(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
最表面に架橋表面層を有し、該架橋表面層が、電荷輸送性構造を有しない３官能以上のラジカル重合性モノマーと、オルガノシリカゾルと、イソシアネート基含有ラジカル重合性単量体と、硬化型電荷輸送物質とを含む架橋表面層組成物の硬化物を含有することを特徴とする電子写真感光体。
【請求項２】
電荷輸送性構造を有しない３官能以上のラジカル重合性モノマーが、トリメチロールプロパントリアクリレートを含む請求項１に記載の電子写真感光体。
【請求項３】
イソシアネート基含有ラジカル重合性単量体が、２−メタクリロイルオキシエチルイソシアネート、２−アクリロイルオキシエチルイソシアネート、及び１，１−ビス（アクリロイルオキシメチル）エチルイソシアネートのいずれかである請求項１から２のいずれかに記載の電子写真感光体。
【請求項４】
硬化型電荷輸送物質が下記一般式（１）で表される化合物であり、かつ該硬化型電荷輸送物質の架橋表面層組成物における含有量が、固形分で５質量％〜６０質量％である請求項１から３のいずれかに記載の電子写真感光体。
【化１】
0005111029.tif 000014
ただし、前記一般式（１）中、Ｒ１３は、水素原子及びメチル基のいずれかを表す。Ｒ１４及びＲ１５は、互いに同一であってもよいし、異なっていてもよく、炭素数１〜６のアルキル基を表す。ｇ及びｈは、それぞれ０〜３の整数を表す。ｄ、ｅ、及びｆは、それぞれ０又は１の整数である。Ｚは、単結合、メチレン基、エチレン基、及び下記構造式で表される基のいずれかを表す。
【化２】
0005111029.tif 000015
【化３】
0005111029.tif 000016
【化４】
0005111029.tif 000017
【請求項５】
架橋表面層組成物が、ジメチルシロキサン構造を繰り返し単位とし、かつラジカル重合性官能基を有する反応性シリコーン化合物を含有する請求項１から４のいずれかに記載の電子写真感光体。
【請求項６】
支持体と、該支持体上に少なくとも電荷発生層、電荷輸送層、及び架橋表面層をこの順に有してなる請求項１から５のいずれかに記載の電子写真感光体。
【請求項７】
請求項１から６のいずれかに記載の電子写真感光体と、該電子写真感光体上に形成した静電潜像をトナーを用いて現像し可視像を形成する現像手段と、前記電子写真感光体表面の残留トナーを除去するクリーニング手段とを少なくとも有することを特徴とするプロセスカートリッジ。
【請求項８】
請求項１から６のいずれかに記載の電子写真感光体と、該電子写真感光体上に静電潜像を形成する静電潜像形成手段と、前記静電潜像をトナーを用いて現像して可視像を形成する現像手段と、前記可視像を記録媒体に転写する転写手段と、前記電子写真感光体表面の残留トナーを除去するクリーニング手段とを少なくとも有することを特徴とする画像形成装置。
【請求項９】
少なくとも電子写真感光体、帯電手段、現像手段、転写手段、及びクリーニング手段を含む画像形成要素を複数配列してなるタンデム方式であって、前記現像手段において重合トナーを用いて現像を行う請求項８に記載の画像形成装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、複写機、ファクシミリ、プリンタ等の静電複写プロセスの画像形成に用いられる電子写真感光体、並びに該電子写真感光体を用いたプロセスカートリッジ、及び画像形成装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
複写機、レーザープリンタ等に応用される電子写真方式の画像形成装置で使用される感光体としては、セレン、酸化亜鉛、硫化カドミウム等の無機感光体が主流であった時代から、現在では、地球環境への負荷低減、低コスト化、及び設計自由度の高さなどの点で無機感光体よりも有利な有機感光体（ＯＰＣ）が電子写真感光体の総生産量の１００％に肉薄する割合で利用されるようになっている。また、地球環境保全に配慮したモノづくりの重要度が増すに至り、有機感光体（ＯＰＣ）はサプライ製品（使い捨てされる製品）から機械部品としての転換が求められている。
【０００３】
このような有機感光体（ＯＰＣ）の高耐久化を図るため、例えばバインダー樹脂の変更（非特許文献１参照）、電荷輸送物質の高分子量化（特許文献１参照）、高硬度フィラーを含む硬化型保護層のコーティング（特許文献２参照）、架橋樹脂膜の感光体表面への成膜（特許文献３参照）、ゾル−ゲル硬化膜の感光体表面への成膜（特許文献４参照）、などが提案されている。
これらの中でも、架橋構造の表面層（架橋表面層）を設ける方法は複数の化学結合によって塗膜が形成されるため、塗膜がストレスを受けて化学結合の一部が切断しても直ちに摩耗へ進展することがないので合理的な方法である。
【０００４】
また、有機感光体に極めて高い耐摩耗性が付与された場合には、同時に耐傷性が必要となる。これは、有機感光体の表面に傷が生じると、電子写真プロセスにおける放電ハザードが創傷部分に集中して、その部位の変質をもたらしてしまうためである。また、創傷によって形成された溝にトナーを含む現像剤、及び紙粉が埋め込まれることにより、局所的に地汚れ、画像ボケ等の画像欠陥が生じやすくなる。そして感光体表面が極端に削れなくなると一度生じた傷は刻印されるかのように経時で消失し難い。このため、創傷が感光体のロングライフ化を阻止することになる。
【０００５】
ところで、最近のフルカラー電子写真方式の画像形成装置は、画質及び環境性能の高さから重合トナーを採用するケースが主流になりつつある。この重合トナーは球形度合いが高くなるにつれて画像の鮮鋭性が向上する一方、クリーニングブレードを用いるトナーの回収方法ではトナーがブレードをすり抜けてしまう確率が高くなる。このため、クリーニングブレードは感光体に対する当接圧を高めに設定することにより、すり抜けを防止できるが、その結果、接触部分の摩耗が加速され、エッジの欠けを生じて筋状のクリーニング不良を招いてしまい、感光体の高い耐摩耗性を長寿命化できないという問題がある。
【０００６】
前記架橋表面層としては、アクリル硬化膜が耐摩耗性の向上に対して特に有利である。しかし、重合トナーを用いる画像形成装置では、クリーニングブレードへ与えるダメージが強い。そのため、クリーニングブレードの寿命が感光体寿命を支配するという不都合がある。
【０００７】
また、特許文献７には、電子写真感光体の表面に架橋表面層を設けるプロセスで熱硬化と光硬化を併用することが提案されている。この提案の段落番号［００２５］に記載される通り、光重合開始剤と熱重合開始剤を用いることで架橋表面層の硬化の均一性を高め、未反応部位の炭素−炭素二重結合部への酸化性ガス吸着の防止、シワ及びクラック発生の抑止が獲得される。
また、特許文献８では、大日本インキ化学工業株式会社製のスーパーベッカミンＧ−８２１−６０（メラミン）、住友バイエルウレタン株式会社製のスミジュールＨＴ（ＨＤＩ系イソシアネートとトリメチロールプロパンのアダクト体）をラジカル重合性モノマーと配合することで架橋膜のクラックと剥離が改善される効果が得られている。
しかし、架橋表面層の機械強度向上に関する要因及び効果は化学結合エネルギーの総和及び架橋密度に左右され、これらの因子は材料の種類に結びつけられ一概には規定できず、更なる改良、開発が望まれているのが現状である。
【０００８】
【特許文献１】特開平７−３２５４０９号公報
【特許文献２】特開２００２−２５８４９９号公報
【特許文献３】特開２０００−６６４２４号公報
【特許文献４】特開２０００−１７１９９０号公報
【特許文献５】特開２００２−３１８４６７号公報
【特許文献６】特開２００５−６２８３０号公報
【特許文献７】特開２００６−０１０９６３号公報
【特許文献８】特開２００５−０７７９４７号公報
【非特許文献１】田村裕之、高橋佐江子、森下浩延、坂本秀治、志熊治雄、Ｊａｐａｎ  Ｈａｒｄｃｏｐｙ'９７  Ｆａｌｌ  Ｍｅｅｔｉｎｇ，２５−２８，１９９７
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
本発明は、従来における諸問題を解決し、以下の目的を達成することを課題とする。即ち、本発明は、耐摩耗性に極めて優れ、高品位なカラー画像の形成が可能であり、かつクリーニングブレードの欠けが防止できる電子写真感光体、並びに該電子写真感光体を用いたプロセスカートリッジ、及び画像形成装置を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
前記課題を解決するための手段としては以下の通りである。即ち、
＜１＞  最表面に架橋表面層を有し、該架橋表面層が、電荷輸送性構造を有しない３官能以上のラジカル重合性モノマーと、オルガノシリカゾルと、イソシアネート基含有ラジカル重合性単量体と、硬化型電荷輸送物質とを含む架橋表面層組成物の硬化物を含有することを特徴とする電子写真感光体である。
＜２＞  電荷輸送性構造を有しない３官能以上のラジカル重合性モノマーが、トリメチロールプロパントリアクリレートを含む前記＜１＞に記載の電子写真感光体である。
＜３＞  イソシアネート基含有ラジカル重合性単量体が、２−メタクリロイルオキシエチルイソシアネート、２−アクリロイルオキシエチルイソシアネート、及び１，１−ビス（アクリロイルオキシメチル）エチルイソシアネートのいずれかである前記＜１＞から＜２＞のいずれかに記載の電子写真感光体である。
＜４＞  硬化型電荷輸送物質が下記一般式（１）で表される化合物であり、かつ該硬化型電荷輸送物質の架橋表面層組成物における含有量が、固形分で５質量％〜６０質量％である前記＜１＞から＜３＞のいずれかに記載の電子写真感光体である。
【化５】
0005111029.tif 000002
ただし、前記一般式（１）中、Ｒ１３は、水素原子及びメチル基のいずれかを表す。Ｒ１４及びＲ１５は、互いに同一であってもよいし、異なっていてもよく、炭素数１〜６のアルキル基を表す。ｇ及びｈは、それぞれ０〜３の整数を表す。ｄ、ｅ、及びｆは、それぞれ０又は１の整数である。Ｚは、単結合、メチレン基、エチレン基、及び下記構造式で表される基のいずれかを表す。
【化６】
0005111029.tif 000003
【化７】
0005111029.tif 000004
【化８】
0005111029.tif 000005
＜５＞  架橋表面層組成物が、ジメチルシロキサン構造を繰り返し単位とし、かつラジカル重合性官能基を有する反応性シリコーン化合物を含有する前記＜１＞から＜４＞のいずれかに記載の電子写真感光体である。
＜６＞  支持体と、該支持体上に少なくとも電荷発生層、電荷輸送層、及び架橋表面層をこの順に有してなる前記＜１＞から＜５＞のいずれかに記載の電子写真感光体である。
＜７＞  前記＜１＞から＜６＞のいずれかに記載の電子写真感光体と、該電子写真感光体上に形成した静電潜像をトナーを用いて現像し可視像を形成する現像手段と、前記電子写真感光体表面の残留トナーを除去するクリーニング手段とを少なくとも有することを特徴とするプロセスカートリッジである。
＜８＞  前記＜１＞から＜６＞のいずれかに記載の電子写真感光体と、該電子写真感光体上に静電潜像を形成する静電潜像形成手段と、前記静電潜像をトナーを用いて現像して可視像を形成する現像手段と、前記可視像を記録媒体に転写する転写手段と、前記電子写真感光体表面の残留トナーを除去するクリーニング手段とを少なくとも有することを特徴とする画像形成装置である。
＜９＞  少なくとも電子写真感光体、帯電手段、現像手段、転写手段、及びクリーニング手段を含む画像形成要素を複数配列してなるタンデム方式であって、前記現像手段において重合トナーを用いて現像を行う前記＜８＞に記載の画像形成装置である。
＜１０＞  前記＜１＞から＜６＞のいずれかに記載の電子写真感光体上に静電潜像を形成する静電潜像形成工程と、前記静電潜像をトナーを用いて現像して可視像を形成する現像工程と、前記可視像を記録媒体に転写する転写工程と、前記電子写真感光体表面の残留トナーを除去するクリーニング工程とを少なくとも含むことを特徴とする画像形成方法である。
