(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
搬送ロールにより帯状体を連続的に搬送する帯状体の連続通板ラインにおいて、帯状体の蛇行を矯正する蛇行矯正方法であって、
帯状体が張架される搬送ロール近傍の入側および出側のうちのすくなくともいずれか一方に、前記帯状体の表裏両面に複数個ずつ帯状体の左右方向に離間して複数の変位付与手段を設け、前記複数の変位付与手段の任意の一の変位付与手段と、該一の変位付与手段に対して帯状体の左右方向に離間した位置で、帯状体の反対面に位置する他の変位付与手段とを同時に作用させ、帯状体の搬送方向の左右のいずれか一方と、該一方から左右方向に離間する位置とで、帯状体をその主面と交差する方向であって相互に逆方向となる方向に変位させ、帯状体の左右で帯状体の搬送ロールとの接触長さを変化させることを特徴とする帯状体の蛇行矯正方法。
【請求項２】
前記変位付与手段が、前記帯状体の表裏両面に３個以上ずつ設けられ、前記帯状体の片面側に設けられた３個以上の変位付与手段が、それぞれ前記帯状体に主面と交差する方向の変位を付与し、該変位量が、前記帯状体の一方端側から他端側に向かって徐々に変化するようにし、前記片面と反対側の面にある複数の変位付与手段が、前記変位した変位付与手段との間で帯状体を圧接するように変位することを特徴とする請求項１に記載の帯状体の蛇行矯正方法。
【請求項３】
前記変位付与手段の少なくとも一部が、前記帯状体の搬送方向の左右両端部近傍に配置されることを特徴とする請求項１または請求項２に記載の帯状体の蛇行矯正方法。
【請求項４】
前記帯状体の幅方向の位置を蛇行検出センサで検出し、目標幅方向位置に対する前記帯状体の幅方向位置偏差が零になるように、前記変位付与手段による前記帯状体の主面に交差する方向の変位量を制御装置により制御することを特徴とする請求項１から請求項３のいずれか１項に記載の帯状体の蛇行矯正方法。
【請求項５】
搬送ロールにより帯状体を連続的に搬送する帯状体の連続通板ラインにおいて、帯状体の蛇行を矯正する蛇行矯正装置であって、
帯状体が張架される搬送ロール近傍の入側および出側のうちのすくなくともいずれか一方に、前記帯状体の表裏両面に複数個ずつ帯状体の左右方向に離間して設けられた複数の変位付与手段を有し、
前記複数の変位付与手段の任意の一の変位付与手段と、該一の変位付与手段に対して帯状体の左右方向に離間した位置で、帯状体の反対面に位置する他の変位付与手段とを同時に作用させ、帯状体の搬送方向の左右のいずれか一方と、該一方から左右方向に離間する位置とで、帯状体をその主面と交差する方向であって相互に逆方向となる方向に変位させ、帯状体の左右で帯状体の搬送ロールとの接触長さを変化させることを特徴とする帯状体の蛇行矯正装置。
【請求項６】
前記変位付与手段が、前記帯状体の表裏両面に３個以上ずつ設けられ、前記帯状体の片面側に設けられた３個以上の変位付与手段が、それぞれ前記帯状体に主面と交差する方向の変位を付与し、該変位量が、前記帯状体の一方端側から他端側に向かって徐々に変化するようにし、前記片面と反対側の面にある複数の変位付与手段が、前記変位した変位付与手段との間で帯状体を圧接するように変位することを特徴とする請求項５に記載の帯状体の蛇行矯正装置。
【請求項７】
前記変位付与手段の少なくとも一部が、前記帯状体の搬送方向の左右両端近傍に設けられたことを特徴とする請求項５または請求項６に記載の帯状体の蛇行矯正装置。
【請求項８】
前記帯状体の幅方向の位置を検出する蛇行検出センサと、目標幅方向位置に対する前記帯状体の幅方向位置偏差が零になるように、前記変位付与手段による前記帯状体の主面に交差する方向の変位量を制御する制御装置とをさらに備えたことを特徴とする請求項５から請求項７のいずれか１項に記載の帯状体の蛇行矯正装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、帯状体の蛇行矯正方法と装置とに関し、特に、搬送ロールに張架されて走行する長尺の連続帯状体の処理ラインにおける蛇行矯正の技術に関する。
