(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
建物本体直下の地盤面を囲うとともに、当該建物本体を支持する立ち上がり部を有する建物の基礎を断熱化する建物の基礎断熱化構造であって、
前記基礎内の地盤面に、隙間なく、防蟻性能、防湿性能及び防蟻防湿性能の少なくとも一つを有するシートが、前記基礎の立ち上がり部の内周面に余長部分を面接して敷設され、前記基礎の立ち上がり部と前記地盤面との隅角部の前記シートの上面に重しとなるシート押え部材が載置され、断熱材が、当該シート押え部材の上面に、その下面が直接接するとともに、その側面で前記シートの余長部分を挟み込んで固定設置されていることを特徴とする建物の基礎断熱化構造。
【請求項２】
前記基礎の基礎点検口の部分にも断熱材が設置されていることを特徴とする請求項１に記載の建物の基礎断熱化構造。
【請求項３】
前記シート上に、不燃断熱ボードを介して床下暖房器が設置されていることを特徴とする請求項１又は２に記載の建物の基礎断熱化構造。
【請求項４】
建物本体直下の地盤面を囲うとともに、当該建物本体を支持する立ち上がり部を有する建物の基礎を断熱化する建物の基礎断熱化工法であって、
前記基礎内の地盤面に、防蟻性能、防湿性能及び防蟻防湿性能の少なくとも一つを有するシートを、当該シートの上面に重しとなるシート押え部材を載置することにより、前記基礎の立ち上がり部の内周面に余長部分を面接して敷設するシート敷設工程と、
前記基礎の立ち上がり部の内周面に、前記シート押え部材の上面に、断熱材の下面が直接接するように、前記シートの余長部分を挟み込んで当該断熱材を固定設置する断熱材固定設置工程とから成ることを特徴とする建物の基礎断熱化工法。
【請求項５】
前記基礎の基礎点検口にも断熱材を設置して仕上げる工程を有することを特徴とする請求項４に記載の建物の基礎断熱化工法。
【請求項６】
前記基礎の基礎点検口から必要な部材及び工具を前記基礎内に搬入する搬入工程を、前記シート敷設工程の前に行うことを特徴とする請求項４又は５に記載の建物の基礎断熱化工法。
【請求項７】
前記基礎内の地盤面に既設のシートが敷設されている場合は、前記搬入工程の前に、前記既設のシートを取り除くシート除去工程を行うことを特徴とする請求項６に記載の建物の基礎断熱化工法。
【請求項８】
前記シート敷設工程において、前記シートは、複数枚の所定の大きさのシートを前記基礎内の地盤面に隙間なく敷設し、これらのシート間をテープで貼り合わせて一体化することを特徴とする請求項４乃至７のいずれか一項に記載の建物の基礎断熱化工法。
【請求項９】
前記シート敷設工程又は前記断熱材固定設置工程の後、或いは前記シート敷設工程中に、前記シート上に、不燃断熱ボードを介して床下暖房器を設置する床下暖房器設置工程を行うことを特徴とする請求項４乃至８のいずれか一項に記載の建物の基礎断熱化工法。
【請求項１０】
前記基礎の上面が床部で覆われており、当該床部の下面に既設断熱材が配設されている場合において、前記既設断熱材を取り除く既設断熱材取り除き工程を備えていることを特徴とする請求項４乃至９のいずれか一項に記載の建物の基礎断熱化工法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、建物本体直下の地盤面を囲うとともに、この建物本体を支持する立ち上がり部を有する建物の基礎を断熱化する構造及び工法に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、建物下部を断熱化するには、床板の裏面に断熱材を設置する床断熱が一般的であった。
【０００３】
一方で、例えば特許文献１に開示されているように、床下暖房器を設置することを前提に、建物の基礎を断熱化する構造が公知である。
