(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
少なくともＣｕ−Ｋαの特性Ｘ線（波長１．５４１Å）に対するブラッグ角２θの最大回析ピークが２７．２°±０．２°にあるチタニルフタロシアニンの作製方法において、前記チタニルフタロシアニン作製の最終工程が少なくとも有機溶媒と接触した状態よりチタニルフタロシアニンを取り出す工程であり、濾過により取り出された有機溶媒を含むウェットケーキ中の前記チタニルフタロシアニン固形分濃度が４８重量％以上６８重量％以下の状態のうちに、１０ｍｍＨｇ以下の減圧下で、室温以上６５℃以下の温度で加熱乾燥することを特徴とするチタニルフタロシアニンの作製方法。
【請求項２】
少なくとも溶媒中に少なくともＣｕ−Ｋαの特性Ｘ線（波長１．５４１Å）に対するブラッグ角２θの最大回析ピークが２７．２°±０．２°にあるチタニルフタロシアニンが分散された電子写真感光体用分散液であって、該分散液中に含まれる前記チタニルフタロシアニンが、チタニルフタロシアニン作製の最終工程として少なくとも有機溶媒と接触した状態よりチタニルフタロシアニンを取り出され、かつ濾過により取り出された有機溶媒を含むウェットケーキ中のチタニルフタロシアニン固形分濃度が４８重量％以上６８重量％以下の状態のうちに、１０ｍｍＨｇ以下の減圧下で、室温以上６５℃以下の温度で加熱乾燥されたチタニルフタロシアニンであることを特徴とする電子写真感光体用分散液。
【請求項３】
導電性支持体上に少なくともＣｕ−Ｋαの特性Ｘ線（波長１．５４１Å）に対するブラッグ角２θの最大回析ピークが２７．２°±０．２°にあるチタニルフタロシアニンを含有する感光層を有し、該感光層中に含まれるチタニルフタロシアニンが、チタニルフタロシアニン作製の最終工程として少なくとも有機溶媒と接触した状態よりチタニルフタロシアニンを取り出され、かつ濾過により取り出された有機溶媒を含むウェットケーキ中のチタニルフタロシアニン固形分濃度が４８重量％以上６８重量％以下の状態のうちに、１０ｍｍＨｇ以下の減圧下で、室温以上６５℃以下の温度で加熱乾燥されたチタニルフタロシアニンであることを特徴とする電子写真感光体。
【請求項４】
前記感光層が電荷発生層と電荷輸送層の積層構成からなることを特徴とする請求項３に記載の電子写真感光体。
【請求項５】
前記電荷輸送層に少なくともトリアリールアミン構造を主鎖及び／又は側鎖に含むポリカーボネートを含有することを特徴とする請求項４に記載の電子写真感光体。
【請求項６】
電子写真感光体に、少なくとも帯電、画像露光、現像、転写、クリーニング、除電を繰り返し行なう電子写真方法において、該電子写真感光体が、少なくともＣｕ−Ｋαの特性Ｘ線（波長１．５４１Å）に対するブラッグ角２θの最大回析ピークが２７．２°±０．２°にあるチタニルフタロシアニン作製の最終工程として少なくとも有機溶媒と接触した状態よりチタニルフタロシアニンを取り出され、かつ濾過により取り出された有機溶媒を含むウェットケーキ中のチタニルフタロシアニン固形分濃度が４８重量％以上６８重量％以下の状態のうちに、１０ｍｍＨｇ以下の減圧下で、室温以上６５℃以下の温度で加熱乾燥されたチタニルフタロシアニンが含有されている感光層を導電性支持体上に設けたものであることを特徴とする電子写真方法。
【請求項７】
少なくとも帯電手段、画像露光手段、現像手段、転写手段、クリーニング手段、除電手段及び電子写真感光体を具備してなる電子写真装置であって、該電子写真感光体が、少なくともＣｕ−Ｋαの特性Ｘ線（波長１．５４１Å）に対するブラッグ角２θの最大回析ピークが２７．２°±０．２°にあるチタニルフタロシアニン作製の最終工程として少なくとも有機溶媒と接触した状態よりチタニルフタロシアニンを取り出され、かつ濾過により取り出された有機溶媒を含むウェットケーキ中のチタニルフタロシアニン固形分濃度が４８重量％以上６８重量％以下の状態のうちに、１０ｍｍＨｇ以下の減圧下で、室温以上６５℃以下の温度で加熱乾燥されたチタニルフタロシアニンが含有されている感光層を導電性支持体上に設けたものであることを特徴とする電子写真装置。
【請求項８】
少なくとも電子写真感光体を具備してなる電子写真装置用プロセスカートリッジであって、該電子写真感光体が、少なくともＣｕ−Ｋαの特性Ｘ線（波長１．５４１Å）に対するブラッグ角２θの最大回析ピークが２７．２°±０．２°にあるチタニルフタロシアニン作製の最終工程として少なくとも有機溶媒と接触した状態よりチタニルフタロシアニンを取り出され、かつ濾過により取り出された有機溶媒を含むウェットケーキ中のチタニルフタロシアニン固形分濃度が４８重量％以上６８重量％以下の状態のうちに、１０ｍｍＨｇ以下の減圧下で、室温以上６５℃以下の温度で加熱乾燥されたチタニルフタロシアニンが含有されている感光層を導電性支持体上に設けたものであることを特徴とする電子写真装置用プロセスカートリッジ。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、有機顔料の作製方法、並びにそれを用いて作製した有機顔料を用いた電子写真感光体、並びにその電子写真感光体を用いた電子写真方法及び電子写真装置及び電子写真装置用プロセスカートリッジに関し、詳しくは、分散性・結晶安定性に優れ、取り扱い性の良好な有機顔料の作製方法、並びに繰り返し使用によっても感光体の帯電電位と残留電位の安定性に優れた電子写真感光体並びにそれを用いた電子写真方法及び電子写真装置及び電子写真装置用プロセスカートリッジに関する。
【０００２】
【従来の技術】
有機顔料は比較的以前から塗料用のフィラーとして用いられてきた。特に、その色彩の豊かさは無機顔料にはない利点である。また、近年では有機顔料の応用例として、有機光電変換デバイス用材料として脚光を浴びるようになってから、様々な材料が生み出されている。
このような有機顔料を含む膜が成膜されるに当たっては、大面積化が容易な湿式成膜法がその大半を占めている。湿式成膜法により成膜される塗膜の良否は、顔料を含む分散液の良否にほとんど左右されていると言っても過言ではない。分散液の良否とは、顔料の分散性が一つの決め手となる。したがって、良好な分散液とは顔料がビヒクル中に十分に分散され、その分散状態が長期にわたり継続されるものである。
このような分散液を作製するために、ここまでには様々な分散機・分散システムが提案され、分散効率を上げる方法が考案されてきた。分散液中の顔料の粒子サイズを小さくするためには、一般論として分散メディアのサイズの小さいものを用いるが、顔料が分散されにくいものであると分散力が不足する。これを改良するためにはメディアサイズを大きくするか、分散されやすい顔料を用いる以外にない。前者では、最終到達する粒子サイズに限界があるため、後者の方法を開発することが効率的である。しかしながら、ここまでの検討では、顔料の性質・物性値と分散性の関係を明確に掴むことができず、分散されやすい顔料を合成の段階で設計することが難しかった。
【０００３】
一方、電子写真方式を用いた情報処理システム機の発展は目覚ましいものがある。特に情報をデジタル信号に変換して光によって情報記録を行なう光プリンタは、そのプリント品質、信頼性において向上が著しい。このデジタル記録技術はプリンタのみならず通常の複写機にも応用され、いわゆるデジタル複写機が開発されている。また、従来からあるアナログ複写にこのデジタル記録技術を搭載した複写機は、種々様々な情報処理機能が付加されるため、今後その需要性が益々高まっていくと予想される。
【０００４】