【背景技術】
【０００２】
帯状体を搬送するプロセスライン、例えば溶融メッキラインにおいて、帯状体の幅方向のずれ（蛇行）は通板の安定性を損なうだけでなく、帯状体が壁などに接触して損傷し、さらには帯状体の破断につながる場合がある。この蛇行を防ぐために、従来では、搬送ロールとして蛇行の自己矯正効果を持つように幅中央に膨らみをつけた凸クラウンロールを用いることが知られている。
【０００３】
しかしながら、この凸クラウンロールを用いる場合には、蛇行矯正能力を大きくするために搬送ロールの凸クラウンを大きくすると、ヒートバックルと呼ばれる絞り込み疵が発生する。したがって、凸クラウンの大きさはそれほど大きくすることができない。このため、操業条件によっては必要な蛇行矯正能力を得ることができないという問題があった。
【０００４】
この問題を解決するため、たとえば特許文献１では、帯状体が張架される搬送ロールの走行方向の入り口側近傍に、帯状体と搬送ロールの間にガスを吹き込む蛇行矯正用ノズルを配置することによって、鋼板の蛇行矯正を行う技術が提案されている。
【０００５】
しかしながら、上記の特許文献１の技術では、搬送ロールと帯状体の間隙に吹き込まれたガス（空気）の膜による両者の摩擦係数の変化や、搬送ロールと帯状体の間隙で加圧されたガスが帯状体の幅方向に逃げ出す時の反作用の力等の不安定な制御要素によって幅方向の変位（移動）を制御するため、ガスの吹き込み位置や量と、帯状体の幅方向の変位との因果関係が不明確であり、ガス吹き込みによる帯状体の変位方向や変位量の再現性が低くなることが懸念される。このため、（１）帯状体のプロセスライン等の設備設計の際において、ノズル位置やガスの吹き込み量等の明確な設計指針が得られない、（２）蛇行の矯正に寄与しない無駄なガスの吹き込みを行う可能性がある、（３）蛇行矯正の即応性（高い応答性）が期待できない、等の問題点がある。
【０００６】
この問題に対し、特許文献２では、帯状体が張架される搬送ロールの入側および出側の少なくとも一方において、走行する帯状体に対して当該帯状体の主面に対して交差する方向の変位を、押圧ロールによる接触、磁石の磁力、ガスの噴射等により付与し、糸巻き効果によって鋼板を幅方向に移動させて蛇行を修正する方法を提案している。
【０００７】
図４は、特許文献２に記載された幅方向の修正方法を説明する図で、電磁石を使用した例である。図４（ａ）は平面図、（ｂ）は側面図、（ｃ）は（ａ）のＡ−Ａ線断面図である。
【０００８】
同図において、帯状体１は強磁性体である鋼板で、図４（ａ）の下から上に向かって搬送され、搬送ロール２でほぼ直角に曲げられる。帯状体１の主面１ａの裏面には、帯状体１から離隔した状態で、変位付与手段としての電磁石３、４が設けられている。電磁石３、４は、帯状体１の左右両端近傍に対向するように設けられる。
【０００９】
電磁石３、４にはそれぞれアンプ１３、１４が接続され、アンプ１３、１４は、操作量を演算する制御装置１５に接続されている。制御装置１５により、アンプ１３、１４に流れる電流が制御され、電磁石３あるいは電磁石４が励磁される。
【００１０】
蛇行検出センサ１１が、搬送ロール２に対向する位置であって、帯状体１が進行方向をほぼ９０゜変更した位置に設けられ、帯状体１の蛇行を測定している。
【００１１】
