(57)【要約】【課題】強固に結合した玩具ブロックの結合を容易に解除できるようにする玩具ブロックの構造を提供すること。【解決手段】  直方体または立方体等の６面体形状に形成された本体部と、前記本体部の一部を構成する互いに平行な二側面に形成した嵌合手段と、前記嵌合手段を設けた嵌合面を除く互いに平行な二側面に、当該側面を窪ませた把持用凹部を設け、前記把持用凹部の一端は前記嵌合面に到達し、当該嵌合面の一部を切り欠くように形成されていることを特徴とする。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
直方体または立方体等の６面体形状に形成された本体部と、
前記本体部の一部を構成する互いに平行な二側面に形成した嵌合手段と、
前記嵌合手段を設けた嵌合面を除く互いに平行な二側面に、当該側面を窪ませた把持用凹部を設けたことを特徴とする玩具ブロック。
【請求項２】
前記把持用凹部の一端は前記嵌合面に到達し、当該嵌合面の一部を切り欠くように形成されていることを特徴とする請求項１記載の玩具ブロック。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、玩具ブロックに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来特許文献１記載の組付けブロックが知られている。当該組付けブロックは、２つの長い側壁及び２つの短い側壁を備えるほぼ平行六面体構造を有し、上端面に円柱状の凸部と下端面に当該凸部が圧入される部分を有したものである。また、当該特許文献１記載の組付けブロックは、側壁にも互いに嵌合可能なリブと溝を設け、上下方向の連結と水平方向の連結を行うようになっているものである。素材はポリプロピレン、ＡＢＳ等のプラスチックである。
また、一般的に知られているごく普通の玩具ブロックは、直方体または立方体等の６面体形状に形成された本体部の上下面に、それぞれ嵌合手段を設けたものである。当該一般的な玩具ブロックの側面は、特許文献１記載の組付けブロックのように側面に嵌合手段を設けたような特殊な構造を設けたものを除けば、通常は平坦面として形成されている。
【特許文献１】特表２００２−５２１１６１号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
上記一般的な玩具ブロックは、側面が平坦面であるから互いに連結すると側面全体が平らになってしまう。すなわち、指をかけるような凹凸はないので、連結した玩具ブロックの結合を解除しようとしても把持した指が滑る等して、なかなかスムーズに結合を解除することが出来いものであった。
本願発明は上記課題に鑑み発明したものであって、強固に結合した玩具ブロックの結合を容易に解除できるようにする玩具ブロックの構造を提供することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【０００４】
上記課題を解決するために、本願請求項１記載の玩具ブロックは下記の構成を有することを特徴とする。すなわち、
直方体または立方体等の６面体形状に形成された本体部と、
前記本体部の一部を構成する互いに平行な二側面に形成した嵌合手段と、
前記嵌合手段を設けた嵌合面を除く互いに平行な二側面に、当該側面を窪ませた把持用凹部を設けたことを特徴とする。
【０００５】
また、本願請求項２記載の玩具ブロックは下記の構成を有することを特徴とする。すなわち、
前記把持用凹部の一端は前記嵌合面に到達し、当該嵌合面の一部を切り欠くように形成されていることを特徴とする請求項１記載の玩具ブロック。
【発明の効果】
【０００６】
本願発明に係る玩具ブロックは、結合の解除方向に力を加えやすい構造の把持部を形成したものであるから、結合した玩具ブロックの結合解除を行いやすいという効果を有している。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００７】
以下、本願発明の一実施の形態を図面を用いて説明する。
図１は、一例として直方体状の本体部を有する玩具ブロック１の形状を表したものであり、図１（ａ）は外観を表す斜視図、図１（ｂ）は長手方向に沿って嵌合部位を含むよう
に表した断面図となっている。
玩具ブロック１は、直方体状の本体部２を有しており、当該本体部２の上面に８個の嵌合用円筒３を一体的に設けている。また、嵌合用円筒３の付け根部外周には、円錐状の傾斜面（サポート４）を一体的に設けている。嵌合用円筒３は、図１（ｂ）の断面図に示す通り上端面から底面に亘って貫通した孔５を有している。
【０００８】
玩具ブロック１の底面には、前記上面に設けた８個の嵌合用円筒３に対応する８個の嵌合用孔６が設けられている。各嵌合用孔６の開口縁には、前記サポート４に対応する面取り部７が設けられている。８個の嵌合用円筒３と８個の嵌合用孔６は配列の形状および間隔が同一であり、適度な嵌め合い摩擦によって互いに嵌合する寸法値となるように形成されている。
