く離れた場所に設置してある移送装置と牽引装置とを通信回線を用いて複雑に連携動作させることで、前記先導ワイヤの張力（ケーブル牽引力）を常にケーブルを動かす最低限の牽引力以下の設定値に保ちつつ、ケーブルを大きく間欠滑動させずに布設ルートに牽引布設可能にしたケーブルの布設方法である。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
前記特許文献１では、管路や洞道などのケーブル布設ルートのケーブル導出側に設置したケーブル牽引装置の他に、ケーブルを積極的に布設ルートの導入側に押し送るためのケーブル移送装置をケーブル導入側に設置し、ケーブルと前記布設ルートとの間の動摩擦抵抗の増加に応じ、上記移送装置のケーブル押し送り力を自動的に増強調整しながらケーブルを布設ルートに押し送る必要が有るので、トリプレックス・ケーブルや通信用ケーブルなど現用一般の剛性少なく柔軟で曲がり易いケーブルは、上記ケーブル移送装置で布設ルート内に押し送ろうとしても、上記各ケーブルが布設ルート内で曲がってしまい、押し送れないので現用一般の柔軟で曲がり易いケーブルは、この特許文献１のケーブル布設方法では布設できないという根源的で切実な問題点が有る。
【０００５】
また特許文献１は、布設ルートに対する導入ケーブルの動摩擦抵抗と前記牽引装置の牽引力との差を前記移送装置の負荷トルク値として検出して通信回線により牽引装置側に伝達し、前記移送装置の負荷状況に応じて牽引装置のトルク（牽引力）を微妙に調整しながら、牽引装置と移送装置とを上記通信回線を用いて複雑に連携動作させる必要が有るので、ケーブル布設作業が面倒かつ、厄介であるという本質的かつ、大きな問題点も有る。
【０００６】
さらに、特許文献１の従来例は、ケーブル布設ルートの導入側に高価な複数のケーブル移送装置を要するので、ケーブルの布設工事コストの面や場所的にも不経済であるし、ケーブル布設現場の全体的な稼働状態の監視や保守点検など、すべての面で扱い辛く不便で面倒であるという根源的で切実な問題点も有る。
【０００７】
この発明は、管路や洞道などのケーブル布設ルートのケーブル導出側に設置した可変トルク牽引装置の牽引力だけで、上記ルートにすべての種類のケーブルを、その布設に支障をきたす程大きく間欠滑動（脈動）させずに牽引布設可能にすることを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
上記した本発明の目的は、ケーブルの布設ルート内に予め導入してある先導ワイヤに連結したケーブルを前記ルート内に牽引して布設するに当たり、前記布設ルートのケーブル導入側には、ケーブル運搬ドラムと、このドラムから繰り出したケーブルを布設ルート内に導入する案内部材とを設置する一方、布設ルートのケーブル導出側には、ケーブルを大きく間欠滑動させずに牽引力を所定の牽引力まで増強できる可変トルク牽引装置を設置し、前記案内部材を経たケーブルを先導ワイヤを介し、前記可変トルク牽引装置の必要最小限の初期牽引力で布設ルート内に導入し始めた後、ケーブル導入重量の増加と布設ルートに対するケーブルの動摩擦抵抗の増加に伴う先導ワイヤの速度低下に応じ、前記牽引装置の牽引力を前記所定の牽引力まで順次に増強することで、ケーブルを大きく間欠滑動させずに前記導出側まで牽引可能となしたことで達成できた。
【０００９】
ただし、布設ルートのケーブル導出側には、ケーブル布設に支障をきたす程ケーブルを大きく間欠滑動させずに牽引できる牽引制限速度以下で牽引力を所定の牽引力まで増強できる可変トルク牽引装置を設置し、前記案内部材を経たケーブルを先導ワイヤを介し、前記可変トルク牽引装置の必要最小限の初期牽引力で布設ルート内に導入し始めた後、ケーブル導入重量の増加と布設ルートに対するケーブルの動摩擦抵抗の増加に伴う先導ワイヤの速度低下に応じ、前記牽引装置の牽引力を前記所定の牽引力まで順次に増強することで、ケーブルを前記牽引制限速度以下に保ちつつ、ケーブルを大きく間欠滑動させずに前記導出側まで牽引可能となしてもよい。
