(57)【要約】【課題】  本発明は、従来のベルト−ＣＶＴ用のベルトとの対比で、原理および機構の点から根本的に相違しかつ作用効果の点からも格段にすぐれている伝動ベルトを提供すること、およびそのような伝動ベルトを用いた伝動装置を提供すること、を目的とするものである。【解決手段】  複数のプーリー(P) ‥とそのプーリー(P) ‥間に張設する閉ループ状の伝動ベルト(B) とからなり、前記伝動ベルト(B) が、各プーリー(P) を転回するプーリー転回経路(R1)とプーリー(P) ‥に架かるプーリー間経路(R2)とを閉ループ状に走行する伝動装置において、前記プーリー転回経路(R1)は、各プーリー(P) の中心を中心点とする第１アーク(A1)に形成してあり、前記プーリー間経路(R2)は、隣接するプーリー(P), (P)間に架かる第２アーク(A2)に形成してあり、もって、前記伝動ベルト(B) が走行する全経路がアークに形成されていること、を特徴とする伝動装置である。【選択図】  図１
2009293630.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
複数のプーリー(P) ‥とそのプーリー(P) ‥間に張設する閉ループ状の伝動ベルト(B) 
とからなり、前記伝動ベルト(B) が、各プーリー(P) を転回するプーリー転回経路(R1)と
プーリー(P) ‥間に架かるプーリー間経路(R2)とを閉ループ状に走行する伝動装置におい
て、
（Ｘ）前記プーリー転回経路(R1)は、各プーリー(P) の中心を中心点とする第１アーク
(A1)に形成してあり、
（Ｙ）前記プーリー間経路(R2)は、隣接するプーリー(P), (P)間に架かる第２アーク(A
2)に形成してあり、
もって、前記伝動ベルト(B) の走行する全経路がアークに形成されていること、
を特徴とする伝動装置。
【請求項２】
前記伝動ベルト(B) は、多数個の旋回子(1) ‥が拘束手段(2) により拘束部(S) におい
て拘束されて閉ループ状に配列された配列体からなること、
前記伝動ベルト(B) を前記プーリー(P) ‥間に張設した状態において、
（ｘ）前記プーリー転回経路(R1)は、拘束部(S) において拘束されている旋回子(1) ‥
が展開（unfold）することにより、各プーリー(P) の中心を中心点とする第１アーク(A1)
に形成してあり、
（ｙ）前記プーリー間経路(R2)は、拘束部(S) において拘束されている旋回子(1) ‥が
互いに接触するように重なって（foldして）、ベルトの外周側または内周側に凸のアーク
となる圧接集合体(1n)構造が自律的に形成されることにより、隣接するプーリー(P), (P)
間に架かる第２アーク(A2)に形成してあること、
を特徴とする請求項１記載の伝動装置。
【請求項３】
前記プーリー(P) ‥がＶ形溝を有するものであり、
前記伝動ベルト(B) が前記プーリー(P) のＶ形溝に嵌まり込む大きさおよび形状を有す
るものであり、かつ、
前記プーリー(P) ‥および前記伝動ベルト(B) からなる伝動装置が無段変速機であるこ
と、
を特徴とする請求項１または２記載の伝動装置。
【請求項４】
複数のプーリー(P) ‥間に張設することにより、各プーリー(P) を転回するプーリー転
回経路(R1)とプーリー(P) ‥間に架かるプーリー間経路(R2)とを走行させるための閉ルー
プ状の伝動ベルト(B) であって、
前記伝動ベルト(B) は、多数個の旋回子(1) ‥が拘束手段(2) により拘束部(S) におい
て拘束されて閉ループ状に配列された配列体からなること、および、
拘束部(S) において拘束された個々の旋回子(1) は、
（Ｍ）その拘束部(S) 回りに揺動可能に構成されていると共に、
（Ｎ）旋回子(1) ‥同士がそれらの背腹部(1b), (1b)が対向するように圧接したときに
、ベルトの外周側または内周側に凸のアークとなる圧接集合体(1n)構造が自律的に形成さ
れる形状または構造を有しており、
もって、前記伝動ベルト(B) は、これをプーリー(P) ‥間に張設した状態において、
（ｘ）プーリー転回経路(R1)は、拘束部(S) において拘束されている旋回子(1) ‥が展
開（unfold）することにより、各プーリー(P) の中心を中心点とする第１アーク(A1)に形
成してあり、
（ｙ）プーリー間経路(R2)は、拘束部(S) において拘束されている旋回子(1) ‥が互い
に接触するように重なって（foldして）、ベルトの外周側または内周側に凸のアークとな
る圧接集合体(1n)構造が自律的に形成されることにより、隣接するプーリー(P), (P)間に
架かる第２アーク(A2)に形成してあること、
を特徴とする伝動ベルト。
【請求項５】
伝動ベルト(B) に組み立てられた旋回子(1) において、該旋回子(1) の両サイド部(1a)
, (1a)におけるプーリー(P) のＶ形溝との接触部(C) がベルトの外周側に位置し、該旋回
子(1) を拘束している拘束部(S) がベルトの内周側に位置するようにされていること、を
特徴とする請求項４記載の伝動ベルト。
【請求項６】
旋回子(1) が拘束部(S) 回りに揺動可能にされていること、および、それにより伝動ベ
ルト(B) をプーリー(P) ‥間に張設した状態において、
・プーリー転回経路(R1)においては、拘束部(S) において拘束されている旋回子(1) ‥
が展開（unfold）することにより、各プーリー(P) の中心でもある第１アーク(A1)の中心
点(O1)から見て放射状の正姿勢を保ちつつ走行し、かつ、
・プーリー間経路(R2)においては、拘束部(S) において拘束されている旋回子(1) ‥が
互いに接触するように重なって（foldして）圧接した状態で、第２アーク(A2)の中心点(O
2)から見て放射状の正姿勢を保ちつつ走行するようにしてあること、
を特徴とする請求項５記載の伝動ベルト。
【請求項７】
前記プーリー(P) ‥がＶ形溝を有するものであり、
前記伝動ベルト(B) が前記プーリー(P) のＶ形溝に嵌まり込む大きさおよび形状を有す
るものであり、かつ、
前記伝動ベルト(B) が無段変速機用の伝動ベルトであること、
を特徴とする請求項４、５または６記載の伝動ベルト。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
〈発明の属する技術分野〉
本発明は、複数のプーリーと該プーリー間に張設する閉ループ状の伝動ベルトとからな
る伝動装置、殊に自動車分野をはじめとする種々の分野に用いられる無段変速機（ＣＶＴ
； continuously variable transmission ）、に関するものである。
また、本発明は、複数のプーリー間に張設する閉ループ状の伝動ベルト、殊に自動車分
野をはじめとする種々の分野に用いられる無段変速機用の伝動ベルト、に関するものであ
る。
【背景技術】
【０００２】
〈従来の技術〉
［ベルトＣＶＴ］
自動車に搭載する無段変速機（ＣＶＴ）には、ベルト−ＣＶＴ(belt-CVT)、トロイダル
−ＣＶＴ(toroidal traction-CVT) をはじめとする種々の方式のものがある。
【０００３】
ＣＶＴのうちのベルト−ＣＶＴは、Ｖ形溝を有する２つのプーリー間に閉ループ状のＶ
ベルトを張設した（掛け渡した）ものである。ここでＶベルトとは、プーリーに接触する
部分がテーパー断面を有するベルトのことである。
【０００４】
なお、非特許文献１（「無段変速機ＣＶＴ入門、著者：守本佳郎、発行所：株式会社グ
ランプリ出版、発行日：２００４年１０月２５日初版発行」）には、ベルト−ＣＶＴをは
じめとするＣＶＴ全般に関して詳細な解説がなされているので、ＣＶＴの全体像を知るこ
とができる。
【０００５】
［ベルト−ＣＶＴの種々のタイプ］
ベルト−ＣＶＴに用いるＶベルトには、いくつかのタイプがある。過去に実用化したこ
とのあるベルト、現在実用化しているベルト、あるいは現在の実用化に影響を与えたと考
えられるベルトには、次のようなものがある。
Ｖ１：ゴム製Ｖベルト
Ｖ２：重層フープ式Ｖベルト（つまり、メタルフープを入れ子状に多重に重層したＶベ
ルト）
Ｖ３：重層フープ−エレメント併用式Ｖベルト（つまり、メタルフープを入れ子状に非
固定状態で多重に重層した重層フープの全周にわたり多数のエレメントが嵌め込まれた構
造のＶベルト）
Ｖ４：チェーン式Ｖベルト
Ｖ５：複合Ｖベルト（金属板の補強を入れた耐熱樹脂ブロックを、芯線入りゴムベルト
張力帯で挟んだ構造のＶベルト）
【０００６】
［Ｖ１：ゴム製Ｖベルト］
ゴム製Ｖベルトは、両サイド面が傾斜面となった芯材入りのゴムベルトである。
このゴム製Ｖベルトを用いたときには、ベルトの両サイド面がプーリーのＶ形溝の傾斜
面に直接接触してベルト−プーリー相互間のトルクの伝達が行われる。ベルトの引張力は
芯材により高められている。
【０００７】
［Ｖ２：重層フープ式Ｖベルト］
重層フープ式Ｖベルトは、帯状のメタル薄板の始端と終端とを溶接して作製されるフー
プ（環帯）を用いるものであって、周長がわずかずつ異なると共に巾もわずかずつ異なる
フープを作製し、それらのフープを両サイド面が傾斜面になるように入れ子状に非固定状
態で多重に重層したＶベルトである。このベルトにあっては、重層フープの両サイド面が
プーリーのＶ形溝の傾斜面に直接接触し、ベルト−プーリー相互間のトルクの伝達が行わ
れる。ベルトの引張力は個々のフープが担っている。
【０００８】
この重層フープ式Ｖベルトの代表例は、優先日が１９６８年である米国特許第３６０４
２８３号（特許文献１）であり、次に述べる「Ｖ３：重層フープ−エレメント式Ｖベルト
」の直接的な前身技術になっているものと思われる。
【０００９】
［Ｖ３：重層フープ−エレメント併用式Ｖベルト］
重層メタルフープ−エレメント併用式Ｖベルトは、上記に準じた重層メタルフープ（た
だし、各フープは周長がわずかずつ異なるものの巾は同一）と両サイド面がＶ形の傾斜面
になった多数のエレメント（ブロック）とを組み合わせたベルトである。
このＶベルトにあっては、重層メタルフープはプーリーのＶ形溝の傾斜面には接触せず
、エレメントの両サイド面がプーリーのＶ形溝の傾斜面に接触するので、ベルト−プーリ
ー相互間のトルクの伝達はエレメントを介して行われる。
【００１０】
さて、一般に、２つのプーリー間にベルトを張設して作動させることにより力およびト
ルクの伝達を行うと、張り側の経路と緩み側の経路を生ずることになる。
上記の重層メタルフープ−エレメント併用式Ｖベルトにおいてもベルトの引張力は個々
のフープが担っているので、引張力の点だけから見れば、力およびトルクの伝達を行うと
張り側の経路と緩み側の経路を生ずるはずである。
ところが、重層メタルフープ−エレメント併用式Ｖベルトにおいては、従動プーリー側
に負荷をかけて駆動した場合、次のような現象が起きている。すなわち、張り側の経路に
おいては、引張力のみが働いている。緩み側の経路については、駆動プーリーを出る少し
前から緩み側の経路を経て従動プーリーを転回し終える少し手前の段階において、エレメ
ント同士が圧縮された状態になっていて押し力を発生するので、重層メタルフープによる
引張力を利用しているものの、エレメントによる押し力も補完的に働いている。
従って、この重層フープ−エレメント併用式Ｖベルトは、一般に圧縮式ベルト（エレメ
ント同士の圧縮で動力を伝達するタイプのベルト）と言われているが、主役はあくまで引
張力であって、引張力では賄いきれない部分を圧縮力が補完しているベルトであると言う
ことができる。非特許文献２（「金原、北川、黒川、藤井：“ＣＶＴ用金属ベルトのブロ
ック間押し力及びリング張力の分布”，自動車技術協会論文集、Vol. 25, No. 4, Octobe
r 1994, p.125-130 」）の１３０頁の３．３の箇所を参照。
【００１１】
この重層フープ−エレメント併用式Ｖベルトには、１９７１年の出願にかかる米国特許
第３７２０１１３号（特許文献２）がある。また、その改良にかかるおびただしい数の出
願がなされている。
【００１２】
この方式のベルトは、自動車メーカーが現在多くの（というより大多数の）車種におい
て採用している自動車用のベルト−ＣＶＴの代表的なものということができる。
【００１３】
［Ｖ４：チェーン式Ｖベルト］
チェーン式Ｖベルトについても古くから提案されている。
一般にチェーンはプレートとピンとを主たる部品として構成されているものであるとこ
ろ、チェーン式ベルトには、そのチェーンのどの部分をプーリーのＶ形溝に接触させるか
によって、たとえば次のような機構のものがある。
【００１４】
Ｖ４ａ：チェーンのプレートの部分をプーリーのＶ形溝に接触させる方式（つまり、チ
ェーンの構成部材であるプレートの側面に設けた凸部分をプーリーに接触させる構造）
このタイプのチェーン式Ｖベルトには、たとえば、１９０８年の出願にかかる米国特許
第９５９５３２号（特許文献３）がある。
【００１５】
Ｖ４ｂ：チェーンのプレート自体に凹凸を設け、その凸部をプーリーのＶ形溝に接触さ
せる方式
このタイプのチェーン式Ｖベルトには、たとえば、優先日が２００２年の出願にかかる
特開２００４−１９７９４８（特許文献４）がある。
【００１６】
Ｖ４ｃ：チェーンのプレートに設けた開口部に付設の部材をプーリーのＶ形溝に接触さ
せる方式（つまり、チェーンの構成部材であるプレートに設けた開口部に挿入した多数の
薄板の束を、プーリーに接触させる構造）
このタイプのチェーン式Ｖベルトには、たとえば、米国出願日が１９３４年である米国
特許第２０３８５８３号（特許文献５）がある。
【００１７】
Ｖ４ｄ：チェーンのプレートを囲んで設けた部材をプーリーのＶ形溝に接触させる方式
（つまり、チェーンの構成部材であるプレートを囲んで枠状の部材を設け、その部材をプ
ーリーに接触させる構造）
このタイプのチェーン式Ｖベルトには、たとえば、１９８０年の出願にかかる米国特許
第４３９２８４３号（特許文献６）がある。
【００１８】
Ｖ４ｅ：チェーンのピンの両端面をプーリーのＶ形溝に接触させる方式
このタイプのチェーン式Ｖベルトには、たとえば、優先日が１９９９年である米国特許
第６２９３８８７号（特許文献７）がある。
【００１９】
Ｖ４ｆ：チェーンの下部（ベルトの内周側）に設けたブロックをプーリーのＶ形溝に接
触させる方式
このタイプのチェーン式Ｖベルトには、たとえば、１９９５年の出願にかかる特開平９
−４２３８３号公報（特許文献８）がある。
【００２０】
Ｖ４ｇ：内部をチェーン構造としたブロックをプーリーのＶ形溝に接触させる方式
このタイプのチェーン式Ｖベルトには、たとえば、１９８３年の出願にかかる特開平６
−１８５５７８号公報（特許文献９）がある。
【００２１】
［Ｖ５：複合Ｖベルト］
複合Ｖベルトは、金属板の補強を入れた耐熱樹脂ブロックを、芯線入りゴムベルト張力
帯で挟んだ構造のベルトである。
このタイプの複合Ｖベルトは、１９８３年の出願にかかる特開昭６０−４９１５１号公
報（特許文献１０）を元にして、実用化のための改良がなされたものと思われる。この複
合ベルトにあっては、ゴムベルト張力帯が引張力を受け持つ。力は、主として「プーリー
→ブロック→ゴムベルト張力帯」で伝達するが、ゴムベルト張力帯もプーリーに接触する
ため、力の一部は「プーリー→ゴムベルト張力帯」と伝達される。
【００２２】
１９９８年の出願にかかる特開平１１−２８０８４９号公報（特許文献１１）にも、上
記と同様の複合ベルトが示されている。ブロックに相当する部材は、アーチ形状の上ビー
ム部と下方に伸びるピラー（２つのサイドピラーおよび１つのセンターピラー）とからな
り、ブロック側面とプーリーとの接触部は、図面では、芯線入りゴムベルト張力帯に相当
するセンターベルトの上半分部側であるように見える。（なおアーチ形状の上ビーム部と
は、上ビーム部の両脇側が面取りされたブロックの正面視の形状のことである。）
【００２３】
［力およびトルクの伝達方式から見たベルト−ＣＶＴ］
プーリー間に閉ループ状のＶベルトを張設したときには、ベルトがプーリーを転回する
プーリー転回経路においてプーリーとベルトとの間でトルクが伝達される。このときのト
ルクの伝達には、ベルトとプーリーとの間に発生するクランプ力に基く摩擦力が利用され
るわけであるが、そのためにはベルトに対するプーリーの押し付け力（クランプ力）を所
定の値以上に設定して、ベルトが滑らないようにしなければならない。
【００２４】
一方、プーリーとプーリーとの間のプーリー間経路においては、ベルトによって力が伝
達される。そして、プーリー間経路における力の伝達方式には、
１．プーリー間の往復経路において発生するベルトの張力差のみを利用する方式（「引
張式ベルト」）と、
２．上述の「Ｖ３：重層フープ−エレメント併用式Ｖベルト」のように、プーリー間の
往復経路のうち片方の経路においては（より正確には、駆動プーリーを出る少し前から緩
み側の経路を経て従動プーリーを転回し終える少し手前の段階においては）フープに引張
力を発揮させつつエレメント同士の圧縮力を補完的に利用し、他方の経路においてはベル
トの引張力のみを利用する方式（いわゆる「圧縮式ベルト」）
との２つの方式がある。
、
【００２５】
先に述べた５つのタイプのベルト−ＣＶＴにおいて有効に利用している力の伝達方式を