【００１１】
従来より、電荷輸送性構造を有しない３官能以上のラジカル重合性モノマーとしてのトリメチロールプロパントリアクリレート（ＴＭＰＴＡ）を主剤とするアクリル樹脂は高い表面硬度を有することが知られている。該アクリル樹脂を更に強靱化するにはオルガノシリカゾルの配合が有利であるが、この構成の架橋表面層はアクリル樹脂中にオルガノシリカの硬化物が局部に偏在したり、アクリル樹脂の硬化に悪影響を及ぼし、得られる架橋表面層は表面硬度に大きな分布を有することが多い。
前記架橋表面層を有する電子写真感光体で１０万枚程度まで大量印刷すると、筋状のクリーニング不良が生じることがある。このようなクリーニングブレードと電子写真感光体とが摺擦する部位の摩耗や欠けは感光体の表面粗さや硬度に影響すると考えられる。よって、筋状のクリーニング不良は感光体表面の幅広い硬度分布が影響していると思われる。
また、感光体表面の硬化膜中にラジカル重合性官能基を有するイソシアネート化合物を配合すると、アクリル硬化膜中にイソシアネート同士の尿素結合を持たせたり、ポリオール化合物や活性水素化合物を加えて、ウレタン結合を持たせたりすることができる。
本発明においては、アクリル硬化膜中にイソシアネートを持たせることで、熱硬化型のオルガノシリカゾルを化学結合させることができる。その結果、クリーニングブレードの部分的な欠けが格段に低減できることを知見した。これは、イソシアネート化合物を併用することで感光体表面の硬度分布の広がりが先鋭化されるためであると思われる。
このようなイソシアネート基含有ラジカル重合性単量体としては２−メタクリロイルオキシエチルイソシアネート、２−アクリロイルオキシエチル、１，１−ビス（（アクリロイルオキシメチル）エチルイソシアネート）が感光体表面の硬度分布の先鋭化に良好である。これらの化合物は架橋表面層を形成する材料に加えても、静電特性の劣化をもたらす等の副作用が無く、硬化不良を生じることが無いため有用である。
【００１２】
また、前記架橋表面層に硬化型電荷輸送物質を含有させることにより、残像画像の発生を抑制したりや露光部電位を低減させることができ、強靱な膜を得るために架橋反応が可能な置換基を有するものが好ましく、ラジカル重合性官能基を有する上記一般式（１）で表される硬化型電荷輸送物質はこの効果が極めて優れているので有用である。
ラジカル重合性硬化膜を製膜する際には、塗膜は強い輻射熱を発する。過剰なエネルギーは下層をなす感光層にダメージを与えると考えられる。このため、製膜工程では感光体支持体を水冷したり空冷と間欠露光を併用したりしてこのダメージを抑制する注意が必要となる。
本発明の電子写真感光体においては、露光によって架橋表面層を形成する際に発生する輻射熱はイソシアネート部位の架橋反応に吸収されるため、輻射熱による感光層へのダメージが緩和される。勿論、製膜工程での上記のコントロールは付加した方が好ましく、製造における歩留まりの抑制に大きく貢献でき、耐摩耗性に極めて優れ、高品位なカラー画像の形成が可能であり、かつクリーニングブレードの欠けが予防できる。
【発明の効果】
【００１３】
本発明によると、従来における諸問題を解決することができ、耐摩耗性に極めて優れ、高品位なカラー画像の形成が可能であり、かつクリーニングブレードの欠けが防止できる電子写真感光体、並びに該電子写真感光体を用いたプロセスカートリッジ、及び画像形成装置を提供することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１４】
（電子写真感光体）
本発明の電子写真感光体は、最表面に架橋表面層を有し、具体的には、支持体と、該支持体上に感光層と、架橋表面層とを有してなり、更に必要に応じてその他の層を有してなる。
【００１５】
＜架橋表面層＞
前記架橋表面層は、電荷輸送性構造を有しない３官能以上のラジカル重合性モノマーと、オルガノシリカゾルと、イソシアネート基含有ラジカル重合性単量体と、硬化型電荷輸送物質とを含有し、ジメチルシロキサン構造を繰り返し単位とし、かつラジカル重合性官能基を有する反応性シリコーン化合物、重合開始剤、更に必要に応じてその他の成分を含む架橋表面層組成物の硬化物を含有してなる。
【００１６】
前記架橋表面層は電子写真感光体の最表面の保護層であり、該架橋表面層は前記架橋表面層組成物がコーティングされた後、重縮合反応によって架橋構造の樹脂層が形成される。樹脂層が架橋構造を持つため感光体を構成する各層の中で最も耐摩耗性が強靱である。また、硬化型電荷輸送物質が配合されているため電荷輸送層と類似の電荷輸送性を示す。
【００１７】
前記架橋表面層組成物中に、オルガノシリカゾルとイソシアネート基含有ラジカル重合性単量体（ラジカル重合性イソシアネート化合物）とが混合されていることが重要であり、両者の合計配合量は実質的にオルガノシリカが機能する量として、固形分で１０質量％〜９０質量％が好ましく、３０質量％〜５０質量％がより好ましい。
【００１８】
−オルガノシリカゾル−
前記オルガノシリカゾルとしては、有機溶媒中に無水ケイ酸の微粒子を安定に分散させたものであり、適宜合成したものを使用してもよいし、市販品を使用してもよい。該市販品としては、例えば、ＧＲ−ＣＯＡＴ（ダイセル化学工業株式会社製）、ＧｌａｓｓＲｅｓｉｎ（オーエンスコーニング社製）、ヒートレスグラス（大橋化学工業株式会社製）、ＮＳＣ３４５６（日本精化株式会社製）、ガラス原液ＧＯ１５０ＳＸ、ＧＯ２００ＣＬ（ファイングラステクノロジー社製）、アルコキシシリル化合物にアクリル樹脂やポリエステル樹脂を共重合したものとして、ＭＫＣシリケート（三菱化学株式会社製）、シリケート／アクリルワニスＸＰ−１０３０−１（大日本色材工業株式会社製）、などが挙げられる。
【００１９】
前記オルガノシリカゾルは、下記ジメチルシロキサン構造を繰り返し単位とし、かつラジカル重合性官能基を有する反応性シリコーン化合物と共に加熱架橋して硬化性シロキサン系樹脂を形成するのに用いられる。
前記硬化性シロキサン系樹脂は、下記ジメチルシロキサン構造を繰り返し単位とし、かつラジカル重合性官能基を有する反応性シリコーン化合物と、オルガノシリカゾルと、触媒、架橋剤、シランカップリング剤等が添加された組成物を熱硬化させて得られる。
【００２０】
−ジメチルシロキサン構造を繰り返し単位とし、かつラジカル重合性官能基を有する反応性シリコーン化合物−
前記反応性シリコーン化合物としては、アルコキシシリル基を有する化合物、アルコキシシリル基を含有する化合物の部分加水分解縮合物、又はこれらの混合物などが挙げられ、例えば、特公平５−６０５０３号公報、特公平６−４５７７０号公報などに記載されているシロキサン繰り返し単位数が２０〜７０のアクリロイルポリジメチルシロキサンエチル、メタクリロイルポリジメチルシロキサンエチル、アクリロイルポリジメチルシロキサンプロピル、アクリロイルポリジメチルシロキサンブチル、ジアクリロイルポリジメチルシロキサンジエチル等ビニルモノマー、アクリル酸エステル及びメタクリル酸エステルが挙げられる。反応性シリコーン化合物は、アクリル酸（又はメタクリル酸）とアルキレングリコールのエステルと、トリメチルシリル化合物又はポリジメチルシロキサン化合物を縮合反応させる方法、アクリル酸（又はメタクリル酸）とアリルアルコールのエステルと、トリメチルシリル化合物又はポリジメチルシロキサン化合物を付加反応させる方法で調製することができるが、市販品を用いることもできる。
前記市販品としては、例えば、Ｘ−２２−１６４Ａ（分子量８６０）、Ｘ−２２−１６４Ｂ（分子量１６３０）、Ｘ−２２−１６４Ｃ（分子量２３７０）Ｘ−２２−１７４ＤＸ（分子量４６００）、Ｘ−２４−８２０１（分子量２１００）、Ｘ−２２−２４２６（分子量１２０００）（以上、信越化学工業株式会社製）、両末端サイラプレーンＦＭ−７７１１（分子量１０００）、両末端サイラプレーンＦＭ−７７２１（分子量５０００）、両末端サイラプレーンＦＭ−７７２５（分子量１００００）、片末端サイラプレーンＦＭ−０７１１（分子量１０００）、片末端サイラプレーンＦＭ−０７２１（分子量５０００）、片末端サイラプレーンＦＭ−０７２５（分子量１００００）、片末端サイラプレーンＴＭ−０７０１（分子量４２３）、片末端サイラプレーンＴＭ−０７０１Ｔ（分子量４２３）（以上、チッソ社製）、ＢＹＫ−ＵＶ３５００、ＢＹＫ−ＵＶ３５１０、ＢＹＫ−ＵＶ３５７０（以上、ビックケミー・ジャパン社製）ＴＥＧＯ  Ｒａｄ２１００、ＴＥＧＯ  Ｒａｄ２２００Ｎ、ＴＥＧＯ  Ｒａｄ２２５０、ＴＥＧＯ  Ｒａｄ２５００、ＴＥＧＯ  Ｒａｄ２６００、ＴＥＧＯ  Ｒａｄ２７００（以上、テゴケミーサービス社製）等が挙げられるが、これらに限定されるものではない。これらの反応性シリコーン化合物は、単独又は２種以上を混合して用いてもよい。
【００２１】
前記反応性シリコーン化合物の含有量は、架橋表面層組成物の固形分に対して、０．０１質量％〜３０質量％が好ましく、０．０５質量％〜２０質量％がより好ましい。前記反応性シリコーン化合物の含有量が０．０１質量％未満であると、架橋表面層の表面エネルギーが低くならず、クリーニング性が不十分になることがある。一方、前記反応性シリコーン化合物の添加量が３０質量％を超えると、硬化反応していない未反応成分が多くなり、電子写真プロセスの繰り返し時に電気特性が変動する等の不具合を引き起こし、画像濃度の低下や文字細りが発生することがある
【００２２】
−イソシアネート基含有ラジカル重合性単量体−
前記イソシアネート基含有ラジカル重合性単量体（ラジカル重合性イソシアネート）としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば２−メタクリロイルオキシエチルイソシアネート、２−アクリロイルオキシエチル、１，１−ビス（アクリロイルオキシメチル）エチルイソシアネート、などが感光体表面の硬度分布の先鋭化に有効である。これらの化合物は、架橋表面層を形成する材料に加えても、静電特性の劣化をもたらす等の副作用が無く、硬化不良を生じることがない。
前記イソシアネート基含有ラジカル重合性単量体としては、適宜合成したものを使用してもよいし、市販品を使用してもよい。該市販品としては、例えばカレンズＢＥＩ、カレンズＭＯＩ、カレンズＡＯＩ（昭和電工株式会社製）などが挙げられる。
前記イソシアネート基含有ラジカル重合性単量体の含有量は、前記オルガノシリカゾル１００質量部に対して１０質量部〜３０質量部が好ましい。
【００２３】
−電荷輸送性構造を有しない３官能以上のラジカル重合性モノマー−
前記電荷輸送性構造を有しない３官能以上のラジカル重合性モノマーとは、例えばトリアリールアミン、ヒドラゾン、ピラゾリン、カルバゾールなどの正孔輸送性構造、例えば縮合多環キノン、ジフェノキノン、シアノ基やニトロ基を有する電子吸引性芳香族環などの電子輸送構造を有しておらず、かつラジカル重合性官能基を３つ以上有するモノマーを意味する。前記ラジカル重合性官能基とは、炭素−炭素２重結合を有し、ラジカル重合可能な基であればいずれでもよい。
【００２４】
これらラジカル重合性官能基としては、例えば、下記に示す１−置換エチレン官能基、１，１−置換エチレン官能基が挙げられる。
（１）１−置換エチレン官能基としては、例えば以下の式で表される官能基が挙げられる。
ＣＨ2＝ＣＨ−Ｘ1−
ただし、前記式中、Ｘ1は、置換基を有していてもよいフェニレン基、ナフチレン基等のアリーレン基、置換基を有していてもよいアルケニレン基、−ＣＯ−基、−ＣＯＯ−基、−ＣＯＮ（Ｒ10）−基（ただし、Ｒ10は、水素、メチル基、エチル基等のアルキル基、ベンジル基、ナフチルメチル基、フェネチル基等のアラルキル基、フェニル基、ナフチル基等のアリール基を表す）、又は−Ｓ−基を表す。
これらの置換基としては、例えばビニル基、スチリル基、２−メチル−１，３−ブタジエニル基、ビニルカルボニル基、アクリロイルオキシ基、アクリロイルアミノ基、ビニルチオエーテル基等が挙げられる。
【００２５】
（２）１，１−置換エチレン官能基としては、例えば以下の式で表される官能基が挙げられる。
ＣＨ2＝Ｃ（Ｙ）−Ｘ2−