【特許文献１】特開２００３−２７９０５８号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
特許文献１に開示された建物の基礎断熱化構造では、近年主流となりつつある建物本体直下の地盤面をコンクリートで全面被覆したべた基礎が用いられている。一方で、特に現存する既存建物では、建物本体直下の地盤面を囲うとともに、この建物本体を支持する立ち上がり部を有する基礎（基礎内に地盤面が残された基礎）が多く用いられている。
【０００５】
しかしながら、こうした基礎を好適に断熱化する構造及び工法は、見聞されない。
【０００６】
そこで、本発明は、建物本体直下の地盤面を囲うとともに、この建物本体を支持する立ち上がり部を有する建物（特には既存建物）の基礎を好適に断熱化する構造及び工法を提供することを目的としている。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
前記目的を達成するために、本発明の建物の基礎断熱化構造は、建物本体直下の地盤面を囲うとともに、当該建物本体を支持する立ち上がり部を有する建物の基礎を断熱化する建物の基礎断熱化構造であって、前記基礎内の地盤面に、隙間なく、防蟻性能、防湿性能及び防蟻防湿性能の少なくとも一つを有するシートが、前記基礎の立ち上がり部の内周面に余長部分を面接して敷設され、前記基礎の立ち上がり部の内周面に、前記シートの余長部分を挟み込んで断熱材が固定設置されていることを特徴とする。
【０００８】
ここで、前記基礎の立ち上がり部において、前記シートの上面にシート押え部材が載置され、当該シート押え部材の上面に、前記シートの余長部分を挟み込んで断熱材が固定設置されていてもよい。
【０００９】
また、前記シート上に、不燃断熱ボードを介して床下暖房器が設置されていてもよい。
【００１０】
さらに、本発明の建物の基礎断熱化工法は、建物本体直下の地盤面を囲うとともに、当該建物本体を支持する立ち上がり部を有する建物の基礎を断熱化する建物の基礎断熱化工法であって、前記基礎内の地盤面に、防蟻性能、防湿性能及び防蟻防湿性能の少なくとも一つを有するシートを、前記基礎の立ち上がり部の内周面に余長部分を面接して敷設するシート敷設工程と、前記基礎の立ち上がり部の内周面に、前記シートの余長部分を挟み込んで断熱材を固定設置する断熱材固定設置工程とから成ることを特徴とする。
【００１１】
ここで、前記シート敷設工程において、前記シートの上面にシート押え部材を載置し、前記基礎の立ち上がり部の内周面に前記シートの余長部分を面接させ、前記シート押え部材の上面に、前記シートの余長部分を挟み込んでから前記断熱材固定設置工程を行ってもよい。
【００１２】
また、前記シート敷設工程において、前記シートは、複数枚の所定の大きさのシートを前記基礎内の地盤面に隙間なく敷設し、これらのシート間をテープで貼り合わせて一体化してもよい。
【００１３】
また、前記シート敷設工程又は前記断熱材固定設置工程の後、或いは前記シート敷設工程中に、前記シート上に、不燃断熱ボードを介して床下暖房器を設置する床下暖房器設置工程を行ってもよい。
【００１４】
さらに、前記基礎の上面が床部で覆われており、当該床部の下面に既設断熱材が配設されている場合においては、前記既設断熱材を取り除く既設断熱材取り除き工程を備えている。
【発明の効果】
【００１５】
このように構成された本発明の建物の基礎断熱化構造及び工法は、施工性に優れ、工期も短く経済的に実施でき、建物本体直下の地盤面を囲うとともに、この建物本体を支持する立ち上がり部を有する建物（特には既存建物）の基礎（基礎内に地盤面が残された基礎）を好適に断熱化することができる。
【００１６】
また、シート押え部材を用いる場合は、シートの余長部分を、このシート押え部材の自重で基礎の立ち上がり部に予め面接した状態とすることができる。よって、このシートの余長部分を挟み込んで断熱材を基礎の立ち上がり部に固定設置することが容易である。
