(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
互いに同位相で開口面全体の波面が一様な振幅の強度となる一様振幅分布を持ち、開口形状、前記分布の振幅が等しく、Ｘ−Ｙ平面上でＸ軸方向にずらして配置される複数のアンテナ素子を備え、そのずれ量が個々のアンテナ素子の開口長より小さく、前記複数のアンテナ素子がそれぞれビーム走査方向に対して波面を揃える一様振幅分布を持つことを特徴とするアレーアンテナ。
【請求項２】
前記複数のアンテナ素子の基準位相同士の位相差は、Ｘ−Ｚカット面上にビーム走査を行うとき、Ｘ軸方向のアンテナ基準座標の差を用いて、ビーム走査方向に対して波面が揃うように決定することを特徴とする請求項１記載のアレーアンテナ。
【請求項３】
前記複数のアンテナ素子は、Ｘ−Ｙ平面上で正方形状であり、その対角線の長さを前記開口長とすることを特徴とする請求項１記載のアレーアンテナ。
【請求項４】
互いに同位相で開口面全体の波面が一様な振幅の強度となる一様振幅分布を持ち、開口形状、前記分布の振幅が等しく、Ｘ−Ｙ平面上で複数のアンテナ素子をＸ軸方向にずらして配置し、そのずれ量を個々のアンテナ素子の開口長より小さい範囲で調整してサイドローブレベルを調節し、前記複数のアンテナ素子にそれぞれビーム走査方向に対して波面を揃える一様振幅分布を持たせることを特徴とするアレーアンテナのアンテナ素子配置方法。
【請求項５】
前記複数のアンテナ素子の基準位相同士の位相差は、Ｘ−Ｚカット面上にビーム走査を行うとき、Ｘ軸方向のアンテナ基準座標の差を用いて、ビーム走査方向に対して波面を揃うように決定することを特徴とする請求項４記載のアレーアンテナのアンテナ素子配置方法。
【請求項６】
前記複数のアンテナ素子は、Ｘ−Ｙ平面上で正方形状であり、その対角線の長さを前記開口長とすることを特徴とする請求項４記載のアレーアンテナのアンテナ素子配置方法。
【請求項７】
互いに同位相で開口面全体の波面が一様な振幅の強度となる一様振幅分布を持ち、開口形状、前記分布の振幅が等しく、Ｘ−Ｙ平面上で複数のアンテナ素子をＸ軸方向にずらして配置し、そのずれ量を個々のアンテナ素子の開口長より小さい範囲で調整してサイドローブレベルを調節した上でビームを形成し、前記複数のアンテナ素子に、それぞれビーム走査方向に対して波面を揃える一様振幅分布を持たせることを特徴とするアレーアンテナのビーム形成方法。
【請求項８】
前記複数のアンテナ素子の基準位相同士の位相差は、Ｘ−Ｚカット面上にビーム走査を行うとき、Ｘ軸方向のアンテナ基準座標の差を用いて、ビーム走査方向に対して波面を揃うように決定することを特徴とする請求項７記載のアレーアンテナのビーム形成方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、レーダや通信で使用されるアレーアンテナに係り、特にサイドローブレベルを低減するアンテナ素子配置方法及びビーム形成手法に関する。
【背景技術】
【０００２】
周知のように、アンテナのサイドローブレベルを低減させる手段として、アンテナ開口内の励振分布をコサイン分布やテイラー分布などに対応するように分布させる方法がある。しかしながら、開口面アンテナでそのような分布を実現することは物理的に非常に困難である。また、アレーアンテナの場合、サイドローブ低減を目的として開口上に非一様な振幅分布を持たせる方法があるが、その実現には機械的な制限がかかることが多い。
【０００３】
さらに、アンテナ素子間隔を一定以上離すと、グレーティングローブが可視領域内に発生してしまう。このため、アンテナ素子間隔は規定の値より短くするのが一般的である。しかしながら、この規定の素子間隔は波長によって決まるため、適切な素子間隔の選択には周波数の制限がかかることが多い。この際、アンテナの開口長を大きくすることにより、発生するグレーティングローブのレベルを小さくすることが可能であるが、サイドローブレベルがそのアンテナ単体のサイドローブレベルよりも大きくなってしまう傾向がある。
【０００４】
