(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
棒状部材に対する部材取付け構造であって、棒状部材は、横断面において正８角形又は正１６角形の外周面を備えたものとし、この棒状部材に対して取り付けられる取付け部材は、前記棒状部材を挟持する挟持部をそれぞれ有する少なくとも２つの挟持部材と、この挟持部材どうしを前記挟持部の挟持方向に互いに締結する締結用ボルトナットを備え、この締結用ボルトナットの締結により各挟持部材の挟持部が、前記棒状部材の角柱状外側面の内、周方向の少なくとも３側面に当接して、当該棒状部材をその軸心周りの相対回転不能に挟み付けて固定するように構成されている、棒状部材に対する部材取付け構造。
【請求項２】
前記挟持部材の内、少なくとも１つの挟持部材の挟持部には、前記棒状部材の角柱状外側面の内、周方向に離れた対称位置にある２側面に当接する対称２側面を備えた外広がり折曲内側面が設けられている、請求項１に記載の棒状部材に対する部材取付け構造。
【請求項３】
前記挟持部材の内、少なくとも１つの挟持部材の挟持部には、前記棒状部材の角柱状外側面の内、山形状に隣接する２側面に当接する外広がり折曲内側面が設けられている、請求項１に記載の棒状部材に対する部材取付け構造。
【請求項４】
前記２つの挟持部材は、前記棒状部材に対し直交する向きに配置され、前記挟持部が前記棒状部材の長さ方向中間部を挟持する、請求項１〜３の何れか１項に記載の棒状部材に対する部材取付け構造。
【請求項５】
前記２つの挟持部材は、前記棒状部材の延長向きに配置され、前記挟持部が前記棒状部材の端部を挟持する、請求項１〜３の何れか１項に記載の棒状部材に対する部材取付け構造。
【請求項６】
前記取付け部材は、前記締結用ボルトナットの位置から片持ち状に突出する挟持部を備えた２つの挟持部材を有し、各挟持部の遊端側には、両挟持部の遊端の棒状部材周方向の離間移動を阻止する状態に互いに係合する係脱自在な係合部が設けられている、請求項４に記載の棒状部材に対する部材取付け構造。
【請求項７】
前記取付け部材は、中間位置にそれぞれ挟持部を有する２つの直線状挟持部材を備え、前記締結用ボルトナットは、前記挟持部の両側に配設されている、請求項４に記載の棒状部材に対する部材取付け構造。
【請求項８】
前記取付け部材は、折曲部内側に挟持部を有する外側折れ曲がり挟持部材と、折曲部外側に挟持部を有する内側折れ曲がり挟持部材とを備え、前記締結用ボルトナットは、前記挟持部の両側に配設されている、請求項４に記載の棒状部材に対する部材取付け構造。
【請求項９】
前記外側折れ曲がり挟持部材の挟持部には、前記棒状部材の角柱状外側面の内、対称位置にある平行側面の一方と当該一側面を中心に対称位置にある２側面とに対面する外広がり折曲内側面が設けられ、内側折れ曲がり挟持部材の挟持部には、前記平行側面の他方の面に当接する内側面が設けられている、請求項８に記載の棒状部材に対する部材取付け構造。
【請求項１０】
前記取付け部材は、長さ方向の中間位置に挟持部を有する直線状挟持部材と、折曲部外側に挟持部を有する２つの折れ曲がり挟持部材とから成り、これら３つの挟持部材を各挟持部で１本の前記棒状部材を包囲挟持するように互いに締結一体化する締結用ボルトナットが配設されている、請求項４に記載の棒状部材に対する部材取付け構造。
【請求項１１】
前記直線状挟持部材の挟持部には、前記棒状部材の角柱状外側面の内、対称位置にある平行側面の一方と当該一側面を中心に対称位置にある２側面とに対面する外広がり折曲内側面が設けられ、２つの折れ曲がり挟持部材の挟持部には、前記平行側面の他方の面を中心に対称位置にある２側面にそれぞれ当接する内側面が設けられている、請求項１０に記載の棒状部材に対する部材取付け構造。
【請求項１２】
前記取付け部材は、折曲部外側に挟持部を有する４つの折れ曲がり挟持部材から成り、これら４つの挟持部材を各挟持部で１本の前記棒状部材を包囲挟持するように互いに締結一体化する締結用ボルトナットが配設されている、請求項４に記載の棒状部材に対する部材取付け構造。
【請求項１３】
前記４つの折れ曲がり挟持部材の各挟持部には、前記棒状部材の角柱状外側面の内、周方向９０度間隔で位置する４つの各側面に当接する内側面が設けられている、請求項１２に記載の棒状部材に対する部材取付け構造。
【請求項１４】
前記棒状部材を挟持する挟持部を主挟持部として、互いに隣り合って前記主挟持部を構成する２つの挟持部材の遊端側には、前記棒状部材とは別の棒状部材を挟持する副挟持部が設けられている、請求項１〜１３の何れか１項に記載の棒状部材に対する部材取付け構造。
【請求項１５】
前記副挟持部は、前記主挟持部が挟持する棒状部材に対し副挟持部が挟持する棒状部材が直角向きになるように設けられている、請求項１４に記載の棒状部材に対する部材取付け構造。
【請求項１６】
前記副挟持部は２つ設けられ、これら２つの副挟持部は、これら２つの副挟持部が挟持する棒状部材が、互いに平行になるように設けられている、請求項１５に記載の棒状部材に対する部材取付け構造。
【請求項１７】
前記副挟持部は、前記主挟持部が挟持する棒状部材と副挟持部が挟持する棒状部材とが互いに平行向きになるように設けられている、請求項１４に記載の棒状部材に対する部材取付け構造。
【請求項１８】
前記取付け部材の主挟持部と副挟持部とは支軸の周りに相対揺動自在に連結されている、請求項１４に記載の棒状部材に対する部材取付け構造。
【請求項１９】
前記支軸は、主挟持部と副挟持部との内、一方の挟持部を構成する２つの挟持部材を互いに締結する締結用ボルトナットで兼用されている、請求項１８に記載の棒状部材に対する部材取付け構造。
【請求項２０】
前記副挟持部は、丸パイプ材を挟持するように円弧面で形成されている、請求項１４〜１９の何れか１項に記載の棒状部材に対する部材取付け構造。
【請求項２１】
丸パイプ材を挟持する前記副挟持部には、円筒体がその軸心の周りに自転可能に保持され、当該円筒体の内側貫通孔は、横断面において正８角形又は正１６角形の外周面を備えた前記棒状部材が長さ方向移動のみ自在に挿入できる角孔に構成されている、請求項２０に記載の棒状部材に対する部材取付け構造。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、各種ラックや台車、支持台、などの軽量枠組み構造物を、パイプ材などの棒状部材を使用して組み立てる際に活用できる棒状部材に対する部材取付け構造に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
上記のような用途に活用される棒状部材に対する部材取付け構造としては、特許文献１に記載されるように、パイプ材に継手部材を嵌合させて両者を接着固定するか又は両者間にスリーブを圧入固定する構造や、特許文献２に記載されるように、パイプ材に嵌合させる継手部材を２つ割り構造又は分割構造とし、この継手部材をボルトナットで締結することにより当該継手部材をパイプ材に固定する構造のものが知られている。
【特許文献１】実公昭６３−１６８８９号公報
【特許文献２】特公昭５３−２５１７０号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
何れの構造においても、部材を取り付ける相手は丸パイプ材であって、継手部材などの各種取付け部材を当該丸パイプ材に接着固定するときの接着性能を高め、或いは摩擦力を高めるために、当該丸パイプ材としては、金属製パイプの表面に樹脂コーティングしたものが一般的に使用されるので、コスト高になっていた。勿論、樹脂パイプや金属製パイプを使用することも可能であるが、樹脂パイプでは組み立てられた構造体に必要な強度が得られないし、金属製パイプのままでは特殊な接着剤が必要になるか又は、摩擦力不足で所定位置に所定向きに取付け部材を確実に固定することが困難になることは予測される。更に、取付け部材の向きを特定させることができる構成として、特許文献１に記載のように、取付け部材の取付け相手として角パイプ材を使用する構成も考えられているが、横断面が正四角形の一般的に知られている角パイプ材では、取付け部材の取付け向きを角パイプ材の周方向９０度間隔おきで規制することができるだけである。従って、直角二等辺三角形の各頂点相当位置に角パイプ材の軸心が位置するように互いに平行な向きに角パイプ材が配置されている枠組み構造体において、前記取付け部材を、角パイプ材に対する他の棒状部材の継手手段に利用して、前記直角二等辺三角形の斜辺両端相当位置に配置された角パイプ材どうしを連結棒状部材で連結し、組み立てられた枠組み構造体の歪みを矯正すると共に強度アップを図ろうとした場合、結果的には、丸パイプ材用の取付け部材と同じように、角パイプ材に対して自由に回転させることができる取付け部材が必要になるだけでなく、前記斜辺両端相当位置にある２本の角パイプ材間の距離が所定値になるように連結棒状部材の長さを正確に調整しなければならないという問題点が生ずる。