【００１７】
さらに、不燃断熱ボードを介して床下暖房器を設置する場合、不燃断熱ボードにより床下暖房器下部のシートを熱で劣化させずに、床下暖房システムを簡易に実現できる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１８】
以下、本発明の建物の基礎断熱化構造及び工法を実現する最良の形態を、図面に示す実施例１及び実施例２に基づいて説明する。
【実施例１】
【００１９】
先ず、実施例1の建物の基礎断熱化構造について説明する。
【００２０】
実施例１の建物の基礎断熱化構造は、図１に示すように、建物本体１Ａ直下の地盤面を囲うとともに、この建物本体１Ａを支持する立ち上がり部２ａを有する建物１の基礎２を断熱化する構造である。この基礎２内の地盤面に、隙間なく、シートとしての防蟻防湿性能を有する防蟻防湿シート３が、基礎２の立ち上がり部２ａの内周面に板状のシート押え部材５を重しとして余長部分３ａを面接させて敷設され、さらに、基礎２の立ち上がり部２ａの内周面に、シート押え部材５の上面で防蟻防湿シート３の余長部分３ａを挟み込んで板状の断熱材４が固定設置された構成である。
【００２１】
この建物１は既存建物である。
【００２２】
この基礎２は、地盤中のフーチング部２ｂと地盤から突出する立ち上がり部２ａとから成る断面構造であり、建物１底面の地盤面を囲う外周基礎２Ａとその中央部を繋ぐ中基礎２Ｂから構成される（図４を参照）。
【００２３】
この防蟻防湿シート３としては、例えばフクビ化学工業社製のアリダン（登録商標）などの市販の製品が好適に使用される。
【００２４】
また、この板状のシート押え部材５は、コンクリート製であり、断熱材４を基礎２の立ち上がり部２ａの内周面に設置する際に、防蟻防湿シート３の余長部分３ａを断熱材４の下部に挟み込みやすいように、防蟻防湿シート３の余長部分３ａを基礎２の立ち上がり部２ａの内周面に面接するための重しとして機能する。よって、この板状のシート押え部材５は、例えば厚さ２０ｍｍ程度の極力薄いものを使用するとよい。但し、この板状のシート押え部材５は、重しの機能を発揮するものであればよいので、コンクリート製に限定されない。
【００２５】
また、この板状の断熱材４は、通常の断熱材として使用される押出法ポリスチレンフォーム製であり、基礎２の立ち上がり部２ａの内周面に防蟻防湿シート３の余長部分３ａをその下部で挟み込んで、接着剤及びコンクリートビス１５，・・・で固定し設置される（図２を参照）。但し、この板状の断熱材４は、必要とする断熱性能を発揮するものであればよいので、押出法ポリスチレンフォーム製のものに限定されない。
【００２６】
また、Ｃ型鋼からなる床梁１０には、その凹部内に細繊維グラスウール１１が充填され、より基礎２内の断熱性を向上させている。
【００２７】
さらに、図示は省略したが、例えば床梁１０と床板６の端辺部との間等に隙間が有る場合は、ウレタンフォーム等の気密材でこの隙間を塞ぎ、より基礎２内の断熱性を向上させてもよい。
【００２８】
なお、建物１は既存建物なので、床板６の下面の床小梁７と床根太８との間に既設の断熱材が配設されている場合はそのまま残してもよい。
【００２９】
次に、実施例1の建物の基礎断熱化工法について、図４〜図６を参照しながら説明する。図３は、この建物の基礎断熱化工法のフローチャートである。
【００３０】
実施例１の建物の基礎断熱化工法は、上記した実施例１の基礎断熱化構造を実施するための工法である。
【００３１】
先ず、既設の防湿シートが敷設してある場合は取り除く（ステップＡ１）。
【００３２】
