(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
警報を管理するコンピュータシステムであって、
該コンピュータシステムは、アテンションステータスモジュールと、周辺情報通知および警報モジュールと、通知意思決定モジュールとを実行し、
前記アテンションステータスモジュールを実行することによって、
ベイズのネットワークを利用して１つまたは複数の確率を生成し、前記生成において、１つ又は複数のコンテキストイベントおよびユーザプロファイルのうちの少なくとも１つを使用して、１つ又は複数の確率（Ｐ）が生成され、
ここで、前記１つ又は複数の確率（Ｐ）は、
ユーザのアテンションのフォーカスに関する状態の集合を表す確率分布としての、
前記ユーザが最小コストを示す閾値未満で警報を受信することができる可能性を表す単一可用性確率と、
前記ユーザのアテンションのステータスが最小コストを示す閾値未満で警報を受信するために利用可能になるまでの、時間期間の推定値を含む確率分布とを含み、
前記周辺情報通知および警報モジュールを実行することによって、
複数の警報を受信し、該受信した全ての警報をメモリに記憶させ、
前記通知意思決定モジュールを実行することによって、
前記ユーザのアテンションのステータスが最小コストを示す閾値未満で警報を受信するために利用可能になるまでの時間期間の推定値を含む前記確率分布または前記ユーザが最小コストを示す閾値未満で警報を受信することができる可能性を表す前記単一可用性確率に基づいて、前記メモリに記憶された警報の中から所定の警報を前記ユーザに与えるか否かを決定する、コンピュータシステム。
【請求項２】
前記周辺情報通知および警報モジュールを実行することによって、１つまたは複数のアプリケーション、１つまたは複数のネットワーク、および１つまたは複数のオペレーティングシステムのうちの、少なくとも１つから警報を受信することを特徴とする請求項１記載のコンピュータシステム。
【請求項３】
前記周辺情報通知および警報モジュールを実行することによって、１つまたは複数の外部デバイスからの警報を受信することを特徴とする請求項１記載のコンピュータシステム。
【請求項４】
前記通知意思決定モジュールを実行することによって、さらに前の警報の履歴を利用して前記所定の警報を前記ユーザに与えるか否かを決定することを特徴とする請求項１記載のコンピュータシステム。
【請求項５】
前記通知意思決定モジュールを実行することによって、さらに利用可能なシステムリソースを利用して前記所定の警報を前記ユーザに与えるか否かを決定することを特徴とする請求項１記載のコンピュータシステム。
【請求項６】
前記通知意思決定モジュールを実行することによって、映像方式での警報を前記ユーザに与えるか否かを決定することを特徴とする請求項１記載のコンピュータシステム。
【請求項７】
前記通知意思決定モジュールを実行することによって、音声方式での警報を前記ユーザに与えるか否かを決定することを特徴とする請求項１記載のコンピュータシステム。
【請求項８】
前記通知意思決定モジュールを実行することによって、移動体デバイス上の警報を前記ユーザに与えるか否かを決定することを特徴とする請求項１記載のコンピュータシステム。
【請求項９】
コンピュータシステムにおいて警報を管理する方法であって、
該コンピュータシステムは、アテンションステータスモジュールと、周辺情報通知および警報モジュールと、通知意思決定モジュールとを実行し、
前記アテンションステータスモジュールを実行することによって、
ベイズのネットワークを利用して１つまたは複数の確率を生成するステップであって、１つ又は複数のコンテキストイベントおよびユーザプロファイルのうちの少なくとも１つを使用して、１つ又は複数の確率（Ｐ）を生成するステップと、
ここで、前記１つ又は複数の確率（Ｐ）は、
ユーザのアテンションのフォーカスに関する状態の集合を表す確率分布としての、
前記ユーザが最小コストを示す閾値未満で警報を受信することができる可能性を表す単一可用性確率と、
前記ユーザのアテンションのステータスが最小コストを示す閾値未満で警報を受信するために利用可能になるまでの、時間期間の推定値を含む確率分布とを含み、
前記周辺情報通知および警報モジュールを実行することによって、
複数の警報を受信し、該受信した全ての警報をメモリに記憶させるステップと、
前記通知意思決定モジュールを実行することによって、
前記ユーザのアテンションのステータスが最小コストを示す閾値未満で警報を受信するために利用可能になるまでの時間期間の推定値を含む前記確率分布または前記ユーザが最小コストを示す閾値未満で警報を受信することができる可能性を表す前記単一可用性確率に基づいて、前記メモリに記憶された警報の中から所定の警報を前記ユーザに与えるか否かを決定するステップと
を具えたことを特徴とする方法。
【請求項１０】
前記周辺情報通知および警報モジュールを実行することによって、１つまたは複数のアプリケーション、１つまたは複数のネットワーク、および１つまたは複数のオペレーティングシステムのうちの、少なくとも１つから警報を受信することを特徴とする請求項９記載の方法。
【請求項１１】
前記周辺情報通知および警報モジュールを実行することによって、１つまたは複数の外部デバイスからの警報を受信することを特徴とする請求項９記載の方法。
【請求項１２】
前記通知意思決定モジュールを実行することによって、さらに前の警報の履歴を利用して前記所定の警報を前記ユーザに与えるか否かを決定することを特徴とする請求項９記載の方法。
【請求項１３】
前記通知意思決定モジュールを実行することによって、さらに利用可能なシステムリソースを利用して前記所定の警報を前記ユーザに与えるか否かを決定することを特徴とする請求項９記載の方法。
【請求項１４】
前記通知意思決定モジュールを実行することによって、映像方式での警報を前記ユーザに与えるか否かを決定することを特徴とする請求項９記載の方法。
【請求項１５】
前記通知意思決定モジュールを実行することによって、音声方式での警報を前記ユーザに与えるか否かを決定することを特徴とする請求項９記載の方法。
【請求項１６】
前記通知意思決定モジュールを実行することによって、移動体デバイス上の警報を前記ユーザに与えるか否かを決定することを特徴とする請求項９記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
（技術分野）
本発明は、一般にコンピュータなどのデバイスによって受信または生成される警報に関し、より詳細には、そのような警報を管理するためのアーキテクチャに関する。
【０００２】
（背景技術）
典型的なコンピュータユーザは、多数の異なるソースから生成される通知および警報に面する。例えば、オペレーティングシステムは、システムがメモリ不足で動作していることをユーザに通知することができる。電子メールプログラムは、ユーザが新しい電子メールを受信したことをユーザに通知することができる。カレンダープログラムは、ユーザが来たるべき約束があることをユーザに通知することができる。ソフトウェアアプリケーションは、ユーザがある支援から得るところがあるかも知れないことをユーザに通知することができる。電子ニュースまたはビジネスサービスは、ユーザが世界中の現象に関するいくつかの情報を閲覧したいかも知れないことを、解決することができる。
【０００３】