蛇行検出センサ１１が、たとえば、帯状体１が図４（ａ）における図の右側に寄ったことを検知すると、その信号は制御装置１５に送られる。制御装置１５は、アンプ１３に指示を出し、右側の電磁石３のみを励磁する。すると、帯状体１は強磁性体なので、帯状体１の右端部が図４（ｂ）の点線に示すように主面１ａと交差する方向に変位する。点線に示すように変位すると、帯状体１は、図４（ａ）の右側の方が、左側の方より搬送ロール２に接触する長さが長くなり、糸巻き効果によって、図４（ａ）の左側の方へと移動し、蛇行を矯正できることになる。
【特許文献１】特開昭６２−１５８８２７号公報
【特許文献２】特開２００５−２４０１１７号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１２】
しかしながら、上記の図４に示す特許文献２に記載の構成では、次のような問題がある。図５は、図４（ｃ）の一部を拡大した図である。この図の実線に示す帯状体１は、電磁石３、４のいずれも励磁していない搬送状態を示す。この状態から、電磁石３のみを励磁した場合、帯状体１は仮想線１”に示すように、電磁石４側は実線の位置から変化せず、電磁石３側が点線の位置まで電磁石３に引き寄せられるように傾くはずである。しかし、実際には、点線１’で示すように、帯状体１は、電磁石４側の方も引き寄せられてしまう。そのため、帯状体１の左右における搬送ロール２との接触長さの差が小さくなり、蛇行の修正が十分にできなくなってしまう、という問題があった。
【００１３】
本発明の目的は、上記の問題を解決するもので、蛇行矯正能力が大きく、蛇行を生じたら速やかにその修正ができる帯状体の蛇行矯正技術を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１４】
上記の目的を達成するために本発明の帯状体の蛇行矯正方法は、搬送ロールにより帯状体を連続的に搬送する帯状体の連続通板ラインにおいて、帯状体の蛇行を矯正する蛇行矯正方法であって、
帯状体が張架される搬送ロール近傍の入側および出側のうちのすくなくともいずれか一方に、前記帯状体の表裏両面に複数個ずつ帯状体の左右方向に離間して複数の変位付与手段を設け、前記複数の変位付与手段の任意の一の変位付与手段と、該一の変位付与手段に対して帯状体の左右方向に離間した位置で、帯状体の反対面に位置する他の変位付与手段とを同時に作用させ、帯状体の搬送方向の左右のいずれか一方と、該一方から左右方向に離間する位置とで、帯状体をその主面と交差する方向であって相互に逆方向となる方向に変位させ、帯状体の左右で帯状体の搬送ロールとの接触長さを変化させることを特徴としている。
【００１５】
前記変位付与手段が、前記帯状体の表裏両面に３個以上ずつ設けられ、前記帯状体の片面側に設けられた３個以上の変位付与手段が、それぞれ前記帯状体に主面と交差する方向の変位を付与し、該変位量が、前記帯状体の一方端側から他端側に向かって徐々に変化するようにし、前記片面と反対側の面にある複数の変位付与手段が、前記変位した変位付与手段との間で帯状体を圧接するように変位する構成としてもよい。
【００１６】
前記変位付与手段の少なくとも一部が、前記帯状体の搬送方向の左右両端部近傍に配置される構成とすることもできる。
【００１７】
また、前記帯状体の幅方向の位置を蛇行検出センサで検出し、目標幅方向位置に対する前記帯状体の幅方向位置偏差が零になるように、前記変位付与手段による前記帯状体の主面に交差する方向の変位量を制御装置により制御するようにしてもよい。
【００１８】
上記の問題を解決する本発明の帯状体の蛇行矯正装置は、搬送ロールにより帯状体を連続的に搬送する帯状体の連続通板ラインにおいて、帯状体の蛇行を矯正する蛇行矯正装置であって、帯状体が張架される搬送ロール近傍の入側および出側のうちのすくなくともいずれか一方に、前記帯状体の表裏両面に複数個ずつ帯状体の左右方向に離間して設けられた複数の変位付与手段を有し、