続いて、基礎点検口９から市販の一定幅でロール状に巻かれた防蟻防湿シート３、板状のシート押え部材５、板状の断熱材４その他の必要な部材及び工具を基礎２内に搬入する（ステップＡ２）。なお、板状の断熱材４としては、搬入性及び施工性を考慮して、基礎２の立ち上がり部２ａの内周面を平面視した各辺を等分割した適切な長さのものが使用されている。この実施例１では、妻側は、２等分した長さの断熱材４を使用し、桁側は、６等分した長さの断熱材４を使用し、浴槽下部に隣接する部分では、桁側の断熱材４をさらに２等分した長さの断熱材４を使用しており、全部で３種類の長さの断熱材４を使用している。
【００３３】
続いて、図２及び図４に示したように、基礎２内の地盤面にロール状に巻かれた防蟻防湿シート３を基礎２の外周基礎２Ａの各辺及び中基礎２Ｂの長さに切断したものを、基礎２の立ち上がり部２ａの内周面に余長部分３ａが面接するように、重しとして板状のシート押え部材５を載置してから敷設する（ステップＡ３）。
【００３４】
そして、基礎２の立ち上がり部２ａの内周面に、防蟻防湿シート３の余長部分３ａを挟み込んで板状の断熱材４，・・・を接着剤及びコンクリートビス１５，・・・で固定し設置する（ステップＡ４）。
【００３５】
続いて、図５に示したように、防蟻防湿シート３が敷設されていない残る基礎２内の地盤面に隙間なくロール状に巻かれた防蟻防湿シート３を適当な長さに切断して敷設する（ステップＡ５）。
【００３６】
続いて、図７に示したように、切断して敷設した複数の防蟻防湿シート３，・・・を、これらの間に防蟻防湿シート３と同じ材質からなる防蟻防湿テープ１６を貼り付け一体化する（ステップＡ６）。
【００３７】
最後に、図６に示したように、基礎点検口９の部分にも断熱材４を設置して仕上げる（ステップＡ７）。
【００３８】
なお、基礎点検口９の外側は、金属板等で閉塞しておけば見栄えがよい。
【００３９】
このように構成された実施例１の建物の基礎断熱化構造及び工法は、施工性に優れ、工期も短く経済的に実施でき、建物本体１Ａ直下の地盤面を囲うとともに、この建物本体１Ａを支持する立ち上がり部２ａを有する建物１の基礎２を好適に断熱化することができる。
【００４０】
また、この実施例１では、シート押え部材５を用いているので、防蟻防湿シート３の余長部分３ａを、このシート押え部材５の自重で基礎２の立ち上がり部２ａに予め面接した状態とすることができる。よって、この防蟻防湿シート３の余長部分３ａを挟み込んで断熱材４を基礎２の立ち上がり部２ａに固定し設置することが容易である。
【実施例２】
【００４１】
次に、実施例２の建物の基礎断熱化構造について説明する。
【００４２】
実施例２の建物の基礎断熱化構造は、図８に示すように、建物本体１Ａ直下の地盤面を囲うとともに、この建物本体１Ａを支持する立ち上がり部２ａを有する建物１の基礎２を断熱化する構造である。この基礎２内の地盤面に、隙間なく、シートとしての防蟻防湿性能を有する防蟻防湿シート３が、基礎２の立ち上がり部２ａの内周面に板状のシート押え部材５を重しとして余長部分３ａを面接して敷設され、さらに、基礎２の立ち上がり部２ａの内周面に、シート押え部材５の上面に防蟻防湿シート３の余長部分３ａを挟み込んで板状の断熱材４が固定設置されているとともに、防蟻防湿シート３の上に、不燃断熱ボード１２を介して床下暖房器１３が設置された構成である。
【００４３】
すなわち、防蟻防湿シート３の上に、不燃断熱ボード１２を介して床下暖房器１３が設置されていることが、実施例１と異なる。なお、他の構成は、実施例１と同様であるので、対応する構成に同一符号を付して説明を省略する。
【００４４】
この建物１も既存建物である。
【００４５】
この不燃断熱ボード１２は、ＡＬＣ板（軽量気泡コンクリート板）であり、床下暖房器１３下部の防蟻防湿シート３を熱で劣化させない。但し、この不燃断熱ボード１２は、床下暖房器１３の熱に対する不燃性と床下暖房器１３下部の防蟻防湿シート３を熱で劣化させない断熱性とを兼ね備えたものであればよいので、ＡＬＣ板に限定されない。
【００４６】