一般に、従来技術において、ユーザは、生成プログラムによって、その場限りで異なる形態の情報に関して、各警報に気付かせられる。例えば、ユーザは、コンピュータ上で行われる重要なビデオ会議の最中であることがあるが、電子メールプログラムは通常、受信される新しい電子メールに対して、それがジャンクメールであるとしても、またユーザが会議の重要性のためのそのような警報を受信しないとしても、忠実にユーザに警報を与えることになる。ユーザは個々のプログラム中の警報の選好みを変更できることもあり、できないこともあるが、ユーザは一般にすべてのプログラムに影響を及ぼす選好みをシステムワイドに設定することができず、さらに多数のプログラムはそのような選好みの変更を許さない。警報を中央制御する能力がないこと以外に、通知の緊急度または重要性を動的に考慮する方法が無く、および、映像または音声通知の伝達に関連して制限されたスクリーン実面積の混乱、支障の点で、ユーザに、潜在的なコンテキスト依存コスト（ｃｏｓｔ）をもつ情報を送信する価値を、量ることができる方法が無い。そのようなコストは、ユーザの現在の位置（移動体コンピューティングまたはページングデバイスをもつユーザの、オフィス対オフサイト位置）、現在のタスク、およびアテンションの現在の全体的フォーカス（ｆｏｃｕｓ）に依存しうる。通知の迅速な送信の価値（またはユーザの通知を遅延させるコスト）を、ユーザに通知するコストとインテリジェントに釣り合わせる能力を有する、パーソナルコンピューティングおよび通信システムのための方法は得られていない。
【０００４】
コンピュータが収束機器になり、電話、ページャ、テレビ、機器などの他のデバイスがコンピュータを介して通信するにつれて、多数のアプリケーションからのメッセージの断続的ストリーム、およびメッセージに面する状況は悪化する可能性しかない。例えば、電話は着信呼に対して、呼の電話番号を含む警報をユーザに与えることができる一方、テレビは、ユーザが見ることが重要であることを以前に指示したショーに対して、警報をユーザに与えることができる。したがって、ユーザは潜在的に、そのような警報によって絶えず混乱する状況に面する。
【０００５】
これらおよび他の理由で、本発明に対する必要性がある。
【０００６】
（発明の開示）
本発明は、警報を管理するためのアーキテクチャに関する。一実施形態では、コンピュータ化されたシステムはアテンションステータスモジュール、周辺情報通知および警報モジュール、および通知意思決定モジュールを含む、いくつかのモジュールおよびアプリケーションインタフェースを含む。通知意思決定モジュールはいくつかの実施形態ではさらに、別個のレンダリングモジュールに分解することができる。そのようなシステムはまた一実施形態では、多数のアプリケーションがそれらのプレゼンス（ｐｒｅｓｅｎｃｅ）および機能性を公開し、かつアーキテクチャに加入できるようにする、インタフェースの特定の集合を備えている。
【０００７】
アテンションステータスモジュールは、ユーザのカレンダおよび日時を含む、ユーザの挙動および他の重要な根拠の考慮によって、生成または影響されるイベントの監視に基づいて、ユーザのアテンション（attention）の代替ステータスの確率を引き続き推論する。別の実施形態では、モジュールは単に、ユーザが現在、ユーザが警報を閲覧することに積極的に興味を持っている状態にあるか、あるいは、ゼロまたは最小のコストで通知を受信するために「利用可能」になる確率を生成する。略して言うと、最小のコストで警報をレビュー（review）するために利用可能である確率はユーザ可用性確率とも呼ばれる。一実施形態では、アテンションのフォーカスまたはユーザの利用可能度にわたる確率分布の他に、アテンションステータスモジュールはまた、ユーザが最小のコストで警報をレビューするために利用可能になるまでの時間期間にわたる、確率分布を推論する。一実施形態では、このモジュールは、ベイズの（Ｂａｙｅｓｉａｎ）ネットワークモデルなどの確率モデルを利用して、アテンションの代替ステータスの確率、可用性確率、またはユーザが最小のコストで警報をレビューするために利用可能になるまでの時間期間にわたる確率を推論する。
【０００８】
周辺情報通知および警報モジュールは、例えば、一実施形態では、コンピュータ上で動作しているアプリケーションプログラムの集合から、ならびに電話、テレビなどの外部デバイスから、情報、通知、および警報を受信するためのものである。通知意思決定モジュールは、アテンションの代替ステータスの可能性に関して、アテンションステータスモジュールによって生成される確率に基づいて、周辺情報通知および警報モジュールによって受信される情報および警報に関して、ユーザにどのように、なぜ、そしていつ警報を与えるのかに関して意思決定を行う。一実施形態では、このシステムは、アテンションのフォーカスの考えられるステータスの各々、およびそのステータスの各々の可能性ごとの、中断のコストを考慮することによって、ユーザを中断する予想されるコストの考慮に基づいて、どのように、そしていつ警報を伝達するのかに関して、意思理論分析を使用する。一実施形態では、このモジュールは、ユーザが警報を与えられる方式、例えば音声または映像方式によるか、または携帯電話やページャなどの移動体デバイスによるかを決定する。
【０００９】
本発明の実施形態は、従来技術に勝る利点を備えている。ユーザは、例えば、様々なソース（例えばプログラムやデバイス）によって、その場限りで様々な方式で行われる異なる警報に直面しない。むしろ、警報管理は集中化され、コストまたは選好みに関する知識から得られるポリシによって案内される。さらに、一実施形態では、警報を送信する期待値は、ユーザが現在行っていることに基づいて、例えば現在検知される活動および警報に応答するユーザの前の履歴に基づいて、ユーザが警報を与えられることを望んでいるかどうかを判定する。警報の重要性はまた、ユーザに警報が与えられるかどうかを判定することができる。最後に、通知意思決定モジュールは、警報のソースの如何にかかわらず、一貫した方式でユーザに警報が提示されることを保証し、一実施形態では、その重要性に基づいて警報の方式、例えば極めて重要な警報の場合には突出映像および音声警報、優先順位の低い警報の場合には快い低ボリュームの音声のみの警報を決定することができる。
【００１０】
本発明の実施形態は、コンピュータ実施方法、コンピュータ可読媒体、移動体ページングおよび通信システム、より一般的には、様々な実施形態のコンピュータ化されたシステムを含む。本発明のさらなる他の実施形態、利点、および態様は、以下の詳細な説明を読み、かつ図面を参照することによって明らかになろう。
【００１１】
（発明を実施するための態様）
本発明の例示的実施形態の以下の詳細な説明において、その一部をなし、かつ、本発明を実施することができる特定の例示的実施形態が例として図示されている、添付の図面を参照する。これらの実施形態は、当業者が本発明を実施することができるように十分詳細に説明され、また他の実施形態が利用できること、および本発明の趣旨または範囲から逸脱することなく、論理的変更、機械的変更、電気的変更、および他の変更を行うことができることを理解すべきである。したがって、以下の詳細な説明は限定的な意味でとるべきではなく、本発明の範囲は首記の特許請求の範囲によってのみ規定される。
【００１２】