【課題を解決するための手段】
【０００４】
本発明は上記のような従来の問題点を解消し得る棒状部材に対する部材取付け構造を提供することを目的とするものであって、請求項１に記載の部材取付け構造は、後述する実施形態の参照符号を付して示すと、棒状部材に対する部材取付け構造であって、棒状部材Ｐ１は、横断面において正８角形又は正１６角形の外周面を備えたものとし、この棒状部材Ｐ１に対して取り付けられる取付け部材（継手）は、前記棒状部材Ｐ１を挟持する挟持部４をそれぞれ有する少なくとも２つの挟持部材２Ａ，２Ｂと、この挟持部材２Ａ，２Ｂどうしを前記挟持部４の挟持方向に互いに締結する締結用ボルトナット３を備え、この締結用ボルトナット３の締結により各挟持部材２Ａ，２Ｂの挟持部４が、前記棒状部材Ｐ１の角柱状外側面の内、周方向の少なくとも３側面（例えば４側面６ｂ，６ｃ，７ｂ，７ｃ）に当接して、当該棒状部材Ｐ１をその軸心周りの相対回転不能に挟み付けて固定する構成となっている。
【０００５】
上記構成の本発明を実施するについて、具体的には請求項２に記載のように、前記挟持部材２Ａ，２Ｂの内、少なくとも１つの挟持部材２Ａの挟持部４には、前記棒状部材Ｐ１の角柱状外側面の内、周方向に離れた対称位置にある２側面６ｂ，６ｃに当接する対称２側面８ｂ，８ｃを備えた外広がり折曲内側面８ａ〜８ｃを設け、締結用ボルトナット３による挟持部材２Ａ，２Ｂどうしの締結時に、棒状部材Ｐ１の前記対称位置にある２側面６ｂ，６ｃに前記挟持部４の外広がり折曲内側面８ａ〜８ｃの２側面８ｂ，８ｃが圧接するように構成するか又は、請求項３に記載のように、前記挟持部材２Ａ，２Ｂの内、少なくとも１つの挟持部材２Ａの挟持部４には、前記棒状部材Ｐ１の角柱状外側面の内、山形状に隣接する２側面６ｄ，６ｅに当接する外広がり折曲内側面８ｈ，８ｉを設けることができる。
【０００６】
又、請求項４に記載のように、前記２つの挟持部材２Ａ，２Ｂは、前記棒状部材Ｐ１に対し直交する向きに配置し、前記挟持部４が前記棒状部材Ｐ１の長さ方向中間部を挟持するように構成するか又は、請求項５に記載のように、前記２つの挟持部材２Ａ，２Ｂは、棒状部材Ｐ２の延長向きに配置し、その挟持部５が前記棒状部材Ｐ２の端部を挟持するように構成することができる。
【０００７】
上記請求項４に記載の構成を採用する場合、請求項６に記載のように、前記取付け部材（継手）には、前記締結用ボルトナット３の位置から片持ち状に突出する挟持部４を備えた２つの挟持部材２Ａ，２Ｂを有せしめ、各挟持部４の遊端側には、両挟持部４の遊端の棒状部材周方向の離間移動を阻止する状態に互いに係合する係脱自在な係合部１０を設けることができるし、請求項７に記載のように、前記取付け部材（継手）は、中間位置にそれぞれ挟持部４を有する２つの直線状挟持部材１８Ａ，１８Ｂを備えたものとし、前記締結用ボルトナット３は、前記挟持部４の両側に配設することができる。
【０００８】
又、上記請求項４に記載の構成を採用する場合、請求項８に記載のように、前記取付け部材（継手）は、折曲部内側に挟持部２６を有する外側折れ曲がり挟持部材２９と、折曲部外側に挟持部２１を有する内側折れ曲がり挟持部材３０とから構成し、前記締結用ボルトナット３は、前記挟持部２６，２１の両側に配設することができる。この場合、請求項９に記載のように、前記外側折れ曲がり挟持部材２９の挟持部２６には、前記棒状部材Ｐ１の角柱状外側面の内、対称位置にある平行側面６ａ，７ａの一方６ａと当該一側面６ａを中心に対称位置にある２側面６ｂ，６ｃとに対面する外広がり折曲内側面８ａ〜８ｃを設け、内側折れ曲がり挟持部材３０の挟持部２１には、前記平行側面６ａ，７ａの他方の面７ａに当接する内側面８ｄを設けることができる。勿論、請求項８に記載の構成において、各挟持部２６，２１を請求項３に記載のように構成することもできる。
【０００９】
又、上記請求項４に記載の構成を採用する場合、請求項１０に記載のように、前記取付け部材（継手）は、長さ方向の中間位置に挟持部４を有する直線状挟持部材２０と、折曲部外側に挟持部２１を有する２つの折れ曲がり挟持部材２４Ａ，２４Ｂとから構成し、これら３つの挟持部材２０，２４Ａ，２４Ｂを各挟持部４，２１で１本の前記棒状部材Ｐ１を包囲挟持するように互いに締結一体化する締結用ボルトナット３を配設することができる。この場合、請求項１１に記載のように、前記直線状挟持部材２０の挟持部４には、前記棒状部材Ｐ１の角柱状外側面の内、対称位置にある平行側面６ａ，６ｂの一方６ａと当該一側面６ａを中心に対称位置にある２側面６ｂ，６ｃの３側面に対面する外広がり折曲内側面８ａ〜８ｃを設け、２つの折れ曲がり挟持部材２４Ａ，２４Ｂの挟持部２１には、前記平行側面６ａ，７ａの他方の面７ａを中心に対称位置にある２側面７ｂ，７ｃにそれぞれ当接する内側面８ｄを設けることが望ましいが、この場合も、各挟持部４，２１を請求項３に記載のように構成することもできる。
【００１０】
更に、上記請求項４に記載の構成を採用する場合、請求項１２に記載のように、前記取付け部材（継手）は、折曲部外側に挟持部２１を有する４つの折れ曲がり挟持部材３２Ａ〜３２Ｄから構成し、これら４つの挟持部材３２Ａ〜３２Ｄを各挟持部２１で１本の前記棒状部材Ｐ１を包囲挟持するように互いに締結一体化する締結用ボルトナット３を配設することができる。この場合、請求項１３に記載のように、前記４つの折れ曲がり挟持部材３２Ａ〜３２Ｄの各挟持部２１には、前記棒状部材Ｐ１の角柱状外側面の内、周方向９０度間隔で位置する４つの各側面６ｂ，６ｃ，７ｂ，７ｃに当接する内側面８ｄを設けることが望ましいが、各挟持部２１を請求項３に記載のように構成することもできる。
【００１１】
又、本発明に係る取付け部材は、この取付け部材を構成する挟持部材に、例えば棚受け部、棒状部材以外の別部品（例えば壁板）を取り付ける別部品取付け部、脚部（設置レベル調整のためのアジャスター付きの脚部を含む）、その他の種々のものを設けることができるが、棒状部材どうしの継手として本発明の取付け部材を利用できるように、請求項１４に記載のように、前記棒状部材Ｐ１を挟持する挟持部４を主挟持部として、互いに隣り合って前記主挟持部を構成する２つの挟持部材２Ａ，２Ｂの遊端側には、前記棒状部材Ｐ１とは別の棒状部材Ｐ２を挟持する副挟持部５を設けることができる。
【００１２】
請求項１４に記載の構成を実施する場合、請求項１５に記載のように、前記取付け部材（継手１，３３）の副挟持部５，３６は、主挟持部４，３５が挟持する棒状部材Ｐ１に対し副挟持部５，３６が挟持する棒状部材Ｐ２が直角向きになるように設けることができる。この場合、請求項１６に記載のように、前記取付け部材（継手５９）の副挟持部は２つ設け、これら２つの副挟持部５Ａ，５Ｂは、これら２つの副挟持部５Ａ，５Ｂが挟持する棒状部材Ｐ２，Ｐ３が、互いに平行になるように設けることができる。
【００１３】
又、請求項１４に記載の構成を実施する場合、請求項１７に記載のように、前記取付け部材（継手５４）の副挟持部４Ｂは、主挟持部４Ａが挟持する棒状部材Ｐ１と副挟持部４Ｂが挟持する棒状部材Ｐ２とが互いに平行向きになるように設けることができるし、請求項１８に記載のように、前記取付け部材（継手４１）の主挟持部４と副挟持部５とは支軸（ボルトナット４４）の周りに相対揺動自在に連結することができる。この場合、請求項１９に記載のように、前記支軸は、主挟持部４と副挟持部５との内、一方の挟持部４を構成する２つの挟持部材４２Ａ，４２Ｂを互いに締結する締結用ボルトナット４４で兼用させることができる。
【００１４】
更に、請求項２０に記載のように、丸パイプ材Ｐ６を挟持するように円弧面８ｇで形成された副挟持部５８を組み合わせることができる。この場合、請求項２１に記載のように、丸パイプ材Ｐ６を挟持する前記副挟持部５８には、円筒体６７をその軸心の周りに自転可能に保持させ、当該円筒体６７の内側貫通孔は、横断面において正８角形又は正１６角形の外周面を備えた前記棒状部材Ｐ１を長さ方向移動のみ自在に挿入できる角孔６９に構成することができる。
【発明の効果】
【００１５】
上記請求項１に記載の本発明に係る棒状部材に対する部材取付け構造によれば、取付け部材が有する２つの挟持部材を、その挟持部が棒状部材を挟み付けて包囲するように配置すると共に、当該２つの挟持部材を締結用ボルトナットで締結することにより、取付け部材（２つの挟持部材）を棒状部材に対して取り付けることができるのであるが、このとき、前記棒状部材は、横断面において正８角形又は正１６角形の外周面を備えており、取付け部材側の少なくとも２つの挟持部材における挟持部は、前記棒状部材の角柱状外側面の周方向の少なくとも３側面に当接して、当該棒状部材をその軸心周りの相対回転不能に挟み付けて包囲する構成であるから、締結用ボルトナットで２つの挟持部材を適度に締め付けるだけで、取付け部材（２つの挟持部材）が棒状部材の周りで回転して向きが不測に変わってしまうような恐れがなく、棒状部材に対して取付け部材を一定向きに確実強力に固定することができる。
【００１６】