ただし、前記式中、Ｙは、置換基を有していてもよいアルキル基、置換基を有していてもよいアラルキル基、置換基を有していてもよいフェニル基、ナフチル基等のアリール基、ハロゲン原子、シアノ基、ニトロ基、メトキシ基あるいはエトキシ基等のアルコキシ基、−ＣＯＯＲ11基（ただし、Ｒ11は、水素原子、置換基を有していてもよいメチル基、エチル基等のアルキル基、置換基を有していてもよいベンジル、フェネチル基等のアラルキル基、置換基を有していてもよいフェニル基、ナフチル基等のアリール基、又は−ＣＯＮＲ12Ｒ13（ただし、Ｒ12及びＲ13は、それぞれ水素原子、置換基を有していてもよいメチル基、エチル基等のアルキル基、置換基を有していてもよいベンジル基、ナフチルメチル基、フェネチル基等のアラルキル基、又は置換基を有していてもよいフェニル基、ナフチル基等のアリール基を表し、互いに同一又は異なっていてもよい）、また、Ｘ2は上記式のＸ1と同一の置換基及び単結合、アルキレン基を表す。ただし、Ｙ及びＸ2の少なくともいずれか一方がオキシカルボニル基、シアノ基、アルケニレン基、又は芳香族環である。
【００２６】
これらの置換基としては、例えばα−塩化アクリロイルオキシ基、メタクリロイルオキシ基、α−シアノエチレン基、α−シアノアクリロイルオキシ基、α−シアノフェニレン基、メタクリロイルアミノ基等が挙げられる。
なお、これらＸ1、Ｘ2、Ｙについての置換基に更に置換される置換基としては、例えばハロゲン原子、ニトロ基、シアノ基、メチル基、エチル基等のアルキル基、メトキシ基、エトキシ基等のアルコキシ基、フェノキシ基等のアリールオキシ基、フェニル基、ナフチル基等のアリール基、ベンジル基、フェネチル基等のアラルキル基等が挙げられる。
【００２７】
これらのラジカル重合性官能基の中では、特にアクリロイルオキシ基、メタクリロイルオキシ基が有用であり、３つ以上のアクリロイルオキシ基を有する化合物は、例えば水酸基がその分子中に３つ以上ある化合物とアクリル酸（塩）、アクリル酸ハライド、アクリル酸エステルを用い、エステル反応あるいはエステル交換反応させることにより得ることができる。また、３つ以上のメタクリロイルオキシ基を有する化合物も同様にして得ることができる。また、ラジカル重合性官能基を３つ以上有する単量体中のラジカル重合性官能基は、同一でも異なってもよい。
【００２８】
前記電荷輸送性構造を有しない３官能以上のラジカル重合性モノマーとしては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えばトリメチロールプロパントリアクリレート（ＴＭＰＴＡ）、トリメチロールプロパントリメタクリレート、ＨＰＡ変性トリメチロールプロパントリアクリレート、ＥＯ変性トリメチロールプロパントリアクリレート、ＰＯ変性トリメチロールプロパントリアクリレート、カプロラクトン変性トリメチロールプロパントリアクリレート、ＨＰＡ変性トリメチロールプロパントリメタクリレート、ペンタエリスリトールトリアクリレート、ペンタエリスリトールテトラアクリレート（ＰＥＴＴＡ）、グリセロールトリアクリレート、ＥＣＨ変性グリセロールトリアクリレート、ＥＯ変性グリセロールトリアクリレート、ＰＯ変性グリセロールトリアクリレート、トリス（アクリロキシエチル）イソシアヌレート、ジペンタエリスリトールヘキサアクリレート（ＤＰＨＡ）、カプロラクトン変性ジペンタエリスリトールヘキサアクリレート、ジペンタエリスリトールヒドロキシペンタアクリレート、アルキル変性ジペンタエリスリトールペンタアクリレート、アルキル変性ジペンタエリスリトールテトラアクリレート、アルキル変性ジペンタエリスリトールトリアクリレート、ジメチロールプロパンテトラアクリレート（ＤＴＭＰＴＡ）、ペンタエリスリトールエトキシテトラアクリレート、ＥＯ変性リン酸トリアクリレート、２，２，５，５，−テトラヒドロキシメチルシクロペンタノンテトラアクリレートなどが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。これらの中でも、トリメチロールプロパントリアクリレート（ＴＭＰＴＡ）が特に好ましい。
【００２９】
前記電荷輸送性構造を有しない３官能以上のラジカル重合性モノマーとしては、架橋表面層中に緻密な架橋結合を形成するために、該モノマー中の官能基数に対する分子量の割合（分子量／官能基数）は２５０以下が望ましい。また、この割合が２５０より大きい場合、架橋表面層は柔らかく耐摩耗性が幾分低下するため、ＨＰＡ、ＥＯ、ＰＯ等の変性基を有するモノマーにおいては、極端に長い変性基を有するものを単独で使用することは好ましくはない。
【００３０】
前記電荷輸送性構造を有しない３官能以上のラジカル重合性モノマーの前記架橋表面層組成物における含有量は、固形分で２０質量％〜８０質量％が好ましく、３０質量％〜７０質量％がより好ましく、実質的には塗工液固形分中の３官能以上のラジカル重合性モノマーの割合に依存する。
【００３１】
−硬化型（架橋型）電荷輸送物質−
前記硬化型（架橋型）電荷輸送物質としては、電荷輸送性構造を有する１官能のラジカル重合性モノマーが好ましく、アクリロイルオキシ基又はメタクリロイルオキシ基を有するものがより好ましく、これらの中でも、下記一般式（１）で表される化合物が特に好ましい。
【化９】
0005111029.tif 000006
ただし、前記一般式（１）中、Ｒ１３は、水素原子及びメチル基のいずれかを表す。
Ｒ１４及びＲ１５は、それぞれ炭素数１〜６のアルキル基を表し、メチル基、エチル基が好ましい。
ｇ及びｈは、それぞれ０〜３の整数を表し、ｇ又はｈが２又は３である場合には、複数のＲ１４及びＲ１５は、互いに同一であってもよいし、異なっていてもよい。
ｄ、ｅ、及びｆは、それぞれ０又は１の整数である。
Ｚは、単結合、メチレン基、エチレン基、及び下記構造式で表される基のいずれかを表す。
【化１０】
0005111029.tif 000007
【化１１】
0005111029.tif 000008
【化１２】
0005111029.tif 000009
【００３２】
前記硬化型電荷輸送物質は下地の電荷輸送層からの注入性に優れ、電荷輸送能の高い材料が好ましい。例えば特開２００１−３３０９７３号公報に例示される高分子電荷輸送物質の合成に用いられる電荷輸送性モノマーの利用は実績が高く、極めて有用である。また、分子骨格の硬化を担う官能基１個当たりの物質量（当量）が小さいと硬化型樹脂表面層中の硬化剤（相手剤）の含有量を高めてしまい、結果的には硬化可能な電荷輸送物質の最大含有量を制約してしまう。処方設計上、この当量は大きい材料が好ましく、具体的には当量が２００以上の材料を選択することが好ましい。
【００３３】
前記硬化型電荷輸送物質としては、例えば特開２００７−１７１９３９号公報の段落番号〔０１１１〕〜〔０１２２〕に記載されているＮｏ．１〜Ｎｏ．１６０の化合物などが好適であり、これらの中でも、アクリル酸４’−（ジ−ｐ−トリルアミノ）−ビフェニル−４−イル−エステル、２−メチル−アクリル酸４’−（ジ−ｐ−トリルアミノ）−ビフェニル−４−イル−エステル、アクリル酸４’−ジフェニルアミノ−ビフェニル−４−イル−エステル、２−メチル−アクリル酸４’−ジフェニルアミノ−ビフェニル−４−イル−エステル、（４−〔ビス−（４−メトキシフェニル）−メチル〕−ジフェニル−アミン、（４−〔ビス−（４−エトキシフェニル）−メチル〕−ジフェニル−アミン、（４−〔ビス−（４−メトキシフェニル）−メチル〕−ジ−ｐ−トリル−アミン、（４−〔ビス−（４−エトキシフェニル）−メチル〕−ジ−ｐ−トリル−アミン、４’−〔（ジ−ｐ−トリル−アミノ）−ビフェニル−４−イル−オキシ〕−メタノール、４’−〔（ジ−ｐ−トリル−アミノ）−ビフェニル−４−イル−オキシ〕−エタノールが特に好ましい。これらは、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
【００３４】
前記硬化型電荷輸送物質の前記架橋表面層組成物における含有量は、固形分で５質量％〜６０質量％が好ましく、５質量％〜３０質量％がより好ましい。前記含有量が、５質量％未満であると、耐摩耗性が低下してしまうことがある。
【００３５】
−重合開始剤−
前記架橋表面層を形成する際には、硬化反応を効率よく進行させるために、必要に応じて、重合開始剤（熱重合開始剤、光重合開始剤）を添加してもよい。
【００３６】
前記熱重合開始剤としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば２，５−ジメチルヘキサン−２，５−ジヒドロパーオキサイド、ジクミルパーオキサイド、ベンゾイルパーオキサイド、ｔ−ブチルクミルパーオキサイド、２，５−ジメチル−２，５−ジ（パーオキシベンゾイル）ヘキシン−３、ジ−ｔ−ブチルパーオキサイド、ｔ−ブチルヒドロパーオキサイド、クメンヒドロパーオキサイド、ラウロイルパーオキサイド等の過酸化物系開始剤；アゾビスイソブチルニトリル、アゾビスシクロヘキサンカルボニトリル、アゾビスイソ酪酸メチル、アゾビスイソブチルアミジン塩酸塩、４，４'−アゾビス−４−シアノ吉草酸等のアゾ系開始剤、などが挙げられる。
【００３７】
前記光重合開始剤としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えばジエトキシアセトフェノン、２，２−ジメトキシ−１，２−ジフェニルエタン−１−オン、１−ヒドロキシシクロヘキシルフェニルケトン、４−（２−ヒドロキシエトキシ）フェニル（２−ヒドロキシ−２−プロピル）ケトン、２−ベンジル−２−ジメチルアミノ−１−（４−モルフォリノフェニル）ブタノン−１、２−ヒドロキシ−２−メチル−１−フェニルプロパン−１−オン、２−メチル−２−モルフォリノ（４−メチルチオフェニル）プロパン−１−オン、１−フェニル−１，２−プロパンジオン−２−（ｏ−エトキシカルボニル）オキシム等のアセトフェノン系又はケタール系光重合開始剤；ベンゾイン、ベンゾインメチルエーテル、ベンゾインエチルエーテル、ベンゾインイソブチルエーテル、ベンゾインイソプロピルエーテル等のベンゾインエーテル系光重合開始剤；ベンゾフェノン、４−ヒドロキシベンゾフェノン、ｏ−ベンゾイル安息香酸メチル、２−ベンゾイルナフタレン、４−ベンゾイルビフェニル、４−ベンゾイルフェニルエーテル、アクリル化ベンゾフェノン、１，４−ベンゾイルベンゼン等のベンゾフェノン系光重合開始剤；２−イソプロピルチオキサントン、２−クロロチオキサントン、２，４−ジメチルチオキサントン、２，４−ジエチルチオキサントン、２，４−ジクロロチオキサントン等のチオキサントン系光重合開始剤、などが挙げられる。
また、その他の光重合開始剤としては、例えばエチルアントラキノン、２，４，６−トリメチルベンゾイルジフェニルホスフィンオキサイド、２，４，６−トリメチルベンゾイルフェニルエトキシホスフィンオキサイド、ビス（２，４，６−トリメチルベンゾイル）フェニルホスフィンオキサイド、ビス（２，４−ジメトキシベンゾイル）−２，４，４−トリメチルペンチルホスフィンオキサイド、メチルフェニルグリオキシエステル、９，１０−フェナントレン、アクリジン系化合物、トリアジン系化合物、イミダゾール系化合物が挙げられる。
また、光重合促進効果を有する化合物を単独又は光重合開始剤と併用して用いることもできる。例えば、トリエタノールアミン、メチルジエタノールアミン、４−ジメチルアミノ安息香酸エチル、４−ジメチルアミノ安息香酸イソアミル、安息香酸（２−ジメチルアミノ）エチル、４，４'−ジメチルアミノベンゾフェノン等が挙げられる。
【００３８】
これらの重合開始剤は、２種以上併用してもよい。前記重合開始剤の含有量は、ラジカル重合性を有する化合物の総質量１００質量部に対して、０．５質量部〜４０質量部が好ましく、１質量部〜２０質量部がより好ましい。
【００３９】
更に必要に応じて、前記架橋表面層中には酸化防止剤、可塑剤、滑剤、紫外線吸収剤などの低分子化合物及びレベリング剤などを添加することもできる。これらの化合物は単独又は２種以上の混合物として用いることができる。低分子化合物及びレベリング剤を併用すると感度劣化を来すケースが多い。このため、これらの使用量は概して塗料総固形分中の０．１質量％〜２０質量％が好ましく、０．１質量％〜１０質量％がより好ましい。レベリング剤の使用量は０．１質量％〜５質量％が好ましい。