以下の詳細な説明のいくつかの部分は、コンピュータメモリ内のデータビットに対する操作の、アルゴリズムおよびシンボル表現によって提示される。これらのアルゴリズム記述は、データ処理分野の当業者が自分の仕事の要旨を他の当業者に最も効果的に伝達するために使用する手段である。アルゴリズムはここでは、そして一般には、所望の結果をもたらすステップの自己矛盾のないシーケンスであると考えられる。ステップは物理量の物理的操作を必要とするステップである。通常、必ずしも必要ではないが、これらの量は、記憶、転送、結合、比較、および他の形で操作することができる電気信号または磁気信号の形態をとる。
【００１３】
時には、主として共通利用の理由で、これらの信号をビット、値、エレメント、シンボル、文字、項、数などと呼ぶことが便利であることが分かっている。ただし、これらのおよび同様の用語はすべて適切な物理量に関連付けられるべきであり、これらの量に適用される便利なラベルにすぎないことを念頭に置くべきである。別段に特に記載がなければ、以下の解説から明らかなように、本発明を通して、処理またはコンピューティングまたは計算または判定または表示などの用語を利用する解説は、コンピュータシステムのレジスタおよびメモリ内の物理的な（電子的な）量として表されるデータを操作し、コンピュータシステムメモリまたはレジスタまたは他のそのような情報記憶、伝送またはディスプレイデバイス内の物理量として、同様に表される他のデータに変換する、コンピュータシステム、または同様の電子コンピューティングデバイスのアクションおよびプロセスをさすことが理解される。
【００１４】
（動作環境）
図１を参照すると、それと関連して本発明の実施形態を実施することができるハードウェアおよび動作環境の図が示されている。図１の記述は、それとともに本発明の実施形態を実施することができる適切なコンピュータハードウェアおよび適切なコンピューティング環境の簡潔な全体的説明を与えるためのものである。必要ではないが、本発明については、パーソナルコンピュータなどのコンピュータによって実行されるプログラムモジュールなどの、コンピュータ実行可能命令の一般的な状況において説明する。一般に、プログラムモジュールは、特定のタスクを実行するか、あるいは特定の抽象データ型を実施するルーチン、プログラム、オブジェクト、コンポーネント、データ構造などを含む。
【００１５】
さらに、ハンドヘルドデバイス、マルチプロセッサシステム、マイクロプロセッサベースまたはプログラマブル家庭用電化製品、ネットワークＰＣ、マイクロコンピュータ、メインフレームコンピュータなどを含む他のコンピュータシステム構成を用いて本発明を実施することができることを、当業者なら理解できよう。本発明はまた、通信ネットワークを介してリンクされるリモート処理デバイスによってタスクが実行される、分散コンピューティング環境において実施することができる。分散コンピューティング環境では、プログラムモジュールはローカルメモリ記憶デバイスとリモートメモリ記憶デバイスの両方に配置することができる。
【００１６】
本発明を実施するための図１の例示的ハードウェアおよび動作環境は、プロセッサ２１と、システムメモリ２２と、システムメモリを含む様々なシステムコンポーネントをプロセッサ２１に動作可能に結合するシステムバス２３とを含む、コンピュータ２０の形態をした汎用コンピューティングデバイスを含む。プロセッサ２１はただ１つのこともあり、複数あることもあり、したがってコンピュータ２０のプロセッサは単一の中央処理装置（ＣＰＵ）、または一般に並列処理環境と呼ばれる複数の処理装置を含む。コンピュータ２０は従来のコンピュータ、分散コンピュータ、または他のタイプのコンピュータとすることができ、本発明はそのように限定されない。
【００１７】
システムバス２３は、様々なバスアーキテクチャのいずれかを使用したメモリバスまたはメモリコントローラ、周辺バス、およびローカルバスを含むいくつかのタイプのバス構造のいずれかとすることができる。システムメモリは単にメモリと呼ぶこともでき、読取り専用メモリ（ＲＯＭ）２４およびランダムアクセスメモリ（ＲＡＭ）２５を含む。ＲＯＭ２４中には、起動中などにコンピュータ２０内の要素間で情報を転送するのを助ける基本ルーチンを含んでいる、基本入出力システム（ＢＩＯＳ）２６が格納されている。コンピュータ２０はさらに、図示しないハードディスクの読取りおよび書込みを行うためのハードディスクドライブ２７、リムーバル磁気ディスク２９の読取りおよび書込みを行うための磁気ディスクドライブ２８、およびＣＤ  ＲＯＭまたは他の光媒体などのりムーバル光ディスク３１の読取りおよび書込みを行うための光ディスクドライブ３０を含む。
【００１８】
ハードディスクドドライブ２７、磁気ディスクドライブ２８、および光ディスクドライブ３０はそれぞれ、ハードディスクドライブインタフェース３２、磁気ディスクドライブインタフェース３３、および光ディスクドライブインタフェース３４によってシステムバス２３に接続される。ドライバおよびその関連するコンピュータ可読媒体はコンピュータ２０のためのコンピュータ可読命令、データ構造、プログラムモジュール、および他のデータの不揮発性記憶を行う。磁気カセット、フラッシュメモリカード、デジタルビデオディスク、ベルヌーイ（Ｂｅｒｎｏｕｌｌｉ）カートリッジ、ランダムアクセスメモリ（ＲＡＭ）、読取り専用メモリ（ＲＯＭ）など、コンピュータによってアクセス可能なデータを記憶することができる任意のタイプのコンピュータ可読媒体を、例示的動作環境において使用することができることを当業者なら理解すべきである。
【００１９】
オペレーティングシステム３５、１つまたは複数のアプリケーションプログラム３６、他のプログラムモジュール３７、およびプログラムデータ３８を含む、いくつかのプログラムモジュールをハードディスク、磁気ディスク２９、光ディスク３１、ＲＯＭ２４、またはＲＡＭ２５に格納することができる。ユーザは、キーボード４０やポインティング４２などの入力デバイスを介して、コマンドおよび情報をパーソナルコンピュータ２０に入力することができる。他の入力（図示せず）としては、マイクロフォン、ジョイスティック、ゲームパッド、サテライトディスク、スキャナなどがある。これらおよび他の入力デバイスはしばしば、システムバスに結合されるシリアルポートインタフェース４６を介してプロセッサ２１に接続されるが、パラレルポート、ゲームポート、またはユニバーサルシリアルバス（ＵＳＢ）などの他のインタフェースによって接続することもできる。モニタ４７または他のタイプのディスプレイデバイスも、ビデオアダプタ４８などのインタフェースを介してシステムバス２３に接続される。モニタの他に、コンピュータは一般にスピーカやプリンタなどの他の周辺出力デバイス（図示せず）を含む。
【００２０】
コンピュータ２０は、リモートコンピュータ４９などの１つまたは複数の理モートコンピュータへの論理接続を使用して、ネットワーク化環境において動作することができる。これらの論理接続はコンピュータ２０またはその一部に結合される通信デバイスによって達成される。本発明は特定のタイプの通信デバイスに限定されない。リモートコンピュータ４９は、別のコンピュータ、サーバ、ルータ、ネットワークＰＣ、クライアント、ピアデバイスまたは他の共通ネットワークノードとすることができ、一般にコンピュータ２０に関して上記で説明した多数のまたはすべての要素を含むが、図１にはメモリ記憶デバイス５０のみを示してある。図１に示される論理接続は、ローカルエリアネットワーク（ＬＡＮ）５１およびワイドエリアネットワーク（ＷＡＮ）５２を含む。そのようなネットワーキング環境は、すべてのタイプのネットワークである、オフィスネットワーク、エンタープライズワイドコンピュータネットワーク、イントラネットおよびインターネットにおいては珍しくない。