前記複数の変位付与手段の任意の一の変位付与手段と、該一の変位付与手段に対して帯状体の左右方向に離間した位置で、帯状体の反対面に位置する他の変位付与手段とを同時に作用させ、帯状体の搬送方向の左右のいずれか一方と、該一方から左右方向に離間する位置とで、帯状体をその主面と交差する方向であって相互に逆方向となる方向に変位させ、帯状体の左右で帯状体の搬送ロールとの接触長さを変化させることを特徴としている。
【００１９】
前記変位付与手段が、前記帯状体の表裏両面に３個以上ずつ設けられ、前記帯状体の片面側に設けられた３個以上の変位付与手段が、それぞれ前記帯状体に主面と交差する方向の変位を付与し、該変位量が、前記帯状体の一方端側から他端側に向かって徐々に変化するようにし、前記片面と反対側の面にある複数の変位付与手段が、前記変位した変位付与手段との間で帯状体を圧接するように変位する構成としてもよい。
【００２０】
前記変位付与手段の少なくとも一部が、前記帯状体の搬送方向の左右両端近傍に設けられた構成としてもよい。
【００２１】
また、前記帯状体の幅方向の位置を検出する蛇行検出センサと、目標幅方向位置に対する前記帯状体の幅方向位置偏差が零になるように、前記変位付与手段による前記帯状体の主面に交差する方向の変位量を制御する制御装置とをさらに備えた構成とすることができる。
【００２２】
上記した本発明によれば、帯状体が張架される搬送ロール近傍の入側および出側のうちのすくなくともいずれか一方に、帯状体の表裏両面に複数個ずつ帯状体の左右方向に離間して複数の変位付与手段を設け、複数の変位付与手段の任意の一の変位付与手段と、該一の変位付与手段に対して帯状体の左右方向に離間した位置で、帯状体の反対面に位置する他の変位付与手段とを同時に作用させることにより、その主面と交差する方向の変位（すなわち面外変位または面外変形）を、帯状体の左右方向の離間した位置で、相互に逆方向に与え、帯状体の左右で、搬送ロールとの接触長さを変化させる。これにより、帯状体の傾きを確実なものとして糸巻き効果によって、帯状体を幅方向に移動させて帯状体の蛇行を矯正することができる。
【００２３】
また、客観的に測定可能な面外変形の値と、その時の帯状体の幅方向の移動との関係を測定して、蛇行矯正のために帯状体に面外変形を与える機構の配置位置や配置数等の装置設計に明確な指針を与えることが可能となる。
【００２４】
また、帯状体の面外変形は客観的に測定可能なため、目的の大きさの面外変形を帯状体に与えるために必要な最小限の押圧ロールの変位、磁力、ガスの吹き付け圧や量が正確に特定でき、押圧ロールや電磁石の駆動に必要な動力や電力、あるいはガス量等の制御資源を無駄にすることがない。
【００２５】
さらに、押圧ロールの当接、磁力、ガスの吹き付けによる動圧等のいずれの手段によって帯状体に機械的な面外変形を与えた場合でも、実時間で糸巻効果による幅方向の移動が発生するため、帯状体の幅方向の移動制御による蛇行矯正の即応性（高い応答性）を実現できる。
【００２６】
以上の通り、本発明によれば、帯状体を搬送するプロセスラインにおいて、帯状体に絞り込み疵などが発生せず、蛇行矯正能力を評価できる形で必要な蛇行矯正能力を得ることができ、蛇行矯正の即応性も得ることができる。
【発明の効果】
【００２７】
本発明によれば、帯状体の搬送方向の左右の離間する位置で、帯状体をその主面と交差する方向であって相互に逆方向となる方向に変位させて、帯状体の左右で帯状体の搬送ロールの左右における接触長さを変化させるので、帯状体の蛇行を速やかに修正することができる、という優れた効果を奏し得る。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２８】
以下、図を用いて本発明の実施の形態を具体的に説明する。
【００２９】
図１は本発明の一実施の形態である帯状体の蛇行矯正方法を実施する蛇行矯正装置の構成の一例を示す図で、（ａ）は、正面図、（ｂ）は右側面図、（ｃ）は（ａ）のＢ−Ｂ線断面図である。