尚、サイドローブを低減する目的で、同一の開口形状を持つ２つのサブアンテナを物理的に相互に重なり合わないように配置した構成のアンテナが特許文献１に開示されている。
【特許文献１】特開２００５−３０３８０１公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
以上のように、従来のアレーアンテナでは、物理的、機械的な制約によってサイドローブレベルを軽減することが困難であった。
【０００６】
本発明は上記事情を考慮してなされたもので、物理的、機械的な制約を受けることなく、サイドローブレベルを軽減することのできるアレーアンテナとそのアンテナ素子配置方法、およびそのビーム形成方法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記問題を解決するために、本発明に係るアレーアンテナは、互いに同位相の一様振幅分布を持ち、開口形状、分布振幅が等しく、Ｘ−Ｙ平面上でＸ軸方向にずらして配置される複数のアンテナ素子を備え、そのずれ量が個々のアンテナ素子の開口長より小さいことを特徴とする。
【０００８】
また、本発明に係るアレーアンテナのアンテナ素子配置方法は、互いに同位相の一様振幅分布を持ち、開口形状、分布振幅が等しく、Ｘ−Ｙ平面上で複数のアンテナ素子をＸ軸方向にずらして配置し、そのずれ量を個々のアンテナ素子の開口長より小さい範囲で調整してサイドローブレベルを調節することを特徴とする。
【０００９】
また、本発明に係るアレーアンテナのビーム形成方法は、互いに同位相の一様振幅分布を持ち、開口形状、分布振幅が等しく、Ｘ−Ｙ平面上で複数のアンテナ素子をＸ軸方向にずらして配置し、そのずれ量を個々のアンテナ素子の開口長より小さい範囲で調整してサイドローブレベルを調節した上でビームを形成することを特徴とする。
【００１０】
すなわち、本発明では、アンテナの開口長とアンテナ開口内の振幅分布のみから、サイドローブレベルを軽減できる適切なアンテナ素子間隔を求める。この際の開口長は、メインビームと軽減対象のサイドローブを含む平面（以降、評価対称平面とする）と、アンテナ素子が分布している平面が交わる直線（以降、調整対象軸とする）の方向の成分におけるアンテナ素子内の励振分布が存在している長さであり、励振分布は、調整対象軸の方向の成分における励振分布（調整対象軸に直交する励振分布を積分した調整対象軸方向の分布）とする。この素子配置方法は、周波数特性の影響を受けにくいという特徴から、広帯域での利用が可能となる。よって、レーダや通信の利用におけるアンテナ指向性パターンにおいて、サイドローブレベルの軽減、広帯域での応用が可能となる。
【００１１】
尚、上記特許文献１には、本発明と同じように、同一の開口形状をもつ２つのサブアンテナを物理的に相互に重なり合わないようにずらして配置する構成が示されている。しかしながら、この文献１に記載されるアンテナは、サブアンテナのずれ方向が開口面とは異なる方向であり、開口面と同一方向にずらした本発明の構成とは異なる。この構成の相違から、文献１のアンテナは、抑圧対象がファーストサイドローブのみとなっており、サイドローブ全体を抑圧する本発明とは相違している。
【発明の効果】
【００１２】
以上のように、本発明によれば、物理的、機械的な制約を受けることなく、サイドローブレベルを軽減することのできるアレーアンテナとそのアンテナ素子配置方法、およびビーム形成方法を提供することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１３】
以下、図面を参照して本発明の実施の形態を詳細に説明する。
【００１４】
（第１の実施形態）
図１は本発明に係るアレーアンテナの第１の実施形態を示す構成図である。図１において、１１，１２はそれぞれ同位相の一様振幅分布を持ち、開口形状、分布振幅が等しく、Ｘ−Ｙ平面上でＸ軸方向の開口長がａX 、幅がａY のアンテナ素子である。これら２つのアンテナ素子１１，１２の基準位相は同位相であり、両者はＹ軸方向にずれ量ｄY だけずれて配置されているものとする。
【００１５】
