(57)【要約】【課題】キャビテーションの発生に伴う噴孔内への筒内ガスの逆流を制御することが可能な筒内噴射式火花点火内燃機関を提供する。【解決手段】サック部と噴孔とを備え燃焼室内に燃料を噴射する燃料噴射弁１８を具備し、燃料噴射時に、サック部を経由した燃料が噴孔内に流入したときキャビテーションを発生させる筒内噴射式火花点火内燃機関１において、キャビテーション発生時に噴孔内へ逆流する筒内ガスの流れを制御する筒内ガス逆流制御手段を更に具備する。筒内ガス逆流制御手段が、燃料噴射弁近傍に配置されたサブ燃料噴射弁２５であり、燃料噴射弁からの燃料噴射時に、サブ燃料噴射弁から噴孔出口近傍に向けサブ噴射燃料３２を噴射し、噴孔内へ逆流しようとする筒内ガスの流れを遮蔽する。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
サック部と噴孔とを備え燃焼室内に燃料を噴射する燃料噴射弁を具備し、燃料噴射時に、サック部を経由した燃料が前記噴孔内に流入したときキャビテーションを発生させる筒内噴射式火花点火内燃機関において、キャビテーション発生時に前記噴孔内へ逆流する筒内ガスの流れを制御する筒内ガス逆流制御手段を更に具備した筒内噴射式火花点火内燃機関。
【請求項２】
前記筒内ガス逆流制御手段が、機関負荷の減少に応じて前記噴孔内へ逆流する筒内ガス量を減少させる請求項１に記載の筒内噴射式火花点火内燃機関。
【請求項３】
前記筒内ガス逆流制御手段が、前記燃料噴射弁近傍に配置されたサブ燃料噴射弁であり、前記燃料噴射弁からの燃料噴射時に、前記サブ燃料噴射弁から前記噴孔出口近傍に向けサブ噴射燃料を噴射し、前記噴孔へ向かう筒内ガスの流れを遮蔽する請求項１又は２のいずれかに記載の筒内噴射式火花点火内燃機関。
【請求項４】
前記サブ燃料噴射弁が、前記噴孔と吸気通路との間に配置され、吸気弁閉弁時期が所定値よりも遅角され燃焼室内から吸気が吸気通路内に逆流しているとき、該逆流の一部を打ち消すように前記サブ燃料噴射弁からサブ噴射燃料を噴射する請求項３に記載の筒内噴射式火花点火内燃機関。
【請求項５】
前記筒内ガス逆流制御手段が、前記燃料噴射弁近傍に配置された気流制御弁であり、該気流制御弁近傍の壁面と該気流制御弁とが成す制御弁角度を制御することによって、前記噴孔へ向かう筒内ガスの流れを偏向する請求項１に記載の筒内噴射式火花点火内燃機関。
【請求項６】
前記制御弁角度を機関負荷の増加に応じて小さくする請求項５に記載の筒内噴射式火花点火内燃機関。
【請求項７】
前記制御弁角度を燃焼室内のタンブル流が強いほど大きくする請求項５又は６のいずれかに記載の筒内噴射式火花点火内燃機関。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は筒内噴射式火花点火内燃機関に関する。
【背景技術】
【０００２】
筒内噴射式火花点火内燃機関においては、燃料噴射弁から燃焼室に噴射される燃料噴霧の微粒化が排気性状及び機関出力に大きく影響する。即ち、燃料噴霧の微粒化が促進されると、燃料の着火性が向上して良好な燃焼が確保されるため、排気ガスに含まれる有害成分を低減でき、且つ、燃費の向上にとって有利である。
【０００３】
これに関し、燃焼室内に燃料を噴射する燃料噴射弁と、同じく燃焼室内に気体を噴射する気体噴射弁とを備え、これら噴射弁から噴射された燃料と気体とを燃焼室内で衝突させることによって燃料噴霧の微粒化を行う内燃機関が公知である（特許文献１参照）。
【０００４】
【特許文献１】特開２００５−１７１７９４号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