光プリンタの光源としては、現在のところ小型で安価で信頼性の高い半導体レーザ（ＬＤ）や、発光ダイオード（ＬＥＤ）が多く使われている。現在よく使われているＬＥＤの発光波長は６６０ｎｍであり、ＬＤの発光波長域は近赤外光領域にある。このため可視光領域から近赤外光領域に高い感度を有する電子写真感光体の開発が望まれている。
【０００５】
電子写真感光体の感光波長域は、感光体に使用される電荷発生物質の感光波長域によってほぼ決まってしまう。そのため、従来から各種アゾ顔料、多環キノン系顔料、三方晶形セレン、各種フタロシアニン顔料等多くの電荷発生物質が開発されている。それらの内、チタニルフタロシアニン（以下、ＴｉＯＰｃと略記される）は６００〜８００ｎｍの長波長光に対して高感度を示すため、光源がＬＥＤやＬＤである電子写真プリンタやデジタル複写機用の感光体用材料として極めて重要かつ有用である。
【０００６】
一方、カールソンプロセス及び類似プロセスにおいて繰り返し使用される電子写真感光体の条件としては、感度、受容電位、電位保持性、電位安定性、残留電位、分光特性に代表される静電特性が優れていることが要求される。とりわけ、高感度感光体については繰り返し使用による帯電性の低下と残留電位の上昇が、感光体の寿命特性を支配することが多くの感光体で経験的に知られており、ＴｉＯＰｃもこの例外ではない。したがって、ＴｉＯＰｃを用いた感光体の繰り返し使用による安定性は未だ十分とは言えず、その技術の完成が熱望されていた。また、これら特徴をもった感光体を長期的に安定に作製可能な分散液が要望されていた。
【０００７】
【発明が解決しようとする課題】
本発明の目的は、有機顔料を用いて分散液を作製する際に、効率的に分散可能な有機顔料を作製する方法を提案することである。また、高感度を失うことなく繰り返し使用によっても帯電性の低下と残留電位の上昇を生じない安定な電子写真感光体を提供することにある。また、前記特徴を持った感光体を長期間安定して作製できる分散液を提供することにある。また、本発明の別の目的は、前記特性を維持したまま、耐摩耗性を向上した電子写真感光体を提供することにある。更に、本発明の別の目的は、高感度を失うことなく繰り返し使用によっても帯電性の低下と残留電位の上昇を生じない安定な電子写真方法、電子写真装置及び電子写真用プロセスカートリッジを提供することにある。
【０００８】
【課題を解決するための手段】
有機顔料の分散性は、顔料の粉砕性及び分散安定性に大別できる。後者は、顔料とビヒクルの塗れ性・粒子サイズ・顔料とビヒクルの比重差などの因子により決定される。一方、前者は一定の分散条件においては、顔料の硬さにより決定される。顔料の硬さは言い換えれば顔料のかさ密度と言える。
顔料のかさ密度は顔料自身の密度の他、顔料の凝集力によって大きく左右される。有機顔料粒子の最低単位は１次粒子であり、分子間水素結合などにより粒子間の相互作用が生じて１次粒子が集合した２次粒子を形成する。１次粒子の大きさはアシッドペースティングなど顔料を溶解する手段を用いない限り、顔料の合成過程でほぼ決定される。一方の２次粒子は１次粒子の集合体であるから、顔料合成の後過程によりその状態は変化しうるものである。顔料のかさ密度は、この２次粒子のパッキングの強さによって決定される。
【０００９】
前述のように、近年有機顔料は光電変換材料として応用されており、一般論として良好な特性を示す材料は凝集力が強く、２次粒子のパッキング性が非常に強い。このため、良好な分散液を作製することが非常に難しくなっている。また、同じ化学構造式で表わされる材料でも、特定の結晶型のみが特異的な機能を発現する場合も少なくない。このような特定結晶型は化学的ストレス以外に、単純な物理的・機械的なストレスによっても簡単に結晶型が変化してしまう場合がある。このような場合には、分散のような物理的・機械的なストレスを多くかけることは好ましくなく、容易に分散できることが特異的機能を間違いなく発現できる有力な手段となる。
【００１０】
本発明は良好な分散特性を示す顔料の作製法であり、その特徴は顔料粉末（塊の場合を含む）の１次粒子及び結晶型を維持したまま、２次粒子のパッキング強さをできる限り弱める方向にコントロールすることで、分散液を作製する際に結晶型を変えることなく容易に１次粒子レベルまで分散可能な有機顔料の作製方法に係わる。
【００１１】
斯して本発明によれば、（１）「少なくともＣｕ−Ｋαの特性Ｘ線（波長１．５４１Å）に対するブラッグ角２θの最大回析ピークが２７．２°±０．２°にあるチタニルフタロシアニンの作製方法において、前記チタニルフタロシアニン作製の最終工程が少なくとも有機溶媒と接触した状態よりチタニルフタロシアニンを取り出す工程であり、濾過により取り出された有機溶媒を含むウェットケーキ中の前記チタニルフタロシアニン固形分濃度が４８重量％以上６８重量％以下の状態のうちに、１０ｍｍＨｇ以下の減圧下で、室温以上６５℃以下の温度で加熱乾燥することを特徴とするチタニルフタロシアニンの作製方法」、（２）「少なくとも溶媒中に少なくともＣｕ−Ｋαの特性Ｘ線（波長１．５４１Å）に対するブラッグ角２θの最大回析ピークが２７．２°±０．２°にあるチタニルフタロシアニンが分散された電子写真感光体用分散液であって、該分散液中に含まれる前記チタニルフタロシアニンが、チタニルフタロシアニン作製の最終工程として少なくとも有機溶媒と接触した状態よりチタニルフタロシアニンを取り出され、かつ濾過により取り出された有機溶媒を含むウェットケーキ中のチタニルフタロシアニン固形分濃度が４８重量％以上６８重量％以下の状態のうちに、１０ｍｍＨｇ以下の減圧下で、室温以上６５℃以下の温度で加熱乾燥されたチタニルフタロシアニンであることを特徴とする電子写真感光体用分散液」、（３）「導電性支持体上に少なくともＣｕ−Ｋαの特性Ｘ線（波長１．５４１Å）に対するブラッグ角２θの最大回析ピークが２７．２°±０．２°にあるチタニルフタロシアニンを含有する感光層を有し、該感光層中に含まれるチタニルフタロシアニンが、チタニルフタロシアニン作製の最終工程として少なくとも有機溶媒と接触した状態よりチタニルフタロシアニンを取り出され、かつ濾過により取り出された有機溶媒を含むウェットケーキ中のチタニルフタロシアニン固形分濃度が４８重量％以上６８重量％以下の状態のうちに、１０ｍｍＨｇ以下の減圧下で、室温以上６５℃以下の温度で加熱乾燥されたチタニルフタロシアニンであることを特徴とする電子写真感光体」、（４）「前記感光層が電荷発生層と電荷輸送層の積層構成からなることを特徴とする前記（３）項に記載の電子写真感光体」、（５）「前記電荷輸送層に少なくともトリアリールアミン構造を主鎖及び／又は側鎖に含むポリカーボネートを含有することを特徴とする前記（４）項に記載の電子写真感光体」、（６）「電子写真感光体に、少なくとも帯電、画像露光、現像、転写、クリーニング、除電を繰り返し行なう電子写真方法において、該電子写真感光体が、少なくともＣｕ−Ｋαの特性Ｘ線（波長１．５４１Å）に対するブラッグ角２θの最大回析ピークが２７．２°±０．２°にあるチタニルフタロシアニン作製の最終工程として少なくとも有機溶媒と接触した状態よりチタニルフタロシアニンを取り出され、かつ濾過により取り出された有機溶媒を含むウェットケーキ中のチタニルフタロシアニン固形分濃度が４８重量％以上６８重量％以下の状態のうちに、１０ｍｍＨｇ以下の減圧下で、室温以上６５℃以下の温度で加熱乾燥されたチタニルフタロシアニンが含有されている感光層を導電性支持体上に設けたも��であることを特徴とする電子写真方法」、（７）「少なくとも帯電手段、画像露光手段、現像手段、転写手段、クリーニング手段、除電手段及び電子写真感光体を具備してなる電子写真装置であって、該電子写真感光体が、少なくともＣｕ−Ｋαの特性Ｘ線（波長１．