【００３０】
本実施の形態の帯状体の蛇行矯正装置は、走行する帯状体１が張架される搬送ロール２と、この搬送ロール２における走行方向の入側であって帯状体１の主面１ａの左右両エッジ部に、変位付与手段としての複数の電磁石３、４、５、６を備えている。電磁石３、４は、帯状体１の左右側端の下面（裏面）側にあり、電磁石５、６は帯状体１の左右側端の上面（表面）側にある。特許文献２では、帯状体１の裏面側の電磁石３、４のみであったのを、本発明では、帯状体１の表裏両面側に電磁石５、６を設けたことに特徴がある。
【００３１】
電磁石３にはアンプ１３があり、電磁石４にはアンプ１４が、電磁石５にはアンプ１６が、電磁石６にはアンプ１７がある。また、アンプ１３、１４、１６、１７は、全て制御装置１５に接続され、制御装置１５により、アンプ１３、１４、１６、１７に流れる電流が制御され、電磁石３、４、５、６が独立して励磁される。
【００３２】
図１では、帯状体１が搬送ロール２に張架され図１の矢印の方向に進行しており、蛇行検出センサ１１が、搬送ロール２に対向する位置であって、帯状体１が進行方向をほぼ９０゜変更した位置に設けられ、帯状体１の蛇行を測定している。
【００３３】
この図１に示す構成の帯状体の蛇行矯正装置において、たとえば、帯状体１が図１（ａ）の右の方に寄っていったために、左の方向に帯状体１を寄せたい場合は、以下のように蛇行矯正操作を行う。
【００３４】
図１において帯状体１の裏面右側にある電磁石３を励磁し、かつ、帯状体１の表面左側にある電磁石６を励磁する。すると、帯状体１の主面には電磁石３、および電磁石６から帯状体１の主面１ａに交差する方向の成分を含む力が作用する。電磁石３による吸引力は、帯状体１をその主面１ａに交差する方向（引き下げる方向）に変位させるためのものである。一方、電磁石６による吸引力は、帯状体１を主面１ａと交差する方向（引き上げる方向）に変位させてもよいが、電磁石３によって帯状体１の左側が下方に引かれて撓むのを阻止できればよい。実施例では、電磁石３と電磁石６が励磁された場合、電磁石６に対向する帯状体１は、図１の実線に示す位置から移動しない程度にしている。
【００３５】
この結果、帯状体１の右側が電磁石３に吸引され、帯状体１の左側が電磁石６に吸引されたとき、帯状体１は、図１（ａ）の点線１’に示すように傾斜する。
【００３６】
また、側面から見ると、電磁石３側の帯状体１が、図１（ｂ）に示す点線１’のように撓む。このとき、帯状体１の右側のエッジにおいて図１（ｂ）、（ｃ）に示す最大変位δが生じ、帯状体１の右端側と搬送ロール２との接触長さが長くなる。
【００３７】
電磁石６も励磁され、帯状体１の左端側を吸引するので、帯状体１の左端側は下方に引っ張られることがなくなり、電磁石３が励磁される前の位置を保つことができる。したがって、帯状体１の図１（ａ）の右端側では、搬送ロール２に接触する長さが左端側に比べて長くなる。これによって、糸巻き効果が発揮され、帯状体１は、図１（ａ）の左側に移動し、蛇行が矯正される。
【００３８】
帯状体１が、上記と反対に、図１（ａ）の左の方に寄っていった場合は、電磁石３と６とに代えて電磁石４と５を励磁することで、帯状体１を図１（ａ）と逆向きに傾斜させ、帯状体１を右方向に移動して蛇行を矯正することができる。
【００３９】
以上は、電磁石３、４、５、６を搬送ロール２の入側に設けた例であるが、搬送ロール２の出側に設けても、同じようにして蛇行を矯正することができる。ただし、出側に電磁石３、４、５、６を設けた場合、入側と反対に接触する長さが長い方に帯状体１は移動することになる。
【００４０】