ところで、燃料噴射弁内において、燃料噴射時に燃料がサック部から噴孔内に流入したとき発生するキャビテーションを利用することによって燃料噴霧を微粒化することも可能である。キャビテーションは、消滅するときに衝撃圧力を発生し、それによって燃料噴霧の微粒化を促進する役割を果たす。
【０００６】
これに関して、図１０及び図１１を参照しながら説明する。図１０は、燃料噴射時における内燃機関の燃料噴射弁先端部周辺の概略縦断面図であり、図１１は、図１０の線Ａ−Ａにおける断面図である。１８は燃料噴射弁、１８ａはニードル、１８ｂは噴射弁本体、１８ｃは球状壁面によって形成されたサック部、１８ｄは噴孔、３０は噴射される燃料、３５は筒内ガスの一部を示す。なお、ここではスリット状噴孔を例に用いているが、その他の形状の噴孔でも同様である。
【０００７】
燃料噴射時、燃料噴射弁１８内の燃料流路を通った燃料３０はサック部１８ｃを介して噴孔１８ｄから噴射される。ここで、燃料３０の流れがサック部１８ｃから噴孔１８ｄに流入するとき、噴孔１８ｄの入口角部１８ｅにおいて剥離が発生する。流れが剥離するとその下流の噴孔１８ｄ内壁面近傍に剥離渦が形成され、それによって負圧が発生する。その結果、剥離渦が形成された領域が飽和蒸気圧以下に減圧したときキャビテーションが発生し、前述のように燃料噴霧の微粒化を促進する。
【０００８】
しかしながら、噴孔１８ｄ内に発生した負圧は、図１０及び図１１に示すように、燃焼室内から噴孔１８ｄ内へ筒内ガス３５を逆流させてしまうという問題があることを本願の発明者は発見した。即ち、剥離によって生じた負圧はキャビテーションを発生させるが、実際は、噴孔１８ｄ内へ筒内ガス３５を吸引することによってキャビテーションの発生を抑制してしまい、改善の余地があることが判明した。更に、筒内ガス３５の逆流によって単位時間当たりの燃料噴射量である燃料噴射率及び噴霧形状等が不安定となり、機関サイクル間の変動が大きく、安定した燃焼が得られないという問題があることも判明した。
【０００９】
そこで本発明は、キャビテーションの発生に伴う噴孔内への筒内ガスの逆流を制御することが可能な筒内噴射式火花点火内燃機関を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
前記課題を解決するために請求項１に記載の発明によれば、サック部と噴孔とを備え燃焼室内に燃料を噴射する燃料噴射弁を具備し、燃料噴射時に、サック部を経由した燃料が前記噴孔内に流入したときキャビテーションを発生させる筒内噴射式火花点火内燃機関において、キャビテーション発生時に前記噴孔内へ逆流する筒内ガスの流れを制御する筒内ガス逆流制御手段を更に具備した筒内噴射式火花点火内燃機関が提供される。即ち、請求項１に記載の発明では、筒内ガス逆流制御手段を用いることによって、噴孔内への筒内ガスの逆流を制御し、それによって後述するようにキャビテーションの発生量や貫徹力を制御することが可能となる。
【００１１】
また、請求項２に記載の発明によれば請求項１に記載の発明において、前記筒内ガス逆流制御手段が、機関負荷の減少に応じて前記噴孔内へ逆流する筒内ガス量を減少させる筒内噴射式火花点火内燃機関が提供される。即ち、請求項２に記載の発明では、噴孔内へ逆流する筒内ガス量を、機関負荷に応じた最適な量に調整することが可能となる。
【００１２】