しかも、棒状部材に対する取付け部材の取付け向きは、当該棒状部材の周方向において少なくとも４５度（横断面で正１６角形の外周面を備えている棒状部材の場合は２２．５度）の間隔で規制させることができるので、前記取付け部材を、棒状部材に対する他の棒状部材の継手手段に利用した場合、組立てできる枠組み構造体の形状を、横断面で正４角形の外周面を備えている角パイプ材を棒状部材に使用する場合と比較して多彩にすることができる。更に、直角二等辺三角形の各頂点相当位置に棒状部材の軸心が位置するように互いに平行な向きに棒状部材が配置されている枠組み構造体において、前記取付け部材を、棒状部材に対する他の棒状部材の継手手段に利用して、前記直角二等辺三角形の斜辺両端相当位置に配置された棒状部材どうしを連結棒状部材で連結し、組み立てられた枠組み構造体の歪みを矯正すると共に強度アップを図る場合でも、本発明の部材取付け構造をそのまま活用することができるばかりでなく、前記連結棒状部材の向きを、前記斜辺両端相当位置に配置された互いに平行な向きの棒状部材の軸心どうしを結ぶ斜め４５度の向きに正確に規制できるので、前記連結棒状部材としては取付け部材に結合できる長さであれば良く、その長さを正確に調整しなければならないという従来の問題点も解消する。
【００１７】
尚、請求項２に記載の構成によれば、両挟持部材をボルトナットで締め付けたとき、両挟持部の外広がり内側面における対称２側面と棒状部材の角柱状外側面における周方向に離れた対称位置にある２側面とが確実に面接触して、挟持部が楔作用的に棒状部材に食い込んで行くことになるので、丸パイプ材を挟持する２つの挟持部材をボルトナットで締結する従来の構成のように、両者が線接触する恐れがなく、比較的小さな締結力をもってしても強力且つ安定的に取付け部材を棒状部材に取り付けることができる。勿論、棒状部材に対する取付け部材の回り止め効果を主に考えるならば、請求項３に記載の構成を採用すれば良い。特にこの請求項３に記載の構成は、１つの棒状部材の周方向３つ又はそれ以上の数の挟持部材の挟持部で当該棒状部材を挟持する場合には、効果的である。
【００１８】
又、請求項４に記載の構成によれば、棒状部材の長さ方向中間位置に取付け部材を取り付けることができる構成として、各種の枠組み構造体を組み立てる手段に活用できるし、請求項５に記載の構成によれば、棒状部材の端部に当該棒状体の延長方向に取付け部材を取り付けることができる構成として、各種の枠組み構造体を組み立てる手段に活用できる。
【００１９】
前記請求項４に記載の構成を採用する場合に請求項６に記載の構成によれば、棒状部材の片側に取付け部材を取り付けることができる構成として、各種の枠組み構造体を組み立てる手段に活用できるのであるが、このとき、締結用ボルトナットの締め付けにより挟持部の遊端側が開く不都合を確実に回避し、係合部を支点にして両挟持部を梃子作用的に強力に棒状部材に挟み付けることができる。
【００２０】
又、請求項４に記載の構成を採用する場合に請求項７に記載の構成によれば、１本の棒状部材の両側に取付け部材を取り付けることができる構成として、各種の枠組み構造体を組み立てる手段に活用できる。この場合には、請求項２に記載の構成を採用することにより、両直線状挟持部材の挟持部が備える外広がり折曲内側面によって、請求項２に記載の構成によって得られる作用効果が期待でき、強力且つ安定的に取付け部材を棒状部材に取り付けることができる。
【００２１】
又、請求項８に記載の構成によれば、１本の棒状部材に対しその軸心方向から見てＬ字形に取付け部材を取り付けることができる構成として、各種の枠組み構造体を組み立てる手段に活用できるし、請求項１０に記載の構成によれば、１本の棒状部材に対しその軸心方向から見てＴ字形に取付け部材を取り付けることができる構成として、各種の枠組み構造体を組み立てる手段に活用できる。更に、請求項１２に記載の構成によれば、１本の棒状部材に対しその軸心方向から見て十字形に取付け部材を取り付けることができる構成として、各種の枠組み構造体を組み立てる手段に活用できる。
【００２２】
尚、請求項８又は１０に記載の構成を採用する場合、請求項９又は１１に記載の構成によれば、外側折れ曲がり挟持部材又は直線状挟持部材の挟持部が備える外広がり折曲内側面によって、請求項２に記載の構成によって得られる作用効果が期待でき、強力且つ安定的に取付け部材を棒状部材に取り付けることができる。更に、請求項１２に記載の構成を採用する場合、請求項１３に記載の構成によれば、４つの折れ曲がり挟持部材の各挟持部を、１本の棒状部材の角柱状外側面の内、周方向９０度間隔で位置する４つの各側面に確実に圧接させて、当該棒状部材に対し４つの折れ曲がり挟持部材を自動調心的に位置決めして確実強力に取り付けることができる。
【００２３】
先に説明したように、本発明に係る取付け部材は、この取付け部材を構成する挟持部材に、例えば棚受け部、棒状部材以外の別部品（例えば壁板）を取り付ける別部品取付け部、脚部（設置レベル調整のためのアジャスター付きの脚部を含む）、その他の種々のものを設けることができるが、請求項１４に記載の構成によれば、棒状部材どうし（少なくとも何れか一方は、横断面において正８角形又は正１６角形の外周面を備えた前記棒状部材）の継手として本発明の取付け部材を利用できるが、この場合、請求項１５に記載の構成によれば、２本の棒状部材をＴ字形又は十字形に接続することができるし、請求項１６に記載の構成によれば、１本の棒状部材に対して２本の棒状部材を互いに平行に並列する状態でＴ字形又は十字形に接続することができる。更に、請求項１７に記載の構成によれば、２本の棒状部材を互いに平行に並列する状態に接続することができるし、請求項１８に記載の構成によれば、２本の棒状部材を支軸の周りに相対揺動自在に接続するヒンジとして活用できる。この場合、請求項１９に記載の構成によれば、部品点数を減らして構造をシンプルにし、コストダウンを図ることができる。
【００２４】
更に、請求項２０に記載の構成によれば、横断面において正８角形又は正１６角形の外周面を備えた前記棒状部材と一般的な丸パイプ材との継手として活用できるし、請求項２１に記載の構成によれば、横断面において正８角形又は正１６角形の外周面を備えた前記棒状部材どうしの継手でありながら、一方の棒状部材の周方向に他方の棒状部材を回転させることができるヒンジとして活用できる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２５】
以下に本発明の具体的実施例を添付図に基づいて説明する。図１〜図４は、本発明の第一実施形態を示すものであって、この第一実施形態において使用される取付け部材としての継手１は、２つの挟持部材２Ａ，２Ｂと１本の締結用ボルトナット３によって構成されている。この継手１で接続される２本の棒状部材Ｐ１，Ｐ２は、断面サイズが同一で横断面形状が正８角形の金属製パイプ材である。
【００２６】
２つの挟持部材２Ａ，２Ｂは同一構造のものを向かい合わせに組み合わせたものであって、各挟持部材２Ａ，２Ｂは、それぞれ金属板を折曲加工して構成した第一挟持部４と第二挟持部５とを溶接によりＴ字形に互いに固着したものであり、各挟持部４，５は、棒状部材Ｐ１，Ｐ２の対称位置にある平行側面６ａ，７ａとその両側の対称２側面６ｂ，６ｃ及び７ｂ，７ｃの３側面に対面する外広がり折曲内側面８ａ〜８ｃを有するもので、この外広がり折曲内側面８ａ〜８ｃが同一側に位置すると共に第一挟持部４の外広がり折曲内側面８ａ〜８ｃに嵌合する棒状部材Ｐ１に対し第二挟持部５の外広がり折曲内側面８ａ〜８ｃに嵌合する棒状部材Ｐ２がＴ字形に位置するように、両挟持部４，５がＴ字形に互いに固着されている。
【００２７】
又、両挟持部材２Ａ，２Ｂの第一挟持部４の遊端には、棒状部材Ｐ１の対称位置にある平行側面６ａ，７ａに対し直交向きにある平行側面９ａ，９ｂの一方（側面９ａ）に沿うように折曲連設された板部により、係合部１０が構成されている。この係合部１０は、両挟持部材２Ａ，２Ｂを向かい合わせに重ねたときに互いに係合し合う形状で、蟻溝形凹部１０ａと当該蟻溝形凹部１０ａに丁度嵌合する逆台形突起部１０ｂとが並設されている。
【００２８】
前記外広がり折曲内側面８ａ〜８ｃの内、中央の内側面、即ち、棒状部材Ｐ１，Ｐ２の対称位置にある平行側面６ａ，７ａに対面する内側面８ａは、その幅が棒状部材Ｐ１，Ｐ２の対称位置にある平行側面６ａ，７ａの幅よりも狭くなっており、従って、外広がり折曲内側面８ａ〜８ｃを棒状部材Ｐ１，Ｐ２に嵌合させたとき、前記内側面８ａは棒状部材Ｐ１，Ｐ２の対称位置にある平行側面６ａ，７ａには当接せず、その両側の外広がり内側面８ｂ，８ｃのみが棒状部材Ｐ１，Ｐ２の対称２側面６ｂ，６ｃ又は７ｂ，７ｃに当接するように構成されている。
【００２９】
尚、第一挟持部４の長さ（この第一挟持部４の外広がり折曲内側面８ａ〜８ｃに嵌合する棒状部材Ｐ１の長さ方向）は、第二挟持部５の幅と等しくなるように構成され、第二挟持部５には、棒状部材Ｐ２の対称位置にある平行側面６ａ，７ａに対し直交向きにある平行側面９ａ，９ｂの一部を挟む平行両側板部１１が折曲連設されている。