上述の実施例において、帯状体１の主面１ａに加えられる磁力の大きさによって帯状体１に与えられる面外変形の最大変位δの量が変わり、帯状体１のエッジ部が搬送ロール２と接触する長さが決まる。そして、接触長さによって帯状体１の幅方向速度が決まるので、それにしたがって、帯状体１の幅方向の移動方向および移動量を制御することで的確な蛇行矯正を行うことが可能になる。また、帯状体１に面外変形を与えると同時に、帯状体１の幅方向における移動が始まるので、良好な応答性にて、搬送ロール２に張架されて走行する帯状体１の蛇行矯正を行うことが可能になる。
【００４１】
帯状体１に対して押圧ロール等にて面外変形を与える操作は、作業者が、帯状体１の蛇行を監視しつつ押圧ロールを手動にて操作して行ってもよいし、次に述べるような自動制御による方法でもよい。
【００４２】
帯状体１の幅方向位置を自動制御する方法を具体的に説明する。図１の蛇行矯正装置では、帯状体１の幅方向位置を計測するための蛇行検出センサ１１と、この蛇行検出センサ１１からの帯状体１の幅方向の位置情報の入力に基づいて電磁石３、４、５、６の各々の磁力、すなわち帯状体１に対する吸引量（面外変位量）を制御する制御装置１５を備えている。
【００４３】
帯状体１の蛇行量を蛇行検出センサ１１で計測し、計測量を制御装置１５に入力する。制御装置１５は、目標位置に対する帯状体１の幅方向位置偏差が零になるように操作量を演算し、この操作量に対応して、適切な磁力となるように、電磁石３、４、５、６の各々に流す電流を調整する。このようにして、帯状体１に張架されて走行する帯状体１の蛇行を的確かつ高い応答速度にて自動的に矯正することができる。また、帯状体１の幅方向の移動は、後述のように帯状体１に対して電磁石３と６、あるいは、電磁石４と５から与えられる面外変位量と再現性よく明確に相関するので、電磁石３、４、５、６の操作量に無駄がなく、これらの電磁石３、４、５、６を駆動制御するための電力も必要最小限で済む。
【００４４】
図２は、本発明の第２実施例で、押圧ロールを用いて帯状体１に面外変形を与える帯状体の蛇行矯正装置を示す図である。（ａ）は正面図であり、（ｂ）は側面図、（ｃ）は（ａ）のＣ−Ｃ線断面図である。
【００４５】
この図２は、帯状体１に面外変形を与えるために、帯状体１の上下両面に、複数の押圧ロールを設けた例である。すなわち、搬送ロール２に張架された帯状体１の入側下面（裏側）には、軸方向の寸法が帯状体１の幅寸法に比較して短い複数の押圧ロール２１〜２５が、帯状体１の幅方向に所定のピッチで配置され、同様に、入側上面（表側）には、軸方向の寸法が帯状体１の幅寸法に比較して短い複数の押圧ロール２６〜３０が幅方向に配置されている。
【００４６】
そして、押圧ロール２１〜３０は、各々の軸を搬送ロール２と平行にした姿勢で配置され、図示しない支持体によって各自独自に支持されている。押圧ロール２１〜３０は、支持体によって、帯状体１の主面１ａに対して直交する方向に当該帯状体１に接近または離間する方向に平行移動することで、帯状体１に接触し、所望の量の面外変形を与えることができる構成となっている。
【００４７】
これらの押圧ロール２１〜３０の各々は、制御装置１５に接続され、帯状体１に面外変形を与えるための押し込み量が、各押圧ロールごとに独立して制御される構成となっている。制御装置１５には、帯状体１の幅方向の位置を計測する蛇行検出センサ１１が接続されている。
【００４８】
この場合、入側の押圧ロール２１〜３０を、搬送ロール２の出側に設けてもよいし、入側と出側の両方に設けてもよい。
【００４９】
この例では帯状体１の幅方向位置を計測するため、蛇行検出センサ１１からの幅方向計測位置を制御装置１５に入力し、制御装置１５は目標幅方向位置に対する帯状体１の幅方向位置偏差が零になるように操作量を計算し、操作量に対応した操作量を下側の押圧ロール２１〜２５、および上側の押圧ロール２６〜３０に与え、操作量に対応して押圧ロールを帯状体１に接近する方向に押し込むことで所望の大きさの面外変形を与え、これにより、帯状体１の蛇行矯正制御を行う。