５４１Å）に対するブラッグ角２θの最大回析ピークが２７．２°±０．２°にあるチタニルフタロシアニン作製の最終工程として少なくとも有機溶媒と接触した状態よりチタニルフタロシアニンを取り出され、かつ濾過により取り出された有機溶媒を含むウェットケーキ中のチタニルフタロシアニン固形分濃度が４８重量％以上６８重量％以下の状態のうちに、１０ｍｍＨｇ以下の減圧下で、室温以上６５℃以下の温度で加熱乾燥されたチタニルフタロシアニンが含有されている感光層を導電性支持体上に設けたものであることを特徴とする電子写真装置」、（８）「少なくとも電子写真感光体を具備してなる電子写真装置用プロセスカートリッジであって、該電子写真感光体が、少なくともＣｕ−Ｋαの特性Ｘ線（波長１．５４１Å）に対するブラッグ角２θの最大回析ピークが２７．２°±０．２°にあるチタニルフタロシアニン作製の最終工程として少なくとも有機溶媒と接触した状態よりチタニルフタロシアニンを取り出され、かつ濾過により取り出された有機溶媒を含むウェットケーキ中のチタニルフタロシアニン固形分濃度が４８重量％以上６８重量％以下の状態のうちに、１０ｍｍＨｇ以下の減圧下で、室温以上６５℃以下の温度で加熱乾燥されたチタニルフタロシアニンが含有されている感光層を導電性支持体上に設けたものであることを特徴とする電子写真装置用プロセスカートリッジ」が提供される。
【００１２】
以下、本発明を詳細に説明する。
有機顔料は一般的に湿式法で合成され、洗浄、精製、結晶変換など、顔料が溶媒中に懸濁された状態で取り扱われることが多い。この状態から目的物である顔料のみを取り出すわけであるが、濾過・遠心分離等様々の方法が用いられる。この工程の際、顔料の固形分濃度として一定重量％以上、有機顔料ではほとんどの場合約７０重量％以上にしてしまうと、非常に固く締まった（かさ密度の大きい）顔料が生成される。前述のように、このような顔料は、粗粉砕或いは分散効率が悪い。そのため大きな物理的・機械的ストレスをかける必要が生じる。その結果、結晶型が変わってしまうなどの問題点を有する場合がある。
一方、顔料の固形分濃度が７０重量％以下の場合には、溶媒を十分に含んでおり、この状態ではかさ密度はあまり大きくない。この状態の顔料を直ちに室温以上の温度で加熱乾燥することにより、かさ密度の小さい顔料が生成される。この乾燥工程を１０ｍｍＨｇ以下の減圧下で行なえば、この効果はより一層顕著なものとなることを見い出し、本発明を完成するに至った。上述のように、顔料の固形分濃度は７０重量％以下が望ましいが、あまりにも濃度が低すぎると、その取り扱い性が難しくなる。したがって、取り扱い性から適度な濃度を選択すればよいが、一般的には２０重量％以上ぐらいが適切である。
すなわち、ウエットケーキ中の顔料の凝集性により異なるが、凝集性が強く、チキソトロピー性を示すような場合には粘性が高く、かなりの低濃度でも取り扱い性が良好であるが、ニュートン性に近いような場合にはあまり顔料濃度が低いと取り扱い性が悪いので、比較的濃度を高く設定する必要がある。したがって、適正な顔料濃度は予め実験的に確かめて設定するのが好ましい。
【００１３】
本発明で作製される有機顔料は、公知の有機顔料のいずれもが適用されるが、例えば、フタロシアニン系顔料、モノアゾ顔料、ジスアゾ顔料、トリスアゾ顔料、ペリレン系顔料、ペリノン系顔料、キナクリドン系顔料、キノン系縮合多環化合物、スクアリック酸系染料、ナフタロシアニン系顔料、アズレニウム塩系染料等が挙げられ用いられる。
【００１４】
数多くの結晶型を有するフタロシアニン系顔料については、非常に有効であり、中でもチタニルフタロシアニンは結晶型により特性が大きく変化する顔料である。とりわけ、Ｃｕ−Ｋαの特性Ｘ線（波長１．５４１Å）に対するブラッグ角２θの最大回析ピークが２７．２°±０．２°にあるチタニルフタロシアニンは、極めて高い光キャリア発生能を有するが、結晶型が不安定であり、他の結晶型へと容易に変換してしまうものである。しかしながら、本発明を用いることにより安定に結晶型を維持したまま、分散液を作製することができる。
【００１５】
顔料の室温以上の加熱乾燥に使用する乾燥機は、公知のものがいずれも使用可能であるが、大気下で行なう場合には、送風型の乾燥機が好ましい。更に、乾燥速度を早め、本発明の効果をより顕著に発現させるために減圧下の乾燥も非常に有効な手段である。特に、高温で分解する、或いは結晶型が変化するような材料に対しては有効な手段である。なお、本発明でいうところの１０ｍｍＨｇ以下の減圧下とは、１０ｍｍＨｇよりも真空度が高い状態を指すものである。
【００１６】
次いで、本発明の電子写真感光体用分散液について説明する。電子写真用分散液は、通常の塗料に用いられるような分散液とは異なり、スペックが非常に厳しい。例えば、特定の顔料、特定の結晶型を有する顔料が、初めて所望の機能を有するような場合において、その結晶型を有するままの状態で分散液を作製しなければならない。また、近年の電子写真プロセスにおいては、画像の解像度が非常に重視されており、それに合わせて感光体中に含有される顔料の粒径も小さいものでなくてはならない。このような分散液を作製するためには、はじめから分散性の良好な顔料を作製する必要がある。この点に留意して検討を行なった結果、前述のようにかさ密度の小さな顔料を用いることによって、結晶型の変化がなく、到達粒径の小さな分散液が作製できることを見い出した。
分散液の作製に関しては、一般的な方法が用いられ、前記顔料を必要に応じて、バインダー樹脂とともに適当な溶剤中にボールミル、アトライター、サンドミル、超音波などを用いて分散することで得られるものである。この際、バインダー樹脂は感光体の静電特性などにより、また溶媒は顔料へのぬれ性、顔料の分散性などにより選択すればよい。
【００１７】
【発明の実施の形態】
以下、本発明における電子写真感光体を図面によって説明する。
図１は、本発明に用いられる電子写真感光体を表わす断面図であり、導電性支持体（３１）上に、電荷発生材料と電荷輸送材料を主成分とする単層感光層（３３）が設けられている。
図２及び図３は、本発明に用いられる電子写真感光体の別の構成例を示す断面図であり、電荷発生材料を主成分とする電荷発生層(３５）と、電荷輸送材料を主成分とする電荷輸送層（３７）とが、積層された構成をとっている。
【００１８】
導電性支持体（３１）としては、体積抵抗１０10Ωｃｍ以下の導電性を示すもの、例えば、アルミニウム、ニッケル、クロム、ニクロム、銅、金、銀、白金などの金属、酸化スズ、酸化インジウムなどの金属酸化物を、蒸着またはスパッタリングにより、フィルム状もしくは円筒状のプラスチック、紙に被覆したもの、或いは、アルミニウム、アルミニウム合金、ニッケル、ステンレス等の板およびそれらを押し出し、引き抜き等の工法で素管化後、切削、超仕上げ、研磨等で表面処理した管等を使用することができる。また、特開昭５２−３６０１６号公報に開示されたエンドレスニッケルベルト、エンドレスステンレスベルトも導電性支持体（３１）として用いることができる。
【００１９】