【００３０】
締結用ボルトナット３は、挟持部材２Ａ，２Ｂにおける第二挟持部５の第一挟持部４側の端部近くで、外広がり折曲内側面８ａ〜８ｃの中央の内側面８ａを貫通するように設けられたボルト孔１２を挿通するボルト３ａと、これに螺合するナット３ｂとから成るものである。従って、第二挟持部５は、これを貫通する締結用ボルトナット３よりも外側（第一挟持部４のある側とは反対側）の領域部分で棒状部材Ｐ２を挟持することになる。
【００３１】
以上のように構成された取付け部材、即ち、継手１は、棒状部材Ｐ１の長さ方向中間所定位置に対して挟持部材２Ａ，２Ｂの第一挟持部４を両側から嵌合させると共に、棒状部材Ｐ２の端部に対して両挟持部材２Ａ，２Ｂの第二挟持部５を両側から嵌合させる。このとき、両挟持部材２Ａ，２Ｂの第一挟持部４の遊端に連設された係合部１０を互いに係合させるために、両挟持部材２Ａ，２Ｂを前記係合部１０において互いに隣接するようにＶ字形に配置して、一方の係合部１０の逆台形突起部１０ｂの先端を他方の係合部１０の蟻溝形凹部１０ａの奥端部に嵌合させた状態で、両挟持部材２Ａ，２Ｂを閉じるように操作し、その過程で両挟持部材２Ａ，２Ｂの第一挟持部４を棒状部材Ｐ１の長さ方向中間所定位置に被せるようにすれば良い。係る状態で、締結用ボルトナット３のボルト３ａを挟持部材２Ａ，２Ｂのボルト孔１２に挿通させ、当該ボルト３ａの先端にナット３ｂを螺合させて締め付けることにより、両挟持部材２Ａ，２Ｂ間で棒状部材Ｐ１，Ｐ２をＴ字形に結合することができる。
【００３２】
このとき棒状部材Ｐ２は、締結用ボルトナット３のボルト３ａに先端が当接又は接近する位置まで、両挟持部材２Ａ，２Ｂの第二挟持部５間に差し込まれている。そして両挟持部材２Ａ，２Ｂの各挟持部４，５における外広がり折曲内側面８ａ〜８ｃは、棒状部材Ｐ１，Ｐ２の対称位置にある平行側面６ａ，７ａとその両側の対称２側面６ｂ，６ｃ及び７ｂ，７ｃに対面しているが、先に説明した構成により、各挟持部４，５における外広がり折曲内側面８ａ〜８ｃの内、中央の内側面８ａは、締結用ボルトナット３の締め付けに伴って棒状部材Ｐ１，Ｐ２の対称位置にある平行側面６ａ，７ａに接近又は当接するが、外広がり折曲内側面８ａ〜８ｃの両側の外広がりの対称２側面８ｂ，８ｃは、締結用ボルトナット３の締め付けに伴って棒状部材Ｐ１，Ｐ２の対称２側面６ｂ，６ｃ及び７ｂ，７ｃに楔作用的に圧接し、棒状部材Ｐ１，Ｐ２を、その軸心周りの回転を阻止する状態で強固に固定することになる。又、両第一挟持部４の遊端が係合部１０によって互いに連結されて両第一挟持部４の遊端が棒状部材Ｐ１の周方向に離間移動することが阻止されているので、締結用ボルトナット３の締め付けにより両挟持部材２Ａ，２Ｂの第一挟持部４が、その遊端側が開くように変形することは確実に防止され、締結用ボルトナット３の締め付け力を両第一挟持部４に効果的に作用させることができる。
【００３３】
上記のように継手１を使用して棒状部材Ｐ１の長さ方向の中間任意の位置に対し棒状部材Ｐ２をＴ字形（棒状部材Ｐ１の軸心に対し直角向き）に接続することができるのであるが、棒状部材Ｐ１の軸心方向から見たときの棒状部材Ｐ２の向き（棒状部材Ｐ２の軸心方向から見たときの棒状部材Ｐ１の向き）は、棒状部材Ｐ１，Ｐ２が、横断面形状が正８角形の外側面を有するものであるから、棒状部材Ｐ１，Ｐ２に対して挟持部材２Ａ，２Ｂの第一及び第二両挟持部４，５を被せるときに、当該両挟持部４，５側の外広がり折曲内側面８ａ〜８ｃが対面する棒状部材Ｐ１，Ｐ２側の正８角形の外側面の内の３側面を選択することにより、当該棒状部材Ｐ１（棒状部材Ｐ２）の周方向に４５度の間隔で任意に設定することができる。
【００３４】
図５〜図９は、上記第一実施形態の継手１の変形例に係る第二実施形態を示すもので、この第二実施形態における継手１３の前記継手１と異なる点は、２つの挟持部材２Ａ，２Ｂにおけるボルト孔１２が設けられる箇所、即ち、各挟持部材２Ａ，２Ｂの第二挟持部５の基部における頂面部（外広がり折曲内側面８ａ〜８ｃの中央内側面８ａを形成する部分）を凹ませて締結用凹部１４を形成すると共にこの締結用凹部１４に第二挟持部５の長さ方向に沿って凹溝部１５を形成し、この凹溝部１５の底面部にボルト孔１２を設け、締結用ボルトナット３のボルト３ａの頭部（操作用角孔付きの円形頭部）は前記凹溝部１５内に一部嵌合した状態で自由に回転することができるが、ナット（六角ナット）３ｂは前記凹溝部１５内に一部嵌合して回り止めされるように構成した点にある。又、この実施形態では、各挟持部材２Ａ，２Ｂの第一挟持部４と第二挟持部５とは、１枚の金属板のプレス加工により一体に成形されている。
【００３５】
この第二実施形態における継手１３によれば、図示のように、締結用ボルトナット３のボルト３ａの頭部やナット３ｂが継手１３の挟持部４，５の頂面から突出しないように構成できるだけでなく、ナット３ｂを回り止めした状態でボルト３ａの締め付け操作が行えるので、作業性が改善される。尚、この実施形態では、第二挟持部５が挟持する棒状部材Ｐ２は、その先端が第二挟持部５に形成された締結用凹部１４の底面側一端部で制止される深さまで、第二挟持部５間に差し込むことができる。
【００３６】
図１０〜図１２は、本発明の第三実施形態を示すものであって、この第三実施形態において使用される取付け部材としての継手１６は、長さ方向の中間中央部に第一挟持部４を備えると共に長さ方向の両端部に第二挟持部５と第三挟持部１７とを備えた２つの直線状挟持部材１８Ａ，１８Ｂと、２本の締結用ボルトナット３から構成されている。２つの直線状挟持部材１８Ａ，１８Ｂは、それぞれ１枚の金属板のプレス加工により一体成形された同一構造のものを向かい合わせに使用したもので、先の第二実施形態で示した継手１３における挟持部材２Ａ，２Ｂの第一挟持部４の係合部１０を連設した遊端側に、当該係合部１０に代えて、第二挟持部５と同一構造の第三挟持部１７を対称形に連設したものである。そして、第二挟持部５のボルト孔１２と対称位置で第三挟持部１７に設けられたボルト孔１２に２本目の締結用ボルトナット３が挿通される。
【００３７】
この第三実施形態における継手１６では、図示のように、２つの直線状挟持部材１８Ａ，１８Ｂの中央の第一挟持部４間に棒状部材Ｐ１を挟持させると共に、一端の第二挟持部５間と他端の第三挟持部１７間には、前記棒状部材Ｐ１に対してＴ字形にそれぞれ棒状部材Ｐ２，Ｐ３の端部を挟持させた状態で、第二挟持部５どうしをこの第二挟持部５に設けられたボルト孔１２に挿通させた締結用ボルトナット３で締結すると共に、第三挟持部１７どうしをこの第三挟持部１７に設けられたボルト孔１２に挿通させた２本目の締結用ボルトナット３で締結することになる。尚、棒状部材Ｐ３は、棒状部材Ｐ１，Ｐ２と同一のものである。
【００３８】
この継手１６によって棒状部材Ｐ１にそれぞれＴ字形に接続される２本の棒状部材Ｐ２，Ｐ３は、棒状部材Ｐ１の軸心に対して直角向きで且つ互いに同心一直線状に接続されるが、各挟持部４，５，１７の外広がり折曲内側面８ａ〜８ｃと各棒状部材Ｐ１〜Ｐ３の正８角形の外側面の内の各３側面６ａ〜７ｃとが、第一実施形態の継手１において説明したように作用するので、各棒状部材Ｐ１〜Ｐ３は、その軸心周りの自転が確実に阻止された状態で継手１６に強固に結合される。又、棒状部材Ｐ１の軸心方向から見たときの棒状部材Ｐ２，Ｐ３の向き（棒状部材Ｐ２，Ｐ３の軸心方向から見たときの棒状部材Ｐ１の向き）も、当該棒状部材Ｐ１（棒状部材Ｐ２，Ｐ３）の周方向に４５度の間隔で任意に選択設定することができる。
【００３９】
図１３〜図１５は、本発明の第四実施形態を示すものであって、この第四実施形態において使用される取付け部材としての継手１９は、１つの直線状挟持部材２０と、折曲部に外向きの第一挟持部２１を有すると共に両端に外向きの第二挟持部２２と第三挟持部２３を備えた、同一構造の２つの折れ曲がり挟持部材２４Ａ，２４Ｂ、及び３本の締結用ボルトナット３によって構成されている。直線状挟持部材２０は、第三実施形態の継手１６を構成する２つの直線状挟持部材１８Ａ，１８Ｂの一方と同一構造のもので、同一参照符号を付して構造説明は省略する。又、２つの折れ曲がり挟持部材２４Ａ，２４Ｂは、１枚の金属板をプレス加工して一体成形した同一構造のものであって、第三実施形態の継手１６を構成する２つの直線状挟持部材１８Ａ，１８Ｂの一方（従って、直線状挟持部材２０と同一のもの）を、その中央の第一挟持部４を開く方向にＬ字形に折曲した構造に相当し、折曲部の第一挟持部２１から互いに直角向きに延出する２つの第二挟持部２２及び第三挟持部２３は、直線状挟持部材１８Ａの第二挟持部５及び第三挟持部１７と同一構造であるが、第一挟持部２１は、その両側の挟持部２２，２３における締結用凹部１４どうしをＬ字形に接続し、その外向きに突出する両側板部に斜め４５度の内側面８ｄを切り欠き形成して構成している。
【００４０】