まとめると、次の表１のようになる。
Ｖ３の重層フープ−エレメント併用式Ｖベルトは、「圧縮式ベルト」として説明されて
いることが多いが、往復経路において引張力を担っている重層フープと、往復経路のうち
の一方の経路において圧縮力を発揮することにより補完的に伝動に貢献しているエレメン
トとが、それぞれの役割を果たすので、「圧縮力を補完的に利用した引張式ベルト」とい
う方が正確である。
【００２６】
（表１）

ベルト−ＣＶＴのタイプ                  力の伝達方式          
Ｖ１：ゴム製Ｖベルト                    引張式
Ｖ２：重層フープ式Ｖベルト              引張式
Ｖ３：重層フープ−エレメント併用式      圧縮力を補完的に利用した引張式
Ｖベルト
Ｖ４：チェーン式Ｖベルト                引張式
Ｖ５：複合Ｖベルト                      引張式                        
【００２７】
〈従来技術の問題点〉
上に述べたＶ１〜Ｖ５の５つのタイプのベルト−ＣＶＴにあっては、Ｖ３タイプのベル
ト−ＣＶＴのようにすでに広く実用化されているものも含めて、次に述べるような限界、
問題点または解決課題を含んでいる。
【００２８】
［引張式ベルトであることに共通の問題点］
−１−
最大かつ本質的な問題点は、Ｖ３を含むＶ１〜Ｖ５のベルトのいずれのベルトについて
も共通して言えることであるが、これらのベルトにおける力の伝達方式が引張力を利用し
ていることに起因する問題点である。
【００２９】
−２−
すなわち、引張式ベルトにあっては、従動軸に対する負荷が大きくなるほどベルトに加
わる張力も大きくなることを考慮して、負荷が大きいときの張力にも耐えられるような耐
張力部品を用いなければならない。
そして、プーリーを転回することのできるフレキシブル性を確保しながら自動車用（殊
に排気量の大きい自動車用）に使えるような高引張強度を有するベルトを製作するために
は、ベルトの材質やベルトの構造が制約されたり、ベルトが大型化したり重量増となった
りすることを免れない。これらの問題点は、ベルトの製作コストの増大、そのベルトを搭
載したＣＶＴの重量増に基く燃費上の不利などに直結することになる。
しかも引張式ベルトは、初期に充分の引張力を有するものを使用しても、その引張強度
の限界に近い条件下において使用するため、使用期間の経過と共にベルト周長が徐々に伸
びてくることを免れない。ベルトの伸びを吸収するためには、プーリーに加える油圧を大
きくしてＶ形溝の巾を狭くする（つまりベルトをプーリーの外周側に張設させる）調整や
プーリー間の間隔（軸間距離）を広げる調整を施すことになるが、そのような調整を施し
ても再びベルトが伸びることになるので、いずれは調整だけでは済まない事態になること
がある（調整の限界に達することがある）。
【００３０】
−３−
また、たとえば自動車用に用いる引張式ベルトにあっては、変速比が１：１以外でかつ
負荷が加わった状態においては、駆動側（小径とする）のプーリー入口でベルトに大きな
引張力が加わってプーリーに対する噛み込み半径が小さくなろうとし、一方、被駆動側（
大径とする）のプーリー入口では緩み側となるため小さな引張力となってベルトのプーリ
ーへの噛み込み半径が大きくなろうとする結果、勝手にロー側に変速しようとする力が働
くことを免れない。なお、エンジンブレーキ時のような逆駆動のときには、上記と逆にな
る。（先の非特許文献１（無段変速機ＣＶＴ入門）の５８頁の図３−２１と１２６〜１２
７頁の図５−４および図５−５の箇所の説明を参照。）
この問題については、それぞれのプーリーについての油圧制御に際して、上記のロー側
への変速傾向を打ち消すような項目を加味した制御プラグラムを採用して押し付け力（ク
ランプ力）を調節しなければならないところ、そのプログラムが相当に複雑になる上、ク
ランプ力が過大になってエネルギー的に不利になる傾向がある。
そのほか、引張式ベルトにあっては、プーリーの可動シーブには固定シーブとは反対方
向に強い力が働くので、プーリーに変形を起こす傾向があり、またプーリー軸にも大きな
負担を与えている。そのため、プーリー（およびその軸）は頑丈に設計しなければならず
、そのコンパクト化、軽量化の余地は少ない。（先の非特許文献１（無段変速機ＣＶＴ入
門）の４０〜４４頁の説明と図３−７、図３−９を参照。）
【００３１】
［Ｖ１〜Ｖ５のベルトについての個別の問題点］
次に、Ｖ１〜Ｖ５のベルトの問題点につき、個別に見ていくことにする。
【００３２】
−１−
Ｖ１のゴム製Ｖベルトは、上に述べた引張式であることに起因する問題点をそのまま有
するほか、トルクの伝達および力の伝達に限界があり、また耐久性や耐熱性にも限界があ
る。そのため、二輪車用のＣＶＴベルトとしては実用化されているものの、自動車用のＣ
ＶＴベルトについては、検討の実績はあるものの実用化は容易ではない。
【００３３】
−２−
Ｖ２の重層フープ式Ｖベルトは、帯状のメタル薄板の始端と終端とを溶接してフープを
作製することが容易ではなく、またそのようなフープとして周長がわずかずつ異なると共
に巾もわずかずつ異なるものを正確に製作することも容易ではなく、製品ベルトの検査も
容易ではなく、製造コストも大きいという不利がある。またこれらの問題点が製造技術の
向上により克服されても、上に述べた引張式ベルトであることに起因する本質的な問題点
は克服されない。
ただし、このＶ２の重層フープ式ＶベルトがＶ３の重層フープ−エレメント式Ｖベルト
を生み出したという歴史的意義は大きいものと考えられる。
【００３４】
−３−
Ｖ３の重層フープ−エレメント併用式Ｖベルトは、重層フープにエレメントを組み合わ
せ、そのエレメントにプーリーとベルトとの間のトルクの伝達の役割を果たさせると共に
、そのエレメントにベルトのプーリー間の往復経路のうちの片方の経路において（より正
確には、駆動プーリーを出る少し前から緩み側の経路を経て従動プーリーを転回し終える
少し手前の段階において、以下同様）補完的に圧縮力を発揮させるという役割を果たさせ
ている点で、引張式Ｖベルトの中では独創的なものであるということができる。
しかしながら、このＶ３のベルトにあっても、引張力と共に発揮される圧縮力はベルト
のプーリー間の往復経路のうちの片方の経路のみに限られる上（他方の経路は引張力のみ
が発揮される）、その圧縮力は緩み側に張力が残るという状態においてしか発現せず、上
に述べた引張式ベルトであることに起因する本質的な問題点については充分には解消でき
ない。
先に［引張式ベルトであることに共通の問題点］の−３−で述べた問題点は、Ｖ３のベ
ルトにあっても解決が難しい。
また、Ｖ３のベルトは、フープおよびエレメントの製作に要求される精度に応えること
が容易ではないため、不良率の低減や低コスト化に限界がある。すなわち、フープについ
ては周長がわずかずつ異なるものを正確に製作することが要求され、エレメントについて
はその表裏面には隣接するエレメントとの接触部（エレメントの巾×高さ１mm程度の領域
）に高精度の平行度が要求されるところ、フープ、エレメントとも、最終的な検査工程で
規格外とされる率が大きい。
加えて、このＶ３のベルトにあっては、
・重層フープとエレメントとがそれぞれ独自の働きおよび動きをし、重層フープの走行
とエレメントの走行とは同期していないので（１周走行すると必ずずれる）、摩擦による
伝達ロスが大きくなること、
・ベルトがプーリーを転回する経路において、エレメントがきれいに整列しないこと（
たとえば、エレメント同士が棒状になるための前後のエレメントの接触点と、プーリー転
回時の渋滞による前後のエレメントの接触点とが異なることに起因し、プーリーの中心か
ら見たときのエレメントの姿勢が前傾や後傾に傾く傾向がある）、
・重層フープ（層数は１０層前後とすることが多い）を構成している各フープ間にもず
れを生ずること（１周走行すると必ずずれを生じ、そのときのずれは外周側のフープほど
大きい）、
・重層フープのうちの最内層のフープに最も応力がかかるので、その最内層のフープが
最も損傷を受けやすいこと、
などの問題点を包含しているため、エネルギーロスの点、ベルトの寿命の点で、限界があ
る。
たとえばエネルギーロスの観点から見ると、このＶ３のベルトは、無段変速機（ＣＶＴ
）の有利さを有しながらも、ギヤ式の自動変速機（ＡＴ(automatic transmission)）を用
いた場合に比し特に高速走行における燃費の点で優位性が出ないという不利がある。
そのほか、Ｖ３のベルトは、排気量の大きい車への搭載に耐えるためにはベルトの重量
や寸法を大きくしなければならず、そのコンパクト化、軽量化が容易ではない。
また、Ｖ３のベルトは、ベルトの組み立てにあたり重層フープの全周にエレメントを嵌
め込む作業も容易ではないという問題点がある上、重層フープの全周にきっちりとエレメ
ントを嵌め込むことができないため、エレメント間に隙間があくことを防止できないとい
う問題点もある。
【００３５】
−４−
Ｖ４のチェーン式Ｖベルトにあっても、上に述べた引張式ベルトであることに起因する
本質的な問題点は克服されない。
また、プレートとピンとを主たる部品として構成されたチェーン式でありかつ引張力で
力の伝達を図ることは、使用するプレートやピンを軽量化、小型化することが難しく、そ
の結果ベルト全体の重量が大きくなり、騒音の低減も容易ではない、という不利にもつな
がっている。
【００３６】
−５−
Ｖ５の複合Ｖベルトも、他の方式に比しいくつかの利点はあるものの、上に述べた引張
式ベルトであることに起因する本質的な問題点は克服されない上、ゴムを用いることによ
る耐熱性の不足の問題点もあって、耐久性に疑問がある。そのため、軽自動車のような排
気量の小さい自動車への適用が精一杯で、さらに排気量の大きい自動車に搭載するベルト
−ＣＶＴ用のＶベルトとしての主流にはなれないという限界があるようである。
【非特許文献１】「無段変速機ＣＶＴ入門」、著者：守本佳郎、発行所：株式会社グランプリ出版、発行日：２００４年１０月２５日初版発行
【非特許文献２】「金原、北川、黒川、藤井：“ＣＶＴ用金属ベルトのブロック間押し力及びリング張力の分布”，自動車技術協会論文集、Vol. 25, No. 4, October 1994, p.125-130 」
【特許文献１】米国特許３６０４２８３号
【特許文献２】米国特許３７２０１１３号
【特許文献３】米国特許９５９５３２号
【特許文献４】特開２００４−１９７９４８
【特許文献５】米国特許２０３８５８３号
【特許文献６】米国特許４３９２８４３号
【特許文献７】米国特許６２９３８８７号
【特許文献８】特開平９−４２３８３号公報
【特許文献９】特開平６−１８５５７８公報
【特許文献１０】特開昭６０−４９１５１公報
【特許文献１１】特開平１１−２８０８４９公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００３７】
［発明の目的］
本発明は、伝動ベルトを提供することを目的とするものである。殊に、従来のベルト−
ＣＶＴ用のベルトとの対比で原理および機構の点からも根本的に相違し、かつ従来のベル
ト−ＣＶＴ用のベルトとの対比で作用効果の点からも格段にすぐれている伝動ベルトを提
供することを目的とするものである。
また、本発明は、そのような伝動ベルトを用いた伝動装置を提供すること、特に無段変
速機（ＣＶＴ）を提供することを目的とするものである。
【課題を解決するための手段】
【００３８】
［本発明の伝動装置］
本発明の伝動装置は、
複数のプーリー(P) ‥とそのプーリー(P) ‥間に張設する閉ループ状の伝動ベルト(B) 
とからなり、前記伝動ベルト(B) が、各プーリー(P) を転回するプーリー転回経路(R1)と
プーリー(P) ‥間に架かるプーリー間経路(R2)とを閉ループ状に走行する伝動装置におい
て、
（Ｘ）前記プーリー転回経路(R1)は、各プーリー(P) の中心を中心点とする第１アーク
(A1)に形成してあり、
（Ｙ）前記プーリー間経路(R2)は、隣接するプーリー(P), (P)間に架かる第２アーク(A
2)に形成してあり、
もって、前記伝動ベルト(B) の走行する全経路がアークに形成されていること、
を特徴とするものである。
【００３９】
［本発明の伝動ベルト］
本発明の伝動ベルトは、
複数のプーリー(P) ‥間に張設することにより、各プーリー(P) を転回するプーリー転
回経路(R1)とプーリー(P) ‥間に架かるプーリー間経路(R2)とを走行させるための閉ルー
プ状の伝動ベルト(B) であって、
前記伝動ベルト(B) は、多数個の旋回子(1) ‥が拘束手段(2) により拘束部(S) におい
て拘束されて閉ループ状に配列された配列体からなること、および、
拘束部(S) において拘束された個々の旋回子(1) は、
（Ｍ）その拘束部(S) 回りに揺動可能に構成されていると共に、
（Ｎ）旋回子(1) ‥同士がそれらの背腹部(1b), (1b)が対向するように圧接したときに
、ベルトの外周側または内周側に凸のアークとなる圧接集合体(1n)構造が自律的に形成さ
れる形状または構造を有しており、
もって、前記伝動ベルト(B) は、これをプーリー(P) ‥間に張設した状態において、
（ｘ）プーリー転回経路(R1)は、拘束部(S) において拘束されている旋回子(1) ‥が展
開（unfold）することにより、各プーリー(P) の中心を中心点とする第１アーク(A1)に形
成してあり、
（ｙ）プーリー間経路(R2)は、拘束部(S) において拘束されている旋回子(1) ‥が互い
に接触するように重なって（foldして）、ベルトの外周側または内周側に凸のアークとな
る圧接集合体(1n)構造が自律的に形成されることにより、隣接するプーリー(P), (P)間に
架かる第２アーク(A2)に形成してあること、
を特徴とするものである。
【００４０】
［発明の詳細な説明］
以下、本発明を詳細に説明する。
【００４１】
［伝動装置］
［伝動装置における伝動ベルト(B) の走行経路］
本発明の伝動装置は、複数のプーリー(P) ‥とそのプーリー(P) ‥間に張設する閉ルー
プ状の伝動ベルト(B) とからなる。この伝動ベルト(B) が、各プーリー(P) を転回するプ
ーリー転回経路(R1)とプーリー(P) ‥間に架かるプーリー間経路(R2)とを閉ループ状に走
行する。
【００４２】
［プーリー(P) ］
プーリー(P) としては、種々のタイプのものが用いられるが、伝動装置が無段変速機（
ＣＶＴ）であるときは、Ｖ形溝を有するプーリーが用いられる。以下においては、このＶ
形溝を有するプーリーを用いる場合について説明する。
Ｖ形溝を有するプーリーの典型例は、図３のように、固定シーブ(Pfs) と可動シーブ(P
ms) とをそれぞれのコーン面（円錐面）が対向するように配置したものである。Ｖ形溝を
有するプーリーには、これ以外にも種々のタイプのものがある。
それぞれのシーブのコーン面の傾斜角をシーブ角αと称することにする。従って、プー
リーのＶ形溝の角度は２αとなる。
【００４３】
無段変速のためには、
・プーリー(P), (P)間の軸間距離は一定にすると共に、駆動側および従動側の双方のプ
ーリーのＶ形溝の巾を可変とする方式、
・プーリー(P), (P)間の軸間距離を可変にすると共に、駆動側または従動側の一方また
は双方のプーリーのＶ形溝の巾を可変とする方式、
のいずれの方式も採用可能であるが、たとえば自動車用の無段変速機の場合には前者の軸
間距離一定方式を採用することが多い。
【００４４】
上に述べたシーブ角αは、プーリー(P) の材質、プーリー(P) の表面状態、旋回子(1) 
の材質、旋回子(1) の両サイド面の表面状態、旋回子(1) −拘束手段(2) 間の係合機構、
プーリー(P) −伝動ベルト(B) 間の摩擦低減用のオイルの使用の有無などによって最適値
を選ぶべきである。
プーリー(P) のＶ形溝に嵌まり込む大きさおよび形状を有する伝動ベルト(B) をオイル
使用下に使用してプーリー(P) −伝動ベルト(B) 間の摩擦係数がたとえば0.08〜 0.1また
はその前後であるときには、たとえば１１°程度（たとえば１１°±２°）とすることが
多い。
その伝動ベルト(B) を空気中で使用するときは、摩擦係数などを考慮して、たとえば１
３°程度（たとえば１３°±２°）とすることもある。
【００４５】
なお、プーリー(P) のシーブ角αは上記のように設定することが多いが、変速時の伝動
ベルト(B) の追随性を円滑にするために、プーリー(P) を構成するシーブ（固定シーブ(P
fs) および可動シーブ(Pms) ）のコーン面を、わずかに凸になるような曲面に形成したり
、徐々に傾斜角が変わるような曲面に形成したりすることもできる。
【００４６】
プーリー(P) の数は、通常は２つとするが、３つあるいはそれより多くすることもでき
る。以下においては、主として２つのプーリー(P), (P)間に伝動ベルト(B) を張設する場
合について説明する。
【００４７】
［伝動ベルト(B) ］
本発明の伝動ベルト(B) は、複数のプーリー(P) ‥間に張設することにより、各プーリ
ー(P) を転回するプーリー転回経路(R1)とプーリー(P) ‥間に架かるプーリー間経路(R2)