この他、上記支持体上に導電性粉体を適当な結着樹脂に分散して塗工したものも、本発明の導電性支持体（３１）として用いることができる。この導電性粉体としては、カーボンブラック、アセチレンブラック、また、アルミニウム、ニッケル、鉄、ニクロム、銅、亜鉛、銀等の金属粉或いは導電性酸化スズ、ＩＴＯ等の金属酸化物粉体等が挙げられる。また、同時に用いられる結着樹脂には、ポリスチレン、スチレン−アクリロニトリル共重合体、スチレン−ブタジエン共重合体、スチレン−無水マレイン酸共重合体、ポリエステル、ポリ塩化ビニル、塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体、ポリ酢酸ビニル、ポリ塩化ビニリデン、ポリアリレート樹脂、フェノキシ樹脂、ポリカーボネート、酢酸セルロース樹脂、エチルセルロース樹脂、ポリビニルブチラール、ポリビニルホルマール、ポリビニルトルエン、ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾール、アクリル樹脂、シリコーン樹脂、エポキシ樹脂、メラミン樹脂、ウレタン樹脂、フェノール樹脂、アルキッド樹脂等の熱可塑性、熱硬化性樹脂または光硬化性樹脂が挙げられる。このような導電性層は、これらの導電性粉体と結着樹脂を適当な溶剤、例えば例えばＴＨＦ（テトラヒドロフラン）、ＭＤＣ（ジクロロメタン）、ＭＥＫ（メチルエチルケトン）、トルエン等に分散して塗布することにより設けることができる。
更に、適当な円筒基体上にポリ塩化ビニル、ポリプロピレン、ポリエステル、ポリスチレン、ポリ塩化ビニリデン、ポリエチレン、塩化ゴム、テフロン（商標名）などの素材に前記導電性粉体を含有させた熱収縮チューブによって導電性層を設けてなるものも、本発明の導電性支持体（３１）として良好に用いることができる。
【００２０】
次に感光層について説明する。感光層は単層でも積層でもよいが、説明の都合上、まず電荷発生層（３５）と電荷輸送層（３７）で構成される場合から述べる。
電荷発生層（３５）は、電荷発生材料として顔料作製の最終工程として少なくとも溶媒と接触した状態より顔料を取り出され、かつ溶媒を含むウェットケーキ中の顔料固形分濃度が７０重量％以下の状態のうちに室温以上の温度で加熱乾燥された有機顔料を主成分とする層である。
電荷発生層（３５）は、前記顔料を必要に応じてバインダー樹脂とともに適当な溶剤中にボールミル、アトライター、サンドミル、超音波等を用いて分散し、これを導電性支持体上に塗布し、乾燥することにより形成される。
【００２１】
必要に応じて電荷発生層（３５）に用いられる結着樹脂としては、ポリアミド、ポリウレタン、エポキシ樹脂、ポリケトン、ポリカーボネート、シリコン樹脂、アクリル樹脂、ポリビニルブチラール、ポリビニルホルマール、ポリビニルケトン、ポリスチレン、ポリスルホン、ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾール、ポリアクリルアミド、ポリビニルベンザール、ポリエステル、フェノキシ樹脂、塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体、ポリ酢酸ビニル、ポリフェニレンオキシド、ポリアミド、ポリビニルピリジン、セルロース系樹脂、カゼイン、ポリビニルアルコール、ポリビニルピロリドン等が挙げられる。結着樹脂の量は、電荷発生物質１００重量部に対し０〜５００重量部、好ましくは０〜３００重量部が適当である。
【００２２】
ここで用いられる溶剤としては、例えばイソプロパノール、アセトン、メチルエチルケトン、シクロヘキサノン、テトラヒドロフラン、ジオキサン、エチルセルソルブ、酢酸エチル、酢酸メチル、ジクロロメタン、ジクロロエタン、モノクロロベンゼン、シクロヘキサン、トルエン、キシレン、リグロイン等が挙げられる。塗布液の塗工法としては、浸漬塗工法、スプレーコート、ビートコート、ノズルコート、スピナーコート、リングコート等の方法を用いることができる。電荷発生層（３５）の膜厚は０．０１〜５μｍ程度が適当であり、好ましくは０．１〜２μｍである。
【００２３】
電荷輸送層（３７）は、電荷輸送物質及び結着樹脂を適当な溶剤に溶解ないし分散し、これを電荷発生層上に塗布、乾燥することにより形成できる。また、必要により可塑剤、レベリング剤、酸化防止剤等を添加することもできる。
【００２４】
電荷輸送物質には、正孔輸送物質と電子輸送物質とがある。
電子輸送物質としては、例えば、クロルアニル、ブロムアニル、テトラシアノエチレン、テトラシアノキノジメタン、２，４，７−トリニトロ−９−フルオレノン、２，４，５，７−テトラニトロ−９−フルオレノン、２，４，５，７−テトラニトロキサントン、２，４，８−トリニトロチオキサントン、２，６，８−トリニトロ−４Ｈ−インデノ［１，２−ｂ］チオフェン−４−オン、１，３，７−トリニトロジベンゾチオフェン−５，５−ジオキサイド、ベンゾキノン誘導体等の電子受容性物質が挙げられる。
【００２５】
正孔輸送物質としては、ポリ−Ｎ−カルバゾール及びその誘導体、ポリ−γ−カルバゾリルエチルグルタメート及びその誘導体、ピレン−ホルムアルデヒド縮合物及びその誘導体、ポリビニルピレン、ポリビニルフェナントレン、ポリシラン、オキサゾール誘導体、オキサジアゾール誘導体、イミダゾール誘導体、モノアリールアミン誘導体、ジアリールアミン誘導体、トリアリールアミン誘導体、スチルベン誘導体、α−フェニルスチルベン誘導体、ベンジジン誘導体、ジアリールメタン誘導体、トリアリールメタン誘導体、９−スチリルアントラセン誘導体、ピラゾリン誘導体、ジビニルベンゼン誘導体、ヒドラゾン誘導体、インデン誘導体、ブタジエン誘導体、ピレン誘導体等、ビススチルベン誘導体、エナミン誘導体等その他公知の材料が挙げられる。
これらの電荷輸送物質は、単独または２種以上混合して用いられる。
【００２６】
結着樹脂としては、ポリスチレン、スチレン−アクリロニトリル共重合体、スチレン−ブタジエン共重合体、スチレン−無水マレイン酸共重合体、ポリエステル、ポリ塩化ビニル、塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体、ポリ酢酸ビニル、ポリ塩化ビニリデン、ポリアリレート、フェノキシ樹脂、ポリカーボネート、酢酸セルロース樹脂、エチルセルロース樹脂、ポリビニルブチラール、ポリビニルホルマール、ポリビニルトルエン、ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾール、アクリル樹脂、シリコーン樹脂、エポキシ樹脂、メラミン樹脂、ウレタン樹脂、フェノール樹脂、アルキッド樹脂等の熱可塑性、または熱硬化性樹脂が挙げられる。
【００２７】
電荷輸送物質の量は、結着樹脂１００重量部に対し、２０〜３００重量部、好ましくは４０〜１５０重量部が適当である。また、電荷輸送層の膜厚は、５〜１００μｍ程度とすることが好ましい。ここで用いられる溶剤としては、テトラヒドロフラン、ジオキサン、トルエン、ジクロロメタン、モノクロロベンゼン、ジクロロエタン、シクロヘキサノン、メチルエチルケトン、アセトンなどが用いられる。
【００２８】
また、電荷輸送層には電荷輸送物質としての機能と、バインダー樹脂の機能をもった高分子電荷輸送物質も良好に使用される。これら高分子電荷輸送物質から構成される電荷輸送層は、耐摩耗性に優れたものである。高分子電荷輸送物質としては、公知の材料が使用できるが、トリアリールアミン構造を主鎖及び／又は側鎖に含むポリカーボネートが良好に用いられる。中でも、下記（１）〜（１０）式で表わされる高分子電荷輸送物質が良好に用いられ、これらを以下に例示し、具体例を示す。
【００２９】
【化１】
0004886924.tif 000002
式中、Ｒ1、Ｒ2、Ｒ3はそれぞれ独立して置換若しくは無置換のアルキル基又はハロゲン原子、Ｒ4は水素原子又は置換若しくは無置換のアルキル基、Ｒ5、Ｒ6は置換若しくは無置換のアリール基、ｏ、ｐ、ｑはそれぞれ独立して０〜４の整数、ｋ、ｊは組成を表わし、０．１≦ｋ≦１、０≦ｊ≦０．９、ｎは繰り返し単位数を表わし５〜５０００の整数である。Ｘは脂肪族の２価基、環状脂肪族の２価基、又は下記一般式で表わされる２価基を表わす。
