(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
プログラム歯部を備えた第一日表示車と、
該第一日表示車と同心状に相対回転可能で爪車部及び歯車部を備えた第二日表示車と、
躍制爪部及びバネ部を備え該バネ部の作用下で該躍制爪部が第二日表示車の爪車部に対して躍制動作を行う第二日表示車用ジャンパと、
第二日表示車の前記歯車部に噛合した日中間車であって第一日表示車が所定の回転位置に達する毎に該第一日表示車の前記プログラム歯部によって回転され該回転を第二日表示車に伝えるものと、
前記第二日表示車用ジャンパの前記躍制爪部が第二日表示車の前記爪車部の隣接爪部間に嵌り込んだ回転規制位置にある際に、該躍制爪部が前記爪車部の前記隣接爪部間から外れるのを規制する回転規制状態を採り、第一日表示車が前記所定の回転位置に達する毎に第二日表示車の回転を許容すべく前記躍制爪部が前記爪車部の前記隣接爪部間から外れて前記爪車部の爪部を乗り越えるのを許容する回転許容状態を採る躍制制御手段と
を有する日表示装置。
【請求項２】
円弧状部及び凹部を備えたカム部を前記第一日表示車が有し、
前記躍制制御手段が、前記カム部と、躍制制御機構とからなり、
前記躍制制御手段が回転規制状態を採ると前記躍制制御機構が回転規制位置を採り、前記躍制制御手段が回転許容状態を採ると前記躍制制御機構が回転許容位置を採り、
該躍制制御機構は、回転規制位置にある場合には、カム部の前記円弧状部に係合して第二日表示車用ジャンパの躍制爪部が第二日表示車の爪車部の隣接爪部間から外れるのを規制し、回転許容位置にある場合には、前記カム部の前記凹部に係合して第二日表示車用ジャンパの躍制爪部が第二日表示車の爪車部の隣接爪部間から外れて第二日表示車が回転するのを許容する請求項１に記載の日表示装置。
【請求項３】
第一日表示車のプログラム歯部が環状領域を介して第二日表示車の歯車部に対面し、前記日中間車が、該環状領域にあって、第一日表示車の所定回転位置に達する毎の回転を第二日表示車に伝えるように構成され、
前記躍制制御機構が、前記回転規制位置において前記カム部の円弧状部に係合され前記回転許容位置において前記カム部の凹部に係合されるカム係合部と第二日車用ジャンパの躍制爪部の背面側に対面する部位に位置するジャンパ躍制爪係合部とを備えた度決め部材を有する請求項２に記載の日表示装置。
【請求項４】
前記度決め部材は、前記カム部の前記凹部に係合される前記回転許容位置を採る際に、第二日表示車用ジャンパの躍制爪部が後退して第二日表示車の爪車部の爪部を乗り越えることを許容し、前記カム部の円弧状部に係合される前記回転規制位置を採る際に、第二日表示車用ジャンパの躍制爪部の背面の後退を規制し該躍制爪部が第二日表示車の爪車部の爪部を乗り越えることを規制する請求項３に記載の日表示装置。
【請求項５】
前記度決め部材が、回転規制位置と回転許容位置との間で回動可能である請求項２から４までのいずれか一つの項に記載の日表示装置。
【請求項６】
前記度決め部材が、回転規制位置と回転許容位置との間で回動可能であって、該度決め部材が回動される際に前記ジャンパ躍制爪係合部及びカム係合部が半径方向に変位されるように、該度決め部材の変位を案内する長穴を該度決め部材が有する請求項５に記載の日表示装置。
【請求項７】
カム係合部が、第一日表示車の厚さ方向に長いピン状である請求項６に記載の日表示装置。
【請求項８】
ジャンパ躍制爪係合部が、第二日表示車の厚さ方向に長いピン状である請求項６又は７に記載の日表示装置。
【請求項９】
第一日表示車が爪車を備え、第一日表示車の該爪車が、第一日表示車用ジャンパにより規制されている請求項１から８までのいずれか一つの項に記載の日表示装置。
【請求項１０】
第一日表示車が１の位の日を表示し、第二日表示車が１０の位の日を表示する請求項１から９までのいずれか一つの項に記載の日表示装置。
【請求項１１】
請求項１から１０までのいずれか一つの項に記載の日表示装置を備えた時計。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
日表示装置及びこれを備えた時計に係る。
【０００２】
時計において、１の桁の日を表示する第一日表示車が所定の回転位置、即ち、表示日付が９から０に変る回転位置（即ち、０９から１０、１９から２０及び２９から３０に変る回転位置）又は表示日付が３１から０１に変る回転位置に達する毎に、第二日表示車用ジャンパにより回転が躍制され１０の桁を表示する第二日表示車を、プログラム歯部によって回転させることにより、日付を大きな文字で表示し得るようにした日表示装置は、知られている（特許文献１、特許文献２）。
【０００３】
特許文献１の表示装置では、第一日表示車及び第二日表示車が環状領域を介して半径方向に対向して位置する歯車部を有し、第一日表示車のプログラム歯部が前記環状領域内に位置する日中間車を介して第二日表示車の歯車部に係合されている。従って、特許文献１の表示装置では、プログラム歯部が日中間車に係合しないような回転位置にある場合、第二日表示車用ジャンパ以外には第二日表示車の回転位置を規制するものがなく、落下等の衝撃により第二日表示車用ジャンパによる第二日表示車の規制が一時的に外れて、第二日表示車が回ってしまい、日飛びが生じる虞れがある。
【０００４】