【００４０】
前記架橋表面層組成物を調製する際に使用する分散溶媒としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、モノマーを十分に溶解するものが好ましく、エーテル類、芳香族類、ハロゲン類、エステル類の他、エトキシエタノールのようなセロソルブ類、１−メトキシ−２−プロパノールのようなプロピレングリコール類を挙げることができる。これらの中でも、メチルエチルケトン、テトラヒドロフラン、シクロヘキサノン、１−メトキシ−２−プロパノールは、クロロベンゼン、ジクロロメタン、トルエン及びキシレンと比較して環境負荷の程度が低いため好ましい。これらの溶媒は単独として又は混合して用いることができる。
【００４１】
前記架橋表面層組成物のコーティング方法としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば浸漬法、スプレー塗工法、リングコート法、ロールコータ法、グラビア塗工法、ノズルコート法、スクリーン印刷法などが挙げられる。多くの場合、塗工液はポットライフが長くないため、少量の塗料で必要な分量のコーティングができる手段が環境への配慮とコスト面で有利となる。これらの中でも、スプレー塗工法、リングコート法が特に好ましい。
前記架橋表面層を形成する際には、主に紫外光に発光波長を持つ高圧水銀灯、メタルハライドランプなどのＵＶ照射光源が利用できる。また、ラジカル重合性含有物や光重合開始剤の吸収波長に合わせ可視光光源の選択も可能である。照射光量は５０ｍＷ／ｃｍ２以上、１０００ｍＷ／ｃｍ２以下が好ましい。前記照射光量が、５０ｍＷ／ｃｍ２未満であると、硬化反応に時間を要することがあり、１０００ｍＷ／ｃｍ２を超えると、反応の進行が不均一となり、架橋表面層の表面に局部的なシワが発生したり、多数の未反応残基、反応停止末端が生じたりする。また、急激な架橋により内部応力が大きくなり、クラックや膜剥がれの原因となる。
【００４２】
前記架橋表面層の厚みは、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、３μｍ〜１５μｍが好ましい。前記厚みの下限値は、製膜コストに対する効果度合いから算定される。一方、前記厚みの上限値は、帯電安定性、光減衰感度等の静電特性と膜質の均質性から設定される。
【００４３】
＜電子写真感光体の層構成＞
本発明の電子写真感光体は、その層構成について特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、支持体と、該支持体上に少なくとも積層構造の感光層（電荷発生層、電荷輸送層）、及び架橋表面層をこの順に有してなり、必要に応じて下引き層を有していてもよく、該架橋表面層が、最表面である。なお、支持体上に、電荷発生物質と電荷輸送物質を主成分とする単層構造の感光層、該感光層上に架橋表面層を有する態様であっても構わない。
【００４４】
ここで、本発明の電子写真感光体の層構成について、図面に基づいて説明する。図１〜図２は、電子写真感光体の概略断面図である。
図１に示す態様においては、支持体２１上に、電荷発生物質を主成分とする電荷発生層２５と、電荷輸送物質を主成分とする電荷輸送層２６と、本発明の前記架橋表面層組成物からなる架橋表面層２８とが、順次積層された構成をとっている。
図２に示す態様においては、支持体２１上に、下引き層２４と、電荷発生物質を主成分とする電荷発生層２５と、電荷輸送物質を主成分とする電荷輸送層２６と、本発明の前記架橋表面層組成物からなる架橋表面層２８とが、順次積層された構成をとっている。
【００４５】
−支持体−
前記支持体としては、体積抵抗１０１０Ω・ｃｍ以下の導電性を示すものであれば特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、アルミニウム、ニッケル、クロム、ニクロム、銅、金、銀、白金等の金属；酸化スズ、酸化インジウム等の金属酸化物を蒸着法、又はスパッタリング法により、フィルム状もしくは円筒状のプラスチック、紙に被覆したもの、あるいはアルミニウム、アルミニウム合金、ニッケル、ステンレス等の板及びそれらを押し出し、引き抜きなどの工法で素管化後、切削、超仕上げ、研摩などの表面処理を施した管などを使用することができる。また、特開昭５２−３６０１６号公報に開示されたエンドレスニッケルベルト、エンドレスステンレスベルトも支持体として用いることができる。
【００４６】
また、前記支持体上に導電性粉体を適当な結着樹脂に分散して塗工したものについても、支持体として用いることができる。
前記導電性粉体としては、例えば、カーボンブラック、アセチレンブラック；アルミニウム、ニッケル、鉄、ニクロム、銅、亜鉛、銀等の金属粉；導電性酸化スズ、ＩＴＯ等の金属酸化物粉体などが挙げられる。また、同時に用いられる結着樹脂としては、例えばポリスチレン樹脂、スチレン−アクリロニトリル共重合体、スチレン−ブタジエン共重合体、スチレン−無水マレイン酸共重合体、ポリエステル樹脂、ポリ塩化ビニル樹脂、塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体、ポリ酢酸ビニル樹脂、ポリ塩化ビニリデン樹脂、ポリアリレート樹脂、フェノキシ樹脂、ポリカーボネート樹脂、酢酸セルロース樹脂、エチルセルロース樹脂、ポリビニルブチラール樹脂、ポリビニルホルマール樹脂、ポリビニルトルエン樹脂、ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾール、アクリル樹脂、シリコーン樹脂、エポキシ樹脂、メラミン樹脂、ウレタン樹脂、フェノール樹脂、アルキッド樹脂などが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
前記導電性層は、これらの導電性粉体と結着樹脂を適当な溶剤、例えば、テトラヒドロフラン、ジクロロメタン、メチルエチルケトン、トルエンなどに分散して塗布することにより設けることができる。
【００４７】
更に、適当な円筒基体上にポリ塩化ビニル、ポリプロピレン、ポリエステル、ポリスチレン、ポリ塩化ビニリデン、ポリエチレン、塩化ゴム、テフロン（登録商標）などの素材に前記導電性粉体を含有させた熱収縮チューブによって導電性層を設けてなるものも、支持体として良好に用いることができる。
【００４８】
−下引き層−
支持体と感光層との間には下引き層を設けることができる。該下引き層は、接着性の向上、モアレの防止、上層の塗工性の改良、支持体からの電荷注入の防止などの目的で設けられる。
【００４９】
前記下引き層は、樹脂を主成分とする。下引き層の上に感光層を塗布するため、下引き層に用いる樹脂は有機溶剤に難溶である熱硬化性樹脂が好ましく、例えばポリウレタン、メラミン樹脂、アルキッド−メラミン樹脂などが挙げられる。前記樹脂はテトラヒドロフラン、シクロヘキサノン、ジオキサン、ジクロロエタン、ブタノンなどの溶媒を用いて適度に希釈して用いることができる。
【００５０】
前記下引き層には、伝導度の調節やモアレを防止するため、金属、又は金属酸化物等の微粒子を加えてもよい。前記金属酸化物としては、酸化チタンが特に好ましい。
前記微粒子は、テトラヒドロフラン、シクロヘキサノン、ジオキサン、ジクロロエタン、ブタノン等の溶媒を用いてボールミル、アトライター、サンドミルなどにより分散し、この分散液と樹脂成分とを混合して下引き層塗布液とする。
前記下引き層は、前記下引き層塗布液を、例えば浸漬塗工法、スプレーコート法、ビードコート法などにより支持体上に塗布し、必要に応じて、加熱硬化することで形成される。
前記下引き層の厚みは、２μｍ〜５μｍが好ましく、感光体の残留電位の蓄積が大きくなる場合には、３μｍ未満が好ましい。
【００５１】
＜感光層＞
前記感光層は、電荷発生層と、電荷輸送層とをこの順に積層させた積層型感光層が好適である。
【００５２】
−電荷発生層−
前記電荷発生層は、露光によって電荷を発生する機能をもつ。この層は含有される化合物のうち、電荷発生物質を主成分とする。電荷発生層は必要に応じてバインダー樹脂を用いることもある。前記電荷発生物質としては、無機系材料と有機系材料を用いることができる。
【００５３】
前記無機系材料としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば結晶セレン、アモルファス・セレン、セレン−テルル、セレン−テルル−ハロゲン、セレン−ヒ素化合物や、アモルファスシリコンなどが挙げられる。前記アモルファスシリコンにおいては、ダングリングボンドを水素原子又はハロゲン原子でターミネートしたものや、ホウ素原子、リン原子などをドープしたものが好ましく用いられる。
【００５４】
前記有機系材料としては、特に制限はなく、公知の材料を用いることができ、例えば、チタニルフタロシアニン、クロロガリウムフタロシアニンなどの金属フタロシアニン、無金属フタロシアニン、アズレニウム塩顔料、スクエアリック酸メチン顔料、カルバゾール骨格を有する対称型若しくは非対称型のアゾ顔料、トリフェニルアミン骨格を有する対称型若しくは非対称型のアゾ顔料、フルオレノン骨格を有する対称型若しくは非対称型のアゾ顔料、ペリレン系顔料などが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。これらの中でも、金属フタロシアニン、フルオレノン骨格を有する対称型若しくは非対称型のアゾ顔料、トリフェニルアミン骨格を有する対称型若しくは非対称型のアゾ顔料及びペリレン系顔料は電荷発生の量子効率が軒並み高く、好適である。
【００５５】
前記電荷発生層に必要に応じて用いられるバインダー樹脂としては、例えばポリアミド、ポリウレタン、エポキシ樹脂、ポリケトン、ポリカーボネート、ポリアリレート、シリコーン樹脂、アクリル樹脂、ポリビニルブチラール、ポリビニルホルマール、ポリビニルケトン、ポリスチレン、ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾール、ポリアクリルアミドなどが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
【００５６】
前記電荷発生層を形成する方法としては、大きく分けて真空薄膜作製法と溶液分散系からのキャスティング法がある。
前者の方法には、真空蒸着法、グロー放電分解法、イオンプレーティング法、スパッタリング法、反応性スパッタリング法、ＣＶＤ（化学気相成長）法などがあり、上述した無機系材料や有機系材料からなる層が良好に形成できる。
また、キャスティング法によって電荷発生層を設けるには、上述した無機系又は有機系電荷発生物質を、必要ならばバインダー樹脂と共にテトラヒドロフラン、シクロヘキサノン、ジオキサン、ジクロロエタン、ブタノンなどの溶媒を用いてボールミル、アトライター、サンドミルなどにより分散し、分散液を適度に希釈して塗布すればよい。このうちの溶媒として、メチルエチルケトン、テトラヒドロフラン、シクロヘキサノンは、クロロベンゼンやジクロロメタン、トルエン及びキシレンと比較して環境負荷の程度が低いため好ましい。塗布は、浸漬塗工法、スプレーコート法、ビードコート法などにより行うことができる。
前記電荷発生層の厚みは、０．０１μｍ〜５μｍが好ましい。残留電位の低減や高感度化が必要となる場合、電荷発生層は厚膜化するとこれらの特性が改良されることが多い。反面、帯電電荷の保持性や空間電荷の形成など帯電性の劣化を来すことも多い。これらのバランスから電荷発生層の厚みは０．０５μｍ〜２μｍがより好ましい。
【００５７】
また、必要により、電荷発生層中に後述する酸化防止剤、可塑剤、滑剤、紫外線吸収剤などの低分子化合物及びレベリング剤を添加することもできる。これらの化合物は単独又は２種以上の混合物として用いることができる。低分子化合物及びレベリング剤を併用すると感度劣化を来すケースが多い。このため、これらの使用量は、０．１質量部〜２０質量部が好ましく、０．１質量部〜１０質量部がより好ましい。レベリング剤の使用量は、０．００１質量部〜０．１質量部が好ましい。