【発明の効果】
【００１０】
本発明における請求項１の発明によれば、布設ルートのケーブル導入側には、ケーブル運搬ドラムと、このドラムから繰り出したケーブルを布設ルート内に導入するケーブル曲げ送りシュータなどのケーブル導入案内部材とを設置すればよく、ケーブル導出側に設置した可変トルク牽引装置の必要最小限の初期牽引力だけで、前記案内部材を経たケーブルを先導ワイヤにより布設ルート内に導入し始めた後、ケーブル導入重量の増加およびケーブルと布設ルートとの間の動摩擦抵抗の増加に伴う先導ワイヤの速度低下に応じ、上記牽引装置の牽引力をケーブルを大きく間欠滑動させずに牽引できる必要最小限の牽引力まで順次に増強することで、ケーブルをその導入側から遠く離れた導出側まで牽引布設できたので、前記特許文献１のような布設ルート内にケーブルの中間部を押し送るためのケーブル移送装置は、本発明では一切不要になった。
【００１１】
したがって、上記本発明によれば、ケーブルの中間部を前記特許文献１のように布設ルートのケーブル導入側に押し送る必要が無く、ケーブル導出側に設置したケーブルを大きく間欠滑動させずに牽引力を所定の牽引力まで増強できる可変トルク式ケーブル牽引装置の可変牽引力だけで、トリプレックス・ケーブルや通信用ケーブルなど現用一般の剛性少なく柔軟で曲がり易いケーブルでも、本発明によれば、前記布設ルートのケーブル導入側から遠く離れた導出側まで無用に曲げずに無理無く牽引布設できるし、本発明によれば前記特許文献１における大掛かりで高価な複数台のケーブル押し送り移送装置が本発明では一切不要になったので、ケーブルの布設工事コスト・工事現場スペースの両面で本発明の方が著しく有利になったという優れた効果も有る。
【００１２】
さらに本発明における請求項１の発明によれば、ケーブル導入重量の増加と布設ルートに対するケーブルの動摩擦抵抗の増加に伴う先導ワイヤ速度の低下は、ケーブル牽引速度の低下として、ケーブル導出側だけで検知でき、この検知結果に基づいて、ケーブル牽引装置の牽引力を上記と同じ導出側で、ケーブルが大きく間欠滑動しない必要最小限の牽引力まで順次に増強することで、ケーブルをその布設に支障をきたす程（例えば牽引ケーブルの脈動寸法が４センチメートル程度以上）大きく間欠滑動（脈動）させずにケーブル導出側まで牽引できるから、前記特許文献１のように、遠く離れたケーブル導入側と導出側とのケーブル牽引連携状態を通信回線を用いて互いに連絡し合いながらケーブルを布設する必要が無いので、本発明ではケーブルの布設作業を著しく簡単かつ、間違いなく実行できると共に、ケーブル布設現場の全体的な稼働状態の監視や保守点検などのすべての面で、本発明の方が著しく扱い易くなったという優れた実益も有る。
【００１３】
前記請求項１の発明の具体的な効果としては、外径寸法が１６８ｍｍ・単位長当たりのケーブル重量が４２Ｋｇ／ｍで、耐圧５００ＫＶ用架橋ポリエチレン絶縁被服の電力ケーブルを毎分５メートル程度の比較的速い牽引速度で布設ルートのケーブル導入側から６００メートル程度離れた導出側まで、ケーブル牽引時における前記先導ワイヤの伸縮に伴うケーブル脈動として、脈動寸法が４センチメートル程度以下の小さな脈動は、牽引途中の電力ケーブルに生じていても、牽引中の電力ケーブルをその布設に支障をきたす程大きく間欠滑動（脈動）させずに、前記導出側まで約２時間３０分程度で牽引できたという実益が有る。
【００１４】