とを走行させるための閉ループ状の伝動ベルトである。
そして、本発明の伝動ベルト(B) は、多数個の旋回子(1) ‥が拘束手段(2) により拘束
部(S) において拘束されて閉ループ状に配列された配列体からなる。
該伝動ベルト(B) を構成する旋回子(1) および拘束手段(2) については、後に項を改め
て詳述する。
【００４８】
［経路の形］
−１−
本発明の伝動装置にあっては、
（Ｘ）前記プーリー転回経路(R1)は、各プーリー(P) の中心を中心点とする第１アーク
(A1)に形成してあり、
（Ｙ）前記プーリー間経路(R2)は、隣接するプーリー(P), (P)間に架かる第２アーク(A
2)に形成してあり、
もって、前記伝動ベルト(B) が走行する全経路がアークに形成されている、ようにする
。
【００４９】
−２−
プーリー転回経路(R1)を各プーリー(P) の中心を中心点とするアークに形成することは
従来の引張式ベルトと類似しているが（ただし、後の説明を参照）、プーリー間経路(R2)
をアークに形成し、もって伝動ベルト(B) が走行する全経路がアークに形成されているよ
うにするところが本発明の伝動装置の最大の特徴点である。
ちなみに、従来の技術の説明と箇所で述べたＶ１〜Ｖ５のＶベルト（ベルトＣＶＴ用の
Ｖベルト）におけるプーリー間経路は、いずれも直線である（往路も復路も直線））。
【００５０】
−３−
なお、上においては「プーリー転回経路(R1)を各プーリー(P) の中心を中心点とするア
ークに形成することは従来の引張式ベルトと類似している」と述べたが、プーリー転回経
路(R1)におけるベルトの巻き付け角θは相違しており、その相違は作用効果に大きな影響
を与えているので、その意味では伝動ベルト(B) は従来の引張式ベルトとはプーリー転回
経路(R1)の点でも相違している。この点については、後に「発明の効果」の箇所で詳述す
る。
【００５１】
［伝動ベルト(B) が走行する経路の詳細な説明］
上記のように第１アークに形成されたプーリー転回経路(R1)および第２アークに形成さ
れたプーリー間経路(R2)に沿って伝動ベルト(B) が走行するわけであるが、このときには
、前記伝動ベルト(B) を前記プーリー(P) ‥間に張設して初期設定した状態においては、
第１アーク(A1)と第２アーク(A2)との間の移行点(tr)が、第１アーク(A1)の中心点(O1)と
第２アーク(A2)の中心点(O2)との双方を通る直線上に位置するように設定される。これを
作動させた状態においても、基本的には同じ関係が維持される。
【００５２】
（図を参照しての説明）
図１は、伝動ベルト(B) が描く経路の形を説明するための模式的な説明図である。
本発明によれば、第１アーク(A1)と第２アーク(A2)との間の移行点(tr)（４箇所ある）
においても伝動ベルト(B) は円滑に走行するので、力およびトルクの伝達に際してのエネ
ルギーロスが最小限になり、伝動ベルト(B) の寿命の点でも有利となり、騒音低減の点で
も好ましいものとなる。
【００５３】
ここで、図１（および後述の図２）における線および符号の意味は次の通りである。
・太い破線：プーリー転回経路(R1)（第１アーク(A1)を形成している）
・太い実線：プーリー間経路(R2)（第２アーク(A2)を形成している）
・(O11) ：  左の第１アーク(A1)の中心点（プーリー(P) の中心でもある）
・(O12) ：  右の第１アーク(A1)の中心点（プーリー(P) の中心でもある）
・(O2)：    第２アーク(A2)の中心点（２箇所ある）
・(tr)：    第１アーク(A1)と第２アーク(A2)との間の移行点
・ｔ：      移行点(tr)における接線
・ｃ：      左右の内接円における移行点(tr), (tr)を結ぶ弦
・γ：      左右の内接円における移行点(tr), (tr)を結ぶ弦ｃと、その移行点(tr)に
おける接線ｔとのなす角度（ラジアン）
・ｒ11：    左のプーリー(P) 側の第１アーク(A1)の半径
・ｒ12：    右のプーリー(P) 側の第１アーク(A1)の半径
・Ｒ：      第２アーク(A2)の半径
・β：      第２アーク(A2)の両端点と第２アーク(A2)の中心点(O2)とを結ぶ線のなす
角度（ラジアン）
・θ11：    左のプーリー(P) に対するベルト巻き付け角（ラジアン）
・θ12：    右のプーリー(P) に対するベルト巻き付け角（ラジアン）
・Ｄ：      ２つのプーリー(P), (P)の軸間距離（O11-O12 間の距離）
・Ｌ：      ベルトの周長（拘束部(S) の位置を基準にした周長）
【００５４】
（関係式／基本式）
まず、ベルトの周長Ｌは次の式１で表わされる。式１の右辺第１項は第２アーク(A2)の
弧長の２倍、右辺第２項は図中の左側のプーリー(P) 側の第１アーク(A1)の弧長、右辺第
３項は図中の右側のプーリー(P) 側の第１アーク(A1)の弧長である。
Ｌ＝２Ｒβ＋ｒ11θ11＋ｒ12θ12                                （式１）
次に、(O11) 、(O12) 、(O2)を３頂点とする三角形の内角の和はπ（ラジアン）である
から、次の式２が成り立つ。
β＋θ11／２＋θ12／２＝π
つまり、２β＋θ11＋θ12＝２π                              （式２）
一方、軸間距離Ｄは次の式３で表わされる（(O11) 、(O12) 、(O2)を３頂点とする三角
形の底辺の長さが軸間距離Ｄになることに着目すればよい）。
Ｄ＝（Ｒ−ｒ11）cos(θ11／２) ＋（Ｒ−ｒ12）cos(θ12／２)     （式３）
【００５５】
（変速比が１：１のとき）
今、変速比＝１：１、つまり、ｒ11＝ｒ12＝ｒ、θ11＝θ12＝θのときは、先の式１、
式２、式３は次のように簡単化される。
Ｌ＝２Ｒβ＋２ｒθ                                            （式１ａ）
β＋θ＝π                                                    （式２ａ）
Ｄ＝２（Ｒ−ｒ）cos(θ／２)                                   （式３ａ）
ここでベルト周長Ｌ、プーリー(P), (P)の軸間距離Ｄ、第２アーク(A2)の半径Ｒは予め
定める設定値であり、かつ式１ａ、式２ｂおよび式３ａの３つの式において変数はβ、θ
、ｒの３つであるから、式１ａ、式２ｂおよび式３ａの３式からβ、θ、ｒが求められる
。
【００５６】
（変速比が任意のとき）
−１−
上に述べた基本式１、２、３、すなわち、
Ｌ＝２Ｒβ＋ｒ11θ11＋ｒ12θ12                                （式１）
２β＋θ11＋θ12＝２π                                        （式２）
Ｄ＝（Ｒ−ｒ11）cos(θ11／２) ＋（Ｒ−ｒ12）cos(θ12／２)     （式３）
においてＬ、Ｄ、Ｒを設定すれば、式１、２、３の変数は次のようになる。
式１：  β、ｒ11、ｒ12、θ11、θ12
式２：  β、θ11、θ12
式３：  ｒ11、ｒ12、θ11、θ12
【００５７】
−２−
この場合、図１からも容易に理解できるように、半径Ｒの上下２つのアーク(A2), (A2)
の双方に内接する半径ｒ11の左側の内接円を決めると、その内接円の中心点(O11) および
巻き付け角θ11が決まる。そうすると、その左側の内接円から中心点間距離がＤだけ離れ
たところに中心点(O12) を持つ内接円の半径ｒ12および巻き付け角θ12も決まる。そして
、θ11、θ12が決まれば式２からβが直ちに決まる。
【００５８】
すなわち、半径Ｒの上下２つの円弧で形成される図形から見た場合、変速比が変わると
、半径Ｒの上下２つの円弧の双方に内接する２つの内接円が、その中心点間距離Ｄを保ち
ながら左右方向に揺動する形になる。
実際には図１の２つの内接円の中心点の位置(O11) 、(O12) （つまりプーリー(P), (P)
の軸の位置）は固定されているので、左右の内接円の半径ｒ11、ｒ12および巻き付け角θ
11、θ12が変化し、それに応じてプーリー転回経路(R1)における第１アーク(A1)の弧長お
よびプーリー間経路(R2)における第２アーク(A2)の弧長が変化し、第２アーク(A2)の見か
けの角度βおよびその第２アーク(A2)の中心点(O2)の位置も変化することになる。
【００５９】
−３−
上記のように、図１においては、前記の伝動ベルト(B) を前記のプーリー(P), (P)間に
張設して初期設定した状態および作動させた状態において、第１アーク(A1)と第２アーク
(A2)との間の移行点(tr)が、第１アーク(A1)の中心点(O1)と第２アーク(A2)の中心点(O2)
とを結ぶ直線上に位置するようになる。換言すると、第１アーク(A1)の終点（または始点
）における接線と第２アーク(A2)の始点（または終点）における接線とは同一になる（共
通接線になる）。
その結果、図１の場合には、第１アーク(A1)と第２アーク(A2)との間の移行点(tr)（４
箇所ある）においても、伝動ベルト(B) の円滑走行が確保されることがわかる。
【００６０】
［アークの曲率］
第１アーク(A1)の曲率は、プーリー(P) の中心から見て、Ｖ形溝のどの深さの位置にベ
ルトが位置するかによって決まる。
第２アーク(A2)の曲率に関しては、図１において、第２アーク(A2)の中心点(O2)と左右
の内接円における移行点(tr), (tr)とを３つの頂点とする半径Ｒの扇形の図形を考えたと
き、２つの移行点(tr), (tr)を結ぶ弦ｃとその移行点(tr)における接線ｔとのなす角度γ
（ラジアン）が
０＜γ＜π／２
の関係を満たすように設定する。好ましい範囲は
０＜γ＜π／４
である。さらに好ましい範囲は
π／２００≦γ≦π／６
であり、特に好ましい範囲は
π／１００≦γ≦π／９
である。
後に述べる図２のケースにおける第２アーク(A2)の曲率も、上記と同様になる。ただし
、角度はマイナスとなり、また上下の第２アーク(A2)同士の間で干渉を起こさないという
制約が加わる。  
【００６１】
［伝動ベルト(B) が描く経路の他の形］
−１−
先に述べた図１においては、プーリー間経路(R2)（２箇所ある）をベルトの「外周側」
に凸のアークとなる第２アーク(A2)に形成した場合を示してあるが、プーリー間経路(R2)
（２箇所ある）をベルトの「内周側」に凸のアークとなる第２アーク(A2)に形成すること
もできる。
図２はこの場合を示した模式的な説明図である。
【００６２】
−２−
この態様を採用するときは、プーリー(P), (P)にベルトを最初に張設するときあるいは
伝動装置が作動停止の状態にあるときにベルトが（ちょうどダイアフラム弁のように）反
転して、緩んでしまうおそれがある。反転防止のための手段の一例は、回転体やガイド体
などの適当な部材をたとえば図２の白抜き矢印の位置に適当な付勢力で接当させることで
ある。従動側のプーリー(P) の軸に負荷が加わった状態でベルトが走行しているときはそ
のようなベルト緩みは生じないが、運転開始時や運転停止時にはベルト緩みを生ずるおそ
れがあるので、確実な機能維持のためにも、白抜き矢印からの回転体やガイド体の接当は
常時維持しておくことが望ましい。
【００６３】
−３−
図２の態様は、プーリー(P), (P)に対するベルトの巻き付け角θ11，θ12を大きくとる
ことができるので、プーリー転回経路(R1)におけるプーリー(P), (P)−ベルト間の滑り防
止がより確実になり、プーリ−ベルト間のトルク伝達の点で好ましい。ただし、走行中の
ベルトのアークの曲率が、プーリー転回経路(R1)（第１アーク(A1)）にさしかかったとき
にはプラス、プーリー間経路(R2)（第２アーク(A2)）にさしかかったときにはマイナスと
いうように変化するので（つまり、１周旋回する間にアークの曲率がプラス−マイナス−
プラス−マイナスというように変化するので）、ベルトを高速走行させる用途には必ずし
も向いてはいない。つまり、図２の態様は、力強さが優先し、速度は低速でもよいとする
用途に向いているということができる。
【００６４】
−４−
なお、プーリー間経路(R2)をベルトの「内周側」に凸のアークとなる第２アーク(A2)に
形成した図２のタイプのベルトと、プーリー間経路(R2)をベルトの「外周側」に凸のアー
クとなる第２アーク(A2)に形成した図１のタイプのベルトとを、前者の内周側に凸の部分
と後者の外周側に凸の部分とが対向するように組み合わせることもできる（後の実施例の
箇所を参照）。
【００６５】
［伝動ベルト(B) の具体的構成］
−１−
前記伝動ベルト(B) は、典型的には、多数個の旋回子(1) ‥が拘束手段(2) により拘束
部(S) において拘束されて閉ループ状に配列された配列体からなる。
より具体的には、拘束部(S) において拘束された個々の旋回子(1) は、
（Ｍ）その拘束部(S) 回りに揺動可能に構成されていると共に、
（Ｎ）旋回子(1) ‥同士がそれらの背腹部(1b), (1b)が対向するように圧接したときに
、ベルトの外周側または内周側に凸のアークとなる圧接集合体(1n)構造が自律的に形成さ
れる形状または構造を有している、
ようにされることが特に好ましい。
なお、拘束手段(2) は旋回子(1) とは別の部材で構成するのが通常であるが、旋回子(1
) の形状または構造を工夫することにより旋回子(1) の一部を拘束手段(2) とすることも
できる。
【００６６】
−２−
伝動ベルト(B) をこのように構成すると、該伝動ベルト(B) を前記プーリー(P) ‥間に
張設した状態において、
（ｘ）プーリー転回経路(R1)は、拘束部(S) において拘束されている旋回子(1) ‥が展
開（unfold）することにより、各プーリー(P) の中心を中心点とする第１アーク(A1)に形
成され、
（ｙ）プーリー間経路(R2)は、拘束部(S) において拘束されている旋回子(1) ‥が互い
に接触するように重なって（foldして）、ベルトの外周側または内周側に凸のアークとな
る圧接集合体(1n)構造が自律的に形成されることにより、隣接するプーリー(P), (P)間に
架かる第２アーク(A2)に形成される、
ようになる。
【００６７】
−３−
なお、前記のプーリー(P) ‥および前記の伝動ベルト(B) からなる伝動装置が無段変速
機であって、該プーリー(P) ‥がＶ形溝を有するものであるときは、伝動ベルト(B) もそ
のプーリー(P) のＶ形溝に嵌まり込む大きさおよび形状を有するものにする。
以下においては、特に断りのない限り、プーリー(P) ‥がＶ形溝を有し、伝動ベルト(B
) もそのプーリー(P) のＶ形溝に嵌まり込む大きさおよび形状を有し、伝動ベルト(B) に
組み立てられた旋回子(1) もＶ形溝に嵌まり込む大きさおよび形状を有する場合を例にと
って、詳細に説明することにする。
【００６８】
［Ｖ形溝に嵌まり込む大きさおよび形状］
−１−
ここで、プーリー(P) のＶ形溝に嵌まり込む大きさおよび形状を有する伝動ベルト(B) 
について、伝動ベルト(B) のどの部位がプーリー(P) のＶ形溝のどの部位に接触するかに
ついて述べる。この場合、その接触の態様は、当然ながら変速が円滑に達成できるもので
なければならない。
【００６９】
−２−
その１つは、旋回子(1) の両サイド部(1a), (1a)を、プーリー(P) のシーブ角α（図３
参照）に見合う角度の傾斜面に形成しておくことである。ここで「シーブ角αに見合う角
度」とは、シーブ角αと実質的に同一の角度という意味である。旋回子(1) は、その両サ
イド部(1a), (1a)の傾斜面の少なくとも１箇所または１領域において、プーリー(P) のＶ
形溝の傾斜面と、１点接触、複数点接触、面接触または線接触の状態で接触することにな
る。
なお、すでに述べたプーリー(P) の説明の箇所においては、変速時の旋回子(1) の動き
を円滑にするために、プーリー(P) のシーブ面（固定シーブ(Pfs) および可動シーブ(Pms
) が互いに対向する面）をわずかに凸のコーン面に形成することもできると述べたが、次
のような工夫をすることもできる。
（ｉ）プーリー(P) のシーブ面をコーン面にすると共に、旋回子(1) の両サイド部(1a)
, (1a)の傾斜面を外側にわずかに凸の曲面にする。
（ii）プーリー(P) のシーブ面をわずかに凸のコーン面に形成すると共に、旋回子(1) 
の両サイド部(1a), (1a)の傾斜面を外側にわずかに凸の曲面にする。
【００７０】
−３−
他の１つは、個々の旋回子(1) は拘束手段(2) により拘束部(S) において拘束されてい
るわけであるが、旋回子(1) の特定部位の１以上と拘束手段(2) の特定部位の１以上とを
プーリー(P) のＶ形溝と接触させることである。
【００７１】
［接触部(C) と拘束部(S) との位置関係］
次に、伝動ベルト(B) に組み立てられた旋回子(1) において、該旋回子(1) の両サイド
部(1a), (1a)におけるプーリー(P) のＶ形溝との接触部(C) と、旋回子(1) を拘束してい