一方、特許文献２には、両方が円周に沿って位置する第一及び第二日表示車を連結する中間輪列の車の凹部に出入り可能なピンを設けて該車の回転に対する抵抗を増加させ、これによって、手回し等による日付の変更の際に日表示車が過度に回転して表示されるべき本来の日付位置からズレてしまうのを避けようとする技術が、提案されている。
【０００５】
しかしながら、この特許文献２に開示の技術も、落下等の衝撃により第二日表示車用ジャンパによる第二日表示車の規制が一時的に外れて、第二日表示車が回ってしまって、日飛びが生じる虞れを確実には回避し難い。
【０００６】
以上のようにして日飛びが生じると、表示されるべき日付とは異なる誤った日付が表示されてしまうことになる。
【背景技術】
【０００７】
【特許文献１】特開２００５−２１４８３７号公報
【特許文献２】特表２００６−５２２３２３号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
本発明は、前記した点に鑑みなされたものであって、その目的とするところは、落下等による衝撃を受けても日飛びが生じる虞れが少ない日表示装置及びこれを備えた時計を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明の日表示装置は、前記目的を達成すべく、プログラム歯部を備えた第一日表示車と、該第一日表示車と同心状に相対回転可能で爪車部及び歯車部を備えた第二日表示車と、
【００１０】
躍制爪部及びバネ部を備え該バネ部の作用下で該躍制爪部が第二日表示車の爪車部に対して躍制動作を行う第二日表示車用ジャンパと、第二日表示車の前記歯車部に噛合した日中間車であって第一日表示車が所定の回転位置に達する毎に該第一日表示車の前記プログラム歯部によって回転され該回転を第二日表示車に伝えるものと、前記第二日表示車用ジャンパの前記躍制爪部が第二日表示車の前記爪車部の隣接爪部間に嵌り込んだ回転規制位置にある際に、該躍制爪部が前記爪車部の前記隣接爪部間から外れるのを規制する回転規制状態を採り、第一日表示車が前記所定の回転位置に達する毎に第二日表示車の回転を許容すべく前記躍制爪部が前記爪車部の前記隣接爪部間から外れて前記爪車部の爪部を乗り越えるのを許容する回転許容状態を採る躍制制御手段とを有する。
【００１１】
本発明の日表示装置では、「第二日表示車用ジャンパの躍制爪部が第二日表示車の爪車部の隣接爪部間に嵌り込んだ回転規制位置にある際に、該躍制爪部が前記爪車部の前記隣接爪部間から外れるのを規制する回転規制状態を採り、第一日表示車が前記所定の回転位置に達する毎に第二日表示車の回転を許容すべく前記躍制爪部が前記爪車部の前記隣接爪部間から外れて前記爪車部の爪部を乗り越えるのを許容する回転許容状態を採る躍制制御手段」が設けられているので、一方では、第一日表示車が所定の回転位置に達する毎に、躍制制御手段がジャンプ許容状態に設定されて、第二日表示車用ジャンパの躍制爪部が第二日表示車の爪車部の隣接爪部間から外れて爪部を乗り越えるのを許容して、第二日表示車の回転を許容し、他方では、前記第二日表示車用ジャンパの躍制爪部が第二日表示車の爪車部の隣接爪部間に嵌り込んだ回転規制位置にある際に、躍制制御手段機構が規制状態を採って第二日表示車の回転を規制ないし禁止する。
【００１２】
すなわち、本発明の日表示装置では、「第一日表示車が『所定の回転位置』以外の位置にある場合には、躍制制御手段が規制状態に設定されて、該第二日表示車用ジャンパの躍制爪部が第二日表示車の爪車部の隣接爪部間から外れるのを規制し、第二日表示車の回転を規制ないし禁止する。本発明の日表示装置では、「第一日表示車が『所定の回転位置』以外の位置にある場合」には、第二日表示車の回転が禁止されているから、落下等の衝撃が加わっても、日飛びが生じる虞れが少ない。
【００１３】
本発明の日表示装置では、典型的には、円弧状部及び凹部を備えたカム部を前記第一日表示車が有し、前記躍制制御手段が、前記カム部と、躍制制御機構とからなり、前記躍制制御手段が回転規制状態を採ると前記躍制制御機構が回転規制位置を採り、前記躍制制御手段が回転許容状態を採ると前記躍制制御機構が回転許容位置を採り、該躍制制御機構は、回転規制位置にある場合には、カム部の前記円弧状部に係合して第二日表示車用ジャンパの躍制爪部が第二日表示車の爪車部の隣接爪部間から外れるのを規制し、回転許容位置にある場合には、前記カム部の前記凹部に係合して第二日表示車用ジャンパの躍制爪部が第二日表示車の爪車部の隣接爪部間から外れて第二日表示車が回転するのを許容する。
【００１４】
すなわち、前記躍制制御手段は、単一の部材からなっていてもよく、例えば、第二日表示車用ジャンパが直接的にカム部に係合するようになっていてもよいけれども、典型的には、第二日表示車用ジャンパが躍制制御機構を介して、カム部に係合される。
【００１５】
この日表示装置では、躍制制御機構は、回転規制位置にある場合には、カム部の前記円弧状部に係合して第二日表示車用ジャンパの躍制爪部が第二日表示車の爪車部の隣接爪部間から外れるのを規制し、回転許容位置にある場合には、前記カム部の前記凹部に係合して第二日表示車用ジャンパの躍制爪部が第二日表示車の爪車部の隣接爪部間から外れて第二日表示車が回転するのを許容する。すなわち、この日表示装置では、「第一日表示車が『所定の回転位置』以外の位置にある場合には、躍制制御機構がカム部によって回転規制位置に設定されて、該第二日表示車用ジャンパの躍制爪部が第二日表示車の爪車部の隣接爪部間から外れるのを規制し、第二日表示車の回転を規制ないし禁止する。それ故、この日表示装置では、前述の場合と同様に、「第一日表示車が『所定の回転位置』以外の位置にある場合」には、第二日表示車の回転が禁止されているから、落下等の衝撃が加わっても、日飛びが生じる虞れが少ない。