上記構成の継手１９は、図示のように、直線状挟持部材２０の第二挟持部５に折れ曲がり挟持部材２４Ａの第二挟持部２２を向かい合わせに重ねると共に、直線状挟持部材２０の第三挟持部１７に折れ曲がり挟持部材２４Ｂの第二挟持部２２を向かい合わせに重ね、そして２つの折れ曲がり挟持部材２４Ａ，２４Ｂの第三挟持部２３どうしを向かい合わせに重ねるように配置して使用する。而して３つの挟持部材２０，２４Ａ，２４Ｂの中央には、直線状挟持部材２０の第一挟持部４と２つの折れ曲がり挟持部材２４Ａ，２４Ｂの折曲部の挟持部２１で囲まれた略正８角形の空間が形成されるので、これら３つの第一挟持部４，２１，２１で前記棒状部材Ｐ１を挟み付けて包囲すると共に、直線状挟持部材２０の第二挟持部５と折れ曲がり挟持部材２４Ａの第二挟持部２２との間に前記棒状部材Ｐ２の端部を挿入し、直線状挟持部材２０の第三挟持部１７と折れ曲がり挟持部材２４Ｂの第二挟持部２２との間には前記棒状部材Ｐ３の端部を挿入し、更に２つの折れ曲がり挟持部材２４Ａ，２４Ｂの第三挟持部２３間には、前記棒状部材Ｐ１〜Ｐ３と同一の棒状部材Ｐ４の端部を挿入する。係る状態で、直線状挟持部材２０の第二挟持部５と折れ曲がり挟持部材２４Ａの第二挟持部２２、直線状挟持部材２０の第三挟持部１７と折れ曲がり挟持部材２４Ｂの第二挟持部２２、及び２つの折れ曲がり挟持部材２４Ａ，２４Ｂの第三挟持部２３どうしをそれぞれ締結用ボルトナット３で締結し、３つの挟持部材２０，２４Ａ，２４Ｂを一体化する。
【００４１】
上記のようにして継手１９により４本の棒状部材Ｐ１〜Ｐ４を結合すれば、棒状部材Ｐ１の長さ方向中間位置に対して棒状部材Ｐ２〜Ｐ４をそれぞれＴ字形に接続することができる。このとき、これら棒状部材Ｐ２〜Ｐ４は、棒状部材Ｐ１の軸心方向に関して同一位置で且つ棒状部材Ｐ１の軸心に対し直角向きに位置すると共に、棒状部材Ｐ１の軸心方向から見て、棒状部材Ｐ２，Ｐ３は棒状部材Ｐ１の両側で同心一直線状に位置すると共に棒状部材Ｐ４は棒状部材Ｐ２，Ｐ３に対し棒状部材Ｐ１の位置から直角向きに延出する状態で固定される。このとき、３つの挟持部材２０，２４Ａ，２４Ｂで構成される４つの挟持部（４，２１，２１）（５，２２）（１７，２２）（２３，２３）の内、中央位置の挟持部（４，２１，２１）を除く３つの各挟持部における各棒状部材Ｐ２〜Ｐ４の端部に対する挟持固定作用は、先の継手１，１６における棒状部材Ｐ２，Ｐ３の端部に対する挟持固定作用と全く同一であり、中央位置の挟持部（４，２１，２１）の棒状部材Ｐ１に対する固定作用は、直線状挟持部材２０の第一挟持部４における外広がり折曲内側面８ａ〜８ｃの対称に位置する２つの外広がり内側面８ｂ，８ｃと、２つの折れ曲がり挟持部材２４Ａ，２４Ｂの第一挟持部２１，２１の内側面８ｄの合計４つの、周方向９０度間隔に位置する内側面８ｂ〜８ｄが棒状部材Ｐ１の正８角形の外側面の周方向９０度間隔に位置する４つの側面６ｂ，６ｃ，７ｂ，７ｃに対して面接触状態で圧接し、棒状部材Ｐ１を強固且つ安定的に固定保持することになる。勿論、棒状部材Ｐ１の軸心方向から見たときの棒状部材Ｐ２〜Ｐ４の向き（棒状部材Ｐ２，Ｐ３の軸心方向から見たときの棒状部材Ｐ１，Ｐ４の向き）も、当該棒状部材Ｐ１（棒状部材Ｐ２，Ｐ３）の周方向に４５度の間隔で任意に選択設定することができる。
【００４２】
図１６及び図１７は、本発明の第五実施形態を示すものであって、この第五実施形態において使用される取付け部材としての継手２５は、折曲部内側に第一挟持部２６を有すると共に両端に第二挟持部２７と第三挟持部２８とを備えた外側折れ曲がり挟持部材２９と、第四実施形態の継手１９を構成する２つの折れ曲がり挟持部材２４Ａ，２４Ｂの一方と同一構造の内側折れ曲がり挟持部材３０、及び２本の締結用ボルトナット３から構成されている。外側折れ曲がり挟持部材２９は、第三実施形態の継手１６を構成する２つの直線状挟持部材１８Ａ，１８Ｂの一方と同一構造のものを、その両側の第二挟持部５及び第三挟持部１７を第一挟持部４に対して内側にそれぞれ４５度折曲してＬ字形としたものに相当し、折曲部内側の第一挟持部２６には、外広がり折曲内側面８ａ〜８ｃの両側に連なる、互いに平行で且つ中央の内側面８ａに対して直角の平行内側面８ｅ，８ｆが形成されている。そしてこの第一挟持部２６から互いに直角向きに延出する第二挟持部２７と第三挟持部２８は、前記直線状挟持部材１８Ａ，１８Ｂの第二挟持部５及び第三挟持部１７と同一である。
【００４３】
上記構成の継手２５においては、外側折れ曲がり挟持部材２９の第一挟持部２６と内側折れ曲がり挟持部材３０の第一挟持部２１との間で前記棒状部材Ｐ１を挟持させると共に、外側折れ曲がり挟持部材２９の第二挟持部２７と内側折れ曲がり挟持部材３０の第二挟持部２２との間、及び外側折れ曲がり挟持部材２９の第三挟持部２８と内側折れ曲がり挟持部材３０の第三挟持部２３との間にそれぞれ前記棒状部材Ｐ２，Ｐ３の端部を差し込んだ状態で、外側折れ曲がり挟持部材２９の第二挟持部２７と内側折れ曲がり挟持部材３０の第二挟持部２２、及び外側折れ曲がり挟持部材２９の第三挟持部２８と内側折れ曲がり挟持部材３０の第三挟持部２３をそれぞれ締結用ボルトナット３で締結一体化する。このようにして継手２５により３本の棒状部材Ｐ１〜Ｐ３を結合すれば、棒状部材Ｐ１の長さ方向中間位置に対して棒状部材Ｐ２，Ｐ３をそれぞれＴ字形に接続することができる。このとき、これら棒状部材Ｐ２，Ｐ３は、棒状部材Ｐ１の軸心方向に関して同一位置で且つ棒状部材Ｐ１の軸心に対し直角向きに位置すると共に、棒状部材Ｐ１の軸心方向から見て、棒状部材Ｐ２，Ｐ３は互いに直角をなす向きに固定される。
【００４４】
このとき、外側折れ曲がり挟持部材２９と内側折れ曲がり挟持部材３０で構成される３つの挟持部（２６，２１）（２７，２２）（２８，２３）の内、折曲角部の挟持部（２６，２１）を除く２つの各挟持部における各棒状部材Ｐ２，Ｐ３の端部に対する挟持固定作用は、先の継手１，１６における棒状部材Ｐ２，Ｐ３の端部に対する挟持固定作用と全く同一であり、折曲角部の挟持部（２６，２１）の棒状部材Ｐ１に対する固定作用は、外側折れ曲がり挟持部材２９の第一挟持部２６における外広がり折曲内側面８ａ〜８ｃの対称に位置する２つの外広がり内側面８ｂ，８ｃと、内側折れ曲がり挟持部材３０の第一挟持部２１の内側面８ｄとで棒状部材Ｐ１の正８角形の外側面の周方向３側面６ｂ，６ｃ，７ａに対して面接触状態で圧接し、棒状部材Ｐ１を強固且つ安定的に固定保持することになる。勿論、棒状部材Ｐ１の軸心方向から見たときの棒状部材Ｐ２，Ｐ３の向き（棒状部材Ｐ２，Ｐ３の軸心方向から見たときの棒状部材Ｐ１の向き）も、当該棒状部材Ｐ１（棒状部材Ｐ２，Ｐ３）の周方向に４５度の間隔で任意に選択設定することができる。
【００４５】
図１８は、本発明の第六実施形態を示すものであって、この第六実施形態において使用される取付け部材としての継手３１は、上記第五実施形態の継手２５に使用した内側折れ曲がり挟持部材３０（第四実施形態の継手１９に使用した折れ曲がり挟持部材２４Ａ，２４Ｂの一方）と同一の４つの折れ曲がり挟持部材３２Ａ〜３２Ｄと、４本の締結用ボルトナット３とで構成される。
【００４６】
この継手３１においては、図示のように、４つの折れ曲がり挟持部材３２Ａ〜３２Ｄの折曲角部の外向きの第一挟持部２１で前記棒状部材Ｐ１の長さ方向中間位置を周囲から包囲するように、４つの折れ曲がり挟持部材３２Ａ〜３２Ｄを棒状部材Ｐ１の周囲に放射状に配置すると共に、互いに向かい合って隣り合う折れ曲がり挟持部材３２Ａの第三挟持部２３と折れ曲がり挟持部材３２Ｂの第二挟持部２２との間、折れ曲がり挟持部材３２Ｂの第三挟持部２３と折れ曲がり挟持部材３２Ｃの第二挟持部２２との間、折れ曲がり挟持部材３２Ｃの第三挟持部２３と折れ曲がり挟持部材３２Ｄの第二挟持部２２との間、及び折れ曲がり挟持部材３２Ｄの第三挟持部２３と折れ曲がり挟持部材３２Ａの第二挟持部２２との間、にそれぞれ前記棒状部材Ｐ２〜Ｐ５（棒状部材Ｐ５は、他の棒状部材Ｐ１〜Ｐ４と同一）の端部を差し込んだ状態で、４本の締結用ボルトナット３により、それぞれ棒状部材Ｐ２〜Ｐ５の端部を各別に挟む第二挟持部２２と第三挟持部２３とを締結して、４つの折れ曲がり挟持部材３２Ａ〜３２Ｄを一体化する。
【００４７】
上記のように継手３１を使用することにより、棒状部材Ｐ１の長さ方向中間位置に対して４本の棒状部材Ｐ２〜Ｐ５をそれぞれＴ字形に接続することができるが、これら４本の棒状部材Ｐ２〜Ｐ５は、棒状部材Ｐ１の軸心方向に関して同一位置で且つ棒状部材Ｐ１の軸心に対し直角向きに位置すると共に、棒状部材Ｐ１の軸心方向から見て４本の棒状部材Ｐ２〜Ｐ５は互いに直角をなす向きに固定される。このとき、隣り合う２つの第二挟持部２２と第三挟持部２３との間での棒状部材Ｐ２〜Ｐ５の端部に対する挟持固定作用は、先の継手１，１６における棒状部材Ｐ２，Ｐ３の端部に対する挟持固定作用と全く同一であり、４つの折れ曲がり挟持部材３２Ａ〜３２Ｄの第一挟持部２１による棒状部材Ｐ１に対する固定作用は、棒状部材Ｐ１の正８角形の外側面の内、周方向９０度間隔に位置する側面６ｂ，６ｃ，７ｂ，７ｃに対して４つの第一挟持部２１の内側面８ｄがそれぞれ圧接して、棒状部材Ｐ１を周囲から自動調心的に挟み付けて包囲するので、継手３１は棒状部材Ｐ１に対し強力且つ安定的に固定される。勿論、棒状部材Ｐ１の軸心方向から見たときの棒状部材Ｐ２〜Ｐ５の向き（棒状部材Ｐ２，Ｐ４又はＰ３，Ｐ５の軸心方向から見たときの棒状部材Ｐ１の向き）も、当該棒状部材Ｐ１（棒状部材Ｐ２，Ｐ３又はＰ３，Ｐ５）の周方向に４５度の間隔で任意に選択設定することができる。