また、この床下暖房器１３は、その上面に均熱板１３ａを備えており、床板６全面になるべく均等に熱を伝える機能を有する。
【００４７】
さらに、既存の床板６に隙間が有る場合は、その上に新たな床板１４を重ね貼りして、この床板１４上に均等に熱が伝わるようにしている。
【００４８】
なお、建物１は既存建物なので、床板６の下面の床小梁７と床根太８との間に既設の断熱材が配設されている場合は、実施例１とは異なり、床下暖房器１３の熱を床板６に伝えるために、その既設の断熱材は取り除く。
【００４９】
次に、実施例２の建物の基礎断熱化工法について、実施例１の図４及び図１０〜図１２を参照しながら説明する。図９は、この建物の基礎断熱化工法のフローチャートである。
【００５０】
実施例２の建物の基礎断熱化工法は、上記した実施例２の基礎断熱化構造を実施するための工法である。
【００５１】
先ず、既設の防湿シートが敷設してある場合は取り除く。床板６の下面に既設の断熱材が配設してある場合も取り除く（ステップＢ１）。
【００５２】
続いて、基礎点検口９から市販の一定幅でロール状に巻かれた防蟻防湿シート３、板状のシート押え部材５、板状の断熱材４その他の必要な部材及び工具を基礎２内に搬入する（ステップＢ２）。なお、板状の断熱材４としては、搬入性及び施工性を考慮して、基礎２の立ち上がり部２ａの内周面を平面視した各辺を等分割した適切な長さのものが使用されている。この実施例２でも、実施例１と同様に、妻側は、２等分した長さの断熱材４を使用し、桁側は、６等分した長さの断熱材４を使用し、浴槽下部に隣接する部分では、桁側の断熱材４をさらに２等分した長さの断熱材４を使用しており、全部で３種類の長さの断熱材４を使用している。
【００５３】
続いて、図２及び図４に示したように、基礎２内の地盤面にロール状に巻かれた防蟻防湿シート３を基礎２の外周基礎２Ａの各辺及び中基礎２Ｂの長さに切断したものを、基礎２の立ち上がり部２ａの内周面に余長部分３ａが面接するように、重しとして板状のシート押え部材５を載置してから敷設する（ステップＢ３）。
【００５４】
そして、基礎２の立ち上がり部２ａの内周面に、防蟻防湿シート３の余長部分３ａを挟み込んで板状の断熱材４，・・・を接着剤及びコンクリートビス１５，・・・で固定し設置する（ステップＢ４）。
【００５５】
続いて、図１０に示したように、複数の不燃断熱ボード１２，・・・と、複数の床下暖房器１３，・・・の制御用配線を束ねる集中ボックス１７を載置する箇所に、ロール状に巻かれた防蟻防湿シート３を適当な長さに切断して敷設する（ステップＢ５）。
【００５６】
そして、複数の不燃断熱ボード１２，・・・を基礎点検口９から搬入し、その載置箇所に敷設された防蟻防湿シート３の上に、それぞれ載置する（ステップＢ６）。なお、この不燃断熱ボード１２は、基礎点検口９から搬入できるように３等分された大きさのものを３枚一組として使用している。
【００５７】
続いて、図１１に示したように、集中ボックス１７と複数の床下暖房器１３，・・・を基礎点検口９から搬入し、集中ボックス１７をその載置箇所に敷設された防蟻防湿シート３の上に載置するとともに、複数の床下暖房器１３，・・・は不燃断熱ボード１２，・・・の上に載置する（ステップＢ７）。なお、集中ボックス１７及び床下暖房器１３は、基礎点検口９から搬入できる大きさのものが使用される。
【００５８】
そして、防蟻防湿シート３が敷設されていない残る基礎２内の地盤面に隙間なくロール状に巻かれた防蟻防湿シート３を適当な長さに切断して敷設する（ステップＢ８）。
【００５９】
続いて、図１３に示したように、切断して敷設した複数の防蟻防湿シート３，・・・を、これらの間に防蟻防湿シート３と同じ材質からなる防蟻防湿テープ１６を貼り付け一体化する（ステップＢ９）。
【００６０】
最後に、図１２に示したように、基礎点検口９の部分にも断熱材４を設置して仕上げる（ステップＢ１０）。