また、請求項３に記載の発明によれば請求項１又は２のいずれかに記載の発明において、前記筒内ガス逆流制御手段が、前記燃料噴射弁近傍に配置されたサブ燃料噴射弁であり、前記燃料噴射弁からの燃料噴射時に、前記サブ燃料噴射弁から前記噴孔出口近傍に向けサブ噴射燃料を噴射し、前記噴孔へ向かう筒内ガスの流れを遮蔽する筒内噴射式火花点火内燃機関が提供される。即ち、請求項３に記載の発明では、キャビテーションの発生量や貫徹力を制御することが可能となる効果に加え、燃料を噴孔出口近傍に噴射することによって燃料噴射弁から噴射される燃料と混合し、後述するように燃料噴射率及び噴霧形状等の安定化が図れると共に、機関サイクル間の変動が小さくなり、良好な燃焼が得られるようになる。
【００１３】
また、請求項４に記載の発明によれば請求項３に記載の発明において、前記サブ燃料噴射弁が、前記噴孔と吸気通路との間に配置され、吸気弁閉弁時期が所定値よりも遅角され燃焼室内から吸気が吸気通路内に逆流しているとき、該逆流の一部を打ち消すように前記サブ燃料噴射弁からサブ噴射燃料を噴射する筒内噴射式火花点火内燃機関が提供される。即ち、請求項４に記載の発明では、サブ燃料噴射弁からサブ噴射燃料を、噴孔内への筒内ガスの逆流の制御のみならず、吸気通路内への吸気の逆流の制御にも利用できる。
【００１４】
また、請求項５に記載の発明によれば請求項１に記載の発明において、前記筒内ガス逆流制御手段が、前記燃料噴射弁近傍に配置された気流制御弁であり、該気流制御弁近傍の壁面と該気流制御弁とが成す制御弁角度を制御することによって、前記噴孔へ向かう筒内ガスの流れを偏向する筒内噴射式火花点火内燃機関が提供される。即ち、請求項５に記載の発明では、より簡便な方法及び機構によって噴孔内への筒内ガスの逆流を制御することが可能となる。
【００１５】
また、請求項６に記載の発明によれば請求項５に記載の発明において、前記制御弁角度を機関負荷の増加に応じて小さくする筒内噴射式火花点火内燃機関が提供される。即ち、請求項６に記載の発明では、噴孔内へ逆流する筒内ガス量を、機関負荷に応じた最適な量に調整することが可能となる。
【００１６】
また、請求項７に記載の発明によれば請求項５又は６のいずれかに記載の発明において、前記制御弁角度を燃焼室内のタンブル流が強いほど大きくする筒内噴射式火花点火内燃機関が提供される。即ち、請求項７に記載の発明では、噴孔内へ逆流する筒内ガス量を、燃焼室内のタンブル流の強さに応じた最適な量に調整することが可能となる。
【発明の効果】
【００１７】
各請求項に記載の発明によれば、キャビテーションの発生に伴う噴孔内への筒内ガスの逆流を制御することが可能となるという共通の効果を奏する。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１８】
図１を参照しながら本発明による筒内噴射式火花点火内燃機関について説明する。図１において、１は例えば四つの気筒を備えた機関本体、２はシリンダブロック、３はシリンダヘッド、４はピストン、５は燃焼室、６は吸気弁、７は吸気通路、８は排気弁、９は排気通路、１０は点火栓をそれぞれ示す。吸気通路７は対応する吸気枝管１１を介してサージタンク１２に連結され、サージタンク１２は吸気ダクト１３を介してエアクリーナ１４に連結される。吸気ダクト１３内には吸入空気流量を検出するためのエアフローメータ１５と、ステップモータ１６により駆動されるスロットル弁１７とが配置される。また、燃焼室５内には燃焼室５内に燃料を噴射する電気制御式の燃料噴射弁１８及びサブ燃料噴射弁２５が配置される。本実施形態において、燃料噴射弁１８及びサブ燃料噴射弁２５から噴射される燃料は同一のものを使用するが、異なる種類の燃料を用いてもよい。
【００１９】
更に、吸気弁６及び排気弁８には、それらの開弁動作を変更する可変動弁機構１９，２０がそれぞれ設けられる。ここで、開弁動作は例えばリフト量、開弁期間（作用角）及び開弁開始時期のうち一つ又は複数によって定められ、本実施形態の機構は公知のいずれの機構も使用可能であるため詳述はしない。