本発明における請求項２の発明によれば、前記諸効果に加え、布設ルートのケーブル導出側には、ケーブル布設に支障をきたす程ケーブルを大きく間欠滑動させずに牽引できる牽引制限速度以下で牽引力を所定の牽引力まで増強できる可変トルク牽引装置を設置し、前記案内部材を経たケーブルを先導ワイヤを介し、前記可変トルク牽引装置の必要最小限の初期牽引力で布設ルート内に導入し始めた後、ケーブル導入重量の増加と布設ルートに対するケーブルの動摩擦抵抗の増加に伴う先導ワイヤの速度低下に応じ、前記牽引装置の牽引力を前記所定の牽引力まで順次に増強することで、ケーブルを前記牽引制限速度以下に保ちつつ、ケーブルを大きく間欠滑動させずに前記導出側まで牽引できるという効果を付加できた。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１５】
次に、本発明を実施するための最良の形態例を説明すると、全長６０Ｏメートル程度の管路や洞道など地下のケーブル布設ルート１を作る際に、図１のように予め導入しておいたワイヤーロープなどの強靱な先導ワイヤ２の後部に、先端を強固に連結したケーブル３を上記先導ワイヤ２の牽引力により布設ルート１内に布設するに当たり、前記布設ルート１のケーブル導入側１Ａに掘ったマンホールｍに近い地上には、布設するケーブル３を巻装したケーブル運搬ドラムＤを図１のように設置する。
【００１６】
そして、前記マンホールｍ内には、前記ドラムＤから繰り出したケーブル３を地下の布設ルート１に曲げ送り案内するケーブル曲げ送りシュータなどの周知のケーブル導入案内部材４や、ケーブル外れ止めローラ４ａを図１のように設置する一方、布設ルート１のケーブル導出側１Ｂのマンホールｍ内には、前記先導ワイヤ２の進路を地上に向け導出案内する滑車と案内ローラなどのケーブル導出案内部材５を図１のように設置する。
【００１７】
前記導出案内部材５を経て地上に導出した先導ワイヤ２は、図１のように地上に設置した現用一般の可変トルク牽引装置６における周知のワイヤ繰り出しタイプのウインチ胴７に８回程度からげ巻いた後、牽引済の先導ワイヤ２の余長分を地上設置した周知の滑り駆動式先導ワイヤ巻き取りドラム７Ａに巻き取り可能にしておく。
【００１８】
ただし、上記ウインチ胴７は、ケーブル３をその布設に支障をきたす程大きく間欠滑動させずに牽引できる牽引制限速度、例えば毎分５メートル程度のケーブル牽引速度以下で、ケーブル３を大きく間欠滑動させずに牽引力を必要に応じて増減可能にするために、前記可変トルク牽引装置６における可変トルク駆動源の可変トルク出力軸（周知のものでよいから図示せず）をウインチ胴７に周知の手段で連結することで、ケーブル布設に支障をきたす程、ケーブルを大きく間欠滑動させずにウインチ胴７の回転力、すなわちケーブル牽引力を必要に応じて増減可能にしておく。
【００１９】
すなわち、ウインチ胴７に可変トルク出力軸を連結した可変トルク駆動源としては、ケーブル３をその布設に支障をきたす程大きく間欠滑動させずにケーブル牽引力を、単位長当たりのケーブル重量および牽引ケーブル３と布設ルート２との間の動摩擦抵抗に基づき、牽引中のケーブルを例えば４センチメートル程度以上に大きく間欠滑動（脈動）させずに牽引可能な所定の牽引力まで順次に増強できる周知の可変トルク駆動源を用いる。
【００２０】
前記可変トルク駆動源としては、例えば油圧ポンプ系統と油圧モータ系統とを有する現用一般の可変トルク式の油圧回転駆動源（可変回転力油圧ユニット）における油圧モータの回転力（トルク）を必要に応じてリリーフ弁調整など周知の手段で変化させて用いたり、現用一般の可変トルク電動機（滑り可変電動機）を使用したり、インバータ制御式可変トルク回転駆動源を用い、これらの可変トルク（可変回転力）原動機をケーブル牽引速度の前記制限速度以下で、ケーブル牽引力を必要に応じて増減して用いる。
【００２１】