【００１６】
本発明の日表示装置では、典型的には、第一日表示車のプログラム歯部が環状領域を介して第二日表示車の歯車部に対面し、前記日中間車が、該環状領域にあって、第一日表示車の所定回転位置に達する毎の回転を第二日表示車に伝えるように構成され、前記躍制制御機構が、前記回転規制位置において前記カム部の円弧状部に係合され前記回転許容位置において前記カム部の凹部に係合されるカム係合部と第二日車用ジャンパの躍制爪部の背面側に対面する部位に位置するジャンパ躍制爪係合部とを備えた度決め部材を有する。
【００１７】
この場合には、第一日表示車が所定の回転位置に達する毎に、度決めレバーのカム係合部がカム部の凹部に係合されることにより躍制制御機構が回転許容位置に設定されて、第二日表示車用ジャンパの躍制爪部が第二日表示車の爪車部の隣接爪部間から外れて爪部を乗り越えるのを許容し、第二日表示車の回転を許容する。また、この場合には、第一日表示車が『所定の回転位置』以外の位置にあるときには、カム係合部が前記カム部の円弧状部に係合することにより躍制制御機構が規制位置に設定されて、該第二日表示車用ジャンパの躍制爪部が第二日表示車の爪車部の隣接爪部間から外れるのを規制し、第二日表示車の回転を規制ないし禁止する。これにより、「第一日表示車が『所定の回転位置』以外の位置にある場合」には、第二日表示車の回転が禁止されているから、落下等の衝撃が加わっても、日飛びが生じる虞れが少ない。
【００１８】
但し、本発明の日表示装置において、「第一日表示車のプログラム歯部が環状領域を介して第二日表示車の歯車部に対面し、前記日中間車が、該環状領域にあって、第一日表示車の所定回転位置に達する毎の回転を第二日表示車に伝えるように構成される」代わりに、例えば、第一及び第二日表示車の両方が内部に実際上円形の領域を残すように外周側に位置し、円形領域内に位置する日中間車が第一日表示車の内歯歯車状のプログラム歯部によって回転されると共に該回転を第二日表示車の内歯歯車状の歯車部に伝えるように、なっていてもよい。
【００１９】
その場合でも、前記カム部の前記円弧状部に係合することによって前記規制位置を採り、前記カム部の前記凹部に係合することによって回転許容位置を採ることは同様である。ここで、度決め部材は典型的には、内部構造をもたない剛性部材であるけれども、所望ならば、躍制制御機構が、相対変位可能な複数の部品からなる内部構造を備えていてもよい。
【００２０】
なお、以上において、所定回転位置は、点ではなく領域である。
【００２１】
また、以上において、日中間車が単一の車からなる代わりに、複数の車の輪列であってもよい。
【００２２】
本発明の日表示装置では、典型的には、前記度決め部材は、前記カム部の凹部に係合される前記回転許容位置を採る際に、第二日表示車用ジャンパの躍制爪部が後退して第二日表示車の爪車部の爪部を乗り越えることを許容し、前記カム部の円弧状部に係合される前記規制位置を採る際に、第二日表示車用ジャンパの躍制爪部の背面の後退を規制し該躍制爪部が第二日表示車の爪車部の爪部を乗り越えることを規制する。
【００２３】
本発明の日表示装置では、典型的には、前記度決め部材が、回転規制位置と回転許容位置との間で回動可能である。但し、所望ならば、度決め部材が例えば直線状に往復動可能になっていても、非円弧状非直線状に往復動可能になっていてもよい。なお、好ましくは、度決め部材のカム部との係合部及び躍制爪部との係合部が、第一及び第二日表示車の半径方向又はこれに近い向きに移動するように、回動中心や回動範囲が選択される。但し、所望ならば、半径方向に対して斜め方向であってもよい。
【００２４】
本発明の日表示装置では、典型的には、前記度決め部材が、回転規制位置と回転許容位置との間で回動可能であって、該度決め部材が回動される際に前記ジャンパ躍制爪係合部及びカム係合部が半径方向に変位されるように、該度決め部材の変位を案内する長穴を該度決め部材が有する。この場合、度決め部材の案内が容易に行われ得るだけでなく、第二日表示車の回転規制やその許容が確実に行われ易い。
【００２５】
本発明の日表示装置では、典型的には、カム係合部が、第一日表示車の厚さ方向に長いピン状である。この場合、カム部との係合およびその解除が確実に行われ易く、該係合及び該係合解除に伴う動作制御が確実に行われ易い。
【００２６】
本発明の日表示装置では、典型的には、ジャンパ躍制爪係合部が、第二日表示車の厚さ方向に長いピン状である。この場合も、カム部との係合およびその解除が確実に行われ易く、該係合及び該係合解除に伴う動作制御が確実に行われ易い。
【００２７】
本発明の日表示装置では、典型的には、第一日表示車が爪車を備え、第一日表示車の該爪車が、第一日表示車用ジャンパにより規制されている。なお、第一日表示車の場合には、例えば、日修正輪列との噛合による回転規制があったり、間欠的ではあっても日送り爪との係合もあることから、日飛びの虞れは少ないものの多少の虞れがあるとしても、本発明の日表示装置では、上述のように、躍制制御機構が設けられ、該躍制制御機構が典型的には度決めレバーの如き度決め部材からなるので、この度決め部材自体が第二日表示車の日飛びだけでなく第一日表示車の日飛びをも多少なりとも実際上抑制し得る。
【００２８】
本発明の日表示装置では、典型的には、第一日表示車が１の位の日を表示し、第二日表示車が１０の位の日を表示する。但し、特許文献２に例示されているように他のタイプの表示になっていてもよい。