【００２１】
ＬＡＮネットワーキング環境において使用する場合、コンピュータ２０は、通信デバイスの１つのタイプである、ネットワークインタフェースまたはアダプタ５３を介して、ローカルネットワーク５１に接続される。ＷＡＮネットワーキング環境において使用する場合、コンピュータ２０は一般に、モデム５４、あるタイプの通信デバイス、またはインターネットなどのワイドエリアネットワーク５２上で通信を確立するための他のタイプの通信デバイスを含む。内部または外部にあるモデム５４は、シリアルポートインタフェース４６を介してシステムバス２３に接続される。ネットワーク化環境では、パーソナルコンピュータ２０またはその一部に関して示したプログラムモジュールは、リモートメモリ記憶デバイスに記憶することができる。図示のネットワーク接続は例示的なものであり、コンピュータ間で通信リンクを確立するための他の手段および通信デバイスを使用することができることが理解される。
【００２２】
（システム）
この詳細な説明のセクションでは、本発明の実施形態によるシステムの説明が提供されている。この説明は、本発明の実施形態によるシステムの図である、図２を参照して行われる。図２を参照すると、システム２００は、３つのモジュール、周辺情報通知および警報モジュール２０２、アテンションステータスモジュール２０４、および通知意思決定モジュール２０６を含む。これらのモジュールの各々は、一実施形態において、メモリまたはハードディスクドライブなど、コンピュータのコンピュータ読取り可能媒体から、先行セクションで記述したコンピュータなど、コンピュータのプロセッサによって実行されるコンピュータプログラムとして実施することができる。しかし、本発明はこれに限定されるものではない。
【００２３】
モジュール２０２、２０４、および２０６の各々について、まず一般的に説明し、次いで、より具体的に説明する。アテンションステータスモジュール２０４は、一実施形態では、ユーザが警報を受信することを受容する確率として定義することができる、１つまたは複数の確率（例えば、確率分布）を生成する。一般論として、モジュール２４０によって生成された１つまたは複数の「確率」は、単数の「確率」または複数の「確率」として呼ぶことができるが、これは、近視眼的な目的のためのみであり、本明細書はどちらの場合にも、すなわち１つの確率または複数の確率にも適用されると理解される。一実施形態では、モジュール２０４は、確率モデルを使用して、確率を生成する。周辺情報通知および警報モジュール２０２は、警報を受信する。例えば、一実施形態では、モジュール２０２は、アプリケーションプログラム、オペレーティングシステムを含めて、コンピュータ上で実行されるコンピュータプログラム、ならびに、電話、テレビジョンなどの外部装置から、警報を受信する。本発明は、これに限定されるものではない。これらのモジュール２０２および２０４の両方とも、通知意思決定モジュール２０６に動作するようにおよび／または通信するように結合されている。通知意思決定モジュール（通知管理モジュールとも呼ばれる）２０６は、モジュール２０４によって生成されたユーザのアテンションに関する異なるステータスに関して推測された確率に基づいて、モジュール２０２によって受信された警報をユーザに警報する。一実施形態では、モジュール２０６は、音声方式および／または視覚方式など、ユーザに警報を与える方式を決定する。
【００２４】
ここで、モジュール２０２、２０４、および２０６に各々について、より詳細に説明する。
【００２５】
（アテンションステータスモジュール）
この詳細な説明のセクションでは、本発明の一実施形態による、システムのアテンションステータスモジュールについて、より詳細に説明する。説明は、本発明の一実施形態により、より詳細に示したアテンションステータスモジュール２０４の図である図３と、本発明の一実施形態による、ユーザのアテンションのフォーカスに関するベイズのモデルの図である図４を参照して行う。
【００２６】
図３を参照すると、アテンションステータスモジュール２０４は、最終的に、アテンション３００の異なるステータスに対する確率分布を生成する。一実施形態では、アテンションステータスモジュールの出力は、単一可用性確率、すなわち、ユーザが警報または通知の受信を低コストイベントとするステータスにある確率とすることができる。これは、説明したように、一実施形態において、ユーザが、警報を受信することを受容する、または、１つまたは複数の警報に関連する周辺情報を積極的に追求している確率として定義される。より一般的には、確率３００は、ユーザのアテンションのフォーカスに対する確率分布として定義される。本発明は、確率３００が生成される方式によって、特に限定されない。
【００２７】
確率３００は、一実施形態において、以前の知識３０２のプロファイル、ならびに１つまたは複数のコンテキストイベント３０４を考慮することによって生成される。プロファイル３０２は、一実施形態において、ユーザによって直接指定された、またはユーザから課されたユーザプロファイル、または、以前の警報に対するユーザの応答を観測することによって学習された知識のプロファイルを含む。すなわち、この実施形態のプロファイル３０２は、ユーザが、以前に作成された警報に応答した方法を含む。例えば、ユーザが過去に警報に応答した場合、これにより確率３００が増大する可能性があり、ユーザが過去に警報に応答していない場合、これにより確率３００が減少する可能性がある。
【００２８】
コンテキストイベント３０４は、コンピュータ情報ならびに外部情報を含む。オペレーティングシステムイベント３０６は、ユーザが単一のアプリケーションにフォーカスしているか、およびキーボードを迅速にタイプしているかなど、ユーザがビジーであることを示す可能性のある情報を含むことが可能である。他のオペレーティングシステムイベント３０６は、マウスの動きの速さおよび周期、レンダリングしたテキストを含むウィンドウ上におけるスクロールとドウェル（ｄｗｅｌｌ）の様々なパターン、および複数のアプリケーションタイプの間での遷移に関する高レベルパターンを含む。アプリケーションイベント３０８は、異なるアプリケーション機能のアクセス、ユーザがレビューしているオンラインヘルプの種類に関する情報、および、ドキュメントの大規模なコーパスを探索するプロセス中に使用されている、改良のシーケンスの表示を見込んでいる、メニューをユーザが探索しているか否かを含むことが可能である。例えば、ユーザが表計算プログラムにいる場合、および、最近表計算を変更および／またはデータを入力している場合、ユーザは、一般的に、このアプリケーションについてビジーである。他のコンピュータ情報は、カレンダープログラムまたは予約プログラムから少しずつ収集することができる、ユーザのスケジュール３１０を含む。この情報は、ユーザが、１時間後に出現する期限を有するか、重要な会議をしているか、旅行しているか、または会議中であるか、などについて示すことが可能である。
【００２９】