【００３０】
【化２】
0004886924.tif 000003
式中、Ｒ101、Ｒ102は各々独立して置換若しくは無置換のアルキル基、アリール基又はハロゲン原子を表わす。ｌ、ｍは０〜４の整数、Ｙは単結合、炭素原子数１〜１２の直鎖状、分岐状若しくは環状のアルキレン基、−Ｏ−、−Ｓ−、−ＳＯ−、−ＳＯ2−、−ＣＯ−、−ＣＯ−Ｏ−Ｚ−Ｏ−ＣＯ−（式中Ｚは脂肪族の２価基を表わす。）または、
【００３１】
【化３】
0004886924.tif 000004
（式中、ａは１〜２０の整数、ｂは１〜２０００の整数、Ｒ103、Ｒ104は置換又は無置換のアルキル基又はアリール基を表わす。）を表わす。ここで、Ｒ101とＲ102、Ｒ103とＲ104は、それぞれ同一でも異なってもよい。
【００３２】
【化４】
0004886924.tif 000005
式中、Ｒ7、Ｒ8は置換若しくは無置換のアリール基、Ａｒ1、Ａｒ2、Ａｒ3は同一又は異なるアリレン基を表わす。Ｘ、ｋ、ｊ及びｎは、上記（１）式の場合と同じである。
【００３３】
【化５】
0004886924.tif 000006
式中、Ｒ9、Ｒ10は置換若しくは無置換のアリール基、Ａｒ4、Ａｒ5、Ａｒ6は同一又は異なるアリレン基を表わす。Ｘ、ｋ、ｊ及びｎは、上記（１）式の場合と同じである。
【００３４】
【化６】
0004886924.tif 000007
式中、Ｒ11、Ｒ12は置換若しくは無置換のアリール基、Ａｒ7、Ａｒ8、Ａｒ9は同一又は異なるアリレン基、ｐは１〜５の整数を表わす。Ｘ、ｋ、ｊ及びｎは、上記（１）式の場合と同じである。
【００３５】
【化７】
0004886924.tif 000008
式中、Ｒ13、Ｒ14は置換若しくは無置換のアリール基、Ａｒ10、Ａｒ11、Ａｒ12は同一又は異なるアリレン基、Ｘ1、Ｘ2は置換若しくは無置換のエチレン基、又は置換若しくは無置換のビニレン基を表わす。Ｘ、ｋ、ｊ及びｎは、上記（１）式の場合と同じである。
【００３６】
【化８】
0004886924.tif 000009
式中、Ｒ15、Ｒ16、Ｒ17、Ｒ18は置換若しくは無置換のアリール基、Ａｒ13、Ａｒ14、Ａｒ15、Ａｒ16は同一又は異なるアリレン基、Ｙ1、Ｙ2、Ｙ3は単結合、置換若しくは無置換のアルキレン基、置換若しくは無置換のシクロアルキレン基、置換若しくは無置換のアルキレンエーテル基、酸素原子、硫黄原子、ビニレン基を表わし同一であっても異なってもよい。Ｘ、ｋ、ｊ及びｎは、上記（１）式の場合と同じである。
【００３７】
【化９】
0004886924.tif 000010
式中、Ｒ19、Ｒ20は水素原子、置換若しくは無置換のアリール基を表わし、Ｒ19とＲ20は環を形成していてもよい。Ａｒ17、Ａｒ18、Ａｒ19は同一又は異なるアリレン基を表わす。Ｘ、ｋ、ｊ及びｎは、上記（１）式の場合と同じである。
【００３８】
【化１０】
0004886924.tif 000011
式中、Ｒ21は置換若しくは無置換のアリール基、Ａｒ20、Ａｒ21、Ａｒ22、Ａｒ23は同一又は異なるアリレン基を表わす。Ｘ、ｋ、ｊ及びｎは、上記（１）式の場合と同じである。
【００３９】
【化１１】
0004886924.tif 000012
式中、Ｒ22、Ｒ23、Ｒ24、Ｒ25は置換若しくは無置換のアリール基、Ａｒ24、Ａｒ25、Ａｒ26、Ａｒ27、Ａｒ28は同一又は異なるアリレン基を表わす。Ｘ、ｋ、ｊ及びｎは、上記（１）式の場合と同じである。
【００４０】
【化１２】
0004886924.tif 000013
式中、Ｒ26、Ｒ27は置換若しくは無置換のアリール基、Ａｒ29、Ａｒ30、Ａｒ31は同一又は異なるアリレン基を表わす。Ｘ、ｋ、ｊ及びｎは、上記（１）式の場合と同じである。
【００４１】
本発明において、電荷輸送層（３７）中に可塑剤やレベリング剤を添加してもよい。可塑剤としては、ジブチルフタレート、ジオクチルフタレートなど一般の樹脂の可塑剤として使用されているものがそのまま使用でき、その使用量としては結着樹脂に対して０〜３０重量％程度が適当である。レベリング剤としては、ジメチルシリコーンオイル、メチルフェニルシリコーンオイルなどのシリコーンオイル類や、側鎖にパーフルオロアルキル基を有するポリマーあるいはオリゴマーが使用され、その使用量は結着樹脂に対して０〜１重量％程度が適当である。
【００４２】
次に感光層が単層構成（３３）の場合について説明する。上述した特定の方法によって作製された顔料を結着樹脂中に分散した感光体が使用できる。単層感光層は、電荷発生物質及び電荷輸送物質及び結着樹脂を適当な溶剤に溶解ないし分散し、これを塗布、乾燥することによって形成できる。更に、この感光層には上述した電荷輸送材料を添加した機能分離タイプとしてもよく、良好に使用できる。また、必要により、可塑剤やレベリング剤、酸化防止剤等を添加することもできる。
【００４３】
結着樹脂としては、先に電荷輸送層（３７）で挙げた結着樹脂をそのまま用いるほかに、電荷発生層（３５）で挙げた結着樹脂を混合して用いてもよい。もちろん、先に挙げた高分子電荷輸送物質も良好に使用できる。結着樹脂１００重量部に対する電荷発生物質の量は５〜４０重量部が好ましく、電荷輸送物質の量は０〜１９０重量部が好ましく、更に好ましくは５０〜１５０重量部である。単層感光層は、電荷発生物質、結着樹脂を必要ならば電荷輸送物質とともにテトラヒドロフラン、ジオキサン、ジクロロエタン、シクロヘキサン等の溶媒を用いて分散機等で分散した塗工液を、浸漬塗工法やスプレーコート、ビードコート等で塗工して形成できる。単層感光層の膜厚は５〜１００μｍ程度が適当である。
【００４４】
本発明における電子写真感光体には、導電性支持体（３１）と感光層との間に下引き層を設けることができる。下引き層は一般には樹脂を主成分とするが、これらの樹脂はその上に感光層を溶剤をで塗布することを考えると、一般の有機溶剤に対して耐溶剤性の高い樹脂であることが望ましい。このような樹脂としては、ポリビニルアルコール、カゼイン、ポリアクリル酸ナトリウム等の水溶性樹脂、共重合ナイロン、メトキシメチル化ナイロン等のアルコール可溶性樹脂、ポリウレタン、メラミン樹脂、フェノール樹脂、アルキッド−メラミン樹脂、エポキシ樹脂等、三次元網目構造を形成する硬化型樹脂などが挙げられる。また、下引き層にはモアレ防止、残留電位の低減等のために、酸化チタン、シリカ、アルミナ、酸化ジルコニウム、酸化スズ、酸化インジウム等で例示できる金属酸化物の微粉末を加えてもよい。これらの下引き層は、前述の感光層の場合と同様、適当な溶媒、塗工法を用いて形成することができる。
【００４５】
さらに、本発明における下引き層として、シランカップリング剤、チタンカップリング剤、クロムカップリング剤等を使用することもできる。この他、本発明の下引き層にはＡｌ2Ｏ3を陽極酸化にて設けたものや、ポリパラキシリレン（パリレン）等の有機物や、ＳｉＯ2、ＳｎＯ2、ＴｉＯ2、ＩＴＯ、ＣｅＯ2等の無機物を真空薄膜作製法にて設けたものも良好に使用できる。この他にも公知のものを用いることができる。下引き層の膜厚は０〜５μｍが適当である。
【００４６】