【００２９】
本発明の時計は、典型的には、上述のような日表示装置を備える。
【発明を実施するための最良の形態】
【００３０】
次に、本発明の好ましい一実施の形態を添付図面に示した好ましい一実施例に基づいて説明する。
【実施例】
【００３１】
断面説明図（例えば図１）及び平面説明図（例えば図３）からわかるように、本発明の好ましい一実施例の日表示装置１を有する時計２は、地板６や輪列受（図示せず）の如き板状支持体に支えられた時計輪列１０を備える。時計輪列１０は、時針１１ａが取付けられた時車（筒車）１２や、分針１１ｂが取付けられた分車１３や、秒針１１ｃが取付けられた秒車１４を含む。時車１２、分車１３及び秒車１４は、時計輪列１０のうち図示しない輪列部分を介して相互につながっている。中心軸線Ｃのまわりで回転可能な時針１１ａ，分針１１ｂ及び秒針１１ｃからなる時刻表示指針１１の背後には、文字板１５が配置され、地板６と文字板１５との間に、日表示装置１が配置されている。文字板１５は、日付を表示する日表示窓１６（図３等）を有する。地板６の裏蓋側には、電池８等が配置されている。
【００３２】
日表示装置１は、日付の１桁目（日付の１の位の値）を表示する第一日車３０と、日付の２桁目（日付の１０の位の値）を表示する第二日車４０とを含む。
【００３３】
第一日車３０は、例えば図１及び図３からわかるように、地板６と文字板１５との間において、中心軸線Ｃのまわりで回動可能に支持された全体として環状の本体３１からなる。
【００３４】
環状本体３１は、図１及び図３に加えて図６からわかるように、外周側の円板状の第一日付表示部３２と、中間の厚肉環状部３３と、厚さ方向に関して文字板１５に近い側において該中間厚肉環状部３３の内周縁に形成されたプログラム歯部としての第二日車送り歯部３４と、中間厚肉環状部３３よりも裏蓋に近い部位において該中間厚肉環状部３３よりも半径方向内側に突出したカム形成環状部３５であって内周面がカム面３６なったもの３５と、厚さ方向に関して裏蓋に最も近い側において半径方向内向きに形成された第一日車歯車部３７とを有する。
【００３５】
第一日付表示部３２には、０１〜３１までの３１個の日付のうち一桁目の日付を表す３１個の文字（日付）３８が、時計回りに等間隔に記載されている。一つの日車に１から３１までの日付を全て表示する場合と比較して、記載されるべき文字の数が少ないので、文字３８が大きく表され得る。
【００３６】
第一日車３０のプログラム歯部としての第二日車送り歯部３４は、該第一日車３０の第一日付表示部３２の日付が、「９」から「０」に移る日付の桁上げの際又は「３１」から「１」に移る月初の日付表示変更の際に、第二日車４０を回転させる第二日車送り歯として働くもので、典型的には、図示のような突起状の歯部３４ａからなる。第二日車送り歯部３４は、第一日車３０が特定の回転位置に達する毎に、第二日車４０を回転させ得るように構成される限り、他の形状ないし構造でもよい。
【００３７】
第一日車３０のカム形成環状部３５のカム面３６は、大半の部分が中心軸線Ｃのまわりの円に沿って位置する円弧状部３６ａからなり、該円弧状部３６ａの所々に、度決めレバー逃げ部としての凹部３６ｂが形成されている。この凹部３６ｂは、第一日車３０が特定の回転位置に達する毎に、第二日車４０の回転を許容するように後述の度決めレバーの凸部が嵌り込む逃げを構成する。なお、図６等に示した例では、凹部３６ｂと実際上同様な形状であるけれども、別の角度位置にある凹部３６ｃは、組立用の度決めレバー逃げ部である。凹部３６ｃはなくてもよく、以下の動作等の説明では凹部３６ｃは無視する。
【００３８】
第一日車３０の第一日車歯車部３７は、通常運針等の際に日送り爪５３（図３等）によって回転されるべくその歯部３７ａにおいて日送り爪１８と係合可能であるか、日修正の際に日修正機構２０の日修正歯車２４によって回転されるべく該日修正歯車２４と直接的に係合している。
【００３９】
なお、日修正機構２０は、第一カレンダ修正車２２、第二カレンダ修正車２３及び日修正車２４からなり、巻真２１が所定引出し位置にある際に、巻真２１の回転を、該第一カレンダ修正車２２、第二カレンダ修正車２３及び日修正車２４を介して、第一日車３０の第一日車歯車部３７に伝える。
【００４０】
第二日車４０は、例えば図１及び図３からわかるように、第一日車３０と同様に地板６と文字板１５との間において中心軸線Ｃのまわりで回動可能に支持された全体として環状の板状本体４１と該板状本体４１の内周縁に係合して該板状本体４１を支える中央環状体４４とからなる。
【００４１】
板状本体４１は、図１及び図３に加えて図７からわかるように、半径方向中央側の環状板状部４２と、該環状板状部４２の外周側において等角度間隔で半径方向に突出した第二日付表示部４３とを有する。中央環状体４４は、厚肉環状体からなっていて、文字板１５に近接する側に位置し日中間車５４が噛合される被動歯車部４５と、地板６に近接する側に位置する躍制爪車部４６とをその外周部に備える。この例では、被動歯車部４５が躍制爪車部４６よりも径が大きい。但し、逆であってもよい。
【００４２】
第二日付表示部４３には、日付の「１０」の桁（２桁目）を表す０から３までの４個の文字（日付）４７が、第一日付表示部３２の文字３８と同じ大きさで、三回繰返して反時計回りに等間隔に記載されている。
【００４３】