外部情報は、室における周囲の音エネルギー３１２と視覚キュー（ｃｕｅ；合図）３１４を含む。室内音響３１２は、ユーザの他に室内に人がいるか否かを示し、ユーザがこれらの他の人に話しかけることでビジーであることを示唆することができる。アテンションステータスモジュールによって考慮される情報は、時間の経過に伴う音エネルギーのパターンに関する分析など事前処理段階に対する考慮、および音スペクトルの周波数等高線に関するフーリエ分析を含めて、室内に関する分析を含むことができる。視覚キュー３１４は、室内ベース視覚要素３１６、ならびに凝視３１８を含むことができる。室内ベース視覚要素３１６を使用して、ユーザがコンピュータと共に室内にいるか、ならびにユーザが室内に一人でいるか、または他の人が存在するかについても判定することができる。凝視３１８を使用して、ユーザがコンピュータに注目しているか、またはユーザが本を見ているか、頭を片側に向けているか、などを判定することができる。したがって、１つまたは複数のコンテキストイベントは、音声情報ならびに視覚情報を含む。
【００３０】
したがって、コンテキストイベント３０４および／またはプロファイル３０２を使用して、ユーザのアテンションのフォーカスに対する確率分布、またはユーザが通知を受容しているあるいは積極的に追求しているという単一可用性確率を決定する。記述したように、本発明は、ユーザのアテンションフのォーカスに対するこの確率分布、または警報の受容に対する単一可用性確率を生成する方式に限定されるものではない。しかし、一実施形態では、ベイズのネットワーク３２０など、当技術分野の範囲で知られている確率モデルを使用する。ユーザが最小限のコストで通知をレビューすることができるようになるまで、ベイズのネットワークを使用して、ユーザのアテンションのフォーカスに対する確率分布と、時間期間に対する確率分布を生成する。
【００３１】
一般に、警報は、貴重なスクリーンの実際の状態の、割込みと妨害をコストとして、情報を提供することに留意されたい。したがって、割込みのコストは、ユーザの現在のアテンションのフォーカスに依存することが想定される。したがって、ベイズのネットワークを使用して、ユーザのアテンションのフォーカスとタスクに対する確率分布を推測することができる。一実施形態では、アテンションフォーカスに関する相互に排他的で網羅的な状態の集合を識別することができる。
【００３２】
図４を参照すると、ユーザのアテンションのフォーカスに関するベイズのモデル４００の図が示されている。可変なアテンションのフォーカスの状態は、記述したように、デスクトップおよび非デスクトップのコンテキストを表す。考慮されるアテンションのコンテキストは、状況アウェアネス−キャッチングアップ、非特有バックグラウンドタスク、集束コンテンツ生成またはレビュー、ライトコンテンツ生成またはコンテンツレビュー、ブラウジングドキュメント、会議室での会議、会議室外での会議、プライベートタイム、家族、個人的なフォーカス、原因となる会話、および旅行を含む。
【００３３】
アテンションステータスと位置は、ユーザのスケジュールした約束、期限の接近、および日時によって影響を受ける。アテンションステータスと位置は、潜在的に、観測可能なデスクトップ活動および周囲の会話に影響を与える。これらの観測を表す変数は、図４に示すように、ベイズのモデル４００に含まれる。ベイズのモデルにおいて考慮したデスクトップの根拠は、マウスとキーボードの活動およびアプリケーションの使用パターンに関する、様々なクラスを表す状態を含む（例えば、電子メール集中型、ワードプロセッサ集中型など）。室内音響変数は、ユーザのオフィスにおける音の粗い分析を表す。実時間使用では、オンラインカレンダと日時からの、ならびに、デスクトップ活動および室内音響からの情報を、連続的に監視して、ターゲット変数、すなわちUsar Attentional Focus（ユーザアテンションフォーカス）に対し、更新をもたらす。
【００３４】
（周辺情報通知および警報モジュール）
この詳細な説明のセクションでは、本発明の一実施形態による、周辺情報通知および警報モジュールについて、より詳細に説明する。説明は、本発明の一実施形態による、より詳細に示した周辺情報通知および警報モジュール２０２の図である図５を参照して行う。
【００３５】
図５を参照すると、周辺情報通知および警報モジュール２０２は、すべての生成された警報を受信することが望ましい。すなわち、特有のアプリケーションプログラムがそれ自体の方式でユーザに警報を出すのではなく、代わりに、そのプログラムが、その警報をモジュール２０２に手渡すのである。この方式では、本発明の一実施形態によるシステムによって、集中方式で警報管理を行うことができる。一実施形態では、周辺情報通知および警報モジュールは、規格化したインタフェースの集合をアプリケーションに提供する。そのいくつかは、アテンションステータスに関する推論に基づいて補助情報を提供するために、明確に「プラグイン」と書くことが可能である。
【００３６】
本発明は、警報のソースによって特に限定されるものではない。しかし、普通の警報は、一実施形態では、アプリケーションプログラム５００によって生成された警報、コンピュータネットワーク５０２によって生成された警報（例えば他のコンピュータからそのようなネットワーク上で受信された警報を含む）、およびオペレーティングシステム５０４によって生成された警報を含む。さらに、一実施形態では、モジュール２０２によって受信された警報は、電話、テレビジョン、電気器具など、外部装置５０６によって生成された警報も含む。本発明はこれに限定されるものではない。
【００３７】
一実施形態では、モジュール２０２は、受信した警報をキュー５０８を通して手渡す。キュー５０８は、特定の時間内で考えられる限り生成することができるすべての警報を、キュー５０８に記憶することができることを保証するために、所定の深度とすることが可能である。しかし、本発明は、これに限定されるものではない。
【００３８】
（通知意思決定モジュール）
この詳細な説明のセクションでは、本発明の一実施形態による、通知意思決定モジュールについてより詳細に説明する。説明は、本発明の一実施形態による、より詳細に示した通知意思決定モジュール２０６の図である、図６を参照して行う。
【００３９】
図６を参照すると、通知意思決定モジュール２０６は、６０４によって表したように、アテンションステータスモジュールからのアテンションステータスに対する確率分布または可用性確率６０２に基づいて、周辺情報通知および警報モジュールから受信した警報６００をユーザに警報する。モジュール２０６は、より具体的には、「どのように」、「いつ」ユーザに警報を出すか、すなわち、例えば、視覚的な方式および／または音声的な方式でユーザに警報を与えるべきであるか、およびいつユーザに警報を与えるべきであるかという方式について決定する。この決定について、モジュール２０６は、利用可能リソース６０６の決定、ならびに以前の警報履歴６０８を使用することが望ましい。利用可能リソース６０６は、ユーザが自分のコンピュータ上に、例えば、可聴音声警報を提供するサウンドカードを有するかどうか、また、例えば、ユーザが視覚警報のためにオープンスクリーンスペースを有するかどうかを示すために使用できる、コンピュータ上のディスプレイのタイプおよび利用可能なスクリーンの実際の場所を、ユーザが有するかどうかを示す。本発明は、これに限定されるものではない。以前の警報履歴６０８は、過去にユーザに対して作成された警報のタイプ、ならびに、例えば、最近多くの警報が作成されている場合、追加の警報によってユーザが圧倒されていないか、などの警報の頻度を示す。
【００４０】