【００５０】
図２の実施例では、各押圧ロール２１〜２５に、帯状体１の目標の変位量が加えられ、各押圧ロールの押し込み量を徐々に変化させることで、点線１’に重なって直線上に並ぶようにしている。また、押圧ロール２６〜３０の方も、制御装置１５が各押圧ロールの変位量を算出して直線上に並ぶようにし、押圧ロール２１〜２５との間で帯状体１を圧接している。
【００５１】
しかし、押圧ロールは、直線的に並ぶ配列に限定されるものではない。直線的な配列を曲線的な配列にしてもよい。また、帯状体１の表裏両面にある押圧ロール２１〜２５と押圧ロール２６〜３０を全て動かすのではなく、図１の電磁石３〜６と同様に、幅方向に離間した２つを、相互に反対方向に移動して帯状体１に点線１’に示すような傾斜を与えることにしてもよい。
【００５２】
この図２に示す帯状体１の蛇行矯正装置では、上述の図１の装置と同様の効果が得られるとともに、さらに、帯状体１の幅方向の複数箇所に配列された複数の押圧ロール２１〜２５や押圧ロール２６〜３０の各々の帯状体１に対する押し込み量の制御により、帯状体１に対してよりきめ細かな面外変形を与えることが可能になり、より高精度の蛇行矯正が期待できる。
【００５３】
図３は、本発明の第３実施例で、ガスを噴射するノズルを用いて帯状体１に面外変形を与える帯状体の蛇行矯正装置を示す図である。（ａ）は正面図であり、（ｂ）は側面図、（ｃ）は（ａ）のＤ−Ｄ線断面図である。
【００５４】
押圧ロールを帯状体に接触させることができない場合は、この図３の実施例のようにガスを搬送ロール２の近傍における帯状体１の主面１ａに吹き付けて、押圧ロールなどを接触させることなく帯状体１を面外方向に変形させることができる。
【００５５】
図３に示すように、帯状体１が張架された搬送ロール２の入側には、帯状体１の両端縁に対応する位置に表面側にガスノズル３１、３２を設け、裏面側にガスノズル３３、３４を設けている。また、帯状体１の幅方向位置を検出する蛇行検出センサ１１が設けられている。このガスノズル３１、３２およびガスノズル３３、３４の各々は、帯状体１の主面１ａに対向するように図示しない開口部を有し、この開口部からガスを主面に吹き付けて、動圧により帯状体１に面外変形を与える動作を行う。
【００５６】
ガスノズル３１、３２およびガスノズル３３、３４には、それぞれバルブ３１ａ、３２ａ、３３ａ、３４ａが設けられ、ガスノズル３１、３２およびガスノズル３３、３４の各々から吹き出すガスの流量や流速が調整可能になっている。これらのバルブ３１ａ、３２ａ、３３ａ、３４ａは、制御装置１５によって開度が制御される。蛇行検出センサ１１にて検出された帯状体１の幅方向の位置情報は制御装置１５に入力されている。これにより、制御装置１５は、ガスノズル３１、３２およびガスノズル３３、３４から帯状体１に対するガスの吹き付け位置、流量、流速等を制御することで動圧を調整し、帯状体１に発生する面外変形を的確に制御することが可能である。
【００５７】
すなわち、帯状体１の幅方向位置を計測するための蛇行検出センサ１１からの幅方向計測位置が制御装置１５に入力されると、制御装置１５は目標位置に対する帯状体１の幅方向位置偏差が零になるように操作量を計算し、操作量に対応して、バルブ３１ａ、３２ａ、３３ａ、３４ａのうちから適切な方のバルブを選び、適切なほうに演算した操作量（開度情報）を出力する。この操作量に対応して、バルブ３１ａ、３２ａ、３３ａ、３４ａを開くことで、所望の流量および流速にてガスをガスノズル３１、３２、３３、３４からそれぞれ噴出して帯状体１に吹き付け、帯状体１に所望の面外変形を与えて幅方向位置を制御し、走行する帯状体１の蛇行矯正を行う。
【００５８】