る拘束部(S) との位置関係について述べる。
この位置関係については、図７に模式図を示したように、前記接触部(C) がベルトの「
外周側」に位置しかつ前記拘束部(S) がベルトの「内周側」に位置するように設計される
ことが特に好ましい。
というのは、接触部(C) がベルトの内周側に位置しかつ拘束部(S) がベルトの外周側に
位置したり、ベルトの同じ位置に接触部(C) と拘束部(S) とが位置したりすると、プーリ
ー間経路(R2)における第２アーク(A2)の形成が不安定になるおそれがあるからである。
【００７２】
［旋回子(1) の動きと拘束手段(2) の動きとの関係］
−１−
拘束手段(2) は、多数個の旋回子(1) ‥を拘束部(S) において閉ループ状に配列するた
めの手段である。従って、旋回子(1) を閉ループ状に配列できるのであれば、拘束手段(2
) の動きは旋回子(1) の動きとは原則的には別々であっても差し支えない。ただし、この
場合には、ベルトがプーリー(P) ‥を周回するごとに（特にプーリー転回経路(R1)におい
て）旋回子(1) と拘束手段(2) との間にずれないし滑りを生ずることがあるので、相応の
エネルギーロスを生ずることになる。
ちなみに、「従来の技術」、「従来の技術の問題点」の箇所で述べた「Ｖ３の重層フー
プ−エレメント併用式Ｖベルト」にあっては、エレメントは重層フープによって拘束され
てはいるものの、エレメントの動きと重層フープの動き（さらには重層フープにおけるそ
れぞれの層のフープの動き）は本質的には別々であるため、ベルトがプーリーを周回する
間に必ずずれを生じる結果、エレメントの姿勢が崩れて前傾や後傾姿勢になったり、エレ
メント−重層フープ間でおよび重層フープを構成する各フープ間で滑りに基く摩擦が発生
することを免れず、無視しえないエネルギーロスを生ずる。
【００７３】
−２−
従って、本発明においては、上記のように接触部(C) がベルトの外周側に位置し、前記
拘束部(S) がベルトの内周側に位置するように設計するのみならず、旋回子(1) の動きと
拘束部(S) の動きとが別々にならないような工夫を施すことが特に好ましい。
【００７４】
−３−
すなわち、旋回子(1) が拘束部(S) 回りに揺動可能にされているようにすれば、伝動ベ
ルト(B) をプーリー(P) ‥間に張設した状態において、
・プーリー転回経路(R1)においては、拘束部(S) において拘束されている旋回子(1) ‥
が展開（unfold）することにより、各プーリー(P) の中心でもある第１アーク(A1)の中心
点(O1)から見て放射状の正姿勢を保ちつつ走行し、かつ、
・プーリー間経路(R2)においては、拘束部(S) において拘束されている旋回子(1) ‥が
互いに接触するように重なって（foldして）圧接した状態で、第２アーク(A2)の中心点(O
2)から見て放射状の正姿勢を保ちつつ走行するようになる、
ので、旋回子(1) の動きと拘束部(S) との動きとが常に「同期（連動）」することになっ
て、無駄な動きや無駄な摩擦がなくなり、エネルギーロスが最小となる。
【００７５】
［旋回子(1) が閉ループ状に配列された配列体］
伝動ベルト(B) は、多数個の旋回子(1) ‥が拘束手段(2) により拘束部(S) において拘
束されて閉ループ状に配列された配列体からなる。拘束手段(2) が旋回子(1) とは別部材
であるときは、旋回子(1) の側も拘束手段(2) の拘束を受けることのできる形状または構
造にする。
【００７６】
［旋回子(1) ］
（旋回子(1) の両サイド部(1a), (1a)）
すでに述べたように、旋回子(1) の両サイド部(1a), (1a)は、プーリー(P) のＶ形溝の
傾斜面との接触部である。
旋回子(1) の両サイド部(1a), (1a)は、プーリー(P) のＶ形溝の傾斜面との摩擦係数の
調整のため、摩擦抵抗が少ない表面にしたり、逆に摩擦抵抗が大きい表面にしたり、ある
いは方向によって摩擦係数が異なるような表面としたりすることができる。たとえば、鏡
面加工面；粗面；凹凸、エンボス、溝、盛り上がり等の非平面加工面；とすることができ
る。このうち非平面加工面の例は、＃状、波線状、散点状、斜線状、Ｔ字状、十字状、基
端−遊端方向の直線状、厚み方向（背−腹方向）の直線ないし曲線状などである。
【００７７】
（旋回子(1) の背腹部(1b), (1b)）
旋回子(1) の背腹部(1b), (1b)は、平面、曲面、段差面などとすることができる。
旋回子(1) の背腹部(1b), (1b)の表面は、上記の旋回子(1) の両サイド部(1a)の説明の
箇所で述べたように、鏡面加工面；粗面；凹凸、エンボス、溝、盛り上がり等の非平面加
工面；とすることもできる。
【００７８】
（他の工夫）
旋回子(1) には、種々の配慮（たとえば応力上の配慮や軽量化の配慮）から、貫通孔、
窓、窪みなどを設けることもできる。
【００７９】
（旋回子(1) の形状）
旋回子(1) の側面視（サイド部(1a), (1a)側から見たとき）の形状は、楔形、四角形、
凹レンズ形、凸レンズ形、逆台形などとすることができる。
旋回子(1) の正面視（背腹部(1b), (1b)側からの見たとき）の形状は、逆三角形状、逆
台形状、扇状、野球ベース状などとする。両サイド部(1a), (1a)がプーリー(P) のＶ形溝
に接触する面になるので、正面視ではベルトの内周側に向かって狭くなる形状とするので
ある。
【００８０】
（旋回子(1) の材質）
旋回子(1) の材質は、必要な強度や耐摩耗性を有する限りにおいて（オイル使用下に使
用するときには耐油性も）、任意の材質とすることができる。材質の例は、金属、プラス
チックス、セラミックス、炭素材、天然物（石、木質材、竹材、貝殻、甲羅、牙等）など
である。
プラスチックスの場合には、長繊維や短繊維と組み合わせて繊維強化プラスチックス（
ＦＲＰ）や繊維強化熱可塑性プラスチックス（ＦＲＴＰ）としたり、樹脂にウイスカー、
フィラー等を配合したものを成形材料とすることも多い。炭素材（木炭、竹炭など）の場
合は、これに樹脂成分を含浸、硬化させるなどして強化することもできる。金属の場合も
、繊維やカーボンを配合して強度やその他の性質を上げることができる。木質材や竹材の
場合には、強化木や強化竹としたものを用いることができる。
旋回子(1) は、１つの材料で構成するだけでなく、２以上の材料を組み合わせて複合構
造とすることもできる。たとえば、内側部−外側部、外層−内層−外層のような多層構造
である。旋回子(1) の表面に各種のコーティング処理やメッキ加工を施すこともできる。
旋回子(1) が金属であるときは、熱処理、加工硬化処理、表面処理などの加工または処
理を施すことも多い。
旋回子(1) は、１ピース（１片）で構成するだけでなく、複数のピースで構成すること
もできる。たとえば、巾方向（サイド部(1a)−サイド部(1a)方向）にスライスした形の複
数個のピースを準備し、それらのピースを積層して旋回子(1) とすることができる。また
、厚み方向（背腹部(1b)−背腹部(1b)方向）にスライスした形の複数個のピースを準備し
、それらのピースを積層して旋回子(1) とすることができる。これらの場合の各ピースは
、同一の材料で構成してもよく、異種の材料で構成してもよい。
【００８１】
（旋回子(1) の作製法）
旋回子(1) を作製する方法には制限はない。材質が金属であるときは、打ち抜き、鋳造
、切削加工、研磨加工、曲げ加工、折り畳み加工をはじめとする任意の方法を採用するこ
とができる。パイプを押し潰して変形させる方法も可能であり、そのときにはパイプに芯
材を挿入してから変形させることもできる。各部に分割したものを作製してから、接着、
嵌め合い、溶接などにより組み立てる方法も採用できる。
材質がプラスチックスであるときは、切削加工、打ち抜き加工などの加工法；射出成形
、押出成形、圧縮成形などの成形法；光造形法；をはじめとする任意の方法を採用するこ
とができる。
その他の材質である場合も、それぞれの材質に見合った作製法ないし成形法が採用され
る。
【００８２】
［拘束手段(2) ］
−１−
拘束手段(2) は、旋回子(1) を拘束して閉ループ状にする手段である。
この場合、旋回子(1) は拘束手段(2) との拘束部(S) 回りに揺動するようにすること（
拘束部(S) を起点にして屈曲により揺動させる場合も含む）が特に望ましい。
拘束手段(2) が旋回子(1) とは別部材であるときは、そのような拘束手段(2) としては
、ヒンジ（蝶番）機構を利用した手段、チェーン機構を利用した手段、フープ（つまり閉
ループ状のベルト）を利用した手段などがあげられる。
−２−
拘束手段(2) がヒンジ（蝶番）機構を利用した手段であるときは、拘束手段(2) はピン
のみ、またはピンと筒状軸受けとの組み合わせだけで足りることが多い。旋回子(1) 側に
は、そのピンや筒状軸受けを受ける部分である貫通孔（軸受け孔）を用いればよい。貫通
孔に替えて、パイプを用いたり、折り曲げによる「６」の字状の部分を設けたりすること
もできる。
上記のピンとしては、断面形状が、円、楕円、半円、三日月状、多角形（三角形、四角
形、六角形、八角形等）、十字形、星形などである棒状物またはパイプ状物が用いられる
。半円や三日月状の断面形状の棒状物を背中合わせに２つ組み合わせて用いることもある
。ピンの両端または片端は、ストレートのほか、先細り、ストレート、頭付きなどであっ
てもよい。ピンを抜け止め構造とするために、最終的にはピンの両端を膨頭状にしたり、
割りピン、クリップ、ねじなどにより固定したり、かしめたりするのが通常である。
−３−
拘束手段(2) がチェーン機構を利用した手段であるときは、外プレート、内プレート、
ピン、ブッシュ、筒状軸受けなどのパーツを組み合わせて用いる。
拘束手段(2) がチェーン機構を利用した手段であるときの変形例として、旋回子(1) を
拘束補助部を介して拘束手段(2) と連絡することも可能である（後の実施例の箇所を参照
）。
−４−
拘束手段(2) がフープ（閉ループ状のベルト）を利用した手段であるときのフープとし
ては、必要な強度、フレキシブル性、巾方向の形状維持性を兼ね備えたフープが用いられ
る。
そのようなフープの例としては、
・織布製の閉ループ状のベルトであって、巾方向の糸に相当する材料が、ピンの役割を
果たす棒状物やパイプ状物であるもの；
・高強力繊維でできた糸を巻回すると共に巾方向の散開を防止する手段を施した閉ルー
プ状のベルトであって、旋回子(1) の基端側を連結または拘束する手段を備えたもの；
・高強力繊維でできた織布製ベルト、金属製フープ、芯線入りのゴムベルトなどのフー
プであって、旋回子(1) の基端側を連結または拘束する手段を備えたもの；
腕時計のベルトに類似のものであって、旋回子(1) の基端側を連結または拘束する手段
を備えたもの；
・立体織布でできたフープであって、その織布の織り目の空隙にピンの役割を果たす棒
状物やパイプ状物を挿入設置できるもの；
などがあげられる。これらのフープは、２層以上の積層または重層フープであってもよい
。
【００８３】
［旋回子(1) および拘束手段(2) の具体例］
旋回子(1) および拘束手段(2) については、後述の実施例の箇所において、そのいくつ
かを図と共に例示する。
【００８４】
［伝動ベルト(B) の組み立て］
多数個の旋回子(1) ‥を閉ループ状に配列して伝動ベルト(B) を組み立てるときの旋回
子(1) の配列は、同じ形状の旋回子(1) を配設することが多く（たとえば、ＡＡＡＡＡ・
・というように）、その方が旋回子(1) の製造コストや品質管理の点においても好ましい
ことが多い。
しかしながら、２種あるいはそれ以上の種類の形状のものを一定の規則で組み合わせて
（たとえば、ＡＢＡＢＡＢ・・、ＡＢＣＡＢＣ・・・、ＡＡＢＡＡＢ・・というように）
、伝動ベルト(B) に組み立てることも多い。
なお、拘束手段(2) による旋回子(1) の拘束は、隣接する旋回子(1), (1)間を連結する
態様のみならず、一つ飛ばしや二つ飛ばしのように、ある旋回子(1) から見て１個ないし
数個前方（または後方）の旋回子(1) を連結するようにすることも可能である。
【００８５】
［変速を行うための装置］
本発明の伝動装置が無段変速機であるときは、プーリー(P) にはＶ形溝を有するものを
用い、伝動ベルト(B) にはそのプーリー(P) のＶ形溝に嵌まり込む大きさおよび形状を有
するものを用いる。
【００８６】
変速を行うためには、ベルトがスリップをしないように、必要な押し付け力（クランプ
力）が得られるような制御を行う。制御とは、プーリー(P) のＶ形溝の間隙の制御のこと
である。この制御は、通常は油圧で行い、必要に応じてスプリングによる押し付け力を併
用する。油圧制御に代えまたは油圧制御と共に、モーターを用いて電動制御することも可
能である。なお、プーリー(P) のＶ形溝の間隙の制御に代えてあるいはその制御と共に、
プーリー(P), (P)の軸間距離の制御を行うこともある。
【００８７】
現行のベルト−ＣＶＴにおけるプライマリープーリーおよびセカンダリープーリーの可
動シーブへの油圧供給方式には、
・片調圧方式：セカンダリープーリーにライン圧を供給し、プライマリープーリーに変
速のための変速圧を供給する方式、
・両調圧方式：ロー変速比側では、セカンダリープーリーにライン圧を供給し、プライ
マリープーリーに変速のための変速圧を供給し、ハイ変速比側では、プライマリープーリ
ーにライン圧を供給し、セカンダリープーリーに変速のための変速圧を供給する方式）
などがあるが（非特許文献１（「無段変速機ＣＶＴ入門」）の１２８〜１３０頁の説明を
参照）、本発明の伝動装置（無段変速機）においても、そのような既存の油圧制御法を含
め任意の油圧制御法を採用することができる。
【００８８】
本発明の伝動装置（無段変速機）にあっては、後述のように、伝動ベルト(B) に加わる
引張力が従来のベルト（引張式ベルト）に比し格段に小さいので、それに応じて装置を小
型化したり、油圧による力を小さくしたり、油圧室を小さくしたり、油圧制御のための電
子制御プログラムを簡単化したりすることができる。これらの利点は、車両重量の軽量化
、燃費の低減にも貢献する。
【００８９】
たとえば自動二輪車やスノーモービル用のベルトＣＶＴの場合には、遠心錘（遠心力を
利用するウエイトローラ）に働く遠心力を利用して、プーリー(P) のＶ形溝の間隙（固定
シーブ(Pfs) と可動シーブ(Pms) との間の間隙）を制御することにより変速を行う方式も
採用できる。
【００９０】
たとえば自転車用のベルトＣＶＴの場合には、ハンドル操作やスロットル操作により手
動で、またはセンサを利用して自動で、プーリー(P) のＶ形溝の間隙を変更し、変速を行
うこともできる。
【００９１】
無段変速機に代表される伝動装置に搭載する各プーリー(P) ‥の配置の仕方は、水平方
向、上下方向、斜め上下方向をはじめ任意である。
【００９２】
〈用途〉
−１−
本発明の伝動装置および伝動ベルトは、下記に例示するような用途に好適に用いること
ができる。
この場合、本発明の伝動装置が変速機でかつ本発明の伝動ベルトが変速機用のＶベルト
である場合に限らず、変速を伴わない使い方をする用途（たとえば、従来のＶベルト、平
ベルト、タイミングベルト、チェーンなどが使われている各種の用途）であっても差し支
えない。
−２−
・大型自動車、普通乗用車、小型乗用車、軽自動車、バス、トラックなどの内燃機関や
モーターを駆動力とする自動車用。
・軌道車、無限軌道車用。
・自動二輪車用。
・自転車、三輪自転車、電動アシスト機能付き自転車、原動機付き自転車用。
・電動または手動の車椅子用。
・農業用機械器具（耕耘機、収穫機（刈り取り機、脱穀機）等）、漁業用機械器具。
・化学機械器具、繊維機械器具、金属加工機械器具、鉱山機械器具、土木機械器具、荷
役機械器具、食品加工機械器具、製材・木工機械器具、製紙用機械器具、印刷機械器具な
どの産業用機械器具用。
・民生用機械器具用。
・エレベーター；エスカレーター；移動歩道；建物用リフト、鉱山用リフト；クレーン
；コンベア；巻き上げ機（ウインチなど）；索道；揚重装置；牽引装置などの搬送装置ま
たは牽引装置用。
・船舶関連装置、船外推進装置（スクリュー駆動装置）、航空機関連装置、発電システ
ム（風力発電機を含む）、建築または土木関連装置。
【発明の効果】
【００９３】
［従来技術としてのＶ１〜Ｖ５のＶベルト］
背景技術の箇所の〈従来の技術〉の項においては、無段変速機（ＣＶＴ）のうちベルト
−ＣＶＴに属する従来技術として、次のＶ１〜Ｖ５のＶベルトがあることを述べた。
Ｖ１：ゴム製Ｖベルト
Ｖ２：重層フープ式Ｖベルト
Ｖ３：重層フープ−エレメント併用式Ｖベルト
Ｖ４：チェーン式Ｖベルト
Ｖ５：複合Ｖベルト
そして、背景技術の箇所の〈従来の技術の問題点〉の項においては、これらのＶ１〜Ｖ
５の５つのタイプのベルトがいずれも引張式ベルトであることに起因する共通の問題点を
有していることを述べた。なお、上記５つのタイプのベルトのうちＶ３のタイプのベルト
は、「稼働時に生ずるエレメント間の圧縮力を補完的に利用した引張式ベルト」である点
で他の４つのタイプのベルトとは相違しているが、基本はあくまで引張式であるので、引