本発明は、モジュール２０６がどのようにいつ警報をユーザに対して作成するかという方式に特に限定されるものではない。一実施形態では、警報を作成する方法は、警報の根本的な情報に関するユーザの選好み（例えば、電子メール対電話による警報）、および、望ましくは警報の優先順位に依存する。一実施形態で警報を作成する各方式は、混乱に関する関連コストを有し、これにより、さらに、警報をいつ作成するか、または警報を作成するかどうかを決定することが助成される。本発明は、警報を作成することができる方式について、特に限定されるものではない。説明したように、一実施形態では、警報は、音声方式および／または視覚方式で作成することができる。
【００４１】
一実施形態では、警報がいつユーザに提供されるか、または警報がユーザに提供されるかどうかに関する決定は、警報をユーザに送信するのに予期されるコストを推測することによって、および警報の情報利益を推測することによって行われる。すなわち、警報に含まれている情報を中継するユーティリティは、警報を作成するべきであるか、または警報をいつ作成するかを決定し、この場合、そのユーティリティは、警報によって提供された情報の、予期コストと利益間の相違である。ここで、これについて、特に電子メールメッセージとその警報を含む場合を参照してより詳細に説明するが、当業者なら、本発明はそれに限定されないことを理解できるであろう。
【００４２】
一般的な場合、警報に関連するコストには様々な規模が存在する。警報は、音声通知、視覚通知、または音声と視覚の組合せ通知の形態を取ることができる。警報に関連してすぐに注意をそらされる経験的なコスト以外に、視覚警報は、すでにアテンションステータスの中心にあるコンテンツを妨害することがある。したがって、警報のコストを、割込みに関連する経験的なコストと、重要な表示の実際の場所を妨害するコストに分解することが有用である。後者のコストの規模は、視覚警報の設計の詳細、ならびに、主要タスクに関連する表示された情報のステータスに依存することがある。例えば、アテンションステータスの中心にある、コンテンツの上にグラフィック警報を重ね、表示警報を除去するためにユーザに行動をとることを要求する設計は、タイミングよく洗練された方式で自発的に出現して消える警報よりコストが大きい。しかし、一実施形態では、割込みコストと妨害コストは、１つのコストに統合される。（ドキュメントおよびテキストという用語は、本明細書では置き換え可能なように使用されており、置き換え可能であると解釈されるべきであることに留意されたい。）
【００４３】
まず、ユーザがアテンションフォーカスＦjの状態にあるとき、警報Ａiが生じる状況を表す、警報結果ＡiのセットＦjについて考える。各警報結果のコストを評価するために、Ｃa（Ａi、Ｆj）という形態のコスト関数を使用する。これは、ユーザがアテンションステータスＦjにあるとき、アクションＡiを介して警報を与えられるコストを表す。ユーザのアテンションのステータスに関する不確定性が与えられると、アクションＡiでユーザに警報を与える予期コスト（ＥＣＡ）は、
【００４４】
【数１】
0004921663.tif 000002
【００４５】
となる。上式で、Ｅaは、ｐ（Ｆj｜Ｅa）が、例えば、ベイズのネットワークを使用して、上述したように、アテンションステータスモジュールによって決定されるような、アテンションステータスフォーカスを推論することに関する根拠である。
【００４６】
次に、不確定性の下での遅延アクションのコストについて考える。この記述は、優先順位が割り当てられている電子メールメッセージを特に参照して行うが、当業者なら、本発明自体はそれに限定されないことを理解することができるであろう。例えば、そのような電子メールメッセージは、メッセージが所定の閾値に対して優先順位を有する場合、周辺情報通知および警報モジュールによって受信することが可能である。電子メールメッセージを特定の重要度クラスに割り当てることによって、一方式において、電子メールメッセージに優先順位が割り当てられる方法に関する説明については、詳細な説明の他のセクションで提供する。
【００４７】
一般に、メッセージの優先順位は、メッセージを読み取ることに関連する遅延アクションの予期コストまたはＥＣＤＡとして定義することができる。ＥＣＤＡは、すぐに理想的なアクション（時間ｔ0におけるアクション）をとることに関する予期価値と、ある後の時間ｔまで理想的なアクションを延期することに関する予期価値との相違である。時間重要度ｐ（Ｈ｜Ｅ）に対する確率分布が与えられると、メッセージに対する遅延アクションの予期コストは、次式のように決定することができる。
【００４８】
【数２】
0004921663.tif 000003
【００４９】
したがって、ＥＣＤＡは、メッセージを遅延レビューするコストに関する推理のための開始点を提供する。電子メールメッセージを読み取るユーティリティは、メッセージのレビューの遅延と共に減少する。また、メッセージの遅延レビューのコストは、例えば会議と期限の調整に関する伝達について、重要であることがあり得る。したがって、メッセージの遅延レビューのコストは、伝達された会議が行われるまで、残りの時間に基づいて機能する損失関数によって表すことができる。会議が行われた後、アクションに対する多くの選択肢が排除される。したがって、メッセージを遅延レビューすることにより生じた損失は、電子メールメッセージの根底では、会議が行われた後に来る遅延期間の間、より小さい可能性がある。
【００５０】
一実施形態では、ＥＣＤＡは、メールメッセージがいくつかの重要度クラスのメンバである確率を考慮することによって、電子メールメッセージに関する理想的な警報の問題に適合している。これにより、アクションを明確に考慮および表示することをバイパスすることによって、電子メールメッセージに特有の優先順位を割り当てることが回避される。一実施形態では、各重要度クラスは、損失がメッセージの遅延レビューに関して発生する一定レートとして記述される、時間に依存するコスト関数に関連付けられると想定される。しかし、一般的な場合、各重要度の場合に対する遅延レビューのコストは、メッセージをレビューする際に遅延を記述する時間の非線形関数とすることができる。ｔ0は、電子メールが到着する時間を表し、レビューの遅延に対する予期コストは、時間ｔまでに決定される。
【００５１】
したがって、各電子メールメッセージが、ｎ個の重要クラスの１つにあると仮定すると、各クラスは、重要度クラス−すなわち遅延レビューのコストを記述する損失の特有の一定レート−に関連すると、また仮定することができる。したがって、損失の時間依存レートを表すためにＣdを使用して、メッセージに対し、遅延レビューの予期コスト（ＥＣＤＲ）を計算する。
【００５２】
【数３】
0004921663.tif 000004
【００５３】
上式で、ｔ0はメッセージが到着する時間、ｔは、メッセージをレビューした時間、Ｅdは、新しく入来した電子メールメッセージの重要度クラスに対する、確率分布を推測するために使用した根拠である。したがって、確率分布は、本発明の一実施形態では、アテンションステータスモジュールから獲得される。メッセージの遅延レビューに関連する損失の一定レートは、メッセージの予期重要度（ＥＣ）として表される。
【００５４】
【数４】
0004921663.tif 000005
【００５５】