このとき、２つのアンテナ１１，１２のＸ軸方向の配置のずれ量ｄX を適宜設定することで、Ｘ−Ｚカット面の指向性におけるサイドローブレベルを調節することができる。特に、ずれ量ｄX を開口長ａX よりも小さくすることで、サイドローブレベルを軽減させることが可能となる。さらに、図１のように配置した方が、アンテナ単独に比べてＸ−Ｚカット面上でサイドローブレベルを軽減できるほか、ビーム幅も狭くなり、しかもメインローブ以外の指向性レベルはどの方位もアンテナ単独の指向性レベル以下に抑えることが可能となり、利得を高くすることができる。
【００１６】
図１に示したアンテナ配置の場合、２つのアンテナ１１，１２のＸ軸方向のずれ量ｄX を（１）式が成立するように設定すると、Ｘ−Ｚカット面の指向性におけるサイドローブレベルを、アンテナ単体のサイドローブレベル−１３ｄＢより８ｄＢ低い、−２１ｄＢに軽減することが可能となる。  
ｄX ＝０．２７ａX       …（１）
図２にずれ量ｄX の変化によるメインビーム以外の最大ローブレベル特性を示す。横軸はずれ量ｄX を示しており、単位はｄX ＝１６λ（λは波長）で、ａX と同じである。縦軸は、通常の一様励振によるアンテナ素子でのサイドローブレベル（−１３．３ｄＢ）を基準としたメインビーム以外の最大ローブレベルを示している。この図から、ｄX ＜ａX の範囲でサイドローブレベルの軽減が可能であることが分かる。
【００１７】
図２に示す特性から明らかなように、例えば、ａX ＝１６λのとき、任意のずれ量ｄX からサイドローブレベルを調節することができる。尚、図２を見ると、横軸を開口長に対する素子間隔の比（ｄX ／ａX ）として表した場合、ピークサイドローブが可視領域から外れる場合を除いて、開口長、及びビーム走査方向によらず同じ特性を示している。このことから、ずれ量ｄX の値を（１）式により４．３２λと設定すると、図２の曲線上でもサイドローブレベルが最小になることが分かる。
【００１８】
このときのアンテナ単体と２つのアンテナを配置した場合のＸ−Ｚカット面における指向性パターンを図３に示す。図３は、一定条件でのＸ−Ｚカット面の指向性パターンである。横軸はＺ軸を０ｄｅｇとした方位を示しており、０〜９０ｄｅｇまでを示している。ビーム走査方向は０ｄｅｇとしてあるので、−９０〜０ｄｅｇは０〜９０ｄｅｇを対称としたものとなる。縦軸は指向性強度を示しており、カット面上の最高値を０ｄｅｇとしている。図３からも分かるように、図１に示すように配置した方が、アンテナ単独に比べビーム幅が狭くなり、サイドローブレベルは減少し、しかもビームローブ以外の指向性レベルはどの方位もアンテナ単独指向性レベル以下に抑えられる。
【００１９】
（１）式では、式中に周波数特性がないことに特徴を有する。よって、このようなアレーアンテナのアンテナ素子配置方法を採用することにより、広帯域周波数においてアンテナ単独に比べビーム幅が狭くなり、サイドローブレベルが減少するようになる。しかも、メインローブ以外の指向性レベルがどの方位もアンテナ単独の指向性レベル以下に抑えることが可能となり、利得を高くすることができる。また、これによりパルス圧縮技術との併用も可能となる。
【００２０】
（第２の実施形態）
次に、本発明に係るアレーアンテナの第２の実施形態について説明する。ここでは、図１に示した第１の実施形態と同じく、開口形状、分布振幅が等しく、Ｘ軸方向の開口長がａX 、幅がａY の２つのアンテナ素子１１，１２を用いるものとするが、本実施形態では、各アンテナ素子１１，１２がビーム走査方向に対して波面を揃えることが可能な一様振幅分布を持つものとする。
【００２１】
２つのアンテナ素子１１，１２の基準位相同士の位相差は、Ｘ−Ｚカット面上にビーム走査を行うとき、Ｘ軸方向のアンテナ基準座標の差を用いて、ビーム走査方向に対して波面を揃うように決定する。このとき、２つのアンテナ素子１１，１２のＸ軸方向の配置のずれ量ｄX を適宜設定することで、Ｘ−Ｚカット面の指向性におけるサイドローブレベルを調節することができる。特にずれ量ｄX を開口長ａX よりも小さくすることで、サイドローブレベルを軽減させることが可能となる。また、本実施形態においても、図１のように配置した方が、アンテナ単独に比べＸ−Ｚカット面上でサイドローブレベルを軽減できるほか、ビーム幅も狭くなり、しかもメインローブ以外の指向性レベルはどの方位もアンテナ単独指向性レベル以下に抑えることが可能となり、利得を高くすることができる。