日表示装置１は、第一及び第二日車３０，４０に加えて、日回し車５２、日中間車５４、第一日車用ジャンパ５６及び第二日車用ジャンパ６０を有すると共に、躍制制御機構としての度決めレバー７０を有する。なお、この例では、躍制制御手段は、第一日車３０のカム形成環状部３５のカム面３６と、度決めレバー７０とからなる。
【００４４】
日回し車５２は、時車１２の回転に応じて回転され、一日に一回、日送り爪５３で第一日車３０の歯車部３７の隣接歯部３７ａに係合して、第一日車３０を一ピッチ（一日分）だけＣ１方向（反時計回り）に回転させて、１の桁（一桁目）の日付を一つだけ進める。る。
【００４５】
日中間車５４は、その外周に第二日車４０の被動歯車部４５に噛合した歯部５５を有する。第一日車３０が所定回転位置に達する毎に、第一日車３０のプログラム歯車をなす第二日車送り歯部３４の突起状歯部３４ａが日中間車５４に係合して、日中間車５４を回転させる。従って、日中間車５４が歯部５５で被動歯車部４５に噛合した第二日車４０をＣ２方向（時計回り）に回転させ、１０の桁（二桁目）の日付を一つだけ進める。
【００４６】
第一日車用ジャンパ５６は、ジャンパ本体部５７の基端部５７ａで地板６に回動可能に取付けられ、基端側バネ部５８の弾性偏倚力によりジャンパ本体部５７の先端側の躍制爪部５９で第一日車３０の歯車部３７の歯部３７ａ，３７ａ間に押付けられて、第一日車３０のＣ１方向回転を規制している。
【００４７】
第二日車用ジャンパ６０は、図１及び図３に加えて、図３の一部を拡大して示した図８からわかるように、基端６１側で地板６に支持されたバネ部６２と、該バネ部６２の先端６３側に一体的に形成された躍制爪部６４とを有する。躍制爪部６４は、第二日車４０の躍制爪車部４６に対面する側に位置する躍制爪本体部６５と、該躍制爪本体部６５の背面側すなわち第二日車４０の第二日車躍制爪車部４６に対面する側とは反対側に位置する係合縁部６６とを有し、バネ部６２によりＥ１方向の偏倚力を受けている。なお、第二日車用ジャンパ６０のバネ部６２及び基端部６１は、多くの場合、実際には、より複雑な形状をしているけれども、図示の簡明化のために、ここでは、単純な線で表し詳細は省く。
【００４８】
第二日車用ジャンパ６０では、バネ部６２のＥ１方向弾性力の作用下で躍制爪本体部６５が第二日車４０の躍制爪車部４６の隣接爪部４６ａ，４６ａ間に嵌り込んで、第二日車４０のＣ２方向回転を規制する。
【００４９】
度決めレバー７０は、この例では、一体的なレバー部材７１からなり、該レバー部材７１は、ボス部７２において地板６から突設されたピン状軸部６ｂに嵌合されて該ピン状軸部６ｂのまわりでＤ１，Ｄ２方向に回動可能であり、第二日車用ジャンパ６０の基端部６１から突設されたピン状突起部４２ａに遊嵌され該Ｄ１，Ｄ２方向の回動を所望範囲内で許容ないし案内する長穴７３を有する。この例では、図１及び拡大図である図８からわかるようにピン状突起部４２ａが先端に抜止め用のフランジ部４２ｂを備えると共に長穴７３がフランジ部４２ｂを受容する周辺溝部７３ａを該長穴７３の周壁の文字板側面に有し、更に、図８からわかるように、長穴７３の一端部７３ｂ側に、フランジ部４２ｂの挿入を許容する組立用の大径穴部７３ｃが形成されている。フランジ部４２ｂを後から固定するようになっている場合には、この大径穴部７３ｃはなくてもよい。また、レバー部材７１は複数の部品の組立体であってもよい。
【００５０】
レバー部材７１は、図１、図３及び図８等からわかるように、概ね第一日車３０と第二日車４０の中央環状体４４との間の環状領域１７に配置され、第一日車３０のカム面３６に係合し且つ凹部３６ｂに嵌込み係合可能なカム係合部としての外側ピン状係合部７４と、第二日車用ジャンパ６０の躍制爪本体部６５の背面側の係合縁部６６に係合可能なジャンパ躍制爪係合部としての内側ピン状係合部７５とを有する。なお、レバー部材７１は、図１からわかるように、地板６に当接したボス部７２と、該ボス部７２から文字板１５側に向かって厚さ方向に延びた立上り部７６と、文字板１５に近接した側で第二日車４０の板状部４１の背面に沿って延びたレバー本体部７７とを有し、板状のレバー本体部７７のうちの裏蓋側表面に外側及び内側ピン状係合部７４，７５を一体的に備える。なお、レバー部材７１の本体部７７の裏蓋側表面のうち内側ピン状係合部７５の近傍及び該ピン状係合部７５よりも中心Ｃに近接した領域には、第二日車用ジャンパ６０の躍制爪部６４の係合縁部６６の該ピン状係合部７５への近接を許容する切欠７８が形成されている。
【００５１】
より詳しくは、度決めレバー７０は、Ｄ１方向に最大限回転した第二日車回転禁止（規制）位置Ｐ１（図１、図３及び図８等）とＤ２方向に最大限回転した第二日車回転許容位置Ｐ２（図２、図５及び図１０等）との間で、ピン状突起部４２ａの中心軸線ＤのまわりでＤ１，Ｄ２方向に回動可能である。
【００５２】
第二日車回転禁止（規制）位置Ｐ１においては、度決めレバー７０は、そのレバー部材７１の外側ピン状係合部７４が第一日車３０のカム面３６の円弧状部３６ａに係合して全体がＤ１方向に回動した状態にあり、内側ピン状係合部７５もＤ１方向に回動した位置にある。このとき、第二日車用ジャンパ６０の躍制爪部６４が第二日車４０の躍制爪車部４６の隣接爪部４６ａ，４６ａ間に深く嵌込んだ状態Ｑ１を採り、度決めレバー７０は、内側ピン状係合部７５で状態Ｑ１にある第二日車用ジャンパ６０の躍制爪部６４の背面側の係合縁部６６に係合する。すなわち、度決めレバー７０が、第二日車回転禁止（規制）位置Ｐ１にある場合、第二日車用ジャンパ６０は第二日車回転規制状態Ｑ１にあり、第二日車４０の回転が規制された状態Ｓ１にある。