ここで、伝達された情報に関する理想的な警報について説明する。ユーザは、一般に、入来する電子メールに関する警報を積極的に出すことを抑制するように構成されているシステムを使用するときであっても、周期的に電子メールをレビューすることに留意されたい。したがって、明確な警報がないときに新しい電子メールをレビューする時間間隔は、ユーザが情報をレビューするのに「利用可能」となる時間であり、検査間隔またはＩと呼ばれる。検査間隔は、ユーザの位置およびユーザのアテンションのフォーカスを含む、複数のファクタによって影響される。当技術分野で知られているベイズのネットワークを使用して、影響を与える変数に基づいて、検査間隔に対する確率分布を推測することができる。例えば、変数Inspection Interval（検査間隔）は、以前に説明した図４の図面に示したように、変数User Attentional Focus（ユーザアテンションフォーカス）およびDeadline Status（期限ステータス）によって影響を受けることがあり得る。
【００５６】
警報のない設定において電子メールをレビューすることに関連する予期コストの損失は、検査間隔に対する確率分布が与えられると、次式のようになる。
【００５７】
【数５】
0004921663.tif 000006
【００５８】
上式で、ｔI-1は最終アクセスの時間、ｔ0はメッセージが到着した時間、Ｉjは検査間隔である。
【００５９】
ユーザが電子メールをレビューする前に、現在時間ｔにおいて、メッセージに関する警報を送信する予期価値（ＥＶＴＡ）は、警報を送信する予期価値として引用され、ユーザがメッセージに関する警報のないメールにアクセスすることが予期される時間に対する、時間ｔにおけるメッセージに関して通知されている、予期されるユーティリティの増大である。したがって、次式を得る
【００６０】
【数６】
0004921663.tif 000007
【００６１】
したがって、本発明の一実施形態によるシステムは、警報の正味の価値（ＮＥＶＡ）がポジティブであるとき、メッセージに関する情報を中継する、すなわち、ユーザに警報を通知する。これは、ＥＶＴＡが、考慮している警報のタイプに対し、分布の現在コストをしのぐ場合である。
【００６２】
ＮＥＶＡ＝ＥＶＴＡ−ＥＣＡ
【００６３】
本発明の１つの特有の実施形態では、いくつかのメッセージからの情報は、まとめて１つの複合警報にグループ化され、これは、単一の外見下で示されるコンテンツの価値を上げることができるが、潜在的にはより複雑で、混乱となる。警報内の複数のメッセージに関する情報をレビューすることは、単一メッセージに関する情報を中継する警報よりコストが大きいことがあり得る。そのような混乱の増大は、警報のコストを情報の複雑さの関数とすることによって表すことができる。電子メールメッセージのＥＶＴＡは、他の電子メールメッセージのＥＶＴＡに依存しないことが想定される。ＥＶＴＡ（Ｍi、ｔ）を使用して、時間ｔにおける単一メッセージＭｉについてユーザに警報を与える価値を表し、ＥＣＡ（ｎ）を使用して、ｎ個のメッセージのコンテンツを中継する予期コストを表す。したがって、ｎ個のメッセージの集合に関する情報を中継する予期価値を合計することによって、複数のメッセージを考慮することができる。
【００６４】
【数７】
0004921663.tif 000008
【００６５】
しかし、シーケンスの状態で受信されたメッセージのストリングは、関係するコンテンツを指す可能性があるので、別個のメッセージを読み取る価値が独立であると仮定することにより、複数メッセージの警報の価値を過大評価することになる可能性があることに留意されたい。
【００６６】
したがって、アテンションステータスフォーカスおよび検査間隔に対する推測された確率分布、警報でユーザを混乱させるコストに関する評価、および入来メッセージの時間重要度が与えられると、ＮＥＶＡを使用して、新しく到着した電子メールメッセージのコンテンツに関する要約情報で、ユーザに警報を与えることに関するコストと利益について推論することを続行することができる。
【００６７】
本発明の他の実施形態では、送信コストもＮＥＶＡに含まれ、したがって、式は、
【００６８】
ＮＥＶＡ＝ＥＶＴＡ−ＥＣＡ
から、
ＮＥＶＡ＝ＥＶＴＡ−ＥＣＡ−ＴＣ
【００６９】
に変化する。上式で、ＴＣは、警報に関連する送信コストである（ページのコストまたは携帯電話のコストなど）。メッセージを携帯電話に中継するコンピュータの場合に対するＥＣＡに関するカレンダイベントの影響は、非常に顕著である。すなわち、オンラインカレンダは、携帯電話またはページャなど、携帯装置を介する割込みがいかに劣悪であるか、すなわち、ユーザが出席している現在の会議の重要性につき、いかにＥＣＡが果たす役割が大きいか、という考えをシステムに与えることができ、おそらくは、会議の終了時などにＥＣＡが下がるまで待つことができる。また、一実施形態のシステムは、ユーザに到達する唯一の方式が、携帯電話を介して通知を伝えることであるということを決定する前に、ユーザがデスクトップシステムに周辺にいるか、またはそこにいないかをチェックして認識する。
【００７０】
（重要度クラスへのメッセージの割当て）
先行セクションで説明したように、本発明の一実施形態では、システムは、電子メールメッセージの基本的な優先順位など、根底情報の優先順位に基づいて、ユーザに警報を提供するときを決定する。やはり説明したように、一実施形態では、電子メールメッセージの警報は、すでに割り当てられた優先順位で、周辺情報通知および警報モジュールに到着する。しかし、また、上述したように、メッセージに重要度クラスを割り当てることが可能である。したがって、この詳細な説明のセクションでは、一方式によりメッセージに重要度クラスを割り当てることが可能である方法に関する、概要について説明する。
【００７１】
電子メール重要度分類は、当技術分野で知られているように、テキスト分類方法に基づくことができる。テキスト分類方法は、特徴選択、分類辞の構築を含めて、および、分類辞の出力を電子メールメッセージが各重要度クラスのメンバであるという確信の測定にマッピングすることを含めて、分析の異なる段階を使用することが可能である。一実施形態では、テキスト分類方法は、参照によって本明細書に組み込まれている、参考文献Ｍ．Ｓａｈａｍｉ、Ｓ．Ｄｕｍａｉｓ、Ｄ．Ｈｅｃｋｅｒｍａｎ、Ｅ．Ｈｏｒｖｉｔｚ、Ａ．Ｂａｙｅｓｉａｎ  Ａｐｐｒｏａｃｈ  ｔｏ  Ｊｕｎｋ  Ｅ−Ｍａｉｌ  Ｆｉｌｔｅｒｉｎｇ、ＡＡＡＩ  Ｗｏｒｋｓｈｏｐ  ｏｎ  Ｔｅｘｔ  Ｃｌａｓｓｉｆｉｃａｔｉｏｎ、Ｊｕｌｙ  １９９８、Ｍａｄｉｓｏｎ、Ｗｉｓｃｏｎｓｉｎ、ＡＡＡＩ  Ｔｅｃｈｎｉｃａｌ  Ｒｅｐｏｒｔ  ＷＳ−９８−０５に記述されているように、ベイズの学習手法に基づく。他の実施形態では、テキスト分類方法は、以下の参考文献：参照によって本明細書に組み込まれている、１９９９年１月２６日に発行された、同時譲受された特許である、米国特許第５、８６４、８４８号；参照によって本明細書に組み込まれている、１９９８年４月６日に出願された、「ＭＥＴＨＯＤＳ  ＡＮＤ  ＡＰＰＡＲＡＴＵＳ  ＦＯＲ  ＢＵＩＬＤＩＮＧＡ  ＳＵＰＰＯＲＴ  ＶＥＣＴＯＲ  ＭＡＣＨＩＮＥ  ＣＬＡＳＳＩＦＩＥＲ」ｓｅｒｉａｌ  ｎｏ．０９／９５５、４７７という名称の以前に出願され同時譲受された事件；参照によって本明細書に組み込まれている、参考文献Ｊ．Ｐｌａｔｔ、Ｆａｓｔ  Ｔｒａｉｎｉｎｇ  ｏｆ  Ｓｕｐｐｏｒｔ  Ｖｅｃｔｏｒ  Ｍａｃｈｉｎｅｓ  ｕｓｉｎｇ  Ｓｅｑｕｅｎｔｉａｌ  Ｍｉｎｉｍａｌ  Ｏｐｔｉｍｉｚａｔｉｏｎ、ＭＩＴ  Ｐｒｅｓｓ、Ｂａｌｔｉｍｏｒｅ、ＭＤ、１９９８、に記述されているような線形サポートベクトル機械方法に基づく。
【００７２】