【００５８】
−電荷輸送層−
前記電荷輸送層は電荷発生層で生成した電荷を注入、輸送し、帯電によって設けられた感光体の表面電荷を中和する機能を担う積層型感光層の一部を指す。
前記電荷輸送層は、電荷輸送物質と、バインダー成分を含有してなり、更に必要に応じてその他の成分を含有してなる。
【００５９】
前記電荷輸送物質としては、低分子型の電子輸送物質、正孔輸送物質、及び高分子電荷輸送物質が挙げられる。
前記電子輸送物質としては、例えば非対称ジフェノキノン誘導体、フルオレン誘導体、ナフタルイミド誘導体などの電子受容性物質が挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
【００６０】
前記正孔輸送物質としては、電子供与性物質が好適に用いられる。該電子供与性物質としては、例えばオキサゾール誘導体、オキサジアゾール誘導体、イミダゾール誘導体、トリフェニルアミン誘導体、ブタジエン誘導体、９−（ｐ−ジエチルアミノスチリルアントラセン）、１，１−ビス−（４−ジベンジルアミノフェニル）プロパン、スチリルアントラセン、スチリルピラゾリン、フェニルヒドラゾン類、α−フェニルスチルベン誘導体、チアゾール誘導体、トリアゾール誘導体、フェナジン誘導体、アクリジン誘導体、ベンゾフラン誘導体、ベンズイミダゾール誘導体、チオフェン誘導体、などが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
【００６１】
また、以下に表される高分子電荷輸送物質を用いることができる。例えば、ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾール等のカルバゾ−ル環を有する重合体、特開昭５７−７８４０２号公報等に例示されるヒドラゾン構造を有する重合体、特開昭６３−２８５５５２号公報等に例示されるポリシリレン重合体、特開２００１−３３０９７３号公報の一般式（１）〜一般式（６）に例示される芳香族ポリカーボネートが挙げられる。これらの高分子電荷輸送物質は、単独又は２種以上の混合物として用いることができる。特に特開２００１−３３０９７３号公報の例示化合物は静電特性面の性能が良好であり有用である。
前記高分子電荷輸送物質は架橋表面層を積層する際、低分子型の電荷輸送物質と比べて、架橋表面層へ電荷輸送層を構成する成分の滲みだしが少なく、架橋表面層の硬化不良を防止するのに適当な材料である。また、電荷輸送物質の高分子量化により耐熱性にも優れる性状から、架橋表面層を成膜する際の硬化熱による劣化が少なく有利である。
【００６２】
前記電荷輸送層のバインダー成分として用いることのできる高分子化合物としては、例えば、ポリスチレン、ポリエステル、ポリビニル、ポリアリレート、ポリカーボネート、アクリル樹脂、シリコーン樹脂、フッ素樹脂、エポキシ樹脂、メラミン樹脂、ウレタン樹脂、フェノール樹脂、アルキド樹脂、などが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。これらの中でも、ポリスチレン、ポリエステル、ポリアリレート、ポリカーボネートは電荷輸送成分のバインダー成分として用いる場合、電荷移動特性が良好な性能を示すものが多く、有用である。また、前記電荷輸送層はこの上層に架橋表面層が積層されるため、前記電荷輸送層は従来型の電荷輸送層に対する機械強度の必要性が要求されない。このため、ポリスチレンなど、透明性が高いものの機械強度が多少低い材料で従来技術では適用が難しいとされた材料も、電荷輸送層のバインダー成分として有効に利用することができる。
これらの高分子化合物は単独又は２種以上の混合物として、或いはそれらの原料モノマー２種以上からなる共重合体として、更には、電荷輸送物質と共重合化して用いることができる。
【００６３】
前記電荷輸送層の改質に際して電気的に不活性な高分子化合物を用いる場合にはフルオレン等の嵩高い骨格をもつカルドポリマー型のポリエステル、ポリエチレンテレフタレート、ポリエチレンナフタレート等のポリエステル；Ｃ型ポリカーボネートのようなビスフェノール型のポリカーボネートに対してフェノール成分の３，３'部位がアルキル置換されたポリカーボネート、ビスフェノールＡのジェミナルメチル基が炭素数２以上の長鎖のアルキル基で置換されたポリカーボネート、ビフェニル又はビフェニルエーテル骨格をもつポリカーボネート、ポリカプロラクトン、ポリカプロラクトンのような長鎖アルキル骨格を有するポリカーボネート（特開平７−２９２０９５号公報）、アクリル樹脂、ポリスチレン、水素化ブタジエンなどが挙げられる。
ここで電気的に不活性な高分子化合物とは、トリアリールアミン構造のような光導電性を示す化学構造を含まない高分子化合物を指す。
これらの樹脂を添加剤としてバインダー樹脂と併用する場合、光減衰感度の制約から、その添加量は、電荷輸送層の全固形分に対して５０質量％以下が好ましい。
低分子型の電荷輸送物質を用いる場合には、その使用量は前記バインダー樹脂１００質量部に対し４０質量部〜２００質量部が好ましく、７０質量部〜１００質量部がより好ましい。また、高分子電荷輸送物質を用いる場合には、電荷輸送成分１００質量部に対して樹脂成分が２００質量部以下が好ましく、好ましくは８０質量部〜１５０質量部程度の割合で共重合された材料が好ましく用いられる。
また電荷輸送層に２種以上の電荷輸送物質を含有させる場合、これらのイオン化ポテンシャル差は小さい方が好ましく、具体的にはイオン化ポテンシャル差を０．１０ｅＶ以下とすることにより、一方の電荷輸送物質が他方の電荷輸送物質の電荷トラップとなることを防止することができる。
このイオン化ポテンシャルの関係は電荷輸送層に含有する電荷輸送物質と後述する硬化性電荷輸送物質との関係についても同様にこれらの差は０．１０ｅＶにすることが好ましい。
前記電荷輸送物質のイオン化ポテンシャル値は、例えば理研計器株式会社製大気雰囲気型紫外線光電子分析装置ＡＣ−１などにより測定することができる。
高感度化を満足させるには電荷輸送成分の配合量を７０質量部以上とすることが好ましい。また、前記電荷輸送物質としてα−フェニルスチルベン化合物、ベンジジン化合物、ブタジエン化合物の単量体、二量体及びこれらの構造を主鎖又は側鎖に有する高分子電荷輸送物質は電荷移動度の高い材料が多く有用である。
【００６４】
前記電荷輸送層塗工液を調製する際に使用できる分散溶媒としては、例えば、メチルエチルケトン、アセトン、メチルイソブチルケトン、シクロヘキサノン等のケトン類；ジオキサン、テトラヒドロフラン、エチルセロソルブ等のエーテル類；トルエン、キシレン等の芳香族類；クロロベンゼン、ジクロロメタン等のハロゲン類；酢酸エチル、酢酸ブチル等のエステル類、などが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。これらの中でも、メチルエチルケトン、テトラヒドロフラン、シクロヘキサノンは、環境負荷の程度が低いため好ましい。
前記電荷輸送層は電荷輸送成分とバインダー成分を主成分とする混合物ないし共重合体を適当な溶剤に溶解乃至分散し、これを塗布し、乾燥することにより形成できる。前記塗工方法としては、例えば浸漬法、スプレー塗工法、リングコート法、ロールコータ法、グラビア塗工法、ノズルコート法、スクリーン印刷法、などが挙げられる。
【００６５】
前記電荷輸送層の上層には、架橋表面層が積層されているため、この構成における電荷輸送層の厚みは、実使用上の膜削れを考慮した電荷輸送層の厚膜化の設計が不要であり、薄膜化も可能となる。
前記電荷輸送層の厚みは、実用上、必要とされる感度と帯電能を確保する都合上、１０μｍ〜４０μｍが好ましく、１５μｍ〜３０μｍがより好ましい。
【００６６】
また、必要に応じて、前記電荷輸送層中には酸化防止剤、可塑剤、滑剤、紫外線吸収剤などの低分子化合物及びレベリング剤を添加することもできる。これらの化合物は単独又は２種以上の混合物として用いることができる。低分子化合物及びレベリング剤を併用すると感度劣化を来すケースが多い。このため、これらの使用量は概して、０．１質量部〜２０質量部が好ましく、０．１質量部〜１０質量部が好ましい。また、前記レベリング剤の使用量は、０．００１質量部〜０．１質量部が好ましい。
【００６７】
前記酸化防止剤としては、例えば、フェノール系化合物、パラフェニレンジアミン類、ハイドロキノン類、有機硫黄化合物類、有機燐化合物類、などが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
【００６８】
前記フェノール系化合物としては、例えば、２，６−ジ−ｔ−ブチル−ｐ−クレゾール、ブチル化ヒドロキシアニソール、２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−エチルフェノール、ステアリル−β−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート、２，２’−メチレン−ビス−（４−メチル−６−ｔ−ブチルフェノール）、２，２’−メチレン−ビス−（４−エチル−６−ｔ−ブチルフェノール）、４，４’−チオビス−（３−メチル−６−ｔ−ブチルフェノール）、４，４’−ブチリデンビス−（３−メチル−６−ｔ−ブチルフェノール）、１，１，３−トリス−（２−メチル−４−ヒドロキシ−５−ｔ−ブチルフェニル）ブタン、１，３，５−トリメチル−２，４，６−トリス（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジル）ベンゼン、テトラキス−［メチレン−３−（３’，５’−ジ−ｔ−ブチル−４’−ヒドロキシフェニル）プロピオネート］メタン、ビス［３，３’−ビス（４’−ヒドロキシ−３’−ｔ−ブチルフェニル）ブチリックアッシド］クリコ−ルエステル、トコフェロール類、などが挙げられる。
【００６９】
前記パラフェニレンジアミン類としては、例えば、Ｎ−フェニル−Ｎ’−イソプロピル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ，Ｎ’−ジ−ｓｅｃ−ブチル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ−フェニル−Ｎ−ｓｅｃ−ブチル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ，Ｎ’−ジ−イソプロピル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ，Ｎ’−ジメチル−Ｎ，Ｎ’−ジ−ｔ−ブチル−ｐ−フェニレンジアミン、などが挙げられる。
【００７０】
前記ハイドロキノン類としては、例えば、２，５−ジ−ｔ−オクチルハイドロキノン、２，６−ジドデシルハイドロキノン、２−ドデシルハイドロキノン、２−ドデシル−５−クロロハイドロキノン、２−ｔ−オクチル−５−メチルハイドロキノン、２−（２−オクタデセニル）−５−メチルハイドロキノン、などが挙げられる。
前記有機硫黄化合物類としては、例えば、ジラウリル−３，３’−チオジプロピオネート、ジステアリル−３，３’−チオジプロピオネート、ジテトラデシル−３，３’−チオジプロピオネート、などが挙げられる。
前記有機燐化合物類としては、例えば、トリフェニルホスフィン、トリ（ノニルフェニル）ホスフィン、トリ（ジノニルフェニル）ホスフィン、トリクレジルホスフィン、トリ（２，４−ジブチルフェノキシ）ホスフィン、などが挙げられる。
【００７１】
なお、これら化合物は、ゴム、プラスチック、油脂類などの酸化防止剤として知られており、市販品を容易に入手できる。
前記酸化防止剤の添加量は、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、添加する層の総質量に対し０．０１質量％〜１０質量％が好ましい。
【００７２】
（画像形成装置及び画像形成方法）