【００５３】
この状態Ｓ１においは、第二日車４０を強制的にＣ２方向に回転させようとしても、図１１に示したように、第二日車４０の躍制爪車部４６のＣ２方向に回転に応じて第二日車用ジャンパ４０の躍制爪部６４の本体部６５の一側縁６５ａが爪車部４６のうち爪部４６ａの側縁に沿って該爪部４６ａに載上げるに伴いジャンパ６０の躍制爪部６４の係合縁部６６がＥ２方向に変位すると、該係合縁部６６が度決めレバー７０の内側ピン状係合部７５に当接する。ここで、度決めレバー７０のＤ２方向変位は、第一日車３０のカム面３６の円弧状部３６ａによって禁止されているので、ジャンパ６０の係合縁部６６の更なるＥ２方向変位も禁止され、躍制爪車部４６のそれ以上のＣ２方向回転が禁止される。従って、時計２が回転規制状態Ｓ１にあって、度決めレバー７０が回転規制位置Ｐ１にあり、第二日車用ジャンパ６０が回転規制状態Ｑ１にある場合、不測の外力がかかっても、第二日車４０のＣ２方向回転は、実際上禁止され規制されていることになる。
【００５４】
なお、この例では、組立や動作が容易に行われ得るように、通常状態Ｓ１では、度決めバー７０の内側ピン状係合部７５とジャンパ６０の係合縁部６６との間に間隙Ｇ（図８）がある。
【００５５】
一方、第二日車回転許容位置Ｐ２においては、度決めレバー７０は、レバー部材７１の外側ピン状係合部７４が第一日車３０のカム面３６の奥の凹部３６ｂに係合して全体がＤ２方向に回動した状態にあり、内側ピン状係合部７５もＤ２方向に回動した位置にある。このとき、第二日車用ジャンパ６０の躍制爪部６４が第二日車４０の躍制爪車部４６の爪部４６ａに載上げ、第二日車用ジャンパ６０の躍制爪部６４がＥ２方向に変位した極限状態（回転許容状態）Ｑ２では、躍制爪部６４の先端部６４ａが爪車部４６の爪部４６ａの先端部４６ａ１と係合する状態ないし位置を採る。なお、第二日車用ジャンパ６０の躍制爪部６４は、この状態Ｑ２において、その背面側の係合縁部６６で、位置Ｐ２にある度決めレバー７０の内側ピン状係合部７５に係合ないし当接する。すなわち、度決めレバー７０が、第二日車回転許容位置Ｐ２にある場合、第二日車用ジャンパ６０が第二日車回転許容状態Ｑ２を採り、第二日車４０の回転が許容された状態Ｓ２になる（図２，図５及び図１０）。
【００５６】
なお、この回転許容状態Ｓ２は、後で詳述するように、第一日車３０が特定の回転位置にあって、日中間車５０を介して第二日車４０を回転させる場合に限って、実現される。
【００５７】
以上の通り、度決めレバー７０が回動位置Ｐ１にあり時計２が第二日車回転規制（禁止）状態Ｓ１にある場合には、第一日車３０の回転は許容されるけれども第二日車４０の回転は禁止され、１の桁の日送りのみが行われる。換言すれば、１０の桁の日送りは行われない。一方、度決めレバー７０が回転位置Ｐ２にあり時計２が第二日車回転許容状態Ｓ２にある場合には、第一日車３０の回転に応じた第二日車４０の回転が許容され、１の桁の日送りに応じた１０の桁の日送りが行われる。ここで、第一日車３０の回転は、日送り爪５３による日送りであっても、日修正機構２０による日送りであっても同様である。
【００５８】
次に、本発明の好ましい一実施例の時計１の日表示装置２の動作について、主として図３から図５及び夫々の一部を拡大して示した図８から図１０に基づいて、第一及び第二日車３０，４０の日送りと関連して説明する。
【００５９】
３１日以外であって、日表示窓１６に表示される第一日車３０の日付部３８の日付（１の桁の日付）が０〜８の範囲にある場合、図３に示したように、第一日車３０のプログラム歯車としての第二日車送り歯部３４の歯３４ａは、日中間車５４から離れたところにある。なお、図３では、日表示窓１６から１５日の日付（１の桁の数字が「５」である日付）が見えている。この状態Ｓ１では、時車１２（図１等）の回転に応じて日回し車５２がＣ１方向に回転され、日送り爪５３によって第一日車３０がＣ１方向に１ピッチ（１日分）だけ回転されても、日中間車５４は回転されず、第二日車４０も回転されない。なお、第一日車３０が日送り爪５３によって回転される代わりに、所定引出位置に設定された巻真２１の回転により日修正機構２０の輪列２２，２３，２４を介して第一日車３０が回転される場合でも、状況は同様である。
【００６０】
なお、この状態Ｓ１では、図３及びその一部を拡大した図８からわかるように、第二日車用ジャンパ６０は、その躍制爪部６４が第二日車４０の爪車部４６の隣接爪部４６ａ，４６ａ間にＥ１方向に深く嵌り込む回転規制状態Ｑ１を採り、且つ度決めレバー７０は、外側ピン状係合部７４が第一日車３０のカム面３６の円弧状部３６ａに係合してＤ１方向に回動された状態で、その内側ピン状係合部７５で第二日車用ジャンパ６０の躍制爪部６４の背面側の係合縁部６６に係合可能な程度に近接した回転規制位置Ｐ１を採る。
【００６１】
すなわち、この状態Ｓ１では、第二日車４０の回転を規制しているジャンパ６０の躍制爪部６４について、その回転規制状態Ｑ１からの解除が、その背後に位置する度決めレバー７０の位置Ｐ１によって禁止されている。従って、時計２が落下する等により不測の外力を受けても、第二日車４０が回ってしまう虞れが実際上ない。
【００６２】
次に、日付の桁上げ等が行われる状態に近付いた場合を想定する。例えば、図４に示したように、「２９日」の終り頃、夜の１２時（午後１２時）より少し前になると、日回し車５２の日送り爪５３が第一日車３０の歯車部３７の歯部３７ａに近付く。日送りが開始される前のこの状態では、第二日車４０の回転についていえば図３の場合と同様な回転規制状態Ｓ１にある。