【００２０】
一方、排気通路９は排気枝管２１を介して小容量の三元触媒２２に連結され、三元触媒２２上流排気通路には空燃比を検出するための空燃比センサ２３が取り付けられる。機関本体１には機関冷却水温を検出するための水温センサ２４が取り付けられる。
【００２１】
電子制御ユニット（ＥＣＵ）４０はデジタルコンピュータからなり、双方向性バス４１によって互いに接続されたＲＯＭ（リードオンリメモリ）４２、ＲＡＭ（ランダムアクセスメモリ）４３、ＣＰＵ（マイクロプロセッサ）４４、入力ポート４５及び出力ポート４６を具備する。アクセルペダル４９にはアクセルペダル４９の踏み込み量を検出するための負荷センサ５０が接続される。ここで、アクセルペダル４９の踏み込み量は要求負荷を表している。
【００２２】
エアフローメータ１５、空燃比センサ２３、水温センサ２４、及び負荷センサ５０の出力信号はそれぞれ対応するＡＤ変換器４７を介して入力ポート４５に入力される。更に入力ポート４５にはクランクシャフトが例えば３０°回転する毎に出力パルスを発生するクランク角センサ５１が接続される。ＣＰＵ４４ではクランク角センサ５１の出力パルスに基づいて機関回転数が算出される。
【００２３】
一方、出力ポート４６は対応する駆動回路４８を介して点火栓１０、ステップモータ１６、燃料噴射弁１８、サブ燃料噴射弁２５、及び可変動弁機構１９，２０にそれぞれ接続され、これらは電子制御ユニット４０からの出力信号に基づいて制御される。
【００２４】
三元触媒２２は、酸素吸蔵能力を有しており、これにより三元触媒２２に流入する排気ガスの空燃比がリーンであるときには排気ガス中の酸素を吸蔵すると共に、三元触媒２２に流入する排気ガスの空燃比がリッチであるときには吸蔵している酸素を放出することにより排気ガス中に含まれるＨＣ、ＣＯを酸化・浄化する。
【００２５】
次に、本発明によるキャビテーションの発生に伴う噴孔内への筒内ガスの逆流を制御する方法について説明する。燃料噴射弁１８から燃焼室５内へメイン噴射燃料３０が噴射されるとタンブル流３１が形成され、このタンブル流３１の一部が噴孔内に逆流する一因となる。そこで、本実施形態では、サブ燃料噴射弁２５から燃料噴射弁１８の噴孔に向けサブ噴射燃料３２を噴射することによって、燃料噴射時に発生する上述の筒内ガスの逆流を制御する。サブ燃料噴射弁２５は、筒内ガスの逆流を制御し易いように、筒内ガス３５の噴孔内への逆流の上流側、即ち本実施形態においては燃料噴射弁１８噴孔と吸気通路７との間に配置されていることが好ましい。
【００２６】
燃料噴射時の様子について図２を参照しながら説明する。図２は、燃料噴射時における内燃機関の燃料噴射弁１８先端部周辺の概略縦断面図である。図２において、１８ａはニードル、１８ｂは噴射弁本体、１８ｃは球状壁面によって形成されたサック部、１８ｄは噴孔を示す。本実施形態において、噴孔はスリット状噴孔であるが、その他の形状の噴孔を有する燃料噴射弁においても本発明は同様に適用可能である。
【００２７】
燃料噴射弁１８からの燃料噴射時、サブ燃料噴射弁２５から噴孔１８ｄに向かってサブ噴射燃料３２が噴射されると、筒内ガス３５が噴孔１８ｄに近づくことを遮蔽する役割を果たし、噴孔１８ｄ内への筒内ガス３５の逆流が防止される。それにより、噴孔１８ｄ内でのキャビテーションの発生が促進される。更に、メイン噴射燃料３０とサブ噴射燃料３２とは同一の燃料からなるので、仮にサブ噴射燃料３２が、キャビテーション発生時の負圧によって噴孔１８ｄ内へ逆流したとしても、メイン噴射燃料３０と混合し、キャビテーション発生を抑制したり、燃料噴射率及び噴霧形状を不安定にさせたりするという問題は発生しない。