張式であることの限界を有している。
【００９４】
〈本発明の作用効果〉
以下、本発明の作用または効果を詳細に述べる。
【００９５】
［第１の特徴点（その１）：アーク（円弧）構造］
（プーリー間経路(R2)における第２アーク(A2)）
−１−
本発明の伝動装置および伝動ベルトにおける第１の特徴点は、プーリー間経路(R2)をア
ーク（円弧）（第２アーク(A2)）に形成したことである。この特徴点は従来技術とは構成
要件の点で決定的に異なる上、作用効果の点でも決定的に異なる。
−２−
本発明の伝動装置においてプーリー間経路(R2)を第２アーク(A2)に形成するための具体
的手段の代表例は、本発明の伝動ベルト(B) を次のように構成することである。
１．伝動ベルト(B) は、多数個の旋回子(1) ‥が拘束手段(2) により拘束部(S) におい
て拘束されて閉ループ状に配列された配列体からなること。（ここで拘束手段(2) は旋回
子(1) とは別の部材で構成してもよく、旋回子(1) の一部を拘束手段(2) とすることもで
きる。）
２．そして、拘束部(S) において拘束された個々の旋回子(1) は、
（Ｍ）その拘束部(S) 回りに揺動可能に構成されていると共に、
（Ｎ）旋回子(1) ‥同士がそれらの背腹部(1b), (1b)が対向するように圧接したときに
、ベルトの外周側または内周側に凸のアークとなる圧接集合体(1n)構造が自律的に形成さ
れる形状または構造を有していること。
【００９６】
［第１の特徴点（その１）に基く作用効果］
−１−（第２アーク(A2)による押し力）
-1.1- 
プーリー間経路(R2)をアーク（第２アーク(A2)）に形成するという特徴点を有する本発
明にあっては、拘束部(S) において拘束された旋回子(1) がプーリー間経路(R2)において
アーク状の圧接集合体(1n)構造を自律的に形成するため、プーリー間経路(R2)における力
の伝達は本質的には「押し力」になる。たとえばプーリー数が２つでプーリー間経路(R2)
が往路と復路とからなるときは、力の伝達は往路および復路の双方とも「押し力」になる
。以下に種々の観点から説明するように、本発明においては、プーリー間経路(R2)におけ
る力の伝達には引張力はほとんど関与しないのである。
すなわち、本発明にあっては、上流のプーリー(P) のＶ形溝から吐き出された１つの旋
回子(1) は、プーリー間経路(R2)に形成されているアーク状の圧接集合体(1n)からなる第
２アーク(A2)をその始端側から押し、もともと始端側にあった旋回子(1) の席を占める。
これにより、第２アーク(A2)は旋回子(1) １個分だけ該アークの中心点(O2)回りに回転移
動し、当初の第２アーク(A2)の終端側に位置していた旋回子(1) は、当初のアークから押
し出されて下流のプーリー(P) のＶ形溝に噛み込み、その下流のプーリー(P) を回転させ
る。このようにして、上流のプーリー(P) の回転力は、第２アーク(A2)による押し力に変
換された後、直ちに下流のプーリー(P) を回転させる力に変換されるので、円滑なトルク
の伝達が図られる。
上流側の      プーリー間経路(R2)        下流側の
プーリー 旋回子(1) ‥の圧接集合体(1n)  プーリー
10 →  (11 12 13 14 15 16 17 18 19)
(10 11 12 13 14 15 16 17 18)  → 19 
【００９７】
-1.2- 
付言するに、本発明においては、伝動ベルト(B) をプーリー(P), (P)間に閉ループ状に
張設する初期設定段階においてすでにプーリー間経路(R2)にはアーム状の第２アーク(A2)
構造が完成している。言い換えれば、すでに初期設定段階において、第２アーク(A2)によ
る「押し力」を介しての上流のプーリー(P) から下流のプーリー(P) への回転力の伝達（
つまりトルクの伝達）がなされる体制にある（スタンバイの状態にある）。
【００９８】
-1.3- 
これに対し、従来の技術の箇所で述べたＶ３のベルトにあっては、初期設定段階におい
てはまだエレメント間に圧縮力は発生していない。Ｖ３のベルトにおいて「引張力」と共
に発揮させようとしている「圧縮力」は、ベルトが稼働しはじめたときに、先行のエレメ
ントに後行のエレメントが次々と追い付いて渋滞することによりエレメント間の圧縮力が
ゼロから所定の程度にまでしだいに蓄積されていく現象を利用するものであるので、ベル
トが稼働してからはじめて圧縮力が生ずるのである。
【００９９】
-1.4- 
一般の引張式ベルトにおいては、従動側プーリーに負荷がかかった状態でベルトが稼働
したときには、往復の経路のうち張り側の張力Ｔx と緩み側の張力Ｔy との張力差ΔＴに
基くエネルギーＥが負荷Ｒに打ち勝つようになったときに力の伝達がなされる。
従動側プーリーの負荷が大きくなればなるほど大きな張力差ΔＴが必要となるので、Ｔ
x もそれに合わせて大きくしなければならないが、ベルトには強度上の限界があるので（
ベルトの破壊、または破壊にまで至らなくても永久伸びを生ずる）、余り負荷が大きくな
ると対処しえなくなる。
ここで、引張式ではあるがエレメント間に圧縮力を発生させているＶ３のベルトについ
て、式ａと関連させながら考察してみる。
Ｖ３のベルトにおける引張力の発現は、一般の引張式ベルトと同じく、張り側の張力Ｔ
x と緩み側の張力Ｔy との間に張力差ΔＴがあることに起因している（この張力差ΔＴに
基くエネルギーをＥとする）。ところがＶ３ベルトにおいては、その張力差ΔＴに起因し
て、引張力だけでなく、エレメント間の圧縮力も生じている（その圧縮力に基くエネルギ
ーをｅとする）。このように、同じ張力差ΔＴに起因して圧縮力に基くエネルギーｅが発
現するので、引張力に基くエネルギーは（Ｅ−ｅ）にまで減ずることになる（このエネル
ギー（Ｅ−ｅ）は、新たにバランスした張り側の張力Ｔx'と緩み側の張力Ｔy'との間に張
力差ΔＴ’に基いている）。
結局、Ｖ３のベルトにおいては「（Ｅ−ｅ）＋ｅ＝Ｅ」のエネルギーが負荷Ｒに抗して
ベルトを稼働させていることになり、圧縮力が発現しない一般の引張式ベルトに比してエ
ネルギー上の得失はないが、引張力に基くエネルギー（Ｅ−ｅ）は、新たにバランスした
張り側の張力Ｔx'と緩み側の張力Ｔy'との間に張力差ΔＴ’に基いているので（Ｔx'はＴ
x より小さくすることができるので）、ベルトの耐久性にとって有利である。あるいは、
ベルトの引張強度の上限まで張り側の張力を上げて、より大きな負荷に対処することも可
能となる。
【０１００】
-1.5- 
これに対し、本発明においてプーリー間経路(R2)に形成される第２アーク(A2)は、往路
も復路も「押し力」である（引張力はほとんど関係していない）ので、一般の引張式ベル
トとは力の発生機構が相違している。
また、張力差を引張力に利用すると共にエレメント間の圧縮力も発現させているＶ３の
ベルトとも、力の発生機構が相違している。
さらに、本発明においてプーリー間経路(R2)に形成される第２アーク(A2)に基く「押し
力」には上限がないので、Ｖ３のベルトを含む引張式ベルトでは対処しえないような格段
に大きな負荷に対しても対処し可能である。
【０１０１】
−２−（第２アーク(A2)により発揮される押し力の伝達と向き）
次に、本発明において第２アーク(A2)により発揮される押し力の伝達と向きについて検
討してみるが、その前に理解を容易にするためのアナローグとして、次に述べる図４のモ
デルを考えてみる。
図４（ｉ）のように、同じ長さＲの糸でつないだいくつかの球を同一の中心点(O2)から
１つの垂直平面に並べてみると、球１〜球７は互いに密接して集合体となりアークを描く
。この状態で図の左側から新たな球０を押し当てることにより力Ｑを入力して各球を１ピ
ッチ分だけ動かしたならば、図４（ii）のように、力Ｑは、球１から球２に、球２から球
３にというように次々に伝達され（そのときのベクトルの向きをアークの接線方向に沿う
）、最後に球７から力Ｑが出力される。このときには、各球の位置は１ピッチずつ右側に
移り、当初の座標において球１〜球７の集合体が占めていた位置は球０〜球６の集合体が
占めるようになる。観点を変えてみると、各球は互いに接触してアーク状の集合体になっ
ているので、球列からなるアークは、力の方向をアーク方向に変えつつ力を無駄なく伝達
する変換機の役割を果たしている。
図４のモデルにおいては、球の集合体で形成されているアークは安定であり、力Ｑの伝
達方向はアークの接線方向であり、かつその力Ｑの伝達が円滑であることは容易に理解で
きるであろう。
【０１０２】
−３−（第２アーク(A2)のメンバーである個々の旋回子(1) に加わる力）
本発明にあっては、プーリー間経路(R2)において、アーク状の圧接集合体(1n)からなる
第２アーク(A2)が形成されているので、その第２アーク(A2)における力の伝達について、
上記−２−の状態を念頭におきながら、具体的に考察してみる。
まず、プーリー(P), (P)間に伝動ベルト(B) を張設した初期設定段階において、すでに
プーリー間経路(R2)には圧接集合体(1n)からなる第２アーク(A2)が形成される。この第２
アーク(A2)は、従動側のプーリー(P) に負荷がかかった状態において駆動側のプーリー(P
) を駆動させたときにも維持される。
プーリー間経路(R2)に形成された圧接集合体(1n)からなるからなる第２アーク(A2)は、
図５に模式図を描いたように、旋回子(1) が楔（くさび）のように配列されてアーク状に
なったものである。この状態は、図４のモデルと非常に良く似ている。
このように、本発明においても図１のように旋回子(1) ‥の圧接集合体(1n)により、(O
2)を中心点とする半径Ｒの第２アーク(A2)が形成されており、力Ｑの伝達はそのアークの
接線方向になされるので、図４のモデルと同様の挙動がなされると共に力Ｑの円滑な伝達
がなされるわけである。
【０１０３】
では、もし圧接集合体(1n)を構成する旋回子(1) に、アークの接線方向以外に向く力が
働いたときはどうなるであろうか。このような力として起こりうるのは、図６に模式図を
示したアークから旋回子(1) が飛び出す方向に働く力である（図６の下側の図はδ角度を
誇張して作図している）。
図６において、両隣に位置する旋回子(1), (1)に挟まれた旋回子(1) は、その両隣に位
置する旋回子(1), (1)から楔の斜面に垂直なＱ，Ｑの力を受けているため、ベルトの外周
方向に向かう分力Ｐが働くことが考えられる。
今、旋回子(1) の頂角（旋回子(1) の背腹部の斜面がなす角度）を２δ（その角度の１
／２はδ）とすると、図６において、
Ｐ／２＝Ｑ sinδ
の関係にあるから、
・δが 0.9°（0.005 ラジアン）のときは、Ｐ≒Ｑ／２００、
・δが 1.8°（0.01ラジアン）のときは、Ｐ≒Ｑ／１００、
・δが 3.6°（0.02ラジアン）のときは、Ｐ≒Ｑ／５０
となる。
すなわち、圧接集合体(1n)からなる第２アーク(A2)を構成メンバーである旋回子(1) を
ベルトの外周側にはじき出そうとする分力Ｐが働いたとしても、その力Ｐは上記の力Ｑに
比し圧倒的に小さいので、旋回子(1) を拘束する拘束手段(2) または拘束部(S) をそのＰ
に耐えうるように設計することは容易である。ちなみに、上記のＰに耐える力は、従来の
引張式Ｖベルトに要求される引張耐性に比すれば非常に小さい。
【０１０４】
−４−（旋回子(1) 、拘束手段(2) の製作上の制約）
先に述べたように、本発明においては、プーリー間経路(R2)における力の伝達は、本質
的には「押し力」になり、引張力はほとんど関与しない。拘束手段(2) による拘束部(S) 
における旋回子(1) の飛び出しを防ぐ力Ｐの源泉として、引張力が関与する場合も考えら
れるが、その力Ｐは押し力に直接関与する力Ｑに比しては格段に小さい。本発明において
は、従来の引張式のＶベルトの場合のような引張力は、原理上ほとんど発生しないのであ
る。
そして、第２アーク(A2)構造を介してプーリー間経路(R2)の一端から他端に伝えられる
力Ｑが大きくなればなるほど、むしろ第２アーク(A2)構造は安定化し、しかもその安定性
は原理上も旋回子(1) の背腹部(1b), (1b)表面の製作精度にはそれほど影響しないばかり
か、第２アーク(A2)の形成は、隣接する旋回子(1) 同士の背腹部(1b), (1b)のみでの面接
触である必要すらなく、旋回子(1) 同士の背腹部(1b), (1b)における２点接触；旋回子(1
) と拘束部(S) との２点ないし３点接触；をはじめ、アーク構造を維持できる接触であれ
ば任意の接触態様が可能である。
ちなみに、従来のＶ３のベルトにあっては、エレメントの背腹面の製作精度がほんのわ
ずかでも狂うと圧縮体の構造が崩れ、フープからエレメントがはじき出されてしまう場合
があるようである。
さらに、本発明においてプーリー間経路(R2)に形成された第２アーク(A2)構造にあって
は、拘束部(S) にはそれほどの引張力はかからないので、旋回子(1) 間の拘束に関与する
拘束手段(2) および拘束部(S) についても、Ｖ３のベルトを含む従来の引張式Ｖベルトに
比し、その製作に際しての引張強度上の制約が少なくなる。
【０１０５】
−５−（引張応力と圧縮応力）
何度も述べるように、本発明にあっては、拘束部(S) において拘束された旋回子(1) に
よりプーリー間経路(R2)においてアーク状の圧接集合体(1n)構造が自律的に形成されるよ
うにしてあるため、プーリー間経路(R2)における力の伝達は本質的には「押し力」になる
。従って、従動プーリにかかる負荷が大きくなればなるほど、圧接集合体(1n)を構成する
各旋回子(1) には大きな圧縮力がかかることになる。
さて、ある物体に「引張応力」をかけたときと「圧縮応力」をかけたときとを比較する
と、一般に、圧縮強度は引張強度に比べてはるかに高いということができる。
たとえば、「おはなし科学・技術シリーズ、金属材料試験のおはなし、財団法人日本規
格協会発行、２００２年８月５日第１版第１刷発行」の１０７〜１０８頁および図４．２
．５には、「ねずみ鋳鉄のようにミクロの亀裂が内部に存在する材料は、引張応力が作用
すると引張強さが低いもと考えられているが、ひとたび圧縮に用いると引張りのときとは
比べものにならないほど高い強度値が得られる。」とあり、また「コンクリートの場合に
も、圧縮強度は引張強度に比べて約６倍程度高く、また圧縮による変形量も非常に小さい
ことが知られている。」とある。
「技能ブックス２０、金属材料のマニュアル、株式会社大河出版発行、平成１７（２０
０５）年５月１５日発行」の４２頁には、金属材料の圧縮試験に関して、「圧縮試験は引
張試験の反対であることは理解できるが、実際には圧縮ではめったに壊れないので規格も
ない。」とある。
従って、本発明においては、旋回子(1) には大きな引張力は働かないので引張力につい
てはさほど顧慮するまでもなく、一方旋回子(1) には大きな圧縮力が加わるものの、その
圧縮力に耐えるように設計することは容易である。
【０１０６】
−６−（静的アーチ構造との対比）
付言するに、古来より建築・土木分野においては、トンネル、橋、窓などを構築するた
めの工夫として、煉瓦や石造りのアーチ構造（上方に凸のアーチ構造）が知られている。
このアーチ構造は、静的状態で構造を維持するものであって、煉瓦や石の自重（つまり重
力）により発生する圧縮力が構造物の安定に巧みに利用されている。この静的アーチ構造
に上部からさらに加重が加わっても、依然として極めて安定である。
ただし、この静的アーチ構造にあっては、アーチの脚部には極めて大きな力がかかるの
で、脚部の位置する土台部分をそれに耐える構造にしないとアーチが壊れてしまう。
一方、本発明においてプーリー間経路(R2)に自律的に形成される第２アーク(A2)は、旋
回子(1) ‥の圧接集合体(1n)からなるので、上記の静的アーチ構造の場合と同様に安定な
構造を有する。
そして、本発明の伝動装置における伝動ベルト(B) は、閉ループが走行する動的なもの
であって、駆動側のプーリーからプーリー間経路(R2)（第２アーク(A2)）を経て送られた
押し力Ｑは小さくても大きくても従動側のプーリの回転（つまり、プーリー転回経路(R1)
におけるベルト−プーリー間のトルクの伝達）に無駄なく有効利用されるので、Ｑが大き
くなっても第２アーク(A2)の破壊につながることはない。というより、Ｑが大きくなれば
なるほど第２アーク(A2)の安定性は高まるようになる。
【０１０７】
−７−（従来のＶ３のベルトとの対比）
先にも述べたように、従来の技術の箇所で述べたＶ３のベルトにおいて引張力と共に発
揮させている「圧縮力」は、従動プーリーを転回する経路内でエレメントが渋滞すること
により後行のエレメントが次々と追い付いてエレメント間の圧縮力が蓄積されていく現象
を利用してプーリー(P), (P)間のトルクの伝達の一助とするものである。
このときの圧縮状態は、定常状態においては、ベルトが駆動プーリーを出る少し手前の
時点から圧縮の程度が徐々に高まって、駆動プーリーを出るときにはほぼ一定の圧縮力に
なり、その圧縮状態は往路である従動プーリーに至る経路および従動プーリーを転回する