【００６１】
なお、基礎点検口９の外側は、金属板等で閉塞しておけば見栄えがよい。
【００６２】
また、複数の床下暖房器１３，・・・の配線図は、本発明の要旨と直接関係しないので省略した。
【００６３】
このように構成された実施例２の建物の基礎断熱化構造及び工法は、上記した実施例１の効果に加え、不燃断熱ボード１２により床下暖房器１３下部の防蟻防湿シート３を熱で劣化させずに、床下暖房システムを簡易に実現できる。
【００６４】
以上、図面を参照して、本発明の最良の実施の形態を詳述してきたが、具体的な構成は、この実施の形態及び実施例に限らず、本発明の要旨を逸脱しない程度の設計的変更は、本発明に含まれる。
【００６５】
例えば、前記実施例１，２は、建物１として既存建物において適用した実施例であったが、新築建物においても勿論実施できる。
【００６６】
また、基礎として外周基礎２Ａと中基礎Ｂから成る基礎２を採用したが、この基礎は、建物本体直下の地盤面を囲うとともに、この建物本体を支持する立ち上がり部を有する基礎（基礎内に地盤面が残された基礎）であればよいので、これに限定されない。
【００６７】
また、施工性は落ちるが、シート押え部材５を使用しなくてもよい。
【００６８】
さらに、基礎内に敷設するシートとして防蟻防湿シート３を使用したが、基礎内の湿気を気にする必要のない場所に構築される建物の場合は、防蟻シートのみを敷設してもよい。また、白蟻の被害のない場所に構築される建物の場合は、防湿シートのみを敷設してもよい。さらには、下側を防蟻シートとし、上側を防湿シートとした二重のシートを敷設してもよい。
【図面の簡単な説明】
【００６９】
【図１】実施例１の建物の断熱化構造の概略構成を示す縦断面図である。
【図２】基礎の立ち上がり部の内周面における概略構成を示す部分拡大斜視図である。
【図３】実施例１の建物の断熱化工法のフローチャートである。
【図４】実施例１の建物の断熱化工法の工程を示す斜視図である。
【図５】実施例１の建物の断熱化工法の工程を示す斜視図である。
【図６】実施例１の建物の断熱化工法の工程を示す斜視図である。
【図７】実施例１の建物の断熱化工法の工程を示す部分拡大斜視図である。
【図８】実施例２の建物の断熱化構造の概略構成を示す縦断面図である。
【図９】実施例２の建物の断熱化工法のフローチャートである。
【図１０】実施例２の建物の断熱化工法の工程を示した斜視図である。
【図１１】実施例２の建物の断熱化工法の工程を示す斜視図である。
【図１２】実施例２の建物の断熱化工法の工程を示す斜視図である。
【図１３】実施例２の建物の断熱化工法の工程を示す部分拡大斜視図である。
【符号の説明】
【００７０】
１Ａ    建物本体
１      建物
２      基礎
２ａ    立ち上がり部
３      防蟻防湿シート（シート）
３ａ    余長部分
４      断熱材
５      シート押え部材
１２    不燃断熱ボード
１３    床下暖房器
１６    防蟻防湿テープ（テープ）
【図１】
0005103091.tif 000002
【図２】
0005103091.tif 000003
【図３】
0005103091.tif 000004
【図４】
0005103091.tif 000005
【図５】
0005103091.tif 000006
【図６】
0005103091.tif 000007
【図７】
0005103091.tif 000008
【図８】
0005103091.tif 000009
【図９】
0005103091.tif 000010
【図１０】
0005103091.tif 000011
【図１１】
0005103091.tif 000012
【図１２】
0005103091.tif 000013
【図１３】
0005103091.tif 000014