サポートベクトル機械は、肯定および否定標本のセットを最大マージンで分類する超平面を識別することによって、分類辞を構築する。一実施形態で使用されるＳＶＭの線形形態では、マージンは、超平面から、各クラスに対する最も近い肯定および否定の場合までの距離によって定義される。マージンを最大にすることは、最適化問題として表すことができ、したがって、探索と最適化は、異なるＳＶＭベースのトレーニング方法の中核にある。後の確率に関する評価を生成するために、正則最大可能性フィッティングを使用するＰｌａｔｔの参考文献に記述されている、後処理手順が使用されている。この方法は、シグモイド（sigmoid）をＳＶＭ分類辞によって出力されたスコアに適合させる。
【００７３】
重要度クラスの集合を創出し、時間に依存するコスト関数を各クラスに対して評価する。サンプルメッセージのコーパスを異なる重要度クラスに手作業で区分化することによって、ＳＶＭによる分析のためのトレーニングセットを、分類辞構築手順によって構築する。トレーニングコーパスが与えられると、テキスト分類方法は、まず、最も識別力のある特徴を見つけることを試行する特徴選択手順を適用する。このプロセスは、相互情報分析を使用する。特徴選択は、自然言語処理でタグ付けされたフレーズおよびスピーチの一部など、利用可能となった単一ワードまたはより高レベルの区別に基づいて機能することができる。
【００７４】
テキスト分類のための特徴選択は、通常、単一ワードに対して探索を実施する。単一ワードに対する信頼の他に、ドメイン特有のフレーズおよび特徴の高レベルパターンも利用可能になる。また、特別なトークンは分類を向上させることができる。電子メール重要度に対する学習した分類辞の質は、異なる時間重要度の電子メール中で、区別するために有用であると識別された手製の特徴を、特徴選択手順に入力することによって向上させることができる。したがって、特徴選択中に、単一ワード、ならびに、時間重要度の異なるレベルのメッセージの中で区別するために有用である、特別なフレーズおよび記号が考慮される。
【００７５】
メッセージの重要度を区別するトークンと値のパターンは、以下のような区別を含む。
・送信者：一人の人間対電子メールのエイリアス、ユーザの組織における人々、ユーザに対する組織的な関係、ユーザが構築したリストに含まれる名前、ユーザが応答した人々
・受信者：ユーザにのみ送信、少数の人々に送信、メーリングリストに送信
・時間重要度：暗示された会議の推測された時間、「すぐに行われる」、「直ちに」、「できるだけ早く」、「すぐにこれが必要」、「直ちに」、「期限は」、「時間、日までに」などのフレーズを含む、遅延に関するコストを示す言語
・過去形：「会った」、「会議は終わった」、「気をつけた」、「昨日の会議」など、過去に行われたイベントを表すために使用されるフレーズ
・未来形：「今週」、「予定である」、「いつ」などを含む、将来行われるイベントを表すために使用されるフレーズ
・調整：「一緒に」、「会うことができるか」、「調整する」など、調整タスクを表すために使用される言語
・個人の要求：「なるか」、「であるか」、「できるか」、「必要である」、「気をつける」、「知ることが必要である」など、疑問符で終わる文章を含む、助成に対する直接要求に関連するフレーズ
・重要性：明示的な高いまたは低い優先順位フラグの提示、および「重要である」、「決定的である」などのフレーズを含む、重要性を表す言語および記号
・メッセージの長さ：メッセージの新しい構成要素のサイズ（転送を除外）
・添付の提示：電子メールにドキュメントを含むことの注釈
・日時：メッセージが構成された時間
・ジャンクメールの署名：パーセント非英数字文字などのパターン、およびポルノグラフィックコンテンツ、「無料！」、「たった１＄」、「限定提供」などの市場用語
【００７６】
さらに、実施形態は、組織チャートにおいてユーザより上の１つまたは複数の個々のリンクから、または組織チャートにおいて自分に近い誰かから直接自分に送信された時間重要度を表す１つまたは複数のフレーズを含むメッセージから、少なくとも１つの疑問文を含む、短い注釈として定義された特徴を識別する能力をシステムに付与することなどを含めて、これらのような特徴のブール組合せとして特徴を創出することを見込んでいる。
【００７７】
（方法）
この詳細な説明のセクションでは、本発明の一実施形態によるコンピュータ実施方法について説明する。方法は、例えば、すでに説明したように、本発明の実施形態によるシステムによって実施することが可能である。コンピュータ実施方法は、少なくとも部分的に、コンピュータ上で実行される１つまたは複数のプログラムとして、すなわち、コンピュータのプロセッサによって、メモリなどのコンピュータ読取り可能媒体から実行されるプログラムとして、認識されることが望ましい。プログラムは、配布およびインストールならびに他のコンピュータでの実行のために、フロッピー（登録商標）ディスクまたはＣＤ−ＲＯＭなど、機械読取り可能媒体に格納可能であることが望ましい。
【００７８】
図７を参照すると、本発明の実施形態による方法の流れ図が示されている。７００において、例えば、上述したように、周辺情報通知および警報モジュールによって、警報が受信される。警報は、アプリケーションプログラム、オペレーティングシステム、ネットワーク、外部装置などからとすることが可能である。本発明は、これに限定されるものではない。７０２において、例えば、上述したように、アテンションステータスモジュールによって、確率が生成される。確率は、一実施形態における確率分布とすることが可能である。その生成は、一実施形態では、以前の知識のプロファイル、およびコンテキストイベントに基づく。本発明は、これに限定されるものではない。最後に、７０４において、ユーザは、例えば、上述したように、通知意思決定モジュールによって、７０２において決定された少なくとも確率に基づいて、７００において受信した警報の１つまたは複数を警報される。一実施形態では、７０２は、特有の警報がユーザに対してどのようにいつ作成されるかを決定することを含む。
【００７９】
（結論）
特有の実施形態について、本明細書において例示および説明してきたが、当業者なら、同じ目的を達成するために計算されるあらゆる構成を、示した特有の実施形態の代わりに使用することが可能であることを理解するであろう。本出願は、本発明のあらゆる適合または変更を網羅することを意図している。したがって、本発明は、請求項とその等化物によってのみ限定されることを明瞭に意図している。
【図面の簡単な説明】
【図１】  本発明の実施形態を実施することができる動作環境の図である。
【図２】  本発明の一実施形態によるシステムの図である。
【図３】  本発明の一実施形態による、図２のアテンションステータスモジュールのより詳細な図である。
【図４】  本発明の一実施形態による、ユーザのアテンションのフォーカスのベイズのモデルの図である。
【図５】  本発明の一実施形態による、図２の周辺情報および通知警報モジュールのより詳細な図である。
【図６】  本発明の一実施形態による、図２の通知意思決定モジュールのより詳細な図である。
【図７】  本発明の一実施形態による方法のフローチャートである。
【図１】
0004921663.tif 000009
【図２】
0004921663.tif 000010
【図３】
0004921663.tif 000011
【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
0004921663.tif 000015