また、２個の玩具ブロックを結合させた際、一方の玩具ブロックの底面と他方の玩具ブロックの上面がほぼ密着できるように、前記面取り部７はサポート４よりも僅かに径が大きく形成され、嵌合用円筒３の深さも嵌合用円筒３よりも長い寸法となるように形成されている。
【０００９】
玩具ブロック１の長手方向に沿った本体部の両側面には、側面の一定領域を凹ますことにより形成した指掛部８が設けられている。
本実施の形態においては、指掛部８は上端縁を除いた側面に、逆台形形状の輪郭（外縁）を成す均一の深さの凹部として形成したものである。また、当該凹部は玩具ブロック１の上端面に至ることで、当該上端面に切り欠き９を形成している。当該切り欠き９は、他の玩具ブロックの底面に結合した際に、当該他の玩具ブロックの底面の角縁部を、接触可能な程度に表出させる作用を有している。
また、指掛部８となる凹部は玩具ブロック１の本体部の両側面を凹ましたものであるから、当該両側面には凹部の輪郭となる段差部１０が形成されている。当該段差部１０は、他の玩具ブロックと引き離す際に把持する指と係合するので、引き離す方向に力を加えやすくなっている。
【００１０】
図２は、複数個の玩具ブロック１（１ａ、１ｂ、１ｃ、１ｄ、１ｅ）を連結させた状態を表したものであり、図２（ａ）は斜視図、図２（ｂ）は各玩具ブロック１の長手方向中央部における断面図を表している。
複数個の玩具ブロックを連結すると、一体に連結されたブロックの両側面には凹部８（８ａ、８ｂ、８ｃ、８ｄ、８ｅ）が規則的に配置される。
連結されたブロックの解除は、結合を解除しようとするブロックの各本体部を左右両手の手指でそれぞれ把持し、解除方向に引っ張ることで行われる。この際、一方の手の指は指掛部８の段差部１０を利用して前記解除方向への引っ張り力を一方のブロック玩具に与えることができる。また、他方の手の指は指掛部８の切り欠き９を利用して、前記解除方向への引っ張り力を他方のブロック玩具の底縁部に与えることができる。このように、本願発明に係る玩具ブロックは、左右両手の手指を、引き離す玩具ブロック双方の角縁部に当てることができるので、解除方向に引っ張りやすく結合の解除が容易であるという効果を有している。
【００１１】
上記において説明した玩具ブロックは本体部の形状を直方体として形成したものであるが、本願発明は本体部の形状が異なってもその作用効果に変わりはない。すなわち、本体部の形状が立方体であっても、本体部の側面に同様の指掛部を形成することにより、玩具ブロック同士の結合を解除しやすくすることができるものである。
【００１２】
また、石油由来のプラスチックによって中実の立方体や直方体を形成するとひけによって側面に窪みができ見栄えが悪くなるので、立方体や直方体を形成するには通常は薄肉壁によって側面を形成した底部開放構造を採用しなければならない。
これに対して、記本実施の形態に係る玩具ブロック１は、植物成分に含まれるセルロースを高圧熱水（亜臨界水）処理した天然素材を主原料とした射出成形用樹脂により形成されている。当該樹脂は、通常の石油由来のプラスチックと同様に、射出成形による造形が可能なものである。しかし、石油由来のプラスチックと異なり、凝固時の収縮率が極めて小さく、肉厚部におけるひけを生じないので本体部を中実体として形成することができる。そして、本体部を中実体として形成した結果、嵌合用円筒３に対する被嵌合部を寸法精度の高い単純な形状の円形孔（嵌合用孔６）として形成することができるので、嵌合用孔６内周と嵌合用円筒３外周を極めて密に接触させることができ両者の結合力を高くすることができる。
なお、嵌合用孔６と嵌合用円筒３は密に接するので、そのままでは空気の抜け道が無く、結合時には内部に空気溜まりが出来て結合に対する反発力となり、結合を解除させる際には内部の空間に生じた負圧が結合解除に対する反力となる。これら結合時、結合解除時に生じる反力をなくすため、本実施の形態においては嵌合用円筒３内部に孔５を設けることで閉じた空間が生じないように成っている。
本願発明は、上記構造により玩具ブロック同士を強固に結合させることができ、かつ解除するときには指掛部８を利用して力を加えやすくなっている。特に、本願発明に係る玩具ブロックは、幼児が取り扱うことも多いので、幼児であっても指掛部８を利用して玩具ブロックの結合を解除しやすくなっているものである。
【産業上の利用可能性】
【００１３】
本願発明は、玩具ブロックに利用可能である。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
【図１】玩具ブロックの斜視図及び断面図である。
【図２】連結した玩具ブロックの斜視図及び断面図である。
【符号の説明】
【００１５】
１  玩具ブロック
２  本体部
３  嵌合用円筒
４  サポート
５  孔
６  嵌合用孔
７  面取り部
８  指掛部
９  切り欠き
１０  段差部
【図１】
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【図２】
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