経路を経てから、その従動プーリーから離れる手前になって徐々に小さくなり、従動プー
リーを離れたときには圧縮がゼロになって、その圧縮ゼロの状態は復路である駆動プーリ
ーに戻る経路および駆動プーリーにおいて圧縮状態がはじまるまで続くものとされている
。
ここで忘れてならないことは、エレメントを支えながら旋回するフープに働く「引張力
」である。Ｖ３のベルトにおいてエレメント間に圧縮力を発揮させるためには、全周にわ
たり（エレメント間の圧縮がなされないルートのみならず、エレメント間の圧縮がなされ
るルートにおいても）フープに引張力が働かなければならないことである。換言すれば、
全周にわたりフープの引張力がゼロになる部位はないことである。このときの「引張力」
は、負荷をかけてベルトを稼働させたときにおいて、ベルトが駆動プーリーを出るあたり
から従動プーリーを少し転回する所までが比較的小さく、従動ベルトを転回するにつれて
徐々に高まり、従動プーリーを出てから駆動プーリーを転回する時点で最大になり、駆動
プーリーを転回する間に徐々に小さくなるものとされている。
そして、Ｖ３のＶベルトにあってはプーリー間経路は直線となるが、直線では寸法精度
の誤差から真っ直ぐの方向に圧縮力を働かせることは難しく、圧縮力が発揮されるときに
エレメント列にほんの少しでも寸法精度の誤差があると、力の方向が分散されて走行に乱
れを生じるためエネルギーロスとなるばかりか、そのわずかの誤差（エレメントの背腹面
の製作精度）がフープからエレメントをはじき飛ばしてしまうという致命的な問題を招く
おそれがある。このように、従来のＶ３のベルトは、圧縮力を働かせながら直線を維持し
なければならないという難しさをかかえており、その構造上かなり無理をしている。
Ｖ３のベルトにおける上記のようなエレメントの圧縮挙動およびフープの引張挙動は、
本発明とは本質的に相違している。本発明は、Ｖ３のベルト（および他の従来の引張式ベ
ルト）とは、原理も機構も相違しているのである。
【０１０８】
［第１の特徴点（その２）：アーク（円弧）構造］
（プーリー転回経路(R1)における第１アーク(A1)）
−１−
本発明の伝動装置においてプーリー転回経路(R1)がアーク（第１アーク(A1)）を形成す
るのは、従来のＶ１〜Ｖ５のＶベルトを用いた場合と類似しているように見える。
しかしながら、本発明の伝動装置において、プーリー転回経路(R1)における第１アーク
(A1)は、プーリー間経路(R2)における第２アーク(A2)による拘束を受けているので、従来
のＶ１〜Ｖ５のＶベルトを用いた場合のプーリー転回経路とは質的に相違している。
そこで、本発明におけるプーリー転回経路(R1)の第１アーク(A1)に働く引張力について
検討する。
【０１０９】
−２−
まず従来の引張式のＶベルトの場合には、その作動時にプーリーとの間で滑りを生じな
いように、極めて大きな引張力がベルトにかかっている。
これをプーリー(P) の立場から見ると、２つのプーリー(P), (P)には互いに近づく方向
の大きな力をベルトから受けているため、各プーリー(P) の軸には極めて大きな力がかか
っている。また、各プーリー(P) についても、その固定シーブ−可動シーブ間の平行関係
を変形させようとする（歪ませようとする）極めて大きな曲げモーメントがかかっており
、その曲げモーメントにより小径のプーリー側の方にベルトが必要以上に食い込んでロー
側に変速しやすくなるという傾向がある。
従来の引張式のＶベルトのうちＶ３のＶベルトにあっても、重層フープに働く引張力が
大きいので、駆動プーリーと従動プーリーとは互いに近づく方向の大きな力をベルトから
受けている。そのため、特に小径のプーリー側においてプーリーのＶ形溝にベルトが深く
噛み込みやすくなり、固定シーブ−可動シーブ間の平行性が損なわれ、そのままでは勝手
にロー側に変速するような力が働いてしまうという現象が起きる。
そのような予期せぬロー側への変速を防止するためには、プーリーに加える油圧を必要
以上に過大にせざるをえないが、このことはエネルギー的に見て不利となる。ベルトの走
行は、プーリーとの間で滑りを起こさない範囲において油圧が小さい方が円滑であり、か
つエネルギー的にも有利であるからである。
【０１１０】
−３−
これに対し、本発明においては、拘束部(S) において拘束された旋回子(1) は、プーリ
ー間経路(R2)において自律的にアーク状の圧接集合体(1n)構造に形成されている。その結
果、各プーリー(P) は、その圧接集合体(1n)によるアーク状の腕でかかえられているよう
になっており、かつ各プーリー(P) を転回するプーリー転回経路(R1)の第１アーク(A1)も
、同様にその両端側をアーク状の腕でかかえられているようになっている。
このような状態は、図１によっても理解できる。図１において如何ように変速作動させ
ても、２つの内接円は、第１アーク(A1)および第２アーク(A2)で囲まれた経路に内接する
ようになっているので、各プーリー(P) には極端に無理な力は働かず、プーリー転回経路
(R1)においてプーリーのＶ形溝に挟まれている状態の個々の旋回子(1) 間の間隙を離そう
とするような無理な力も働かない。
【０１１１】
−４−
図１において、もし左側の内周円の第１アーク(A1)を構成している旋回子(1) ‥に対し
てたとえば半径方向外周側に滑動するような強い力がかかったとしても、それは隣接する
旋回子(1) ‥の間隙が開いて隣接する旋回子(1) 間に強い引張力が働くことにはならず、
プーリー間経路(R2)における第２アーク(A2)の弧長および角度βの変化、左側の内周円の
第１アーク(A1)の弧長およびθ11の変化、第２アーク(A2)および第１アーク(A1)における
旋回子(1) の数の増減、に吸収され、結局はプーリー転回経路(R1)においてプーリーのＶ
形溝に挟まれている状態の個々の旋回子(1) 間の距離を離そうとするような無理な力は発
生しないのである。
つまり、伝動装置の一例である無段変速機を図１の状態になるように初期設定すれば、
その無段変速機の作動後も図１の関係が保たれるように働くのである。
【０１１２】
［第２の特徴点：アークからアークへの移行点］
本発明の伝動装置における第２の特徴点は、伝動ベルト(B) をプーリー(P) ‥間に張設
した状態において（そして作動させた状態においても）、第１アーク(A1)と第２アーク(A
2)との間の移行点(tr)が、第１アーク(A1)の中心点(O1)と第２アーク(A2)の中心点(O2)と
の双方を通る直線上に実質的に位置するように設定されることである。
そのため、第１アーク(A1)と第２アーク(A2)との間の移行点(tr)においても伝動ベルト
(B) の走行が最も円滑になり、上記の第１の特徴点を採用したことによる利点が最大限に
生かされる。
【０１１３】
［第３の特徴点：接触部(C) と拘束部(S) との位置関係の工夫］
本発明における第３の特徴点は、伝動ベルト(B) に組み立てられた旋回子(1) において
、図７に模式図を示したように、該旋回子(1) の両サイド部(1a), (1a)におけるプーリー
(P) のＶ形溝との接触部(C) がベルトの外周側に位置し、該旋回子(1) を拘束する拘束部
(S) がベルトの内周側に位置するようにすることである。
このようにすると、プーリー間経路(R2)において第２アーク(A2)の形成がさらに安定し
てなされるようになり、上記の第１の特徴点、さらには上記第２の特徴点を採用したこと
による利点が最大限に生かされる。
【０１１４】
［第４の特徴点：旋回子(1) の動きと拘束部(S) の動きとの関係の工夫］
本発明における第４の特徴点は、
・旋回子(1) が拘束部(S) 回りに揺動可能にされていること、および、それにより伝動
ベルト(B) をプーリー(P) ‥間に張設した状態において、
・プーリー転回経路(R1)においてもプーリー間経路(R2)においても、拘束部(S) におい
て拘束されている旋回子(1) が、第１アーク(A1)の中心点(O1)、第２アーク(A2)の中心点
(O2)から見て、放射状の正姿勢を保ちつつ走行するようにしてあること
である。
このようにすると、旋回子(1) の動きと拘束部(S) の動きとが常に「同期（連動）」す
ることになって、ベルト走行時の無駄な動きや無駄な摩擦が著減し、エネルギーロスが最
小となる。そのため、上記の第１の特徴点、上記第２の特徴点、さらには上記第３の特徴
点を採用したことによる利点が最大限に生かされる。
【０１１５】
［まとめ］
よって、本発明の伝動ベルトを使用すれば、動力伝達に引張力を利用していた従来の各
種の引張式のベルトにおける種々の制約および限界から解放されるので、ベルト構成部材
の材料の選択肢の拡大、ベルト構成部材の製作精度の緩和、ベルトの長寿命化、ベルトの
小型化、ベルトの軽量化が図れるようになり、さらには関連部材ないし装置（プーリー、
油圧制御機構、電子制御機構など）の簡単化やシンプル化が図られ、ひいては本発明の伝
動ベルトおよび伝動装置を搭載した自動車等の軽量化、燃費向上、振動や騒音の抑制など
も図られる。
【発明を実施するための最良の形態】
【０１１６】
以下、実施例をあげて本発明をさらに説明する。
【実施例１】
【０１１７】
［図の説明］
図８は、本発明の伝動ベルト(B) の一例を示した側面図であり、プーリー(P), (P)に張
設した状態を示してある。
図９は、図８の伝動ベルト(B) の構成部材である旋回子(1) の一例を示した説明図であ
る。
図１０は、図８の伝動ベルト(B) の構成部材である拘束手段(2) の一例を示した説明図
である。
【０１１８】
［伝動ベルト(B) ］
−１−（旋回子(1) 、拘束手段(2) ）
金属の一例としてのアルミニウム合金２０１７（ジュラルミン）の板材を切削加工する
ことにより、図９に示した形状を有する旋回子(1) を作製した。
図９中、(1) は旋回子であり、(1a)はサイド部、(1b)は背腹部、(1c)は、図１０の拘束
手段(2) のピン(2c)を挿入するための貫通孔である。
旋回子(1) の背腹部(1b), (1b)は、わずかにテーパーを有する形状にしてある。これは
、プーリー間経路(R2)において旋回子(1) ‥の圧縮集合体(1n)からなる第２アーク(A2)が
形成されるようにするためである。
上記の旋回子(1) は、「ｂ」と「ｄ」の形の２片を「ｂｄ」のように向かい合わせにし
てピンを通した構造の通常のヒンジ（蝶番）から一旦ピンを外し、順序を入れ替えて「ｄ
ｂ」のように背中合わせにすると共にその背中合わせの部分を一体化してからピンを嵌め
直した構造に類似するものである。
拘束手段(2) として、上記の旋回子(1) の貫通孔(1c)に挿入するピン(2c)を準備した（
図１０を参照）。
【０１１９】
−２−（伝動ベルト(B) の組み立て）
上記で準備した旋回子(1) の多数個を用い、その貫通孔(1c)に上記で準備した拘束手段
(2) （ピン(2c)）を挿入設置することにより（その挿入設置部位が拘束部(S) となる）、
閉ループ状に連結した。これにより、図８に示した伝動ベルト(B) が作製された。
【０１２０】
−３−（プーリー(P), (P)の準備）
シーブ角αがいずれも１１°である固定シーブ(Pfs) と可動シーブ(Pms) とからなるプ
ーリー(P) （Ｖ形溝の角度はシーブ角αの２倍の２α）を２組準備し、一方のプーリー(P
) は駆動側の軸に装着し、他方のプーリー(P) は従動側の軸に装着した。従動側の軸には
、ブレーキによる負荷をかけることができるようにした。なお、張設した伝動ベルト(B) 
の様子が見えるようにするため、可動シーブ(Pms) は半透明のプラスチックス製のものを
用いた。
【０１２１】
−４−（初期設定）
上記のプーリー(P) のうちの一方（プライマープーリーと称することにする）を、モー
ターを動力源とする駆動軸に装着した。また、上記のプーリー(P) のうちの他方（セカン
ダリープーリーと称することにする）を、ブレーキにより負荷をかけることができる従動
軸に装着した。
続いて、上記で作製した伝動ベルト(B) をプーリー(P), (P)のＶ形溝に嵌め、まずプー
リー(P), (P)のＶ形溝の間隙を調節することにより伝動ベルト(B) が両プーリー(P), (P)
のＶ形溝の同じ深さの位置に（つまり変速比＝１：１となるように）張設されるようにし
、ついでプーリー(P), (P)間の軸間距離を調節して、伝動ベルト(B) がプーリー(P), (P)
に閉ループ状にきっちりと張設されるようにした。
【０１２２】
−５−（作動実験１）
このようにして張設した伝動ベルト(B) につき、変速比を１：１に保った状態で、従動
側のプーリー軸に対する負荷（ブレーキ）を、０（負荷なし）からはじめて、Ａ、Ｂ、Ｃ
と段階的に高めて走行させる実験を行った。（装置の関係上、負荷の変更は手動により行
った。）
なお、伝動ベルト(B) のプーリー(P) との接触面には潤滑油を吹き付けて潤滑した。
その結果、従動側のプーリー軸に対する負荷（ブレーキ）が０の状態はもとより、Ａ、
Ｂ、Ｃのいずれの状態であっても、安定して滑らかにベルトを走行させることができた。
ベルトの上下動、軋み、騒音は、無視できるほどであった。
走行時のベルトの状態は図１の如くであり、
・左右のプーリー転回経路(R1)においては、左右のプーリー(P), (P)のそれぞれの中心
を中心点とする第１アーク(A1)が形成され、
・上下のプーリー間経路(R2)においては、中心点(O2), (O2)を中心点とする第２アーク
(A2)に形成され、
・両経路(R1), (R2)の移行点(tr)における両経路(R1), (R2)の接線は、共通接線となっ
ていた。
【０１２３】
−６−（作動実験２）
次に、左右のプーリー(P), (P)のＶ形溝に嵌め込むときの伝動ベルト(B) の位置を変更
することにより、変速比（従動側ベルト半径：駆動側ベルト半径）を、上記の１：１のほ
か、ロー変速比（およそ１：２）およびハイ変速比（およそ１：２）の水準に設定、また
従動側のプーリー軸に対する負荷を上記のＡ、Ｂ、Ｃの水準に変更して、ベルトを作動さ
せる実験を行った。
なお、伝動ベルト(B) のプーリー(P) との接触面には潤滑油を吹き付けて潤滑した。
ハイ変速比でかつ従動軸への負荷が水準Ｃの高負荷の場合については、評価を行ってい
ない。というのは、実際の車の走行にあたっては、「ロー変速比／高負荷」の組みわせが
ベースとなっており、場合により「中間変速比／高負荷」の組みあわせはありえても、「
ハイ変速比／高負荷」の組み合わせはありえないからである。
結果を、作動実験１の結果と共に次の表２に示す。表２中、○は「円滑走行」であり、
−は「評価を行っていない」ことを意味する。
【０１２４】
（表２）

変速比の        従動軸への負荷の水準  
水準      Ｏ    Ａ    Ｂ    Ｃ  
ロー変速比      ○    ○    ○    ○
中間変速比      ○    ○    ○    ○
ハイ変速比      ○    ○    ○    −  
【実施例２】
【０１２５】
［図の説明］
図１１は、本発明の伝動ベルト(B) の一例を示した側面図であり、プーリー(P), (P)に
張設した状態を示してある。
図１２は、図１１の伝動ベルト(B) の構成部材である旋回子(1) の一例を示した説明図
である。
図１３は、図１１の伝動ベルト(B) の構成部材である拘束手段(2) の一例を示した説明
図である。
【０１２６】
［伝動ベルト(B) ］
−１−（旋回子(1) ）
金属の一例としてのアルミニウム合金２０１７（ジュラルミン）の板材を切削加工する
ことにより、図１２に示した形状を有する旋回子(1) を作製した。図１２中の符号の意味
は実施例１の場合と同じである。
【０１２７】
−２−（拘束手段(2) ）
図１３に示した拘束手段(2) 用のパーツとして、外プレート(2a)、内プレート(2b)、ピ
ン(2c)を準備した。外プレート(2a)および内プレート(2b)には、貫通孔(2d)を２つ設けて
ある。各プレート(2a), (2b)のそれぞれにおける２つの貫通孔(2d)−(2d)間の中心間距離
がピッチである。
【０１２８】
−３−（伝動ベルト(B) の組み立て）
上記で準備した旋回子(1) の多数個と拘束手段(2) 用のパーツを用い、旋回子(1) の貫
通孔(1c)には拘束手段(2) のピン(2c)を挿入設置するようにして（その挿入設置部位が拘
束部(S) となる）、閉ループ状に連結した。これにより、図１１に示した伝動ベルト(B) 
が作製された。
【０１２９】
−４−（初期設定）
実施例１の場合と同じプーリー(P), (P)を用い、上記で作製した伝動ベルト(B) を図１
１のようにプーリー(P), (P)のＶ形溝に嵌め込み、まずプーリー(P), (P)間の軸間距離を
調節してから、プーリー(P), (P)のＶ形溝の間隙を調節することにより、伝動ベルト(B) 
が両プーリー(P), (P)のＶ形溝の同じ位置に（つまり変速比＝１：１となるように）きっ
ちりと張設されるようにした。
【０１３０】
−５−（作動実験１）
この状態で実施例１の場合と同様の作動実験１を行った。走行時のベルトの状態は、図
１の如くであった。従動側のプーリー軸に対する負荷（ブレーキ）が０の状態はもとより