本発明の画像形成装置は、電子写真感光体と、静電潜像形成手段と、現像手段と、転写手段と、クリーニング手段を少なくとも有してなり、定着手段、更に必要に応じて適宜選択したその他の手段、例えば、除電手段、リサイクル手段、制御手段等を有してなる。
本発明の画像形成装置においては、少なくとも電子写真感光体、帯電手段、現像手段、転写手段、及びクリーニング手段を含む画像形成要素を複数配列してなるタンデム方式であって、前記現像手段において重合トナーを用いて現像を行う態様が好ましい。
本発明で用いる画像形成方法は、静電潜像形成工程と、現像工程と、転写工程と、クリーニング工程とを少なくとも含み、定着工程、更に必要に応じて適宜選択したその他の工程、例えば、除電工程、リサイクル工程、制御工程等を含む。
【００７３】
本発明の画像形成方法は、本発明の画像形成装置により好適に実施することができ、前記静電潜像形成工程は前記静電潜像形成手段により行うことができ、前記現像工程は前記現像手段により行うことができ、前記転写工程は前記転写手段により行うことができ、前記クリーニング工程は前記クリーニング手段により行うことができ、前記定着工程は前記定着手段により行うことができ、前記その他の工程は前記その他の手段により行うことができる。
【００７４】
−静電潜像形成工程及び静電潜像形成手段−
前記静電潜像形成工程は、電子写真感光体上に静電潜像を形成する工程である。
前記電子写真感光体としては、本発明の前記電子写真感光体を用いる。
【００７５】
前記静電潜像の形成は、例えば、前記電子写真感光体の表面を一様に帯電させた後、像様に露光することにより行うことができ、前記静電潜像形成手段により行うことができる。前記静電潜像形成手段は、例えば、前記電子写真感光体の表面を一様に帯電させる帯電器と、前記電子写真感光体の表面を像様に露光する露光器とを少なくとも備える。
【００７６】
前記帯電は、例えば、前記帯電器を用いて前記電子写真感光体の表面に電圧を印加することにより行うことができる。
前記帯電器としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、例えば、導電性又は半導電性のロール、ブラシ、フィルム、ゴムブレード等を備えたそれ自体公知の接触帯電器、コロトロン、スコロトロン等のコロナ放電を利用した非接触帯電器、などが挙げられる。
【００７７】
前記露光は、例えば、前記露光器を用いて前記電子写真感光体の表面を像様に露光することにより行うことができる。
前記露光器としては、前記帯電器により帯電された前記電子写真感光体の表面に、形成すべき像様に露光を行うことができる限り特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、例えば、複写光学系、ロッドレンズアレイ系、レーザー光学系、液晶シャッター光学系、などの各種露光器が挙げられる。
なお、本発明においては、前記電子写真感光体の裏面側から像様に露光を行う光背面方式を採用してもよい。
また、像露光は、画像形成装置を複写機及びプリンタとして使用する場合には、原稿からの反射光や透過光を感光体に照射すること、或いはセンサで原稿を読み取り信号化し、この信号に従ってレーザービームの走査、ＬＥＤアレイの駆動、又は液晶シャッターアレイの駆動を行い感光体に光を照射することなどにより行われる。
【００７８】
−現像工程及び現像手段−
前記現像工程は、前記静電潜像を、トナー乃至現像剤を用いて現像して可視像を形成する工程である。
前記可視像の形成は、例えば、前記静電潜像をトナー乃至現像剤を用いて現像することにより行うことができ、前記現像手段により行うことができる。
前記現像手段は、例えば、トナー乃至現像剤を用いて現像することができる限り、特に制限はなく、公知のものの中から適宜選択することができ、例えば、トナー乃至現像剤を収容し、前記静電潜像にトナー乃至現像剤を接触又は非接触的に付与可能な現像器を少なくとも有するものが好適に挙げられる。
【００７９】
前記トナーとしては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、重合トナーが好ましい。
前記重合トナーとしては、例えば、有機溶媒中に少なくともウレア又はウレタン結合し得る変性されたポリエステル系樹脂と着色剤を含むトナー材料溶解乃至分散させる。そして、この溶解乃至分散物を水系媒体中に分散し、重付加反応させ、この分散液の溶媒を除去し、洗浄して得られる。
【００８０】
前記ウレア又はウレタン結合し得る変性されたポリエステル系樹脂としては、例えば、ポリエステルの末端のカルボキシル基や水酸基等と多価イソシアネート化合物（ＰＩＣ）とを反応させた、イソシアネート基を有するポリエステルプレポリマーなどが挙げられる。そして、このポリエステルプレポリマーとアミン類等との反応により分子鎖が架橋及び／又は伸長されて得られる変性ポリエステル樹脂は、低温定着性を維持しながらホットオフセット性を向上させることができる。
【００８１】
前記多価イソシアネート化合物（ＰＩＣ）としては、例えば脂肪族多価イソシアネート（テトラメチレンジイソシアネート、ヘキサメチレンジイソシアネート、２，６−ジイソシアナトメチルカプロエート等）；脂環式ポリイソシアネート（イソホロンジイソシアネート、シクロヘキシルメタンジイソシアネート等）；芳香族ジイソシアネート（トリレンジイソシアネート、ジフェニルメタンジイソシアネート等）；芳香脂肪族ジイソシアネート（α，α，α’，α’−テトラメチルキシリレンジイソシアネート等）；イソシアネート類；前記ポリイソシアネートをフェノール誘導体、オキシム、カプロラクタム等でブロックしたもの、などが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
前記多価イソシアネート化合物（ＰＩＣ）の比率は、イソシアネート基［ＮＣＯ］と、水酸基を有するポリエステルの水酸基［ＯＨ］の当量比［ＮＣＯ］／［ＯＨ］として、５／１〜１／１が好ましく、４／１〜１．２／１がより好ましく、２．５／１〜１．５／１が更に好ましい。
【００８２】
前記イソシアネート基を有するポリエステルプレポリマー（Ａ）中の１分子当たりに含有されるイソシアネート基は、１個以上が好ましく、平均１．５〜３個がより好ましく、平均１．８〜２．５個が更に好ましい。
【００８３】
前記ポリエステルプレポリマーと反応させるアミン類（Ｂ）としては、２価アミン化合物（Ｂ１）、３価以上の多価アミン化合物（Ｂ２）、アミノアルコール（Ｂ３）、アミノメルカプタン（Ｂ４）、アミノ酸（Ｂ５）、Ｂ１〜Ｂ５のアミノ基をブロックしたもの（Ｂ６）などが挙げられる。
前記２価アミン化合物（Ｂ１）としては、例えば芳香族ジアミン（フェニレンジアミン、ジエチルトルエンジアミン、４，４’−ジアミノジフェニルメタン等）；脂環式ジアミン（４，４’−ジアミノ−３，３’−ジメチルジシクロヘキシルメタン、ジアミンシクロヘキサン、イソホロンジアミン等）；脂肪族ジアミン（エチレンジアミン、テトラメチレンジアミン、ヘキサメチレンジアミン等）などが挙げられる。
前記３価以上の多価アミン化合物（Ｂ２）としては、例えばジエチレントリアミン、トリエチレンテトラミンなどが挙げられる。
前記アミノアルコール（Ｂ３）としては、例えばエタノールアミン、ヒドロキシエチルアニリンなどが挙げられる。
前記アミノメルカプタン（Ｂ４）としては、例えばアミノエチルメルカプタン、アミノプロピルメルカプタンなどが挙げられる。
前記アミノ酸（Ｂ５）としては、例えばアミノプロピオン酸、アミノカプロン酸などが挙げられる。
前記Ｂ１〜Ｂ５のアミノ基をブロックしたもの（Ｂ６）としては、例えば前記Ｂ１〜Ｂ５のアミン類とケトン類（アセトン、メチルエチルケトン、メチルイソブチルケトンなど）から得られるケチミン化合物、オキサゾリジン化合物などが挙げられる。これらアミン類（Ｂ）の中でも、Ｂ１及びＢ１と少量のＢ２の混合物が特に好ましい。
【００８４】
前記アミン類（Ｂ）の比率は、イソシアネート基を有するポリエステルプレポリマー（Ａ）中のイソシアネート基［ＮＣＯ］と、アミン類（Ｂ）中のアミノ基［ＮＨｘ］の当量比［ＮＣＯ］／［ＮＨｘ］として、１／２〜２／１が好ましく、１．５／１〜１／１．５がより好ましく、１．２／１〜１／１．２が更に好ましい。
【００８５】
上記のような重合法によるトナーの製造方法によれば、小粒径かつ球形状トナーを環境負荷少なく、低コストで作製することができる。
【００８６】
前記現像器は、通常乾式現像方式が用いられる。また、単色用現像器であってもよいし、多色用現像器であってもよく、例えば、トナー乃至現像剤を摩擦攪拌させて帯電させる攪拌器と、回転可能なマグネットローラとを有してなるもの、などが好適に挙げられる。
【００８７】
前記現像器内では、例えば、トナーとキャリアとが混合攪拌され、その際の摩擦により該トナーが帯電し、回転するマグネットローラの表面に穂立ち状態で保持され、磁気ブラシが形成される。該マグネットローラは、前記電子写真感光体近傍に配置されているため、該マグネットローラの表面に形成された前記磁気ブラシを構成するトナーの一部は、電気的な吸引力によって該電子写真感光体の表面に移動する。その結果、前記静電潜像がトナーにより現像されて該電子写真感光体の表面にトナーによる可視像が形成される。
【００８８】
前記現像器に収容させる現像剤は、トナーを含む現像剤であるが、該現像剤としては一成分現像剤であってもよいし、二成分現像剤であってもよい。該トナーとしては、普通に用いられるものを使用することができる。
【００８９】
−転写工程及び転写手段−
前記転写工程は、前記可視像を記録媒体に転写する工程であるが、中間転写体を用い、該中間転写体上に可視像を一次転写した後、該可視像を前記記録媒体上に二次転写する態様が好ましく、前記トナーとして二色以上、好ましくはフルカラートナーを用い、可視像を中間転写体上に転写して複合転写像を形成する第一次転写工程と、該複合転写像を記録媒体上に転写する第二次転写工程とを含む態様がより好ましい。
前記転写は、例えば、前記可視像を転写帯電器を用いて前記電子写真感光体を帯電することにより行うことができ、前記転写手段により行うことができる。前記転写手段としては、可視像を中間転写体上に転写して複合転写像を形成する第一次転写手段と、該複合転写像を記録媒体上に転写する第二次転写手段とを有する態様が好ましい。
なお、前記中間転写体としては、特に制限はなく、目的に応じて公知の転写体の中から適宜選択することができ、例えば、転写ベルト等が好適に挙げられる。
【００９０】
前記転写手段（前記第一次転写手段、前記第二次転写手段）は、前記電子写真感光体上に形成された前記可視像を前記記録媒体側へ剥離帯電させる転写器を少なくとも有するのが好ましい。前記転写手段は、１つであってもよいし、２つ以上であってもよい。
前記転写器としては、コロナ放電によるコロナ転写器、転写ベルト、転写ローラ、圧力転写ローラ、粘着転写器、などが挙げられる。
なお、前記記録媒体としては、代表的には普通紙であるが、現像後の未定着像を転写可能なものなら、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、ＯＨＰ用のＰＥＴベース等も用いることができる。
【００９１】
−定着工程及び定着手段−
前記定着工程は、記録媒体に転写された可視像を定着装置を用いて定着させる工程であり、各色のトナーに対し前記記録媒体に転写する毎に行ってもよいし、各色のトナーに対しこれを積層した状態で一度に同時に行ってもよい。
前記定着装置としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、公知の加熱加圧手段が好適である。前記加熱加圧手段としては、加熱ローラと加圧ローラとの組合せ、加熱ローラと加圧ローラと無端ベルトとの組合せ、などが挙げられる。
前記加熱加圧手段における加熱は、通常、８０〜２００℃が好ましい。
なお、本発明においては、目的に応じて、前記定着工程及び定着手段と共にあるいはこれらに代えて、例えば、公知の光定着器を用いてもよい。
【００９２】
−クリーニング工程及びクリーニング手段−
前記クリーニング工程は、前記電子写真感光体上をクリーニング手段を用いてクリーニングするクリーニング工程である。