本発明で布設するケーブル３としては、例えば導体寸法が１×２５００平方ｍｍ・外径寸法が１６８ｍｍ・単位長当たりのケーブル重量が４２Ｋｇ／ｍの耐圧５００ＫＶ用架橋ポリエチレン絶縁被服で、布設ルートに対する動摩擦係数が０．２５程度の電力ケーブル３を用意し、この電力ケーブルを全長６０Ｏメートル程度のケーブル布設ルート１内に導入布設する本発明の具体例を以下説明する。
【００２２】
前記可変トルク牽引装置６内の可変トルク回転駆動源の回転速度は、ケーブル布設に支障をきたす程ケーブルを大きく間欠滑動させずに牽引できる牽引制限速度、例えば前記仕様の電力ケーブルでは、毎分５メートル程度のケーブル牽引速度に対応した上記駆動源の回転速度よりも、この駆動源の滑りを考慮して若干速い回転速度、例えば毎分５．５〜６メートル程度の牽引速度に対応した最高回転速度を設定しておき、前記仕様の電力ケーブルをウインチ胴７を介して上記牽引制限速度以下のケーブル牽引速度、例えば毎分５メートル程度の牽引速度で前記導出側まで牽引可能にしておく。
【００２３】
そして、前記布設ルート１内に予め導入してある強靱な先導ワイヤ２の後部に先端を強固に連結した上記仕様の電力ケーブル３を前記ルート１のケーブル導入側１Ａから導出側１Ｂまで牽引して布設するに当たり、前記布設ルート１のケーブル導入側１Ａには、ケーブル３を巻装したドラムＤと、このドラムＤから繰り出したケーブル３を布設ルート１内に導入する案内部材４とを前記のように設置し、上記ケーブル３の先端を先導ワイヤ２と共に周知の手段で図１のように布設ルート１内に導入しておく。
【００２４】
一方、布設ルート１のケーブル導出側１Ｂには、ケーブル３をその布設に支障をきたす程大きく間欠滑動させずに牽引できる牽引制限速度以下のケーブル牽引速度、すなわち布設するケーブル３の単位長当たりの重量と布設ルートの動摩擦抵抗に基づき、多くのケーブル布設経験を斟酌して設定した上記牽引制限速度、例えば前記仕様の電力ケーブルを毎分５メートル程度以下のケーブル牽引速度で、ケーブル牽引力を増強できる前記のような可変トルク牽引装置６を設置する。
【００２５】
次に、前記仕様の電力ケーブルを全長６０Ｏメートル程度のケーブル布設ルート１内に導入布設する例を具体的に説明すると、先ず前記可変トルク牽引装置６の可変トルク回転出力軸に周知の手段で設けたウインチ胴７を回転スタートさせ、ケーブル導入案内部材４を経たケーブル３を前記先導ワイヤ２を介し、ウインチ胴７の可変トルク牽引力により、前記布設ルート１内に導入し始めるに当たり、先ず先導ワイヤ２を牽引し始めると、ウインチ胴７の回転力で先導ワイヤ２は、その弛みを除去しながら自己重量と布設ルートに対する摩擦抵抗に抗し、後部に連結したケーブル３を図２における縦軸で示す約５００Ｋｇ程度の牽引力で引き始める際に伸長する。
【００２６】
前記先導ワイヤ２の上記伸長寸法は、例えば６００メートル程度の先導ワイヤでは約５メートル程度で、このワイヤ２の伸び終り後のケーブル牽引力でケーブル３を前記のように牽引し始めることができ、その導入重量の増加と布設ルート１に対するケーブル３の動摩擦抵抗の増加に伴い、先導ワイヤ２の伸長寸法は順次に増大するが、この伸長寸法の増大に拘わらずケーブル３を牽引し続けると、先導ワイヤ２は順次に伸び続けながら、ケーブル３を牽引するようになる。
【００２７】
上記ケーブル牽引の継続でその導入重量の増加と布設ルート１に対するケーブル３の動摩擦抵抗の増加に伴い、先導ワイヤ２はさらに伸び続けながらケーブル３を牽引し続けるが、この牽引の継続でウインチ胴７の負荷が順次に増大すると、その回転速度が緩徐に低下するので、この速度低下を布設ルート２のケーブル導出側１Ｂで、目で見て検知したり、回転速度計などで検知し、この検知結果に基づき、ウインチ胴７によるケーブル牽引力をケーブル３の導入長に応じて図２のように上記と同じ導出側１Ｂで順次に増強することで、前記仕様の電力ケーブル３を前記牽引制限速度以下のケーブル牽引速度、例えば毎分５メートル程度のケーブル牽引速度で６００メートル程度離れたケーブル導出側１Ｂまで布設に支障をきたす程、大きく間欠滑動させずに約２時間３０分程度で牽引できた。