【００４８】
図１９〜図２３は、本発明の第七実施形態を示すものであって、この第七実施形態において使用される取付け部材としての継手３３は、２つの挟持部材３４Ａ，３４Ｂと１本の締結用ボルトナット３を使用して、２本の棒状部材Ｐ１，Ｐ２を互いに直角に交叉する状態で結合するものであって、各挟持部材３４Ａ，３４Ｂは、それぞれ１枚の金属板をプレス加工して一体成形したものであり、それぞれ前記外広がり折曲内側面８ａ〜８ｃを備えた第一挟持部３５と第二挟持部３６を両端に、各挟持部３５，３６の長さ方向（嵌合する棒状部材Ｐ１，Ｐ２の軸心方向）が互いに直交するように中間部で捩じって形成し、各挟持部材３４Ａ，３４Ｂを、第一挟持部３５どうし、第二挟持部３６どうしが向かい合うように重ねたとき、両挟持部３５，３６間に４５度に捩じられた傾斜板部３７が互いに平行状態で対面するように構成され、この傾斜板部３７にボルト孔３８が設けられている。更に、各挟持部３５，３６の遊端側には、向かい合う挟持部３５，３５の遊端部どうし及び向かい合う挟持部３６，３６の遊端部どうしを互いに係脱自在に係合させる係合部３９，４０が設けられている。
【００４９】
上記の継手３３においては、一方の挟持部材３４Ａの第一挟持部３５を棒状部材Ｐ１に嵌合すると共に第二挟持部３６を棒状部材Ｐ２に嵌合させた状態で、他方の挟持部材３４Ｂを、挟持部材３４Ａとの間で棒状部材Ｐ１，Ｐ２を挟むように、その第一挟持部３５を棒状部材Ｐ１に嵌合すると共に第二挟持部３６を棒状部材Ｐ２に嵌合させることになる。即ち、両挟持部材３４Ａ，３４Ｂは、図２０に示すように、互いに直角に交叉する２本の棒状部材Ｐ１，Ｐ２に対して斜め４５度の方向で相対的に接近移動することになる。従って、前記係合部３９，４０は、両挟持部材３４Ａ，３４Ｂを斜め４５度の方向で相対的に接近移動させたときに互いに係合し合う形状の爪部３９ａ，４０ａによって構成され、両爪部３９ａどうし又は両爪部４０ａどうしが係合し合うと、両挟持部材３４Ａ，３４Ｂの第一挟持部３５及び第二挟持部３６が、これら挟持部３５，３６が挟む棒状部材Ｐ１，Ｐ２の周方向に離間移動することは爪部３９ａ，４０ａによって阻止される。
【００５０】
而して、両挟持部材３４Ａ，３４Ｂの中間の互いに平行に対面する傾斜板部３７にボルト孔３８を利用して締結用ボルトナット３のボルト３ａを挿通し、ナット３ｂを螺合締結することにより、両挟持部材３４Ａ，３４Ｂを互いに締結すれば、両挟持部材３４Ａ，３４Ｂの第一挟持部３５間で棒状部材Ｐ１を挟持固定すると同時に両挟持部材３４Ａ，３４Ｂの第二挟持部３６間で棒状部材Ｐ２を挟持固定することができ、このとき両棒状部材Ｐ１，Ｐ２は、互いに直角に交叉する相対位置関係で固定されることになる。而して、第一挟持部３５間での棒状部材Ｐ１の挟持固定作用及び第二挟持部３６間での棒状部材Ｐ２の挟持固定作用は、各挟持部３５，３６が外広がり折曲内側面８ａ〜８ｃを備えていることと、各挟持部３５，３６の遊端側の開きを阻止する係合部３９，４０を備えていることにより、先の継手１，１３における第一挟持部４の棒状部材Ｐ１に対する挟持固定作用と全く同一であり、棒状部材Ｐ１，Ｐ２に対する継手３３の締結は強力且つ安定的に行われる。又、棒状部材Ｐ１の軸心方向から見たときの棒状部材Ｐ２の向き（棒状部材Ｐ２の軸心方向から見たときの棒状部材Ｐ１の向き）も、当該棒状部材Ｐ１（棒状部材Ｐ２）の周方向に４５度の間隔で任意に選択設定することができる。
【００５１】
図２４〜図２７は、本発明の第八実施形態を示すものであって、この第八実施形態において使用される取付け部材としての継手４１は、一端に第一挟持部４を備えた２つの第一挟持部材４２Ａ，４２Ｂと、一端に第二挟持部５を備えた２つの第二挟持部材４３Ａ，４３Ｂとを、第一挟持部材４２Ａ，４２Ｂを互いに締結する締結用ボルトナット４４の周りで相対的に揺動自在に軸支連結したヒンジ構造のものである。
【００５２】
第一挟持部４は、前記継手１，１３の係合部１０を含む第一挟持部４と同一であり、第二挟持部５は、前記継手１，１３の第二挟持部５と同一である。而して、第一挟持部材４２Ａ，４２Ｂには、第一挟持部４の係合部１０のある側とは反対側から、この第一挟持部４が挟持する棒状部材Ｐ１に対して直角横向きに延出し且つ締結用ボルトナット４４のボルト４４ａが挿通されるボルト孔４５と、当該締結用ボルトナット４４のボルト頭部やナット４４ｂの一部が嵌合する凹溝部４６とを備えた軸受け部４７が連設され、第二挟持部材４３Ａ，４３Ｂには、第二挟持部５から、この第二挟持部５が挟持する棒状部材Ｐ２の延長方向に、締結用ボルトナット４８のボルト４８ａが挿通されるボルト孔４９と、当該締結用ボルトナット４８のボルト頭部やナット４８ｂの一部が嵌合する凹溝部５０を備えた一段低い締結用段部５１が連設されると共に、この締結用段部５１の先端から延出し且つ前記第一挟持部材４２Ａ，４２Ｂ側の軸受け部４７間に遊嵌する、更に一段低い軸受け部５２が連設され、この軸受け部５２に前記締結用ボルトナット４４のボルト４４ａが挿通されるボルト孔５３が設けられている。
【００５３】
上記継手４１においては、先ず第二挟持部材４３Ａ，４３Ｂの第二挟持部５間に棒状部材Ｐ２の端部を挟み付けた状態で、両第二挟持部材４３Ａ，４３Ｂの締結用段部５１を締結用ボルトナット４８により締結して、両第二挟持部材４３Ａ，４３Ｂを一体化すると同時に棒状部材Ｐ２の端部に第二挟持部５を利用して強固に挟持固定する。このとき、締結用ボルトナット４８のボルト頭部の一部は一方の締結用段部５１の凹溝部５０に自転可能に遊嵌し、ナット４８ｂの一部は他方の締結用段部５１の凹溝部５０に一部が嵌合して回り止めされる。次に、棒状部材Ｐ１の長さ方向中間所定位置に対して第一挟持部材４２Ａ，４２Ｂの第一挟持部４を両側から挟み付けた状態で、当該第一挟持部材４２Ａ，４２Ｂの互いに平行に延出する軸受け部４７を、前記第二挟持部材４３Ａ，４３Ｂ側の互いに重なり合っている軸受け部５２に外嵌させ、これら軸受け部４７，５２にボルト孔４５，４９を利用して締結用ボルトナット４４のボルト４４ａを挿通し、ナット４４ｂを螺合締結する。
【００５４】
第一挟持部材４２Ａ，４２Ｂの第一挟持部４は、係合部１０により遊端側が開くのを阻止されているので、締結用ボルトナット４４の締結により、当該挟持部４は棒状部材Ｐ１に強固に挟持固定されるが、両軸受け部４７間の間隔は、その間に入り込んでいる第二挟持部材４３Ａ，４３Ｂが締結用ボルトナット４４のボルト４４ａの周りに回転するのを許す間隔に維持される。締結用ボルトナット４４のボルト頭部の一部は一方の軸受け部４７凹溝部４６に自転可能に遊嵌し、ナット４４ｂの一部は他方の軸受け部４７の凹溝部４６に一部が嵌合して回り止めされる。尚、第二挟持部材４３Ａ，４３Ｂの軸受け部５２は、締結用段部５１どうしを締結用ボルトナット４８で締結したとき、第二挟持部５の先端が開くように第二挟持部材４３Ａ，４３Ｂが傾動しないように、又はその傾動が問題ない程度に抑えられるように、先端どうしが互いに当接する（図では離れている）ように構成するのが望ましい。
【００５５】
上記のようにして継手４１により棒状部材Ｐ１，Ｐ２を連結すれば、棒状部材Ｐ１を挟持固定している第一挟持部材４２Ａ，４２Ｂと棒状部材Ｐ２を挟持固定している第二挟持部材４３Ａ，４３Ｂとが締結用ボルトナット４４のボルト４４ａの周りで相対的に揺動自在であるから、棒状部材Ｐ１と当該棒状部材Ｐ１に対しＴ字形に接続された棒状部材Ｐ２とは、両棒状部材Ｐ１，Ｐ２の軸心に対して直交ずる向きの支軸である締結用ボルトナット４４（ボルト４４ａ）の周りで相対的に揺動自在となる。尚、各棒状部材Ｐ１，Ｐ２に対する挟持固定作用は先の継手１，１３と同一であり、棒状部材Ｐ１の軸心方向から見たときの棒状部材Ｐ２の向き（棒状部材Ｐ２の軸心方向から見たときの棒状部材Ｐ１の向き）も、当該棒状部材Ｐ１（棒状部材Ｐ２）の周方向に４５度の間隔で任意に選択設定することができる。
【００５６】
図３０及び図３１は、本発明の第九実施形態を示すものであって、この第九実施形態において使用される取付け部材としての継手５４は、２つの挟持部材５５Ａ，５５Ｂと１本の締結用ボルトナット３とから構成されたもので、各挟持部材５５Ａ，５５Ｂは、第二実施形態で示した継手１３の挟持部材２Ａ，２Ｂにおける第一挟持部４を第一挟持部４Ａとし、当該継手１３の挟持部材２Ａ，２Ｂにおける第二挟持部５に代えて、前記第一挟持部４Ａと同一の第二挟持部４Ｂを対称に配設したものである。
【００５７】