前記クリーニング手段としては、例えば、クリーニングブレード、磁気ブラシクリーナ、静電ブラシクリーナ、磁気ローラクリーナ、ブレードクリーナ、ブラシクリーナ、ウエブクリーナ、等が挙げられる。
【００９３】
前記電子写真感光体と小粒径の球形トナーの組み合わせにおいてその付着力低減化によりいずれのクリーニング方式においてもクリーニング可能であるが、クリーニング装置の小型化、簡易化、耐久性及び高速印刷対応性を考慮するとクリーニングブレードを感光体に直接当接させる方式がもっとも好ましい。このクリーニングブレード方式と前記電子写真感光体と前記小粒径球形トナーの組み合わせにより、高精細な画像出力が可能で滑材塗布機構の無い小型であり、トナーリユースができ、定着温度が低く、定着加熱のために使用される電力の小さい省電力型の高速印刷対応の画像形成装置を提供できる。
上記クリーニング手段として、クリーニングブレードとその他のクリーニング手段の併用としてもよい。
また、クリーニングブレードの当接圧や当接角度及びクリーニングブレードの素材や形状は、従来公知の条件、材料、形状が適宜使用できる。一般的に当接圧を上げた方がクリーニング性はよくなるが、感光体やブレードの摩耗が大きくなる傾向にある。従って、画像形成装置の仕様に合わせて適宜調節される。
より好ましいクリーニングブレードとしては、従来公知の弾性ゴムブレードが使用される。弾性ゴムブレードでは１５〜３０℃の温度範囲での反撥弾性率が５〜１５％が好ましく、３０〜４５℃の温度範囲での反撥弾性率が１０〜２０％が好ましく、ＪIＳ  Ａ硬度（Ｈｓ）が７７度以上、８５度以下の弾性ブレードを使用するのが好ましい。
なお、これらのクリーニングブレードを２つ使用してクリーニングすることもできる。
【００９４】
前記除電工程は、前記電子写真感光体に対し除電バイアスを印加して除電を行う工程であり、除電手段により好適に行うことができる。
前記除電手段としては、特に制限はなく、前記電子写真感光体に対し除電バイアスを印加することができればよく、公知の除電器の中から適宜選択することができ、例えば、除電ランプ等が好適に挙げられる。
【００９５】
前記リサイクル工程は、前記クリーニング工程により除去した前記トナーを前記現像手段にリサイクルさせる工程であり、リサイクル手段により好適に行うことができる。
前記リサイクル手段としては、特に制限はなく、公知の搬送手段等が挙げられる。
【００９６】
前記制御工程は、前記各工程を制御する工程であり、制御手段により好適に行うことができる。
前記制御手段としては、前記各手段の動きを制御することができる限り特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、シークエンサー、コンピュータ等の機器が挙げられる。
【００９７】
以下、図面を参照して本発明の画像形成装置及び画像形成方法について説明する。
図３は、本発明の画像形成装置の一例を示す概略図である。
図３中感光体１１は、架橋表面層を最表面に有する積層型の電子写真感光体である。この感光体１１はドラム状の形状を示しているが、シート状、エンドレスベルト状のものであってもよい。
帯電手段１２は、コロトロン、スコロトロン、固体帯電器（ソリッド・ステート・チャージャー）、帯電ローラーを始めとする公知の手段が用いられる。帯電手段は、消費電力の低減の観点から、感光体に対し接触若しくは近接配置したものが良好に用いられる。中でも、帯電手段への汚染を防止するため、感光体と帯電手段表面の間に適度な空隙を有する感光体近傍に近接配置された帯電機構が望ましい。転写手段１６には、一般に上記の帯電器を使用できるが、転写チャージャーと分離チャージャーを併用したものが効果的である。
【００９８】
露光手段１３、除電手段１Ａ等に用いられる光源としては、蛍光灯、タングステンランプ、ハロゲンランプ、水銀灯、ナトリウム灯、発光ダイオード（ＬＥＤ）、半導体レーザー（ＬＤ）、エレクトロルミネッセンス（ＥＬ）などの発光物全般を挙げることができる。そして、所望の波長域の光のみを照射するために、シャープカットフィルター、バンドパスフィルター、近赤外カットフィルター、ダイクロイックフィルター、干渉フィルター、色温度変換フィルターなどの各種フィルターを用いることもできる。
【００９９】
現像手段１４により感光体上に現像されたトナー１５は、印刷用紙やＯＨＰ用スライドなどの印刷メディア１８に転写されるが、全部が転写されるわけではなく、感光体上に残存するトナーも生ずる。このようなトナーは、クリーニング手段１７により、感光体より除去される。クリーニング手段は、ゴム製のクリーニングブレードやファーブラシ、マグファーブラシ等のブラシ等を用いることができる。
【０１００】
電子写真感光体に正(負)帯電を施し、画像露光を行うと、感光体表面上には正(負)の静電潜像が形成される。これを負(正)極性のトナー（検電微粒子）で現像すれば、ポジ画像が得られるし、また正(負)極性のトナーで現像すれば、ネガ画像が得られる。係る現像手段には、公知の方法が適用され、また、除電手段にも公知の方法が用いられる。
【０１０１】
図４は、本発明の画像形成装置の他の一例を示す図である。この図４において、感光体１１は、架橋表面層を最表面に有する積層型電子写真感光体である。この感光体１１はベルト状の形状を示しているが、ドラム状、シート状、エンドレスベルト状のものであってもよい。感光体１１は駆動手段１Ｃにより駆動され、帯電手段１２による帯電、露光手段１３による像露光、現像（図示せず）、転写手段１６による転写、クリーニング前露光手段によるクリーニング前露光、クリーニング手段１７によるクリーニング、除電手段１Ａによる除電が繰り返し行われる。図４においては、感光体(この場合は支持体が透光性である)の支持体側よりクリーニング前露光の光照射が行われる。
以上の電子写真プロセスは、他の実施形態も可能である。例えば、図４において支持体側よりクリーニング前露光を行っているが、これは感光層側から行ってもよいし、また、像露光、除電光の照射を支持体側から行ってもよい。一方、光照射工程は、像露光、クリーニング前露光、除電露光が図示されているが、他に転写前露光、像露光のプレ露光、及びその他公知の光照射工程を設けて、感光体に光照射を行うこともできる。
【０１０２】
また、以上に示すような画像形成手段は、複写機、ファクシミリ、プリンタ内に固定して組み込まれていてもよいが、プロセスカートリッジの形でそれら装置内に組み込まれてもよい。
【０１０３】
図６は、本発明の画像形成装置の別の一例を示す図である。この画像形成装置では、感光体１１の周囲に帯電手段１２、露光手段１３、ブラック（Ｂｋ）、シアン（Ｃ）、マゼンタ（Ｍ）、及びイエロー（Ｙ）の各色トナー毎の現像手段１４Ｂｋ，１４Ｃ，１４Ｍ，１４Ｙ、中間転写体である中間転写ベルト１Ｆ、クリーニング手段１７が順に配置されている。ここで、図６中に示すＢｋ、Ｃ、Ｍ、Ｙの添字は上記のトナーの色に対応し、必要に応じて添字を付けたり適宜省略する。感光体１１は、架橋表面層を積層する電子写真感光体である。各色の現像手段１４Ｂｋ，１４Ｃ，１４Ｍ，１４Ｙは各々独立に制御可能となっており、画像形成を行う色の現像手段のみが駆動される。
感光体１１上に形成されたトナー像は中間転写ベルト１Ｆの内側に配置された第１の転写手段１Ｄにより、中間転写ベルト１Ｆ上に転写される。第１の転写手段１Ｄは感光体１１に対して接離可能に配置されており、転写動作時のみ中間転写ベルト１Ｆを感光体１１に当接させる。各色の画像形成を順次行い、中間転写ベルト１Ｆ上で重ね合わされたトナー像は第２の転写手段１Ｅにより、印刷メディア１８に一括転写された後、定着手段１９により定着されて画像が形成される。第２の転写手段１Ｅも中間転写ベルト１Ｆに対して接離可能に配置され、転写動作時のみ中間転写ベルト１Ｆに当接する。
【０１０４】
転写ドラム方式の画像形成装置では、転写ドラムに静電吸着させた記録媒体に各色のトナー像を順次転写するため、厚紙にはプリントできないという記録媒体の制限があるのに対し、図６に示すような中間転写方式の画像形成装置では中間転写体１Ｆ上で各色のトナー像を重ね合わせるため、記録媒体の制限を受けないという特長がある。このような中間転写方式は図６に示す装置に限らず前述の図３、図４、図６及び後述する図７（その具体例を図８に示す）に示す画像形成装置に適用することができる。
【０１０５】
図７及び図８は、本発明の画像形成装置の別の一例を示す。この画像形成装置は、トナーとしてイエロー(Ｙ)、マゼンタ(Ｍ)、シアン(Ｃ)、ブラック(Ｂｋ)の４色を用いるタイプとされ、各色毎に画像形成部が配設されている。また、各色毎の感光体１１Ｙ，１１Ｍ，１１Ｃ，１１Ｂｋが設けられている。この画像形成装置に用いられる感光体１１は、架橋表面層を最表面に有する積層型の電子写真感光体である。各感光体１１Ｙ，１１Ｍ，１１Ｃ，１１Ｂｋの周りには、帯電手段１２、露光手段１３、現像手段１４、クリーニング手段１７等が配設されている。また、直線上に配設された各感光体１１Ｙ，１１Ｍ，１１Ｃ，１１Ｂｋの各転写位置に接離する記録媒体担持体としての搬送転写ベルト１Ｇが駆動手段１Ｃにて掛け渡されている。この搬送転写ベルト１Ｇを挟んで各感光体１Ｙ，１Ｍ，１Ｃ，１Ｂｋに対向する転写位置には転写手段１６が配設されている。
【０１０６】
図７及び図８に示すようなタンデム方式の画像形成装置は、各色毎に感光体１Ｙ，１Ｍ，１Ｃ，１Ｂｋを持ち、各色のトナー像を搬送転写ベルト１Ｇに保持された記録媒体１８に順次転写するため、感光体を一つしか持たないフルカラー画像形成装置に比べ、はるかに高速のフルカラー画像の出力が可能となる。
【０１０７】
（プロセスカートリッジ）
本発明のプロセスカートリッジは、本発明の前記電子写真感光体と、該電子写真感光体上に形成した静電潜像をトナーを用いて現像し可視像を形成する現像手段と、前記電子写真感光体表面の残留トナーを除去するクリーニング手段とを少なくとも有してなり、更に必要に応じてその他の手段を有してなる。
前記現像手段としては、トナー乃至現像剤を収容する現像剤収容器と、該現像剤収容器内に収容されたトナー乃至現像剤を担持しかつ搬送する現像剤担持体とを、少なくとも有してなり、更に、担持させるトナー層厚を規制するための層厚規制部材等を有していてもよい。
本発明のプロセスカートリッジは、各種画像形成装置に着脱可能に備えることができ、上述した本発明の画像形成装置に着脱可能に備えることが好ましい。
【０１０８】
ここで、前記プロセスカートリッジは、例えば、図５に示すように、感光体１１を内蔵し、帯電手段１２、露光手段による露光１３、現像手段１４、クリーニング手段１７、転写手段１６、除電手段１Ａを有し、更に必要に応じてその他の手段を有してなる。
次に、図５に示すプロセスカートリッジによる画像形成プロセスについて示すと、感光体１１は、回転しながら、帯電手段１２による帯電、露光手段による露光１３により、その表面に露光像に対応する静電潜像が形成される。この静電潜像は、現像手段１４でトナー現像され、該トナー現像は転写手段１６により、記録媒体１８に転写され、プリントアウトされる。次いで、像転写後の感光体表面は、クリーニング手段１７によりクリーニングされ、更に除電手段１Ａにより除電されて、再び、以上の操作を繰り返すものである。
【０１０９】
本発明の画像形成装置及びプロセスカートリッジは、耐摩耗性に極めて優れ、高品位なカラー画像の形成が可能であり、かつクリーニングブレードの欠けが防止できる本発明の前記電子写真感光体を用いているので、高品位なカラー画像を形成することができる。
【実施例】
【０１１０】
以下、本発明の実施例を説明するが、本発明は、これらの実施例に何ら限定されるものではない。
【０１１１】
（実施例１）
−電子写真感光体の作製−
肉厚０．８ｍｍ、長さ３４０ｍｍ、外径３０ｍｍのアルミニウムドラム上に、下記組成の下引き層用塗工液、電荷発生層用塗工液、及び電荷輸送層用塗工液を順次、塗布し、乾燥させることにより、厚み３．５μｍの下引き層、厚み０．２μｍの電荷発生層、及び厚み１８μｍの電荷輸送層を形成した。