【００２２】
上記構成によるアンテナ配置の場合、２つのアンテナ素子１１，１２のＸ軸方向のずれ量ｄX を第１の実施形態と同様に（２）式が成立するように設定すると、Ｘ−Ｚカット面の指向性におけるサイドローブレベルを、ビーム走査方向によらず、アンテナ単体のサイドローブレベル−１３ｄＢより８ｄＢ低い、−２１ｄＢに軽減することが可能となる。  
ｄX ＝０．２７ａX       …（２）
例えば、ａX ＝１６λのとき、図２の特性図に示したように、任意のずれ量ｄX から、サイドローブレベルを調節することができる。なお、この図は、横軸を開口長に対する素子間隔の比（ｄX ／ａX ）として表した場合、ピークサイドローブが可視領域から外れる場合を除いて、開口長、及びビーム走査方向によらず同じ特性を示す。ｄX の値を（２）式により４．３２λと設定すると、図２の曲線上でもサイドローブレベルが最小になることが分かる。
【００２３】
このときのＸ−Ｚカット面の指向性パターンは図３に示した通りである。図３からも分かるように、図１のように配置したビーム形成手法の方が、アンテナ単独に比べビーム幅が狭くなり、サイドローブレベルは減少し、しかもビームローブ以外の指向性レベルはどの方位もアンテナ単独指向性レベル以下に抑えられる。
【００２４】
（１）式と同じ（２）式の特徴として、式中に周波数特性がないことがあげられる点は第１の実施形態で述べた通りである。よって、このようにアレー配置したビーム形成することにより、広帯域周波数においてアンテナ単独に比べビーム幅が狭くなり、サイドローブレベルは減少し、しかもメインローブ以外の指向性レベルはどの方位もアンテナ単独の指向性レベル以下に抑えることが可能となり、利得を高くすることができる。また、これによりパルス圧縮技術との併用も可能となる。
【００２５】
（第３の実施形態）
図４は本発明に係るアレーアンテナの第３の実施形態を示す構成図である。図４において、２１，２２，２３は、それぞれビーム走査方向に対して波面を揃えることが可能な一様振幅分布を持ち、開口形状、分布振幅の等しく、Ｘ−Ｙ平面上でＸ軸方向の開口長がａX の３つのアンテナ素子である。各アンテナ素子２１〜２３の基準位相同士の位相差は、Ｘ−Ｚカット面上にビーム走査を行うとき、Ｘ軸方向のアンテナ基準座標の差を用いて、ビーム走査方向に対して波面を揃うように決定する。
【００２６】
このとき、３つのアンテナ素子２１〜２３のＸ軸方向の配置のずれ量ｄX1，ｄX2を適宜設定することで、Ｘ−Ｚカット面の指向性におけるサイドローブレベルを調節することができる。特に、ずれ量ｄX1，ｄX2の両方もしくは片方をａX よりも小さくすることで、サイドローブレベルを軽減させることが可能となる。さらに、図４のように配置した方が、アンテナ単独に比べてＸ−Ｚカット面上でサイドローブレベルを軽減できるほか、ビーム幅も狭くなり、しかもメインローブ以外の指向性レベルはどの方位もアンテナ単独の指向性レベル以下に抑えることが可能となり、利得を高くすることができる。
【００２７】
上記構成によるアンテナ配置の場合、３つのアンテナ素子２１〜２３のＸ軸方向のずれ量ｄX1，ｄX2を（３）式が成立するように設定すると、Ｘ−Ｚカット面の指向性におけるサイドローブレベルを、ビーム走査方向によらず、アンテナ単体のサイドローブレベル−１３ｄＢより１２ｄＢ低い、−２５ｄＢに軽減することが可能となる。尚、このときのずれ量ｄX1，ｄX2の値は逆でもよい。  
ｄX1 ＝０．１９ａX , ｄX2 ＝０．２９ａX2       …（３）
ここで、図５にずれ量ｄX1，ｄX2の変化によるメインビーム以外の最大ローブレベル特性を示す。図５において、横軸はｄX1、縦軸はｄX2を示している。グレイスケール分布は、通常の一様励振のアンテナ素子でのサイドローブレベル（−１３．３ｄＢ）を基準としたメインビーム以外の最大ローブレベルを示す分布である。この図からも、ｄX1 ＜ａX もしくはｄX2 ＜ａXの範囲でサイドローブレベルの軽減可能な箇所があることが分かる。