この継手５４によれば、両挟持部材５５Ａ，５５Ｂにおける第一挟持部４Ａ間と第二挟持部４Ｂ間とにそれぞれ棒状部材Ｐ１，Ｐ２を挟持させた状態で、両挟持部材５５Ａ，５５Ｂを締結用凹部１４において締結用ボルトナット３で互いに締結することにより、２本の棒状部材Ｐ１，Ｐ２を互いに平行に並列する状態に連結することができる。
【００５８】
図３２は、本発明の第十実施形態を示すものであって、この第十実施形態において使用される取付け部材としての継手５６は、２つの挟持部材５７Ａ，５７Ｂと１本の締結用ボルトナット３とから構成されたもので、各挟持部材５７Ａ，５７Ｂは、第二実施形態で示した継手１３の各挟持部材２Ａ，２Ｂにおける第二挟持部５に代えて、第一挟持部４が挟持する棒状部材Ｐ１と平行向きの丸パイプ材Ｐ６の長さ方向の中間部を両側から挟持できる円弧面８ｇを備えた第二挟持部５８を設けたものである。この第二挟持部５８にも、その遊端部どうしを係合する前記係合部１０を設けている。
【００５９】
この継手５６によれば、前記棒状部材Ｐ１と一般的な丸パイプ材Ｐ６とを互いに平行に並列する状態に連結することができる。この場合、締結用ボルトナット３を締め付けても、両挟持部材５７Ａ，５７Ｂの第一挟持部４が棒状部材Ｐ１を挟持固定するだけで、第二挟持部５８は、丸パイプ材Ｐ６に対してその軸心の周りで相対回転できる状態に当該丸パイプ材Ｐ６を保持するように構成すれば、丸パイプ材Ｐ６の軸心の周りで棒状部材Ｐ１を回転させることができるヒンジとして継手５６を利用することができる。このとき、丸パイプ材Ｐ６に円筒体を相対回転自在に遊嵌させ、この円筒体を前記第二挟持部５８で強固に挟持固定させるように構成することも可能である。
【００６０】
図３３及び図３４は、本発明の第十一実施形態を示すものであって、この第十一実施形態において使用される取付け部材としての継手５９は、２つの挟持部材６０Ａ，６０Ｂと２本の締結用ボルトナット３とから構成されたもので、各挟持部材６０Ａ，６０Ｂは、その一側辺側に、第二実施形態で示した継手１３の各挟持部材２Ａ，２Ｂにおける第一挟持部４と同一構造で、その長さ（挟持する棒状部材Ｐ１の長さ方向の寸法）のみが２倍以上長い第一挟持部４が設けられ、他側辺側には、前記第一挟持部４と直角向きで且つ当該第一挟持部４の長さ方向に並列する２つの第二挟持部５Ａと第三挟持部５Ｂとが設けられたものである。これら２つの第二挟持部５Ａと第三挟持部５Ｂは、それぞれ第二実施形態で示した継手１３の挟持部材２Ａ，２Ｂにおける第二挟持部５と同一のものであって、これら第二挟持部５Ａと第一挟持部４との間の締結用凹部１４及び第三挟持部５Ｂと第一挟持部４との間の締結用凹部１４がそれぞれ締結用ボルトナット３で互いに締結される。
【００６１】
この継手５９によれば、両挟持部材６０Ａ，６０Ｂの第一挟持部４間で棒状部材Ｐ１の長さ方向の中間部分を挟持させると共に、両挟持部材６０Ａ，６０Ｂの第二挟持部５Ａ間及び第三挟持部５Ｂ間に棒状部材Ｐ２，Ｐ３の端部を挟持させた状態で、両挟持部材６０Ａ，６０Ｂの２箇所をそれぞれ締結用ボルトナット３で締結一体化することにより、２本の棒状部材Ｐ２，Ｐ３を、これら両棒状部材Ｐ２，Ｐ３が互いに平行に並列する状態で棒状部材Ｐ１に対し直角向きに連結することができる。
【００６２】
尚、図３５に示すように、上記継手５９は、両挟持部材６０Ａ，６０Ｂの第一挟持部４、第二挟持部５Ａ、及び第三挟持部５Ｂで囲まれた中央一箇所において両挟持部材６０Ａ，６０Ｂを１本の締結用ボルトナット３で締結一体化するように構成しても良い。
【００６３】
図３６は、本発明の第十二実施形態を示すものであって、この第十二実施形態において使用される取付け部材としての継手６１は、２つの挟持部材６２Ａ，６２Ｂと１本の締結用ボルトナット３とから構成されたもので、各挟持部材６２Ａ，６２Ｂは、第二実施形態で示した継手１３の各挟持部材２Ａ，２Ｂの第二挟持部５を第一挟持部５とし、当該挟持部材２Ａ，２Ｂの第一挟持部４に代えて、第十実施形態における継手５６の第二挟持部５８と同一の、丸パイプ材Ｐ６の長さ方向の中間部を両側から挟持できる円弧面８ｇを備えた第二挟持部５８を設けたものである。
【００６４】
この継手６１によれば、両挟持部材６２Ａ，６２Ｂの第二挟持部５８間で一般的な丸パイプ材Ｐ６の長さ方向の中間部分を挟持させると共に、第一挟持部５間に棒状部材Ｐ１の端部を挟持させた状態で、両挟持部材６２Ａ，６２Ｂの締結用凹部１４どうしを締結用ボルトナット３で締結一体化することにより、丸パイプ材Ｐ６に対して棒状部材Ｐ１をＴ字形に連結することができる。この場合も、先に説明したように、締結用ボルトナット３を締め付けても、両挟持部材挟持部材６２Ａ，６２Ｂの第一挟持部５が棒状部材Ｐ１の端部を挟持固定するだけで、第二挟持部５８は、丸パイプ材Ｐ６に対してその軸心の周りで相対回転できる状態に当該丸パイプ材Ｐ６を保持するように構成すれば、丸パイプ材Ｐ６の軸心の周りで直角向きの棒状部材Ｐ１を回転させることができるヒンジとして継手６１を利用することができる。勿論、このときも、丸パイプ材Ｐ６に円筒体を相対回転自在に遊嵌させ、この円筒体を前記第二挟持部５８で強固に挟持固定させるように構成することが可能である。
【００６５】
図３７は、本発明の第十三実施形態を示すものであって、この第十三実施形態において使用される取付け部材としての継手６３は、２つの挟持部材６４Ａ，６４Ｂと１本の締結用ボルトナット３とから構成されたもので、各挟持部材６４Ａ，６４Ｂは、第二実施形態で示した継手１３の各挟持部材２Ａ，２Ｂにおける第二挟持部５に代えて、第一挟持部４が挟持する棒状部材Ｐ１に対してＴ字形に配置される丸パイプ材Ｐ６の端部を両側から挟持できる円弧面８ｇを備えた第二挟持部６５が設けられている。
【００６６】
この継手６３によれば、両挟持部材６４Ａ，６４Ｂの第一挟持部４間で棒状部材Ｐ１の長さ方向の中間部分を挟持させると共に、第二挟持部６５間に一般的な丸パイプ材Ｐ６の端部を挟持させた状態で、両挟持部材６４Ａ，６４Ｂの締結用凹部１４どうしを締結用ボルトナット３で締結一体化することにより、棒状部材Ｐ１に対して丸パイプ材Ｐ６をＴ字形に連結することができる。この継手６７では、締結用ボルトナット３で両挟持部材６４Ａ，６４Ｂを互いに締結したとき、第二挟持部６５は丸パイプ材Ｐ６の端部を強固に挟持固定できるように構成しなければならない。
【００６７】
図３８〜図４０は、本発明の第十四実施形態を示すものであって、この第十四実施形態において使用される取付け部材としての継手６６は、第十二実施形態における継手６１と同一構造の継手にヒンジ用円筒体６７を組み込んだものである。このヒンジ用円筒体６７は、軸心方向両端に外側に張り出すフランジ部６８ａ，６８ｂを備えると共に、中央貫通孔が、前記棒状部材Ｐ２が軸心方向移動のみ可能に挿通される正８角形の角孔６９に構成されたものであり、この角孔６９に前記棒状部材Ｐ２を挿通させたヒンジ用円筒体６７を、この継手６６（継手６１と同一構造のもの）の第二挟持部５８間に挟持させると共に、第一挟持部５間に棒状部材Ｐ１の端部を挟持させた状態で、両挟持部材６２Ａ，６２Ｂを締結用ボルトナット３で締結する。このとき、第一挟持部５は棒状部材Ｐ１を強固に挟持固定するが、第二挟持部５８は、ヒンジ用円筒体６７をその軸心の周りに相対回転自在に保持するように、締結用ボルトナット３で締結したときの第二挟持部５８の円弧面８ｇが形成する最小直径がヒンジ用円筒体６７のフランジ部６８ａ，６８ｂ間の胴部外径よりも若干大きくなるように構成されている。又、このときフランジ部６８ａ，６８ｂは、第二挟持部５８の棒状部材Ｐ２の長さ方向の両側辺に隣接し、この第二挟持部５８に対するヒンジ用円筒体６７の軸心方向の移動を実質的に阻止している。
【００６８】
この継手６６によれば、棒状部材Ｐ２と当該棒状部材Ｐ２に対してＴ字形に配置された棒状部材Ｐ１とを、棒状部材Ｐ２の軸心の周りに相対回転可能に連結するヒンジとして継手６６を利用することができる。
【００６９】
上記各実施形態で示した継手では、例えば継手１３を例にとって説明すると、挟持部材２Ａ，２Ｂの第一挟持部４（又は第二挟持部５）が棒状部材Ｐ１を直径方向の両側から挟む挟持方向が、棒状部材Ｐ１の横断面における対称平面どうしを結ぶ方向に一致するように構成している。しかし本発明を実施する場合、図４１〜図４３に例示するように、挟持部材２Ａ，２Ｂの第一挟持部４が棒状部材Ｐ１を直径方向の両側から挟む挟持方向が、棒状部材Ｐ１の横断面における対角線方向に一致するように構成することもできる。この場合、両挟持部材２Ａ，２Ｂを締結用ボルトナット３で締結したとき、棒状部材Ｐ１の角柱状外側面の内、対称位置にあって周方向に山形に隣接する２側面６ｄ，６ｅ及び７ｄ，７ｅに各第一挟持部４の外広がり折曲内側面における山形状２側面８ｈ，８ｉが当接するように構成するか又は、前記２側面６ｄ，６ｅ及び７ｄ，７ｅを挟む対称２側面６ｆ，６ｇ及び７ｆ，７ｇに各第一挟持部４の外広がり折曲内側面における対称２側面８ｊ，８ｋが圧接するように構成することができる。