、Ａ、Ｂ、Ｃのいずれの状態であっても、安定して滑らかにベルトを走行させることがで
きた。ベルトの上下動、軋み、騒音は、無視できるほどであった。
【０１３１】
−６−（作動実験２）
続いて実施例１の場合と同様の作動実験２を行ったが、実施例１の表２の場合と同様の
好ましい結果が得られた。
【実施例３】
【０１３２】
［図の説明］
図１４は、本発明の伝動ベルト(B) の一例を示した側面図であり、プーリー(P), (P)に
張設した状態を示してある。
図１５は、図１４の伝動ベルト(B) の構成部材である旋回子(1) の一例を示した説明図
である。
【０１３３】
［伝動ベルト(B) ］
実施例２にかかる図１２に準じて、図１５の旋回子(1) を作製した。ただし、この実施
例３においては、図１５のように旋回子(1) の厚み方向に貫通孔(1d)を２つ設けると共に
、その貫通孔(1d), (1d)に針金(1e)を通して捻って絞ることにより、旋回子(1) ‥が圧縮
状態になったときに隣接する旋回子(1) ‥間にスペースが形成されるようにして、プーリ
ー間経路(R2)に第２アーク(A2)が形成されるようにした。
拘束手段(2) については、実施例２にかかる図１３と同じものを用いた。
針金(1e)を種々の太さのものに交換することにより、プーリー間経路(R2)に形成される
第２アーク(A2)の曲率を簡単に変更できる。また、針金(1e)を外すことにより、プーリー
間経路(R2)を直線にすることができる。
【０１３４】
上記の旋回子(1) を多数個準備し、そのうち１つおきの旋回子(1) の貫通孔(1d)に針金
(1e)を挿入して絞った。ついで、旋回子(1) の貫通孔(1d)に上記で準備した拘束手段(2) 
のピン(2c)を挿入設置することにより（その挿入設置部位が拘束部(S) となる）、閉ルー
プ状に連結した。これにより、図１４に示した伝動ベルト(B) が作製された。
【０１３５】
（初期設定）
実施例１、２の場合と同じプーリー(P), (P)を用い、上記で作製した伝動ベルト(B) を
図１４のようにプーリー(P), (P)のＶ形溝に嵌め込み、まずプーリー(P), (P)間の軸間距
離を調節してから、プーリー(P), (P)のＶ形溝の間隙を調節することにより、伝動ベルト
(B) が両プーリー(P), (P)のＶ形溝の同じ位置に（つまり変速比＝１：１となるように）
きっちりと張設されるようにした。
【０１３６】
（作動実験１）
この状態で実施例１、２と同様の作動実験１を行った。走行時のベルトの状態は、図１
の如くであった。従動側のプーリー軸に対する負荷（ブレーキ）が０の状態はもとより、
Ａ、Ｂ、Ｃのいずれの状態であっても、安定して滑らかにベルトを走行させることができ
た。ベルトの上下動、軋み、騒音は、無視できるほどであった。
【０１３７】
（比較）
比較のため、旋回子(1) の貫通孔(1d)に針金(1e)を挿入しない場合についても試験を行
った。この場合にはプーリー間経路(R2)は直線となり、第２アーク(A2)は形成されない。
この比較例の伝動装置は引張ベルト方式になり、上下のプーリー間経路(R2)のいずれにお
いても圧縮力は働かない。圧縮力が働かないことは、旋回子(1) 間に挟んだ紙が落下する
ことからも確かめられる。
作動実験１の結果を次の表３に示す。
【０１３８】
（表３）

針金の直径  巻き付け角  ベルトの
(mm)        θ (°)   上下動  
針金なし      180       あり    
0.30        176       ほぼなし
0.35        170       なし
0.45        160       なし
0.55        156       なし
0.70        150       なし
0.90        140       なし
1.20        110       なし    
【０１３９】
（表３の説明）
−変速比−
１：１に設定。
−巻き付け角θ−
ベルトをプーリー間に変速比＝１：１になるように懸架し、初期張力を掛けた状態で、
ベルトがプーリー（可動シーブ(Pms) は半透明樹脂製）に接触している部分を目視し、分
度器で実測した値である。
−ベルトの上下動−
上下のプーリー間経路(R2), (R2)における走行中のベルトの挙動を観察し、ベルトの張
設位置が高くなったり低くなったりする上下動を起こすかどうかを観察した。上下動を起
こす原因は、ベルトのプーリー離れの非円滑性（つまり、ベルトが各プーリー(P) の出口
付近でＶ字溝に食い込まれたままプーリー(P) の回転に追随し、ついでそのＶ字溝から外
れること）に起因するためと思われる。
【０１４０】
（作動実験２）
続いて、針金の直径が0.35mm、0.45mm、0.70mm、0.90mm、1.20mmのそれぞれ場合につき
、実施例１の場合と同様の作動実験２を行ったが、実施例１の表２の場合と同様の好まし
い結果が得られた。
【０１４１】
（実施例４〜２８についての注記）
以下の実施例４〜２８においては、旋回子(1) の圧接集合体(1n)が第２アーク(A2)を形
成する手段について説明または対応図面上の記載を省略している場合があるが、実際には
旋回子(1) の作製に際しその背腹部(1b), (1b)に段差や膨出部を設けたりスペーサーに相
当する部材を設置したりするなどの工夫を講じて第２アーク(A2)を形成している。
【実施例４】
【０１４２】
（ヒンジ型／一体タイプの例）
図１６は、旋回子(1) の一例を示した説明図である。この旋回子(1) の多数個を拘束手
段(2) の一例であるピンを用いて連結すれば、伝動ベルト(B) に組み立てることができる
。
【実施例５】
【０１４３】
（ヒンジ型／一体タイプの例）
図１７は、旋回子(1) の一例を示した説明図である。
伝動ベルト(B) は、この旋回子(1) の多数個を拘束手段(2) の一例であるピン(2c)を用
いて連結することにより組み立てることができる。
【実施例６】
【０１４４】
（ヒンジ型／合体タイプの例）
図１８は、旋回子(1) の一例を示した説明図である。
この実施例６においては、プーリー(P) との接触部(1a)を有する旋回子(1) 部分と、拘
束手段(2) の一例としてのピン(2c)を挿入させるための旋回子(1) 部分とを別々に作製し
、これら２種類の旋回子(1) 部分を嵌め合うと共に接合して、１つの旋回子(1) に構成し
てある。
伝動ベルト(B) は、このようにして作製した旋回子(1) の多数個を拘束手段(2) として
のピンを用いて連結することにより組み立てることができる。
【実施例７】
【０１４５】
（ヒンジ型／拘束手段(2) と一体タイプの例）
図１９は、旋回子(1) および拘束手段(2) の一例を示した説明図である。
この実施例７においては、旋回子(1) 自体に拘束手段(2) （ピン(2c)）が一体化して設
けてあるので、別途拘束手段(2) を用意することなく伝動ベルト(B) を作製することがで
きる。
【実施例８】
【０１４６】
（ヒンジ型／カップタイプの例）
図２０は、旋回子(1) の一例を示した説明図である。
伝動ベルト(B) は、この旋回子(1) の多数個を拘束手段(2) の一例であるピンを用いて
連結することにより作製することができる。
【実施例９】
【０１４７】
（ヒンジ型／折り曲げタイプで内曲げの例）
図２１は、旋回子(1) の一例を示した説明図である。
図２２は、図２１の旋回子(1) の作製工程の一例を示した説明図である。
図２３は、図２１の旋回子(1) に準じた作製工程の他の一例を示した説明図である。
図２４は、図２１の旋回子(1) の作製工程のさらに他の一例を示した説明図である。
この実施例９においては、平板（金属板）を素材として用いて、図２２の（ａ），（ｂ
），（ｃ）の工程に従って図２１の旋回子(1) を作製してある。
図２１の旋回子(1) は、図２３に示した形の平板を折り曲げていくことによっても作製
することができ、また図２４に示した形の平板を折り曲げていくことによっても作製する
ことができる。
伝動ベルト(B) は、このようにして得られた図２１の旋回子(1) の多数個を拘束手段(2
) の一例であるピンを用いて連結することにより作製することができる。
【実施例１０】
【０１４８】
（ヒンジ型／折り曲げタイプで外曲げの例）
図２５は、旋回子(1) の一例を示した説明図である。
この実施例１０の旋回子(1) は、実施例９と同じ図２２（ａ）に示すような形の平板を
、図２２（ｂ）とは逆の方向に折り曲げていくことにより作製してある。
伝動ベルト(B) は、このようにして得られた図２５の旋回子(1) の多数個を拘束手段(2
) の一例であるピンを用いて連結することにより作製することができる。
【実施例１１】
【０１４９】
（ヒンジ型／折り曲げタイプで内曲げの例）
図２６は、旋回子(1) の一例を示した説明図である。
この実施例１１の旋回子(1) は、実施例９と同じ図２２（ａ）に示すような形の平板に
に、図２６の形になるように切り欠きを入れ、実施例９と同様の手順で折り曲げていくこ
とにより作製してある。
伝動ベルト(B) は、このようにして得られた図２６の旋回子(1) の多数個を拘束手段(2
) の一例であるピンを用いて連結することにより作製することができる。
【実施例１２】
【０１５０】
（ヒンジ型／折り曲げタイプ＋補助キャップの例）
図２７は、旋回子(1) の一例を示した説明図である。
この実施例１０の旋回子(1) は、長方形の板に図２７の形になるように切り欠きを入れ
たものを折り曲げ、上部側にその形状に合わせて切削加工した断面形状がコの字型の部材
（キャップ）を被せることによって作製してある。
伝動ベルト(B) は、このようにして得られた図２７の旋回子(1) の多数個を拘束手段(2
) の一例であるピンを用いて連結することにより作製することができる。
【実施例１３】
【０１５１】
（ヒンジ型／箱潰しタイプの例）
図２８は、旋回子(1) の一例を示した説明図である。
この実施例１２の旋回子(1) は、板を２枚介在させた筒状物を扁平に変形することによ
り作製してある。
伝動ベルト(B) は、このようにして得られた図２８の旋回子(1) の多数個を拘束手段(2
) の一例であるピンを用いて連結することにより作製することができる。
【実施例１４】
【０１５２】
（ヒンジ型／箱タイプの例）
図２９は、旋回子(1) の一例を示した説明図であり、部品１、２のそれぞれの斜視図、
および部品１と部品２とを組み合わせた後の完成品の斜視図を示してある。
この実施例１４においては、長方形の板に図２９（ｂ）の形になるように切り込みを入
れた段階（足の部分が真っ直ぐな段階）の部品１を、図２９（ｃ）の部品２にその上方側
から挿入し、最後に図２９（ｂ）の部品１の足の部分を広げるように折り曲げて、図２９
（ａ）に示す旋回子(1) の完成品を作製してある。
伝動ベルト(B) は、このようにして得られた図２９（ａ）の旋回子(1) の多数個を拘束
手段(2) の一例であるピンを用いて連結することにより作製することができる。
【実施例１５】
【０１５３】
（ヒンジ型／箱タイプの例）
図３０は、旋回子(1) の一例を示した説明図であり、部品１、２、３のそれぞれの斜視
図、および部品１、部品２、部品３を組み合わせた後の完成品の斜視図を示してある。
この実施例１５においては、長方形の板に図３０（ｂ）の形になるように切り込みを入
れた段階（足の部分が真っ直ぐな段階）の部品１の両側から、図３０（ｃ）に示すような
板状の部品２を挟み込むような形で、図３０（ｄ）の部品３にその上方側から挿入し、最
後に図３０（ｂ）の部品１の足の部分を広げるように折り曲げて、図３０（ａ）に示す旋
回子(1) の完成品を作製してある。
伝動ベルト(B) は、このようにして得られた図３０（ａ）の旋回子(1) の多数個を拘束
手段(2) の一例であるピンを用いて連結することにより作製することができる。
【実施例１６】
【０１５４】
（ヒンジ型／箱タイプの例）
図３１は、旋回子(1) の一例を示した説明図であり、部品１、２、３、４のそれぞれの
斜視図、および部品１、部品２、部品３、部品４を組み合わせた後の第１および第２完成
品の斜視図を示してある。
この実施例１６においては、図３１（ｃ）の部品１の２個と図３１（ｄ）の部品２の１
個とを交互に配置して、図３１（ｅ）の部品３に下方側から挿入し、最後に図３１（ｆ）
の部品４を横から差し込んで、図３１（ａ）の第１完成品を作製した。
同様に、図３１（ｃ）の部品１の１個と図３１（ｄ）の部品２の２個とを交互に配置し
て、図３１（ｅ）の部品３に下方側から挿入し、最後に図３１（ｆ）の部品４を横から差
し込んで、図３１（ｂ）の第２完成品を作製した。
伝動ベルト(B) は、上記の第１完成品と第２完成品とを交互に組み合わせるようにして
拘束手段(2) の一例であるピンを用いて連結することにより作製することができる。
【実施例１７】
【０１５５】
（ヒンジ型／箱タイプの例）
図３２は、旋回子(1) の一例を示した説明図であり、部品１、２、３、４のそれぞれの
斜視図、および部品１、部品２、部品３、部品４を組み合わせた後の第１および第２完成
品の斜視図を示してある。
この実施例１７においては、図３２（ｃ）の部品１の２個と図３２（ｄ）の部品２の１
個とを交互に配置して、図３２（ｅ）の部品３に下方側から挿入し、最後に図３２（ｆ）
の部品４を横から差し込んで、図３２（ａ）の第１完成品を作製した。
同様に、図３２（ｃ）の部品１の１個と図３２（ｄ）の部品２の２個とを交互に配置し
て、図３２（ｅ）の部品３に下方側から挿入し、最後に図３２（ｆ）の部品４を横から差
し込んで、図３２（ｂ）の第２完成品を作製した。
伝動ベルト(B) は、上記の第１完成品と第２完成品とを交互に組み合わせるようにして
拘束手段(2) の一例であるピンを用いて連結することにより作製することができる。
【実施例１８】
【０１５６】
（ヒンジ型／箱タイプの例）
図３３は、旋回子(1) の一例を示した説明図であり、部品１、２、３、４のそれぞれの
斜視図、および部品１、部品２、部品３、部品４を組み合わせた後の第１および第２完成
品の斜視図を示してある。
この実施例１８においては、図３３（ｃ）の部品１の２個と図３３（ｄ）の部品２の１
個とを交互に配置して、図３３（ｅ）の部品３に下方側から挿入し、最後に図３３（ｆ）
の部品４を横から差し込んで、図３３（ａ）の第１完成品を作製した。
同様に、図３３（ｃ）の部品１の１個と図３３（ｄ）の部品２の２個とを交互に配置し
て、図３３（ｅ）の部品３に下方側から挿入し、最後に図３３（ｆ）の部品４を横から差
し込んで、図３３（ｂ）の第２完成品を作製した。
伝動ベルト(B) は、上記の第１完成品と第２完成品とを交互に組み合わせるようにして
拘束手段(2) の一例であるピンを用いて連結することにより作製することができる。
【実施例１９】
【０１５７】
（ヒンジ型／箱タイプの例）
図３４は、旋回子(1) の一例を示した説明図であり、部品１、２、３、４のそれぞれの
斜視図、および部品１、部品２、部品３、部品４を組み合わせた後の第１および第２完成
品の斜視図を示してある。
この実施例１９においては、図３４（ｃ）の部品１の２個と図３４（ｄ）の部品２の１
個とを交互に配置して、図３４（ｅ）の部品３に後方側から挿入し、最後に図３４（ｆ）
の部品４を横から差し込んで、図３４（ａ）の第１完成品を作製した。
同様に、図３４（ｃ）の部品１の１個と図３４（ｄ）の部品２の２個とを交互に配置し
て、図３４（ｅ）の部品３に後方側から挿入し、最後に図３４（ｆ）の部品４を横から差
し込んで、図３４（ｂ）の第２完成品を作製した。
伝動ベルト(B) は、上記の第１完成品と第２完成品とを交互に組み合わせるようにして
拘束手段(2) の一例であるピンを用いて連結することにより作製することができる。
【実施例２０】
【０１５８】
（ヒンジ型／ボルトどめタイプの例）
図３５は、旋回子(1) の一例を示した説明図であり、部品１、２、３、４のそれぞれの
斜視図、および部品１、部品２、部品３、部品４を組み合わせた後の第１および第２完成
品の斜視図を示してある。
この実施例２０においては、図３５（ｃ）の部品１の２個と図３５（ｄ）の部品２の１
個とを交互に配置し、さらに図３５（ｅ）の部品３の２個を両端側に配置し、最後に図３
５（ｆ）の部品４を横から差し込んで固定することにより、図３５（ａ）の第１完成品を
作製した。
同様に、図３５（ｃ）の部品１の１個と図３５（ｄ）の部品２の２個とを交互に配置し
、さらに図３５（ｅ）の部品３の２個を両端側に配置し、最後に図３５（ｆ）の部品４を
横から差し込んで固定することにより、図３５（ｂ）の第２完成品を作製した。
伝動ベルト(B) は、上記の第１完成品と第２完成品とを交互に組み合わせるようにして
拘束手段(2) の一例であるピンを用いて連結することにより作製することができる。
【実施例２１】
【０１５９】
（ピンを使用しない伝動ベルト(B) の例）
図３６は、拘束手段(2) 兼用の旋回子(1) の連接体からなる伝動ベルト(B) の一例を示
した説明図であり、斜視図で示してある。
図３７は、拘束手段(2) 兼用の旋回子(1) の作製に用いるシート状の部品１の例を示し
た説明図である。