【００６３】
すなわち、図４及びその拡大図である図９からわかるように、第二日車用ジャンパ６０は、状態Ｑ１にあって、その躍制爪部６４の本体部６５が第二日車４０の躍制爪車部４６の隣接爪部４６ａ，４６ａ間に嵌り込んで、第二日車４０のＣ２方向回転を規制している。一方、この状態Ｓ１では、度決めレバー７０は、内側ピン状係合部７５において第二日車用ジャンパ６０の躍制爪部６４の背面側の係合縁部６６に係合すると共に、外側ピン状係合部７４において第一日車３０のカム面３６のうち円弧状部３６ａに係合する位置Ｐ１を採っている。すなわち、外側ピン状係合部７４において第一日車３０のカム面３６のうち円弧状部３６ａに係合することによりＤ２方向回動が実際上禁止ないし規制された度決めレバー７０が、内側ピン状係合部７５において第二日車用ジャンパ６０の躍制爪部６４の背面側の係合縁部６６に係合しており、落下による衝撃その他の不測の外力がかかっても、第二日車用ジャンパ６０の躍制爪部６４が第二日車４０の躍制爪車部４６の隣接爪部４６ａ，４６ａ間から外れる虞れがなく、第二日車４０に不測の回転が生じる虞れが実際上ない。
【００６４】
この状態において、前述のように、例えば、「２９日」の終り頃、例えば、夜１２時より少し前になると、日回し車５２の回転に伴う日送り爪５３の回転により、日送り爪５３が第一日車３０をＣ１方向に回転させ始めると、図４に示したように、第一日車３０のプログラム歯車を構成する第二日車送り歯部３４の突起状歯部３４ａが日中間車５４の歯部５５に係合して、該日中間車５４をＣ２方向に回転させ始める。
【００６５】
図５に示したように、日送り爪５３（又は日修正機構２０の日修正歯車２４）による第一日車３０の歯車部３７のＣ１方向回転の進行に応じて第一日車３０の突起状歯部３４ａが日中間車５４の歯部５５に係合して該日中間車５４をＣ１方向に回転させ始めると、該日中間車５４の歯部５５に噛合した第二日車４０の被動歯車部４５がＣ２方向に回転し始める。
【００６６】
ここで、第一日車３０のＣ１方向回転に従って、該第一日車３０のカム面３６のうち凹部３６ｂが度決めレバー７０の外側ピン状係合部７４に対面して該凹部３６ｂ内への外側ピン状係合部７４の逃込みないし嵌入を許容するようになるので、度決めレバー７０のＤ２方向回動が許容される。一方、図５に加えてその一部を拡大して示した図１０からわかるように、日中間車５４がＣ１方向に回転すると、第二日車４０のうち該日中間車５４に係合した被動歯車部４５がＣ２方向に回転するから、第二日車用ジャンパ６０の躍制爪部６４が外向きにＥ２方向に変位され、該躍制爪部６４のＥ２方向変位に伴って該躍制爪部６４の背面側の係合縁部６６によって度決めレバー７０の内側ピン状係合部７５が押されてＤ２方向に回動され、度決めレバー７０がＤ２方向に回動される。
【００６７】
ここで、図５及び図１０に示したように、第二日車用ジャンパ６０の躍制爪部６４の本体部６５の先端部が第二日車４０の躍制爪車部４６の爪部４６ａの先端を乗り越える際に、第二日車用ジャンパ６０の躍制爪部６４は径方向外向きにＥ２方向に最大限変位される。この第二日車用ジャンパ６０の躍制爪部６４のＥ２方向変位は、外側ピン状係合部７４が第一日車３０のカム面３６の凹部３６ｂの底にＤ２方向に嵌り込むことによって、許容される。すなわち、第二日車４０のＣ２方向回転が許容されるのは、第一日車３０が特定の回転位置にあって度決めレバー７０の外側ピン状係合部７５が第一日車３０のカム面３６の凹部３６ｂの底に嵌り込んでいる場合に限り、第一日車３０が特定の回転位置にない限り、度決めレバー７０が第二日車４０の回転を実際上規制している。この特定の回転位置は、第一日車３０の「９」が日表示窓１６から出て、「０」が日表示窓１６に入ってくる日送りの途中である。第一日車３０がこの特定の回転位置にあって第二日車４０が回転する際には、１０の桁の数値が、「２」から「３」に変る途上にある。
【００６８】
更に進むと、例えば、日送りが完了した状態になり、この状態は、日付が「３０」になっている点を除き、実際上図３や図８に示した状態Ｓ１と同様である。
【００６９】
すなわち、日送り爪５３による第一日車歯車部３７のＣ１方向送りが完了して日送り爪５３が第一日車３０の歯車部３７の歯部３７ａから離れる。従って、第一日車３０のＣ１方向回転が一旦終了する。このとき、第一日車３０の日表示部は、１の桁の日付３８として「０」が日表示窓１６内に表示される位置を採る。一方、この状態Ｐ１では、第一日車３０のうちプログラム歯車として働く第二日車送り歯部３４の突起状歯部３４ａが日中間車５４の歯部を通り過ぎて該日中間車５４との係合が解除され、日中間車５４の回転を停止させる。その結果、日中間車５４に噛み合った第二日車４０のＣ２方向回転も一旦停止される。第二日車４０が、一旦停止状態を採るこの位置では、第二日車４０の日表示部は、１０の桁の日付４７として「３」が日表示窓１６内に表示される位置を採る。すなわち、図５に示す状態Ｐ１では、日付の桁上げが完了して、日表示窓１６内に、日付「３０」が表示された状態になる。
【００７０】
なお、この状態では、第一日車用ジャンパ５６は、その躍制爪部５９が第一日車３０の歯車部３７の歯部３７ａ，３７ａ間に、嵌り込んで、第一日車３０の回転を規制している。一方、第二日車用ジャンパ６０は、その躍制爪部６４の爪本体部６５が第二日車４０の爪車部４６の爪部４６ａ，４６ａ間に、嵌り込んで、第二日車４０の回転を規制している。