【００２８】
例えば、ａX ＝１６λのとき、図５の特性図に示したように、任意のｄX1，ｄX2から、サイドローブレベルを調節することができる。なお、この図は、横軸及び縦軸を開口長に対する素子間隔の比（ｄX1／ａX ,ｄX2／ａX ）として表した場合、ピークサイドローブが可視領域から外れる場合を除いて、開口長、及びビーム走査方向によらず同じ特性を示す。ずれ量ｄX1，ｄX2の値を（３）式によりｄX1 ＝３．０４λ, ｄX2 ＝４．６４λと設定すると、図５の特性図上でもサイドローブレベルが最小になることが分かる。
【００２９】
このときのＸ−Ｚカット面の指向性パターンを図６に示す。図６は、図４に示すアレーアンテナにおいて、ａX ＝１６λ, ｄX1 ＝３．０４λ, ｄX2 ＝４．６４λとしたときのＸ−Ｚカット面の指向性パターンである。横軸はＺ軸を０ｄｅｇとした方位を示しており、０〜９０ｄｅｇまでを示している。ビーム走査方向は０ｄｅｇとしてあるので、−９０〜０ｄｅｇは０〜９０ｄｅｇを対称としたものとなる。縦軸は指向性強度を示しており、カット面上の最高値を０ｄｅｇとしている。
【００３０】
図６からも分かるように、図４のように配置したビーム形成手法の方が、アンテナ単独に比べビーム幅が狭くなり、サイドローブレベルは減少し、しかもビームローブ以外の指向性レベルはどの方位もアンテナ単独の指向性レベル以下に抑えられる。
【００３１】
（３）式においても、式中に周波数特性がないことに特徴を有する。よって、このようにアレー配置したビーム形成により、広帯域周波数においてアンテナ単独に比べビーム幅が狭くなり、サイドローブレベルは減少し、しかもメインローブ以外の指向性レベルはどの方位もアンテナ単独指向性レベル以下に抑えることが可能となり、利得を高くすることができる。また、これによりパルス圧縮技術との併用も可能となる。
【００３２】
（第４の実施形態）
図７は本発明に係るアレーアンテナの第４の実施形態を示す構成図である。図４において、３１，３２は、ビーム走査方向に対して波面を揃えることが可能な一様振幅分布を持ち、開口形状、分布振幅の等しく、Ｘ−Ｙ平面上に配置され、正方形状の対角線の長さ（Ｘ軸方向の開口長）がａX のアンテナ素子である。２つのアンテナ素子３１，３２の基準位相同士の位相差は、Ｘ−Ｚカット面上にビーム走査を行うとき、Ｘ軸方向のアンテナ基準座標の差を用いて、ビーム走査方向に対して波面を揃うように決定する。このとき、２つのアンテナ素子３１，３２のＸ軸方向の配置のずれ量ｄX を適宜設定することで、Ｘ−Ｚカット面の指向性におけるサイドローブレベルを調節することができる。特に、ずれ量ｄX を０．４４ａよりも小さくすることで、サイドローブレベルを軽減させることが可能となる。さらに、図７のように配置した方が、アンテナ単独に比べてＸ−Ｚカット面上でサイドローブレベルを軽減できるほか、ビーム幅も狭くなり、しかもメインローブ以外の指向性レベルはどの方位もアンテナ単独の指向性レベル以下に抑えることが可能となる。
【００３３】
上記構成によるアンテナ配置の場合、調整対象軸成分（Ｘ軸成分）の励振分布は三角分布となる。２つのアンテナ素子の開口長がａX 、励振分布が三角分布のアンテナ素子の場合、２つのアンテナの調整対象軸の方向のずれを（４）式が成立するように設定すると、評価対象平面の指向性におけるサイドローブレベルをアンテナ単体のサイドローブレベル−２７ｄＢより１１ｄＢ低い、−３８ｄＢに軽減することが可能となる。よって、図７に示したアンテナ配置では、同様にずれ量ｄX を（４）式が成立するように設定すると、Ｘ−Ｚカット面の指向性におけるサイドローブレベルを、ビーム走査方向によらず、アンテナ単体のサイドローブレベル−２７ｄＢより１１ｄＢ低い、−３８ｄＢに軽減することが可能となる。  
ｄX ＝０．１１５ａX       …（４）