図３８は、図３７のシート状の部品１と芯体の役割を果たす部品２とから完成品である
旋回子(1) を作製する方法の例を示した説明図である。
【０１６０】
図３７（ａ）のスリット付の長尺シート状の部品１を折り曲げ線に沿って次々に折り曲
げると共に立体状に変形させることにより空間を作り、ついでその空間に、別途準備して
おいた芯体の役割を果たす板状の部品２を図３８（ａ）のように挟み込んでいくことによ
り連接体を作製し、最後にその連接体の両端を接合して、図３６に示した拘束手段(2) 兼
用の旋回子(1) からなる伝動ベルト(B) を作製した。この伝動ベルト(B) にあっては、ピ
ンは使用していない。
【０１６１】
上述のようなピンを使用しない伝動ベルト(B) は、
・図３７（ｂ）のシート状の部品１と芯体の役割を果たす板状の部品２とを用いて、図
３８（ｂ）の組み立て方法に従って、あるいは、
・図３７（ｃ）の１組のシート状の部品１と芯体の役割を果たす板状の部品２とを用い
て、図３８（ｃ）または図３８（ｄ）の組み立て方法に従って、
作製することもできる。なお、図３８（ｄ）の組み立て方法は、図３７（ｃ）を用いて拘
束部(S) が図３８（ｃ）とは逆になるように配列させたものである。
【実施例２２】
【０１６２】
（複数のピースで作製した旋回子(1) の例）
図３９は、複数のピースで作製した旋回子(1) の例を示した説明図である。
この実施例２２においては、旋回子(1) の作製のために、両端側の部品１とその両端側
の部品１，１間に配置される部品２との２種類の部品を用いている。
伝動ベルト(B) は、拘束手段(2) としてピン(2c)を用いることにより作製される。部品
１は、組み立て後の旋回子(1) の両端側に位置してプーリー(P) のＶ形溝と接触する。部
品１のベルト周長方向の長さは、部品２の周長方向の長さの１／２になっている。なお、
部品２は、周長方向で同列となる部品の前後で接触させているので、その接触によりアー
クが形成されるように外周側の周長方向の長さが内周側のそれに比して長くなっている。
部品２においては、アーク形成ののための接触はさせていない。
【実施例２３】
【０１６３】
（１本足タイプの旋回子(1) の例）
図４０は、１本足タイプの旋回子(1) の例を示した説明図であり、斜視図で示してある
。
この実施例２３においては、拘束手段(2) としてチェーン機構を利用したものを用いる
ことにより、伝動ベルト(B) を作製できるようにしてある。
なお、先に述べた実施例２においては、図４０の１本足タイプの旋回子(1) を用いて伝
動ベルト(2) を作製している。
【実施例２４】
【０１６４】
（２本足タイプの旋回子(1) の例）
図４１は、２本足タイプの旋回子(1) の例を示した説明図であり、斜視図で示してある
。
この実施例２４においては、拘束手段(2) としてチェーン機構を利用したものを用いる
ことにより、伝動ベルト(B) を作製できるようにしてある。
【実施例２５】
【０１６５】
（１本足タイプの旋回子(1) ＋リング状の拘束手段(2) の例）
図４２は、１本足タイプの旋回子(1) を用いて伝動ベルト(B) を作製する様子を示した
説明図である。
旋回子(1) として図４２（ａ）に示したものを用い、かつ拘束手段(2) として四角形の
リングを用いて組み立てることにより、図４２（ｂ）に示した伝動ベルト(B) を作製する
ことができる。
【実施例２６】
【０１６６】
（２本足タイプの旋回子(1) ＋フープ状の拘束手段(2) の例）
図４３は、２本足タイプの旋回子(1) を用いて伝動ベルト(B) を作製する様子を示した
説明図である。
旋回子(1) として図４３（ａ）に示したものを用い、かつ拘束手段(2) として重層フー
プを用いて組み立てることにより、図４３（ｂ）に示した伝動ベルト(B) を作製すること
ができる。
また、旋回子(1) として図４３（ａ）に示したものを用い、かつ拘束手段(2) として時
計の金属バンド様のフープを用いて組み立てることにより、図４３（ｃ）に示した伝動ベ
ルト(B) を作製することができる。
【実施例２７】
【０１６７】
（引っ掛けタイプの例）
図４４は、旋回子(1) の一例を示した説明図であり、斜視図で示してある。
伝動ベルト(B) は、図４４の旋回子(1) を、図示せざる拘束手段(2) としてフープを用
いることにより作製することができる。
【実施例２８】
【０１６８】
（バンドタイプの例）
図４５は、旋回子(1) の一例を示した説明図であり、斜視図で示してある。
伝動ベルト(B) は、図４５の旋回子(1) を、図示せざる拘束手段(2) としてフープを用
いることにより作製することができる。
【０１６９】
（参考例１）
図４６は、手軽に入手できる市販の蝶番を利用して本発明のヒンジ型の旋回子(1) を作
製するための手順を示す説明図であり、正面図および側面図で示してある。
この図４６において、(i) は市販されているヒンジ（蝶番）を示し、(ii)はそのヒンジ
のピンの頭を削った後の状態を示し、(iii) はピンを抜いた左右の部品のサイド部分とピ
ン挿入部分とを削った後に、背中合わせにすることを示し、(iv)は背中合わせした部分を
固着して旋回子(1) が完成した状態を示している。
【実施例２９】
【０１７０】
図４７は、伝動ベルト(B) の一例を示した説明図であり、プーリー(P), (P)に張設した
状態を示してある。
図４７の伝動ベルト(B) は、実施例９にかかる図２１の旋回子(1) と拘束手段(2) の一
例であるピン(2c)とを用いて作製したものである。
【実施例３０】
【０１７１】
図４８は、プーリー間経路(R2)をベルトの外周側に凸のアークに形成した図１のタイプ
のベルトまたは／およびプーリー間経路(R2)をベルトの内周側に凸のアークに形成した図
２のタイプのベルトを用いたときの使い方の例を示した説明図である。ただし、プーリー
(P) は図示を省略してある。
図４８（ｉ）は図１のタイプのベルト１本と図２のタイプのベルト１本とを組み合わせ
て用いた場合、図４８（ii）は図１のタイプのベルト２本と図２のタイプのベルト１本と
を組み合わせて用いた場合、図４８(iii) は図１のタイプのベルト２本を組み合わせて用
いた場合、図４８（iv）は図２のタイプのベルト１本をロールと組み合わせて用いた場合
である。
図４８の使い方は、紙、織布、プラスチックスシート、金属シートをはじめとするの任
意のシート材料に対して任意の加工を施すときに採用することができる。
【実施例３１】
【０１７２】
（旋回子(1) の他の例）
図４９は、旋回子(1) の他の例を示した説明図であり、側面図の部分図で示してある。
図中の１点鎖線は、それより下側が図示を省略していることを示す。
図４９（ａ），（ｂ），（ｃ）は、２種の形状の旋回子(1) を交互に用いた場合である
。図４９（ｄ），（ｅ）は、側面視で屈曲または湾曲した形状の旋回子(1) を用いた場合
である。
【実施例３２】
【０１７３】
（拘束手段(2) の他の例）
図５０は、拘束手段(2) の他の例を示した説明図である。
この拘束手段(2) はチェーン機構を利用したものであるが、拘束補助部(2')を設けて、
その拘束補助部(2')で旋回子(1) を拘束することができるようにしてある。この態様は、
拘束手段(2) の１単位に２つの旋回子(1) を設けることができるので、旋回子(1) として
厚みの薄いものを用いることができるという特徴がある。
【図面の簡単な説明】
【０１７４】
【図１】図１は、伝動ベルト(B) が描く経路の形の模式的な説明図である。
【図２】図２は、伝動ベルト(B) が描く経路の他の形の模式的な説明図である。
【図３】図３は、Ｖ形溝を有するプーリー(P) の一例を示した説明図である。
【図４】図４は、第２アーク(A2)により発揮される押し力の伝達と向きについて説明を行うためのモデルである。
【図５】図５は、第２アーク(A2)の模式図である。
【図６】図６は、圧縮集合体(1n)を構成する旋回子(1) に働く力を示した模式図である。
【図７】図７は、接触部(c) と拘束部(S) との位置関係を示した模式図である。
【図８】図８は、本発明の伝動ベルト(B) の一例を示した側面図であり、プーリー(P), (P)に張設した状態を示してある。
【図９】図９は、図８の伝動ベルト(B) の構成部材である旋回子(1) の一例を示した説明図である。
【図１０】図１０は、図８の伝動ベルト(B) の構成部材である拘束手段(2) の一例を示した説明図である。
【図１１】図１１は、本発明の伝動ベルト(B) の一例を示した側面図であり、プーリー(P), (P)に張設した状態を示してある。
【図１２】図１２は、図１１の伝動ベルト(B) の構成部材である旋回子(1) の一例を示した説明図である。
【図１３】図１３は、図１１の伝動ベルト(B) の構成部材である拘束手段(2) の一例を示した説明図である。
【図１４】図１４は、本発明の伝動ベルト(B) の一例を示した側面図であり、プーリー(P), (P)に張設した状態を示してある。
【図１５】図１５は、図１４の伝動ベルト(B) の構成部材である旋回子(1) の一例を示した説明図である。
【図１６】図１６は、旋回子(1) の一例を示した説明図である。
【図１７】図１７は、旋回子(1) の一例を示した説明図である。
【図１８】図１８は、旋回子(1) の一例を示した説明図である。
【図１９】図１９は、旋回子(1) および拘束手段(2) の一例を示した説明図である。
【図２０】図２０は、旋回子(1) の一例を示した説明図である。
【図２１】図２１は、旋回子(1) の一例を示した説明図である。
【図２２】図２２は、図２１の旋回子(1) の作製工程の一例を示した説明図である。
【図２３】図２３は、図２１の旋回子(1) に準じた作製工程の他の一例を示した説明図である。
【図２４】図２４は、図２１の旋回子(1) の作製工程のさらに他の一例を示した説明図である。
【図２５】図２５は、旋回子(1) の一例を示した説明図である。
【図２６】図２６は、旋回子(1) の一例を示した説明図である。
【図２７】図２７は、旋回子(1) の一例を示した説明図である。
【図２８】図２８は、旋回子(1) の一例を示した説明図である。
【図２９】図２９は、旋回子(1) の一例を示した説明図であり、部品１、２のそれぞれの斜視図、および部品１と部品２とを組み合わせた後の完成品の斜視図を示してある。
【図３０】図３０は、旋回子(1) の一例を示した説明図であり、部品１、２、３のそれぞれの斜視図、および部品１、部品２、部品３を組み合わせた後の完成品の斜視図を示してある。
【図３１】図３１は、旋回子(1) の一例を示した説明図であり、部品１、２、３、４のそれぞれの斜視図、および部品１、部品２、部品３、部品４を組み合わせた後の第１および第２完成品の斜視図を示してある。
【図３２】図３２は、旋回子(1) の一例を示した説明図であり、部品１、２、３、４のそれぞれの斜視図、および部品１、部品２、部品３、部品４を組み合わせた後の第１および第２完成品の斜視図を示してある。
【図３３】図３３は、旋回子(1) の一例を示した説明図であり、部品１、２、３、４のそれぞれの斜視図、および部品１、部品２、部品３、部品４を組み合わせた後の第１および第２完成品の斜視図を示してある。
【図３４】図３４は、旋回子(1) の一例を示した説明図であり、部品１、２、３、４のそれぞれの斜視図、および部品１、部品２、部品３、部品４を組み合わせた後の第１および第２完成品の斜視図を示してある。
【図３５】図３５は、旋回子(1) の一例を示した説明図であり、部品１、２、３、４のそれぞれの斜視図、および部品１、部品２、部品３、部品４を組み合わせた後の第１および第２完成品の斜視図を示してある。
【図３６】図３６は、拘束手段(2) 兼用の旋回子(1) の連接体からなる伝動ベルト(B) の一例を示した説明図であり、斜視図で示してある。
【図３７】図３７は、拘束手段(2) 兼用の旋回子(1) の作製に用いるシート状の部品１の例を示した説明図である。
【図３８】図３８は、図３７のシート状の部品１と芯体の役割を果たす部品２とから完成品である旋回子(1) を作製する方法の例を示した説明図である。
【図３９】図３９は、複数のピースで作製した旋回子(1) の例を示した説明図である。
【図４０】図４０は、１本足タイプの旋回子(1) の例を示した説明図であり、斜視図で示してある。
【図４１】図４１は、２本足タイプの旋回子(1) の例を示した説明図であり、斜視図で示してある。
【図４２】図４２は、１本足タイプの旋回子(1) を用いて伝動ベルト(B) を作製する様子を示した説明図である。
【図４３】図４３は、２本足タイプの旋回子(1) を用いて伝動ベルト(B) を作製する様子を示した説明図である。
【図４４】図４４は、旋回子(1) の一例を示した説明図であり、斜視図で示してある。
【図４５】図４５は、旋回子(1) の一例を示した説明図であり、斜視図で示してある。
【図４６】図４６は、市販の蝶番を利用して本発明のヒンジ型旋回子(1) を作製するための手順を示す説明図であり、正面図および側面図で示してある。
【図４７】図４７は、伝動ベルト(B) の一例を示した側面図であり、プーリー(P), (P)に張設した状態を示してある。
【図４８】図４８は、図１のタイプのベルトまたは／および図２のタイプのベルトを用いたときの使い方の例を示した説明図である。
【図４９】図４９は、旋回子(1) の他の例を示した説明図であり、側面図の部分図で示してある。
【図５０】図５０は、拘束手段(2) の他の例を示した説明図である。
【符号の説明】
【０１７５】
(1) …旋回子、
(1a)…サイド部、(1b)…背腹部、(1c)…貫通孔、(1d)…貫通孔、(1e)…針金、
(2) …拘束手段、
(2a)…外プレート、(2b)…内プレート、(2c)…ピン、(2d)…貫通孔、
(2')…拘束補助部、
(P) …プーリー、
(Pfs) …固定シーブ、(Pms) …可動シーブ、
(B) …伝動ベルト、
(S) …拘束部、
(C) …接触部、
(R1)…プーリー転回経路、
(R2)…プーリー間経路、
(A1)…第１アーク、
(A2)…第２アーク、
(O11), (O12)…第１アーク(A1)の中心点、
(O2)…第２アーク(A2)の中心点、
(tr)…第１アーク(A1)と第２のアーク(A2)との間の移行点
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
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【図３１】
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【図３２】
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【図３３】
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【図３４】
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【図３５】
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【図３６】
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【図３７】
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【図３８】
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【図３９】
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【図４０】
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【図４１】
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【図４２】
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【図４３】
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【図４４】
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【図４５】
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【図４６】
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【図４７】
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【図４８】
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【図４９】
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【図５０】
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