たとえば、帯状体１が図３（ａ）において、左に寄った場合、ガスノズル３２と、ガスノズル３３からガスを噴射し、帯状体１を図３（ｃ）の点線１’に示すように傾斜させる。これによって、図３（ａ）の帯状体１の左側が搬送ロール２に接触する長さが長くなり、帯状体１は図３（ａ）の右に移動し、蛇行が矯正される。
【００５９】
ガスノズル３２から噴射するガスは、帯状体１の左端部を下方に撓ませるが、ガスノズル３３から噴射するガスは、帯状体１の右端部が下に撓むのを抑え、ガスノズル３３がガスを噴射しない状態の右端部の位置（実線に示す位置）に保持すればよい。
【００６０】
帯状体１が図３（ａ）において、右に寄った場合は、ガスノズル３１と、ガスノズル３４とからガスを噴射し、帯状体１を図３（ｃ）の点線１’と反対向きに傾斜させる。これによって、図３（ａ）の帯状体１の右側が搬送ロール２に接触する長さが長くなり、糸巻き効果によって、帯状体１は図３（ａ）の左に移動し、蛇行が矯正される。
【００６１】
このように、ガスノズル３１、３２が帯状体１の端部を下方に撓ませたとき、ガスノズル３３、３４が反対側の端部が下方に撓むのを防止することで、帯状体１の左端と右端における搬送ロール２と帯状体１との接触長さを確実に相違させることができ、蛇行を矯正し易くなる。
【００６２】
この実施例では、上述したように、ガスノズル３１、３４、又はガスノズル３２、３３から帯状体１に逆方向のガスを吹き付け、吹き付けられるガスの動圧によって帯状体１に面外変形を発生させて糸巻効果にて帯状体１の幅方向の変位（位置）を制御するので、ガスノズル３１、３２、３３、３４から帯状体１に吹き付けられるガスの流量や流速に応じて、良好な再現性および即応性にて帯状体１の幅方向の変位制御、すなわち蛇行矯正が可能となる。
【００６３】
この結果、上述の各実施の形態と同様の効果が得られる。また、帯状体１に吹き付けられるガスの流量や流速に応じて発生する帯状体１の面外変形と幅方向の変位の関係の再現性が良好であるため、幅方向の制御に寄与しない無駄なガスの吹き付け量が減り、ガスの使用量の削減が可能となる。特に、ガスとして不活性ガスを用いる場合に、節約効果が大きい。
【００６４】
また、帯状体１に対して非接触に面外変形を与えることができるので、帯状体１の表面の損傷等を防止できるという利点がある。
【図面の簡単な説明】
【００６５】
【図１】本発明の一実施の形態である帯状体の蛇行矯正方法を実施する蛇行矯正装置の構成の一例を示す図で、（ａ）は、正面図、（ｂ）は右側面図、（ｃ）は（ａ）のＢ−Ｂ線断面図である。
【図２】本発明の第２実施例で、押圧ロールを用いて帯状体に面外変形を与える帯状体の蛇行矯正装置を示す図で、（ａ）は正面図であり、（ｂ）は側面図、（ｃ）は（ａ）のＣ−Ｃ線断面図である。
【図３】本発明の第３実施例で、ガスを噴射するノズルを用いて帯状体に面外変形を与える帯状体の蛇行矯正装置を示す図で、（ａ）は正面図であり、（ｂ）は側面図、（ｃ）は（ａ）のＤ−Ｄ線断面図である。
【図４】従来の幅方向の修正方法を説明する図で、（ａ）は平面図、（ｂ）は側面図、（ｃ）は（ａ）のＡ−Ａ線断面図である。
【図５】図４（ｃ）の一部を拡大した図である。
【符号の説明】
【００６６】
１      帯状体
１ａ    主面
２      搬送ロール
３、４、５、６    電磁石
１１    蛇行検出センサ
１５    制御装置
２１、２２、２３、２４、２５    押圧ロール
２６、２７、２８、２９、３０    押圧ロール
３１、３２、３３、３４    ガスノズル
【図１】
0005109718.tif 000002
【図２】
0005109718.tif 000003
【図３】
0005109718.tif 000004
【図４】
0005109718.tif 000005
【図５】
0005109718.tif 000006