ここで、図８にずれ量ｄX の変化によるメインビーム以外の最大ローブレベル特性を示す。図８において、横軸はｄX となっており、縦軸は通常の三角分布励振のアンテナ素子でのサイドローブレベル（−２６．６ｄＢ）を基準としたメインビーム以外の最大ローブレベルである。この図からも、ｄX ＜０．４４ａX の範囲でサイドローブレベルの軽減が可能であることが分かる。
【００３４】
例えば、ａX ＝１６・２1/2λ＝２２．６λのとき、図８示す特性図から明らかなように、任意のずれ量ｄX からサイドローブレベルを調節することができる。なお、この図は、横軸を開口長に対する素子間隔の比（ｄX ／ａX ）として表した場合、ピークサイドローブが可視領域から外れる場合を除いて、開口長、及びビーム走査方向によらず同じ特性を示す。ｄX の値を（４）式により、２．６λと設定すると、図８の曲線上でもサイドローブレベルが最小になることが分かる。
【００３５】
このときのＸ−Ｚカット面の指向性パターンを図９に示す。図９は、図７において、ａX ＝１６λ, ｄX ＝２．６０λのときのＸ−Ｚカット面の指向性パターンである。横軸はＺ軸を０ｄｅｇとした方位を示しており、０〜９０ｄｅｇまでを示している。ビーム走査方向は０ｄｅｇとしてあるので、−９０〜０ｄｅｇは０〜９０ｄｅｇを対称としたものとなる。縦軸は指向性強度を示しており、カット面上の最高値を０ｄｅｇとしている。
【００３６】
図９からも分かるように、図７のように配置したビーム形成手法の方が、アンテナ単独に比べビーム幅が狭くなり、サイドローブレベルは減少し、しかもビームローブ以外の指向性レベルはどの方位もアンテナ単独指向性レベル以下に抑えられる。
【００３７】
（４）式においても、式中に周波数特性がないことに特徴を有する。よって、このようにアレー配置したビーム形成により、広帯域周波数においてアンテナ単独に比べビーム幅が狭くなり、サイドローブレベルは減少し、しかもメインローブ以外の指向性レベルはどの方位もアンテナ単独指向性レベル以下に抑えることが可能となる。また、これによりパルス圧縮技術との併用も可能となる。
【００３８】
尚、本発明は上記実施形態そのままに限定されるものではなく、例えば他の励振分布やアンテナ素子の数の場合でもよく、実施段階ではその要旨を逸脱しない範囲で構成要素を変形して具体化できる。また、上記実施形態に開示されている複数の構成要素の適宜な組み合わせにより、種々の発明を形成することができる。例えば、実施形態に示される全構成要素から幾つかの構成要素を削除してもよい。さらに、異なる実施形態にわたる構成要素を適宜組み合わせてもよい。
【図面の簡単な説明】
【００３９】
【図１】本発明に係るアレーアンテナの第１、第２の実施形態を示す構成図。
【図２】図１に示すアレーアンテナのずれ量ｄX の変化によるメインビーム以外の最大ローブレベル特性を示す特性図。
【図３】図１に示す２つのアンテナ素子について、アンテナ単体の場合とＸ−Ｚカット面における指向性パターンを比較して示すパターン波形図。
【図４】本発明に係るアレーアンテナの第３の実施形態を示す構成図。
【図５】図４に示すアレーアンテナのずれ量ｄX1，ｄX2の変化によるメインビーム以外の最大ローブレベル特性を示す特性図。
【図６】図４に示す３つのアンテナ素子について、アンテナ単体の場合とＸ−Ｚカット面における指向性パターンを比較して示すパターン波形図。
【図７】本発明に係るアレーアンテナの第４の実施形態を示す構成図。
【図８】図７に示すアレーアンテナのずれ量ｄX の変化によるメインビーム以外の最大ローブレベル特性を示す特性図。
【図９】図７に示す２つのアンテナ素子について、アンテナ単体の場合とＸ−Ｚカット面における指向性パターンを比較して示すパターン波形図。
【符号の説明】
【００４０】
１１，１２，２１，２２，２３，３１，３２…アンテナ素子、ａX …開口長、ａY …幅、ｄX ，ｄX1，ｄX2…Ｘ軸方向ずれ量、ｄY …Ｙ軸方向ずれ量。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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