本発明の電子写真感光体には、感光層保護の目的で、保護層が感光層の上に設けられることもある。保護層に使用される材料としては、ＡＢＳ樹脂、ＡＣＳ樹脂、オレフィン−ビニルモノマー共重合体、塩素化ポリエーテル、アリル樹脂、フェノール樹脂、ポリアセタール、ポリアミド、ポリアミドイミド、ポリアクリレート、ポリアリルスルホン、ポリブチレン、ポリブチレンテレフタレート、ポリカーボネート、ポリエーテルスルホン、ポリエチレン、ポリエチレンテレフタレート、ポリイミド、アクリル樹脂、ポリメチルペンテン、ポリプロピレン、ポリフェニレンオキシド、ポリスルホン、ポリスチレン、ＡＳ樹脂、ブタジエン−スチレン共重合体、ポリウレタン、ポリ塩化ビニル、ポリ塩化ビニリデン、エポキシ樹脂等の樹脂が挙げられる。保護層にはその他、耐摩耗性を向上する目的で、ポリテトラフルオロエチレンのような弗素樹脂、シリコーン樹脂及びこれら樹脂に酸化チタン、酸化スズ、チタン酸カリウム等の無機材料を分散したもの等を添加することができる。
【００４７】
保護層の形成法としては、通常の塗布法が採用される。なお、保護層の厚さは、０．１〜１０μｍ程度が適当である。また、以上の他に真空薄膜作製法にて形成したａ−Ｃ、ａ−ＳｉＣなど公知の材料も保護層として用いることができる。
本発明においては、感光層と保護層との間に中間層を設けることも可能である。中間層には、一般にバインダー樹脂を主成分として用いる。これら樹脂としては、ポリアミド、アルコール可溶性ナイロン、水酸化ポリビニルブチラール、ポリビニルブチラール、ポリビニルアルコールなどが挙げられる。中間層の形成法としては、前述のごとく通常の塗布法が採用される。なお、中間層の厚さは０．０５〜２μｍ程度が適当である。
【００４８】
以下に、図面を用いて本発明の電子写真方法並びに電子写真装置を詳しく説明する。
図４は、本発明の電子写真プロセス及び電子写真装置の１例を説明するための概略図であり、下記するような変形例も本発明の範疇に属するものである。
図５において、この電子写真装置は、ドラム状の感光体（１）の上面に、近接しかつ円周に沿って、反時計方向に、除電露光部（２）、帯電チャージャ（３）、イレ−サ（４）、画像露光部（５）、現像ユニット（６）、転写前チャージャ（７）、転写チャージャ（１０）、分離チャージャ（１１）、分離爪（１２）、クリーニング前チャージャ（１３）、ファ−ブラシ（１４）、クリーニンブラシ（１５）を順次付設してなる。さらに転写紙（９）を、感光体（１）と転写チャージャ（１０）および分離チャージャ（１１）の間に送りこむための、レジストロ−ラ（８）を付設している。感光体（１）は、ドラム状の導電性支持体とその上面に密着した感光層からなり、反時計方向に回転する。
【００４９】
上記の電子写真装置を使用した電子写真方法においては、感光体（１）は、反時計方向に回転して、帯電チャージャ（３）で正または負に帯電され、さらにイレ−サ（４）によって、残留トナーが清掃された後、画像露光部（５）からの露光によって、静電潜像を感光体（１）上に形成する。
転写手段には、一般に上記の帯電器が使用できるが、図に示されるように転写チャージャーと分離チャージャーを併用したものが効果的である。
【００５０】
また画像露光部（５）および除電ランプ（２）等で使用する光源としては、蛍光灯、タングステンランプ、ハロゲンランプ、水銀灯、ナトリウム灯、発光ダイオード（ＬＥＤ）、半導体レーザー（ＬＤ）、エレクトロルミネッセンス（ＥＬ）等の発光物を使用することができる。そして、所望の波長域の光のみを照射するために、シャープカットフィルター、バンドパスフィルター、近赤外カットフィルター、ダイクロイックフィルター、干渉フィルター、色温度変換フィルターなどの各種フィルターを用いることもできる。かかる光源等は、図５に図示した工程の他に、光照射を併用した転写工程、除電工程、クリーニング工程、或いは前露光等の工程を設けることにより、感光体に光が照射される際にも用いることができる。
【００５１】
現像ユニット（６）において、感光体（１）上にトナーを付着させて静電潜像を現像し、転写前チャージャ（７）によって、トナー像の帯電状態を調整した後、転写チャージャ（１０）により転写紙（９）にトナー像を転写し分離チャージャ（１１）によって感光体（１）と転写紙（９）との静電的付着状態を解消し、分離爪（１２）によって転写紙（９）を感光体（１）から分離する。転写紙（９）の分離後、クリーニング前チャージャ（１３）ファーブラシ（１４）およびクリーニンブラシ（１５）により感光体（１）表面を清掃する。このクリーニングは、クリーニングブラシ（１５）だけで、残存するトナーを除去することにより行うこともできる。
【００５２】
感光体に正または負の帯電を施して画像露光を行った場合、感光体上には正または負の静電潜像が形成される。これを、負または正に帯電した極性のトナー（検電微粒子）で現像すれば、ポジ画像が得られるし、逆に正または負に帯電した極性のトナーで現像すれば、ネガ画像が得られる。かかる現像には、公知の方法を適用することができ、また、除電手段にも公知の方法が用いられる。
【００５３】
この例においては導電性支持体はドラム状のものとして示されているが、シート状、エンドレスベルト状のものを使用することができる。クリーニング前チャージャとしては、コロトロン、スコロトロン、固体帯電器（ソリッドステートチャージャ）、帯電ローラなどをはじめとする公知の帯電手段を用いることができる。また転写チャージャおよび分離チャージャには、通常上記の帯電手段を、使用することができるが、図５に示すように、転写チャージャと分離チャージャを一体化した帯電器は、効率的で好ましい。クリーニングブラシには、ファーブラシ、マグファーブラシなどをはじめとする公知のものを使用することができる。
【００５４】
図５は、本発明の電子写真方法、及び特に電子写真装置の別の例を説明する概略図を示す。この例においてベルト状の感光体（２１）は、特定の方法により作製された有機顔料を含有する感光層を有しており、駆動ローラ（２２ａ）、（２２ｂ）により駆動され、帯電チャ−ジャ（２３）による帯電、像露光源（２４）による画像露光、現像（図示せず）、転写チャ−ジャ（２５）による転写、クリーニング前露光部（２６）によるクリーニング前露光、クリーニングブラシ（２７）によるクリーニング、除電光源（２８）による除電からなる一連の画像操作が順次繰り返し行われる。なお、この場合クリーニング前露光部の露光は、感光体（２１）の導電性支持体側より行われる。勿論この場合導電性支持体は、透光性である。
【００５５】
以上に図示した電子写真プロセスは、本発明の実施態様を例示するものであって、もちろん他の実施形態も可能である。例えば図５においてクリーニング前露光は、感光層側から行うことができるし、また画像露光部および除電露光部の露光を、導電性支持体側から行うこともできる。
【００５６】
一方、光照射工程としては像露光、クリーニング前露光、除電露光が図示されているが、他に、転写前露光、像露光のプレ露光およびその他公知の光照射工程を設けて、感光体に本発明の光照射を行なうこともできる。
【００５７】
以上に示すような本発明の画像形成手段は、複写装置、ファクシミリ、プリンタなどの装置内に固定して組み込まれていてもよいが、プロセスカートリッジの形でそれら装置内に組み込まれてもよい。プロセスカートリッジとは、感光体を内蔵し、他に帯電手段、露光手段、現像手段、転写手段、クリーニング手段、除電手段などを含んだ一つの装置（部品）である。プロセスカートリッジの形状等は多く挙げられるが、一般的な例として図６に示すものが挙げられる。図６に示されるプロセスカートリッジは、感光体（１６）の周囲に配置された帯電チャージャ（１７）、クリーニングブラシ（１８）、画像露光部（１９）、現像ローラ（２０）等からなるコンパクトな構造を有する。感光体（１６）は、導電性支持体上に特定の方法により作製された有機顔料を含有する感光層を有してなるものである。
【００５８】