【００７０】
尚、上記構成において、両挟持部材２Ａ，２Ｂの第一挟持部４の遊端側に係合部１０を設ける場合には、図４１に示すように、第一挟持部４が挟持する棒状部材Ｐ１の角柱状側面の内、外側（第二挟持部５のある側とは反対側）に位置する傾斜側面（６ｆ又は７ｆ）に隣接するように前記係合部１０を両第一挟持部４の遊端から連設すれば良い。この場合は、前記傾斜側面（６ｆ又は７ｆ）と平行な方向に両挟持部材２Ａ，２Ｂの第一挟持部４を棒状部材Ｐ１に対して嵌合させることになる。又、一方の挟持部材２Ａの第一挟持部４と他方の挟持部材２Ｂの第一挟持部４の外広がり折曲内側面の周方向の側面の数が異なる結果になる。この両第一挟持部４の外広がり折曲内側面の周方向の側面の数を同一にし且つ両挟持部材２Ａ，２Ｂの第一挟持部４を棒状部材Ｐ１に対して嵌合させる方向を直角向きにするために、図４２に示すように、両第一挟持部４の遊端から、棒状部材Ｐ１の傾斜側面（６ｆ又は７ｆ）と干渉しないように外側に張り出させて係合部１０を連設することもできる。勿論、図４３に示すように、係合部１０を設けないで実施することもできる。
【００７１】
上記図４１〜図４３に基づいて説明した構成は、継手１３における第一挟持部４のみでなく、上記各実施形態に示した各種継手において、横断面が正８角形の棒状部材Ｐ１〜Ｐ５を挟持する挟持部材の挟持部に採用することができる。又、以上の実施形態では、横断面正８角形の外側面を有する棒状部材として、中空のパイプ材を示したが、中実の棒状部材であっても良いし、材質も問わない。勿論、図示省略しているが、横断面正１６角形の外側面を有する棒状部材を使用しても、同一の作用効果が得られることは明白である。更に、全ての実施形態において、本発明の棒状部材とこれに挟持固定される取付け部材を、当該棒状部材に対する他の棒状部材の継手として具体化した構成を示したが、先に説明したように、棒状部材に挟持固定される取付け部材には、例えば棚受け部、棒状部材以外の別部品（例えば壁板）を取り付ける別部品取付け部、脚部（設置レベル調整のためのアジャスター付きの脚部を含む）、その他の種々のものを設けて、継手以外の用途にも供し得る。
【００７２】
更に、上記各実施形態に示すように本発明を継手構造として実施する場合でも、継手（取付け部材）と１つの棒状部材（横断面正８角形の外側面を有する棒状部材）との結合構造は本発明に従って構成されるが、当該継手と他の棒状部材との結合構造は、当該他の棒状部材（例えば丸パイプや横断面正４角形の角パイプなど）の断面形状に適応した、従来周知の種々の結合構造が採用できるものである。
【図面の簡単な説明】
【００７３】
【図１】Ａ図は第一実施形態を示す正面図、Ｂ図は同平面図、Ｃ図は同左側面図、Ｄ図は同右側面図である。
【図２】図１Ａの拡大縦断正面図である。
【図３】同実施形態を示す分解正面図である。
【図４】Ａ図は同実施形態での１つの挟持部材の内側面を示す平面図、Ｂ図はＡ図のＡ−Ａ線断面図、Ｃ図はＡ図の係合部側の側面図である。
【図５】第二実施形態を示す正面図である。
【図６】同底面図である。
【図７】図５の拡大縦断正面図である。
【図８】同実施形態を示す分解正面図である。
【図９】Ａ図は同実施形態での１つの挟持部材の内側面を示す平面図、Ｂ図はＡ図のＢ−Ｂ線断面図である。
【図１０】第三実施形態を示す正面図である。
【図１１】同底面図である。
【図１２】同実施形態での２つの挟持部材の縦断正面図である。
【図１３】第四実施形態を示す正面図である。
【図１４】同平面図である。
【図１５】同実施形態での３つの挟持部材の縦断正面図である。
【図１６】第五実施形態を示す正面図である。
【図１７】同実施形態での２つの挟持部材の縦断正面図である。
【図１８】第六実施形態を示す正面図である。
【図１９】第七実施形態を示す正面図である。
【図２０】Ａ図は同左側面図、Ｂ図は同右側面図である。
【図２１】同背面図である。
【図２２】図１９のＣ−Ｃ線断面図である。
【図２３】Ａ図は同実施形態での１つの挟持部材を示す正面図、Ｂ図は同平面図、Ｃ図は同底面図、Ｄ図は同左側面図、Ｅ図は同右側面図である。
【図２４】第八実施形態を示す正面図である。
【図２５】同平面図である。
【図２６】Ａ図は同左側面図，Ｂ図は同右側面図である。
【図２７】同実施形態を示す分解一部縦断正面図である。
【図２８】同実施形態での一方の挟持部材を示す分解側面図である。
【図２９】同実施形態での他方の挟持部材を示す分解一部縦断側面図である。
【図３０】第九実施形態を示す正面図である。
【図３１】同平面図である。
【図３２】第十実施形態を示す正面図である。
【図３３】第十一実施形態を示す正面図である。
【図３４】Ａ図は図３３の左側面図、Ｂ図は図３３の右側面図である。
【図３５】第十一実施形態の変形例を示す正面図である。
【図３６】第十二実施形態を示す正面図である。
【図３７】Ａ図は第十三実施形態を示す正面図、Ｂ図は同Ｄ−Ｄ線断面図である。
【図３８】第十四実施形態を示す平面図である。
【図３９】同正面図である。
【図４０】この第十四実施形態で使用されるヒンジ用円筒体を示す斜視図である。
【図４１】第二実施形態での継手の第一変形例を示す正面図である。
【図４２】第二実施形態での継手の第二変形例を示す正面図である。
【図４３】第二実施形態での継手の第三変形例を示す正面図である。
【符号の説明】
【００７４】
Ｐ１〜Ｐ５    横断面正８角形の棒状部材
Ｐ６    丸パイプ材
１，１３，１６，１９，２５，３１，３３，４１，５４，５６，５９，６１，６３，６６    継手（取付け部材）
２Ａ，２Ｂ，３４Ａ，３４Ｂ，４２Ａ〜４３Ｂ，５５Ａ，５５Ｂ，５７Ａ，５７Ｂ，６０Ａ，６０Ｂ，６２Ａ，６２Ｂ，６４Ａ，６４Ｂ    挟持部材
３，４４，４８    締結用ボルトナット
４，４Ａ，４Ｂ，５，５Ａ，５Ｂ，１７，２１〜２３，２７，２８，３５，３６    挟持部
６ａ〜７ｆ，９ａ，９ｂ    棒状部材の外側面
８ａ〜８ｋ    挟持部の内側面
１０，３９，４０    係合部
１１    挟持部の平行両側板部
１２，３８，４５，４９，５３    ボルト孔
１４    締結用凹部
１５，４６，５０    凹溝部
１８Ａ，１８Ｂ，２０    直線状挟持部材
２９    外側折れ曲がり挟持部材
３０    内側折れ曲がり挟持部材
２４Ａ，２４Ｂ，３２Ａ〜３２Ｄ    折れ曲がり挟持部材
３７    傾斜板部
４７，５２    軸受け部
５１    締結用段部
５８，６５    丸パイプ用の挟持部
６７    ヒンジ用円筒体
６８ａ，６８ｂ    フランジ部
６９    角孔
【図１】
0005013263.tif 000002
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
0005013263.tif 000011
【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
0005013263.tif 000020
【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
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【図３１】
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【図３２】
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【図３３】
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【図３４】
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【図３５】
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【図３６】
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【図３７】
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【図３８】
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【図３９】
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【図４０】
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【図４１】
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【図４２】
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【図４３】
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