【００７１】
また、この状態では、度決めレバー７０の外側ピン状係合部７４は、第一日車３０のＣ１方向回転の結果、第一日車３０のカム面３６の凹部３６ｂから押出されてカム面３６の円弧状部３６ａに当接する。すなわち、度決めレバー７０は、カム３６によって、Ｄ１方向に回動された位置を採る。なお、この場合、第二日車用ジャンパ６０の躍制爪部６４の本体部６５の先端部が第二日車４０の爪車部４６の対応する爪部４６ａの先端を乗り越えると、その第二日車用ジャンパ６０は、バネ部６２の弾性力によって、該爪部４６ａと次の爪部４６ａとの間に嵌り込むので、第二日車用ジャンパ６０の躍制爪部６４の背面側の係合縁部６６は実際上Ｄ１方向に逃げ得るから、度決めレバー７０は、第二日車用ジャンパ６０による干渉を受けることなく、所定量だけＤ１方向に変位され得る。
【図面の簡単な説明】
【００７２】
【図１】本発明の好ましい一実施例の日表示装置を備えた時計において、第二日車が回転されていないときの状態を示した断面説明図（図１の回転中心軸線よりも左側の部分は大まかには図３のＩＩＩＡ−ＩＩＩＡ線に沿った断面を示し、図１の回転中心軸線よりも右側の部分は大まかには図３のＩＩＩＢ−ＩＩＩＢ線に沿った断面を示す）。
【図２】図１の時計において、第二日車が回転されている最中の状態を示した図１と同様な断面説明図。
【図３】第二日車の回転が生じないタイミングにおいて図１の時計のＩＩＩ−ＩＩＩ線に沿ってみた平面説明図。
【図４】第二日車の回転が丁度始まるタイミング（実際上、第二日車の回転が生じていないタイミング）において図３と同様に図１の時計のＩＩＩ−ＩＩＩ線に沿ってみた平面説明図。
【図５】第二日車が送られている（回転されている）最中における図３と同様な平面説明図であって、図２の時計のＶ−Ｖ線に沿ってみた平面説明図。であって、示したもの、桁上げを伴う日送りが開始される際の状態の平面説明図。
【図６】図１の時計の第一日車の平面説明図。
【図７】図１の時計の第二日車の平面説明図。
【図８】図３の状態についての本発明の好ましい一実施例の日表示装置の部分を拡大して示した平面説明図（但し、結合関係の見易さのために、第二日車のうち日中間車と噛合する歯車部分については想像線で示してある）。
【図９】図４のように第二日車の回転が丁度始まるタイミング（状態）についての図８と同様な拡大平面説明図。
【図１０】図５のように第二日車が送られている（回転されている）最中の状態についての図８と同様な拡大平面説明図。
【図１１】図８の状態において、第二日車を強制的に回転させようとする外力が働いた場合における度決めレバーの回転規制を示した図８と同様な拡大平面説明図。
【符号の説明】
【００７３】
１  日表示装置
２  時計
６  地板
７  輪列受
１１  時刻表示指針
１１ａ  時針
１１ｂ  分針
１１ｃ  秒針
１２  時車（筒車）
１３  分車
１４  秒車
１５  文字板
１６  日表示窓
１７  環状領域
２０  日修正機構
２１  巻真
２２  第一カレンダ修正車
２３  第二カレンダ修正車
２４  日修正歯車
３０  第一日車
３１  本体
３２  第一日付表示部
３３  中間厚肉環状部
３４  第二日車送り歯部（プログラム歯車）
３４ａ  突起状歯部
３５  カム形成環状部
３６  カム面
３６ａ  円弧状部
３６ｂ  凹部（度決めレバー逃げ部）
３６ｃ  凹部
３７  第一日車歯車部
３７ａ  歯部
３８  文字（１の桁の日付）
４０  第二日車
４１  （環状）表示板部
４２  環状板状部
４２ａ  ピン状突起部
４２ｂ  フランジ部
４３  第二日付表示部
４４  中央環状体部
４５  被動歯車部
４６  躍制爪車部
４６ａ  爪部
４７  文字（１０の桁の日付）
５２  日回し車
５３  日送り爪
５４  日中間車
５６  第一日車用ジャンパ
５７  ジャンパ本体部
５７ａ  基端部
５８  基端側バネ部
５９  躍制爪部
６０  第二日車用ジャンパ
６１  基端
６２  バネ部
６３  先端
６４  躍制爪部
６５  躍制爪本体部
６６  係合縁部
７０  度決めレバー
７１  レバー部材
７２  ボス部
７３  長穴
７３ａ  周辺溝部
７３ｂ  端部
７３ｃ  組立用大径穴部
７４  外側ピン状係合部（カム係合部）
７５  内側ピン状係合部（ジャンパ躍制爪係合部）
７６  立上り部
７７  レバー本体部
７８  切欠
Ｃ  回転中心軸線
Ｄ  回動中心軸線
Ｃ１，Ｃ２  回転方向
Ｄ１，Ｄ２  回動方向
Ｅ１，Ｅ２  方向
Ｐ１  度決めレバー回転規制位置
Ｐ２  度決めレバー回転許容位置
Ｑ１  第二日車用ジャンパの回転規制状態
Ｑ２  第二日車用ジャンパの回転許容状態
Ｓ１  第二日車回転規制状態
Ｓ２  第二日車回転許容状態
【図１】
0005100523.tif 000002
【図２】
0005100523.tif 000003
【図３】
0005100523.tif 000004
【図４】
0005100523.tif 000005
【図５】
0005100523.tif 000006
【図６】
0005100523.tif 000007
【図７】
0005100523.tif 000008
【図８】
0005100523.tif 000009
【図９】
0005100523.tif 000010
【図１０】
0005100523.tif 000011
【図１１】
0005100523.tif 000012