【実施例】
以下、本発明を実施例を挙げて具体的に説明するが、本発明はこれら実施例により制約を受けるものではない。なお、実施例中の「部」はすべて重量部である。
まず、ブラッグ角２θの最大回析ピークが２７．２°±０．２°にある結晶形（いわゆるＹ型）のチタニルフタロシアニン顔料の具体的な合成例を述べる。
【００５９】
実施例１
フタロジニトリル５２５部と、１−クロロナフタレン４０００部を撹拌混合し、窒素気流下で四塩化チタン１９０部を滴下する。滴下終了後、徐々に２００℃まで昇温し、反応温度を１９０℃〜２１０℃の間に保ちながら、５時間撹拌して反応を行なった。反応終了後、放冷し１３０℃になったところ熱時濾過し、次いで、１−クロロナフタレンで粉体が青色になるまで洗浄、次に、メタノールで数回洗浄し、更に８０℃の熱水で数回洗浄した後、乾燥し４２２部の粗チタニルフタロシアニン顔料を得た。得られた熱水洗浄処理した粗チタニルフタロシアニン顔料のうち６０部を９６％硫酸１０００ｇに３〜５℃下撹拌、溶解し、濾過した。得られた硫酸溶液を氷水３５リットル中に撹拌しながら滴下し、析出した結晶を濾過、次いで洗浄液が中性になるまで水洗いを繰り返し、チタニルフタロシアニン顔料の水ペーストを得た。この水ペーストに１，２−ジクロロエタン１５００部を更に加え、室温下で２時間撹拌した後、メタノール２５００部を更に加え、撹拌、濾過した。これをメタノール洗浄し、顔料のウェットケーキ９８ｇを得た。このうち５０ｇを大気下（７６０ｍｍＨｇ）で６５℃で乾燥して、チタニルフタロシアニン顔料２４部を得た（ウェットケーキの固形分濃度４８重量％）。
【００６０】
実施例２
実施例１で得た顔料のウェットケーキ４８部を減圧下で６５℃乾燥して、チタニルフタロシアニン顔料２４部を得た（ウェットケーキの固形分濃度４８重量％）。
【００６１】
実施例３
実施例１と同じ方法で作製したウェットケーキ（固形分５９重量％）を減圧下（５ｍｍＨｇ）、６５℃で真空乾燥して、同様にチタニルフタロシアニン顔料を得た。
【００６２】
実施例４
実施例１と同じ方法で作製したウェットケーキ（固形分６８重量％）を減圧下、真空乾燥して、同様にチタニルフタロシアニン顔料を得た。
【００６３】
比較例１
実施例１で得た粗チタニルフタロシアニン３０ｇを実施例１と同様に硫酸処理を行ない、水ペーストを得た。この水ペーストに１，２−ジクロロエタン７５０部を更に加え、室温下で２時間撹拌した後、メタノール１２５０部を更に加え、撹拌、濾過した。これをメタノール洗浄し、顔料のウェットケーキ３３．８ｇを得た。これを減圧下で６５℃で乾燥することにより、チタニルフタロシアニン顔料２５部を得た（ウェットケーキの固形分濃度７４重量％）。
【００６４】
実施例１〜４、及び比較例１で得られた顔料を市販のミキサーを用いて粗粉砕を行なった。実施例１で作製された顔料は約１５秒で、実施例２で作製された顔料は約１０秒で、実施例３で作製された顔料は約２０秒で、実施例４で作製された顔料は約２５秒で、粒径が均一な顔料粉体が得られた。一方、比較例１で作製された顔料は、約１分の粉砕を行なったが、完全な細かい粉体にはならず、大きい塊が残った。
【００６５】
実施例１〜４、及び比較例１で得られたチタニルフタロシアニン顔料についてのＸ線回折スペクトルを以下に示す条件で測定した。
Ｘ線管球：Ｃｕ
電圧：４０ｋＶ
電流：２０ｍＡ
走査速度：１°／分
走査範囲：３°〜４０°
時定数：２秒
【００６６】
実施例１〜４により得られたチタニルフタロシアニン顔料のＸ線回折スペクトルは全て同じスペクトルであるため、代表例として実施例２で得られた顔料のＸ線回折スペクトルを図７に示す。得られたチタニルフタロシアニン顔料はブラッグ角２θの最大回析ピークが２７．２°±０．２°にある狙い通りの結晶形を有していることがわかる。
【００６７】
一方、比較例１で得られたチタニルフタロシアニン顔料のＸ線回折スペクトルを図８に示す。２７．２°±０．２°のピークの他に、２６．３°±０．２°に見られる他の結晶型（Ａ型あるいはβ型と呼ばれる）を示すピークの存在が認められる。合成過程・硫酸処理過程・結晶変換工程は同様に行なったため、粗粉砕の過程で結晶転移が起こったものと判断される。この原因は、比較例１で作製した顔料が加熱乾燥後に非常に固く締まった状態の結晶となっており、これを粉砕するために非常に強いストレスを必要としたためであると考えられる。
【００６８】
実施例５
下記組成の分散液を以下に示す条件のボールミリングにより作製した（これを分散液１とする）。
実施例１で作製したチタニルフタロシアニン粉末          １．５部
ポリビニルブチラール                                      １部
メチルエチルケトン                                      ８０部
直径５ｍｍのＰＳＺボール６００ｇを入れた直径９０ｍｍのボールミルポット中に、ポリビニルブチラールを溶解したしたメチルエチルケトン及び顔料を全て投入し、６０回転／分の回転数で２時間分散した。
【００６９】
実施例６
下記組成の分散液を、実施例５と同じ条件のボールミリングにより作製した（これを分散液２とする）。
実施例２で作製したチタニルフタロシアニン粉末          １．５部
ポリビニルブチラール                                      １部
メチルエチルケトン                                      ８０部
【００７０】
実施例７
下記組成の分散液を、実施例５と同じ条件のボールミリングにより作製した（これを分散液３とする）。
実施例３で作製したチタニルフタロシアニン粉末          １．５部
ポリビニルブチラール                                      １部
メチルエチルケトン                                      ８０部
【００７１】
実施例８
下記組成の分散液を、実施例５と同じ条件のボールミリングにより作製した（これを分散液４とする）。
実施例４で作製したチタニルフタロシアニン粉末          １．５部
ポリビニルブチラール                                      １部
メチルエチルケトン                                      ８０部
【００７２】
比較例２
下記組成の分散液を、実施例５と同じ条件のボールミリングにより作製した（これを分散液５とする）。
比較例１で作製したチタニルフタロシアニン粉末          １．５部
ポリビニルブチラール                                      １部
メチルエチルケトン                                      ８０部
【００７３】
比較例３
比較例２と同じ組成の分散液を、下記に示す条件のボールミリングにより作製した（これを分散液６とする）。
直径５ｍｍのＰＳＺボール６００ｇを入れた直径９０ｍｍのボールミルポット中に、ポリビニルブチラールを溶解したしたメチルエチルケトン及び顔料を全て投入し、６０回転／分の回転数で１０時間分散した。
【００７４】
実施例５〜８、及び比較例２〜３で作製された分散液中の顔料粒子サイズを堀場製作所：ＣＡＰＡ７００にて測定した。また、作製された分散液を乾固し、粉末にしたものを前述と同様にＸ線回析スペクトルを測定した。結果を合わせて表１に示す。
【００７５】
【表１】
0004886924.tif 000014