【実施例】
【００２８】
ただし、前記布設ルート１内にケーブル３を導入し始めるときは、前記現用一般のウインチ胴駆動源の回転トルクを前記のように周知の手段で小さく絞り、ウインチ胴７の回転力を弱めることで、前記導入案内部材４を経たケーブル３を先導ワイヤ２により、図２のような約５００Ｋｇ程度の必要最小限の初期牽引力で布設ルート１内に導入し始める。
【００２９】
その後、ケーブル導入長の増加に伴うウインチ胴７の前記回転速度の低下に応じ、前記周知の手段でウインチ胴駆動源の回転トルクを緩徐に大きくし、ウインチ胴７の回転力、すなわちケーブル牽引力を上記ケーブル導入長の増加に応じて図２のように順次に増強することで、ケーブル布設に支障をきたすような大きな間欠滑動、例えば牽引ケーブルの進退寸法が４センチメートル程度以上大きく間欠滑動（脈動）させずにケーブル３を導出側１Ａまで前記牽引制限速度以下の所定速度で安定に牽引布設できた。
【００３０】
すなわち本発明によれば、前記可変トルク牽引装置６における可変トルク回転出力軸に周知の手段で連結したウインチ胴７の可変回転力により、前記ケーブル導入案内部材４を経た前記仕様の電力ケーブル３を例えば毎分３〜４メートル程度の必要最小限の初期牽引速度で布設ルート１（管路）内に先導ワイヤ２を介して図２のような約５００Ｋｇ程度の必要最小限の初期牽引力で前記布設ルート１内に導入し始める。
【００３１】
その後におけるケーブル導入長の増加に応じて、可変トルク牽引装置６の負荷が順次に増大するが、前記のようにケーブル牽引制限速度以下のケーブル牽引速度で，ウインチ胴７のケーブル牽引力をケーブル導入長の増加に応じ、図２のように順次に増強することで、例えば布設ルート１に対するケーブル３の動摩擦係数が０．２５の前記仕様の電力ケーブルでは、ケーブル導入長３００メートル付近で、４２Ｋｇ／ｍ×３００×０．２５＝３．１５トン、ケーブル導入長約６００メートル付近では、同様にして約６トンのケーブル牽引力に図２のように増強することで、ケーブル布設に支障をきたす程ケーブルを大きく間欠滑動させずに布設ルート１のケーブル導出側１Ｂまで牽引できた。
【００３２】
以上要するに本発明によれば、例えば外径寸法が１６８ｍｍ・単位長当たりのケーブル重量が４２Ｋｇ／ｍ、耐圧５００ＫＶ用架橋ポリエチレン絶縁被服で布設ルートに対する動摩擦係数が０．２５の電力ケーブル３を毎分５メートル程度の比較的速い牽引速度で、布設ルート１のケーブル導入側１Ａから６００メートル離れた導出側１Ｂまで、ケーブル牽引時における前記先導ワイヤ２の伸縮に伴うケーブル脈動として、脈動寸法が４センチメートル程度以下の小さな脈動は、牽引途中の電力ケーブル３に生じていても、牽引中の電力ケーブルをその布設に支障をきたす程大きく間欠滑動させずに、例えば脈動寸法が４センチメートル程度以上に大きく間欠滑動（脈動）させずに、前記導出側１Ｂまで約２時間３０分程度でスムースに牽引できた。
【産業上の利用可能性】
【００３３】
本発明によるケーブルの布設方法は、前記各ケーブル３のほかに、光通信用グラスファイバー束体の布設方法としても、当然に実施できる。
【図面の簡単な説明】
【００３４】
【図１】本発明の実施形態の一例を示す説明図
【図２】本発明によるケーブル布設作業結果の一例を示す説明図
【符号の説明】
【００３５】
１…ケーブル布設ルート
１Ａ…ケーブル導入側
１Ｂ…ケーブル導出側
２…先導ワイヤ
３…ケーブル
４…ケーブル導入案内部材
５…ケーブル導出案内部材
６…可変トルク牽引装置
７…ウインチ胴
７Ａ…先導ワイヤ巻き取りドラム
Ｄ…ケーブル運搬ドラム
ｍ…マンホール
【図１】
2009017688.tif 000003
【図２】
2009017688.tif 000004