次に、電荷輸送層上に下記組成の架橋表面層塗工液をスプレーで塗工後、このドラムとＵＶ硬化ランプから１２０ｍｍ距離を置いて、ドラムを回転させながらＵＶ硬化を施した。この位置でのＵＶ硬化ランプ照度は６００ｍＷ／ｃｍ２（紫外線積算光量計ＵＩＴ−１５０、ウシオ電機株式会社製による測定値）であった。また、ドラムの回転速度は２５ｒｐｍとした。ＵＶ硬化を行う際、アルミニウムドラム内に棒状の金属ブロックを内包させた。また、ＵＶ硬化は３０秒間の露光と１２０秒間の休止を繰り返し、通算７分間露光した。ＵＶ硬化後、１３０℃にて３０分間加熱乾燥して、厚み３μｍの架橋表面層を設けた。以上により、実施例１の電子写真感光体を作製した。
【０１１２】
〔下引き層用塗工液〕
・アルキッド樹脂溶液（ベッコライト  Ｍ６４０１−５０、大日本インキ化学工業株式会社製）・・・１２質量部
・メラミン樹脂溶液（スーパーベッカミン  Ｇ−８２１−６０、大日本インキ化学工業株式会社製）・・・８質量部
・酸化チタン（ＣＲ−ＥＬ、石原産業株式会社製）・・・４０質量部
・メチルエチルケトン・・・２００質量部
【０１１３】
〔電荷発生層用塗工液〕
・下記構造式で表されるビスアゾ顔料（株式会社リコー製）・・・６質量部
【化１３】
0005111029.tif 000010
・ポリビニルブチラール（ＸＹＨＬ、ＵＣＣ社製）・・・１質量部
・シクロヘキサノン・・・２００質量部
・メチルエチルケトン・・・８０質量部
【０１１４】
〔電荷輸送層用塗工液〕
・Ｚ型ポリカーボネート（パンライトＴＳ−２０５０、帝人化成株式会社製）・・・１０質量部
・下記構造式で表される低分子電荷輸送物質・・・１０質量部
【化１４】
0005111029.tif 000011
・テトラヒドロフラン・・・１００質量部
・１質量％シリコーンオイル（ＫＦ５０−１００ＣＳ、信越化学工業株式会社製）テトラヒドロフラン溶液・・・１質量部
【０１１５】
〔架橋表面層塗工液〕
・下記構造式で表される硬化型電荷輸送物質・・・４０質量部
【化１５】
0005111029.tif 000012
・トリメチロールプロパントリアクリレート（ＫＡＹＡＲＡＤ  ＴＭＰＴＡ、日本化薬株式会社製）・・・２５質量部
・カプロラクトン変性ジペンタエリスリトールヘキサアクリレート（ＫＡＹＡＲＡＤ  ＤＰＣＡ−１２０、日本化薬株式会社製）・・・２５質量部
・反応性シリコーン化合物としてのアクリル基含有ポリエステル変性ポリジメチルシロキサンとプロポキシ変性−２−ネオペンチルグリコールジアクリレート混合物（ＢＹＫ−ＵＶ３５７０、ビックケミー社製）・・・０．１質量部
・１−ヒドロキシシクロヘキシルフェニルケトン（イルガキュア１８４、チバ・スペシャリティ・ケミカルズ社製）・・・５質量部
・オルガノシリカゾル（ＮＳＣ３４５６、日本精化工業株式会社製）・・・２０質量部
・ラジカル重合性イソシアネート（カレンズＢＥＩ、昭和電工株式会社製）・・・２質量部
・テトラヒドロフラン・・・４００質量部
【０１１６】
（比較例１）
−電子写真感光体の作製−
実施例１において、架橋表面層塗工液からオルガノシリカゾルを除いた以外は、実施例１と同様にして、電子写真感光体を作製した。
【０１１７】
（比較例２）
−電子写真感光体の作製−
実施例１において、架橋表面層塗工液からラジカル重合性イソシアネートを除いた以外は、実施例１と同様にして、電子写真感光体を作製した。
【０１１８】
（実施例２）
−電子写真感光体の作製−
実施例１において、架橋表面層塗工液のラジカル重合性イソシアネート（カレンズＢＥＩ、昭和電工株式会社製）を、ラジカル重合性イソシアネート（昭和電工株式会社製、カレンズＭＯＩ）に変えた以外は、実施例１と同様にして、電子写真感光体を作製した。
【０１１９】
（実施例３）
−電子写真感光体の作製−
実施例１において、架橋表面層塗工液のラジカル重合性イソシアネート（カレンズＢＥＩ、昭和電工株式会社製）を、ラジカル重合性イソシアネート（昭和電工株式会社製、カレンズＡＯＩ）に変えた以外は、実施例１と同様にして、電子写真感光体を作製した。
【０１２０】
（比較例３）
−電子写真感光体の作製−
実施例１において、架橋表面層塗工液の硬化型電荷輸送物質を除いた以外は、実施例１と同様にして、電子写真感光体を作製した。
この感光体を用いて画像信号を印刷したところ、濃度の薄い画像しか得られなかったため、これ以上の評価は中断した。
【０１２１】
（比較例４）
−電子写真感光体の作製−
実施例２において、架橋表面層塗工液の硬化型電荷輸送物質を除いた以外は、実施例２と同様にして、電子写真感光体を作製した。
この感光体を用いて画像信号を印刷したところ、濃度の薄い画像しか得られなかったため、これ以上の評価は中断した。
【０１２２】
（比較例５）
−電子写真感光体の作製−
実施例３において、架橋表面層塗工液の硬化型電荷輸送物質を除いた以外は、実施例３と同様にして、電子写真感光体を作製した。
この感光体を用いて画像信号を印刷したところ、濃度の薄い画像しか得られなかったため、これ以上の評価は中断した。
【０１２３】
次に、実施例１〜３及び比較例１〜２の各電子写真感光体について、以下のようにして、表面硬度、すり抜け強度、及び画像評価を行った。結果を表１に示す。
【０１２４】
＜表面硬度の測定＞
微小表面硬度計（Ｈ−１００、フィッシャー社製）により、電子写真感光体の長手方向の中央部周辺のマルテンス硬さ（表面硬度）を５箇所測定した。
【０１２５】
＜すり抜け強度の測定＞
株式会社リコー製のｉｍａｇｉｏ  Ｎｅｏ  Ｃ４５５の感光体セットのうち、クリーニングブラシ、帯電ローラのクリーナー、及び棒状のステアリン酸亜鉛を取り除いたものをすり抜け強度測定用の感光体セットとして用いた。この感光体セットの取り付け位置はブラック現像ステーションにした。株式会社リコー製のｉｍａｇｉｏ  Ｎｅｏ  Ｃ４５５の帯電ローラ印加バイアスのうち、ＤＣバイアスを調整し、感光体の帯電電位を−７００Ｖになるようにした。次いで、露光部電位が−２５０Ｖになるよう書き込み光量を調整した。この状態で種々、現像バイアスを変えてベタパターンを書き込ませた。転写前の感光体に入力されたトナーを透明粘着テープ（日東電工株式会社製、プリンタックＣ）で捕集し、捕集したテープの画像濃度を反射分光濃度計（キヤノンアイテック株式会社製、Ｘ−ＲＩＴＥ９３９）で測定し、この濃度が１．０となる現像バイアスに変更した。
次に、現像手段の開口部上端に厚み２ｍｍの線状のスポンジテープ（住友３Ｍ株式会社製、スコッチテープ４０１６）を介して、すり抜けトナーキャッチャー（厚さ１ｍｍで８ｍｍ×３１０ｍｍのフェルト、槌屋株式会社製）を貼り合わせた。これを本体に装着した。
クリーニングブレードは株式会社リコー製のｉｍａｇｉｏ  Ｎｅｏ  Ｃ４５５純正品の新品を取り付け、清掃した感光体ドラムを取り付けて、２３℃、５５％ＲＨ環境下で画像濃度５％のＡ４サイズのテストパターン画像を連続５０枚、コピー用紙（Ｍｙ  Ｐａｐｅｒ  Ａ４サイズ、ＮＢＳリコー株式会社製）にプリントした。なお、トナーは純正品の重合トナーを使用した。
プリント後、すり抜けトナーキャッチャーを回収し、これをイメージスキャナー（エプソン株式会社製、ＥＳ−８５００）を用いてこの画像をデジタルデータ化した。スキャナーはズーム１００％、カラードライバーによる色補正；１．０，出力８００ｄｐｉ，写真；８００ｄｐｉ，アンシャープマスク；中、８ｂｉｔグレーの条件で画像データを読み取った。
この画像データをメディアサイバネティクス社製のイメージプロプラスＶｅｒ３．０を用い、Ｐｓｅｕｄｏ−Ｃｏｌｏｒコマンドで上限２１０、下限３１０、５分割の条件で、すり抜けトナーキャッチャーの画像濃度及びその面積率を算出し、これらの総和をすり抜け強度として算出した。
【０１２６】
＜画像評価＞
作製した実施例１〜３及び比較例１〜２の各電子写真感光体を実装用にした後、タンデム方式の画像形成装置（ｉｍａｇｉｏ  Ｎｅｏ  Ｃ４５５、株式会社リコー製）のブラック現像ステーションに搭載し、画素密度が６００ｄｐｉ×６００ｄｐｉで８×８のマトリクス中に４ドット×４ドットを描いたハーフトーンパターンを連続５枚ずつ印刷する条件で通算１００万枚、コピー用紙（Ｍｙ  Ｐａｐｅｒ  Ａ４サイズ、ＮＢＳリコー株式会社製）にプリントアウトした。なお、感光体セットは全て棒状のステアリン酸亜鉛を取り付けた状態で使用した。
クリーニングブレードに設けられている荷重用バネをバネ荷重０．４０Ｎ／ｍｍ、自由長１４ｍｍ、内径５ｍｍのＳＵＳ製のバネに変えた。
トナー及び現像剤はＩｍａｇｉｏ  Ｎｅｏ  Ｃ４５５純正品を使用した。
感光体ユニットは純正品を使用した。帯電ローラの印加電圧はＡＣ成分としてピーク間電圧１．５ｋＶ、周波数０．９ｋＨｚを選択した。また、ＤＣ成分は試験開始時の感光体の帯電電位が−７００Ｖとなるようなバイアスを設定し、試験終了に至るまでこの帯電条件で試験を行った。また、現像バイアスは−５００Ｖとした。この画像形成装置において、除電手段は設けていない。また、クリーニング手段は純正品を印刷枚数が５万枚毎に未使用品に変えて試験を行った。試験終了後、カラーテストチャートをＰＰＣ用紙（ＴＹＰＥ−６２００）Ａ３サイズに複写印刷した。試験環境は、２４℃、５４％ＲＨであった。
【０１２７】
【表１】
0005111029.tif 000013
表１の結果から、実施例１〜３は、トリメチロールプロパントリアクリレート、オルガノシリカゾル、及びラジカル重合性のイソシアネート化合物を含有する架橋表面層組成物からなる架橋表面層を有するので、１００万枚の印刷にも十分に使用できる機械的強度に優れ、感光体表面にメダカ形状のフィルミングの発生が防止され、表面硬度の分布も先鋭化されている。このため、クリーニングブレードの耐久使用による摩耗が均質で、欠けが生じていない。また、この表面層は電荷輸送物質が配合されるため、安定した光減衰特性を呈し、十分な画像濃度が得られ、長期に亘り良質なプリント画像を形成することができることが分かった。
【産業上の利用可能性】
【０１２８】
本発明の電子写真感光体は、耐摩耗性に極めて優れ、高品位なカラー画像の形成が可能であり、かつクリーニングブレードの欠けが防止できるので、プロセスカートリッジ、電子写真方式の画像形成装置、レーザービームプリンタ、ＣＲＴプリンタ、ＬＥＤプリンタ、液晶プリンタ、レーザー製版などに幅広く用いることができる。
【図面の簡単な説明】
【０１２９】
【図１】図１は、本発明の電子写真感光体の一例を示す概略図である。
【図２】図２は、本発明の電子写真感光体の他の一例を示す概略図である。
【図３】図３は、本発明の画像形成装置の一例を示す概略図である。
【図４】図４は、本発明の画像形成装置の他の一例を示す概略図である。
【図５】図５は、本発明のプロセスカートリッジの一例を示す概略図である。
【図６】図６は、本発明の画像形成装置の更に他の一例を示す概略図である。
【図７】図７は、本発明のタンデム方式の画像形成装置の一例を示す概略図である。
【図８】図８は、本発明のタンデム方式の画像形成装置の他の一例を示す概略図である。
【符号の説明】
【０１３０】
１１      電子写真感光体
１２      帯電手段
１３      露光手段
１４      現像手段
１５      トナー
１６      転写手段
１７      クリーニング手段
１８      記録媒体
１９      定着手段
１Ａ      除電手段
１Ｂ      クリーニング前露光手段
１Ｃ      駆動手段
１Ｄ      第１の転写手段
１Ｅ      第２の転写手段
１Ｆ      中間転写体
２１      支持体
２４      下引き層
２５      電荷発生層
２６      電荷輸送層
２８      架橋表面層
【図１】
0005111029.tif 000018
【図２】
0005111029.tif 000019
【図３】
0005111029.tif 000020
【図４】
0005111029.tif 000021
【図５】
0005111029.tif 000022
【図６】
0005111029.tif 000023
【図７】
0005111029.tif 000024
【図８】
0005111029.tif 000025