実施例５〜８で作製された分散液は、粒径も細かく、かつ安定した結晶型を有する分散液であることがわかる。
【００７６】
実施例９〜１０、及び比較例４
電鋳ニッケル・ベルト上に下記組成の下引き層塗工液、電荷発生層塗工液、及び電荷輸送層塗工液を順次塗布・乾燥し、積層感光体を作製した。
・下引き層塗工液
二酸化チタン粉末                                      １５部
ポリビニルブチラール                                    ６部
２−ブタノン                                        １５０部
・電荷発生層塗工液
前述の分散液１、２、６をそれぞれ用いた。
・電荷輸送層塗工液
ポリカーボネート                                      １０部
塩化メチレン                                          ８０部
下記構造式の電荷輸送物質                                ７部
【００７７】
【化１３】
0004886924.tif 000015
このようにしてなる電子写真感光体を図５に示す電子写真プロセス（ただし、クリーニング前露光は無し）に装着し、画像露光光源を７８０ｎｍの半導体レーザ（ポリゴン・ミラーによる画像書き込み）として、現像直前の感光体の表面電位が測定できるように表面電位計のプローブを挿入した。連続して５０００枚の印刷を行ない、そのときの画像露光部と画像非露光部の表面電位を初期と５０００枚後に測定した。結果を表２に示す。
【００７８】
【表２】
0004886924.tif 000016
表２より、実施例９〜１０の電子写真感光体は繰り返し使用後にも、安定した表面電位を維持していることがわかる。
【００７９】
実施例１１〜１３、及び比較例５
アルミニウムシリンダー表面を陽極酸化処理した後、封孔処理を行なった。この上に、下記組成の電荷発生層塗工液、電荷輸送層塗工液を順次塗布・乾燥して各々０．２μｍの電荷発生層、２０μｍの電荷輸送層を形成し、本発明の電子写真感光体を作製した。
・電荷発生層塗工液
前述の分散液１、３、４、５をそれぞれ用いた。
・電荷輸送層塗工液
ポリカーボネート                                      １０部
塩化メチレン                                          ８０部
下記構造式の電荷輸送物質                                ８部
【００８０】
【化１４】
0004886924.tif 000017
このようにしてなる電子写真感光体を図６に示す電子写真プロセスカートリッジに装着した後、画像形成装置に搭載した。ただし、画像露光光源を７８０ｎｍの半導体レーザ（ポリゴン・ミラーによる画像書き込み）とした。連続して３０００枚の印刷を行ない、初期及び３０００枚目の画像を評価した。結果を表３に示す。
【００８１】
【表３】
0004886924.tif 000018
表３より、分散液１〜４を用いた場合（実施例１１〜１３）には、初期並びに繰り返し使用後にも良好な画像が得られることがわかる。
【００８２】
実施例１４
実施例９における支持体を電鋳ニッケル・ベルトからアルミシリンダーに変えた以外は、実施例９と全く同様に感光体を作製した。
【００８３】
実施例１５
実施例１４における電荷輸送層塗工液を以下の組成に変えた以外は、実施例１４と全く同様に感光体を作製した。
・電荷輸送層塗工液
塩化メチレン                                        １００部
下記構造式の高分子電荷輸送物質                        １０部
【００８４】
【化１５】
0004886924.tif 000019
【００８５】
実施例１６
実施例１４における電荷輸送層塗工液を以下の組成に変えた以外は、実施例１４と全く同様に感光体を作製した。
・電荷輸送層塗工液
塩化メチレン                                        １００部
下記構造式の高分子電荷輸送物質                        １０部
【００８６】
【化１６】
0004886924.tif 000020
上記の実施例１４〜１６の各電子写真感光体を図４に示す電子写真プロセスに装着し（ただし、画像露光光源を７８０ｎｍに発光を持つＬＤとした）、連続して１万枚の印刷を行ない、その時の画像を初期と１万枚後に評価した。また、電荷輸送層の膜厚の変化（減少量）を測定した。結果を表４に示す。
【００８７】
【表４】
0004886924.tif 000021
表４から実施例１５〜１６の電子写真感光体は特に優れた耐摩耗性を示していることがわかる。
【００８８】
【発明の効果】
以上、詳細且つ具体的な説明より明らかなように、本発明によれば、分散液作製にあたり、非常に効率的に、かつ結晶型を変えることなく、分散可能な有機顔料を作製する方法が提供される。これを用いることにより、特定の結晶型を維持したまま、粒径の細かい分散液が提供される。この分散液は、電子写真感光体用分散液として非常に有用であり、特定の感光体特性を与え、かつ塗膜欠陥の少ない感光体を作製することが可能である。これにより、特定の特性（高感度・繰り返し使用によっても安定な表面電位）を維持しつつ、耐摩耗性の高い感光体が提供される。更に、高感度を失うことなく、繰り返し使用によっても帯電性の低下と残留電位の上昇を生じない安定な電子写真装置及び電子写真装置用プロセスカートリッジが提供される。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の感光体の層構造を示す断面図である。
【図２】本発明の感光体の別の層構造を示す断面図である。
【図３】本発明の感光体の更に別の層構造を示す断面図である。
【図４】本発明の電子写真方法及び電子写真装置の例を説明する概略図の１例である。
【図５】本発明の電子写真方法及び電子写真装置の別の例を説明する概略図の別の例である。
【図６】本発明の電子写真方法及び電子写真装置のさらに別の例を説明する概略図の別の例である。
【図７】本発明におけるチタニルフタロシアニン顔料のＸ線回析スペクトルを示す図である。
【図８】比較例におけるチタニルフタロシアニン顔料のＸ線回析スペクトルを示す図である。
【符号の説明】
１    感光体
２    除電ランプ
３    帯電チャージャ
４    イレーサ
５    画像露光部
６    現像ユニット
７    転写前チャージャ
８    レジストロ−ラ
９    転写紙
１０  転写チャージャ
１１  分離チャージャ
１２  分離爪
１３  クリーニング前チャージャ
１４  ファ−ブラシ
１５  クリーニングブラシ
１６  感光体
１７  帯電チャージャ
１８  クリーニングブラシ
１９  画像露光部
２０  現像ローラ
２１  感光体
２２ａ  駆動ロ−ラ
２２ｂ  駆動ロ−ラ
２３  帯電チャージャ
２４  像露光源
２５  転写チャージャ
２６  クリーニング前露光部
２７  クリーニンブラシ
２８  除電光源
３１  導電性支持体
３３  感光層
３５  電荷発生層
３７  電荷輸送層
【図１】
0004886924.tif 000022
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
0004886924.tif 000028
【図８】
0004886924.tif 000029