【００２８】
なお、噴孔１８ｄ内への筒内ガス３５の逆流は、燃料噴射弁１８からの燃料噴射開始直後には発生せず、ニードル１８ｄが最大リフト量に達してから発生する。従って、通常、サブ燃料噴射弁２５からの燃料噴射の開始時期は、燃料噴射弁１８の燃料噴射が開始され、逆流が開始される頃に、最初に噴射されたサブ噴射燃料３２が噴孔１８ｄ出口近傍に到達するように設定される。しかしながら、次に説明するように、サブ燃料噴射弁２５からの燃料噴射の開始時期や終了時期を調整することにより、機関負荷に応じて意図的に逆流を制御することも可能である。
【００２９】
即ち、燃料噴射弁１８からのメイン噴射燃料３０の噴射時間に亘ってサブ噴射燃料３２が噴孔１８ｄの出口近傍に噴射されるように、サブ燃料噴射弁２５の噴射時期を設定すれば、筒内ガスの逆流はほとんど発生しない。それに対し、例えば、サブ燃料噴射弁２５の燃料噴射の開始時期を逆流の開始時期よりも遅くしたり、サブ燃料噴射弁２５の燃料噴射の終了時期を逆流の終了時期よりも早くしたり、更に燃料噴射の開始と終了を１回のメイン噴射燃料３０の噴射時間の間に断続的に繰り返すことによって、噴孔１８ｄ内への筒内ガス３５の逆流を制御することが可能である。このようなサブ燃料噴射弁２５の燃料噴射時期の調整は、燃料噴射率によって間接的に表すことができる。即ち、燃料噴射率が高いほど噴孔１８ｄ内へ逆流するの筒内ガス３５量を減少させ、燃料噴射率が小さいほど噴孔１８ｄ内へ逆流するの筒内ガス３５量を増加させる。
【００３０】
ここで、本発明によるサブ燃料噴射弁２５からのサブ噴射燃料３２の燃料噴射率と機関負荷との関係を図３に示す。燃料噴射率は、機関負荷が軽負荷であるほど大きく、機関負荷が高負荷になるに従って小さく設定される。これは、高負荷運転時では、燃料噴霧の微粒化よりも貫徹力（ペネトレーション）が優先されるからである。即ち、高負荷運転時では、低負荷運転時よりも混合気の均質度を早期に向上させる必要があり、従ってより強いタンブル流を形成するため貫徹力が必要となる。しかし、メイン噴射燃料３０中にキャビテーションが発生すると、燃料噴霧が微粒化する分、貫徹力が低減してしまう。そこで高負荷運転時では燃料噴射率を小さくし、敢えて筒内ガス３５を噴孔１８ｄ内へ逆流させることによって、キャビテーションの発生を抑制するようにしている。更に、筒内ガス３５が噴孔１８ｄ内に逆流することによって、図１０にも示されるように、噴射されるメイン噴射燃料３０が噴孔１８ｄ内で通過する実効流路断面積が小さくなる。その結果、噴射圧が上がり貫徹力が増すという効果も奏する。
【００３１】
なお、高負荷運転時では、サブ燃料噴射弁２５から燃料噴射率を略ゼロにしても良いが、サブ燃料噴射弁２５のデポジット堆積による目詰まりを防止するため、低量の燃料を噴射することが好ましい。
【００３２】
一方、貫徹力がそれほど必要のない低負荷運転時では、サブ噴射燃料３２の燃料噴射率を大きく設定し、筒内ガス３５の噴孔１８ｄ内への逆流を防止することによってキャビテーションがより多く発生するようにしている。図３に示すようなサブ燃料噴射弁２５の燃料噴射率と機関負荷との関係は、予め実験又は計算によって求め、ＲＯＭ４２内に記憶される。
【００３３】
このサブ燃料噴射弁２５からサブ噴射燃料３２を噴射することは、噴孔１８ｄへの筒内ガスの流入を防止する以外に別の用途にも使用できる。これに関して以下に説明する。
【００３４】
本発明による筒内噴射式火花点火内燃機関は、吸気弁６の閉弁時期を通常よりも遅角させ、吸気と噴射された燃料の揮発熱とを利用することで筒内ガスを冷却し、筒内のガス密度を小さくする運転状態を有する。このような運転状態は、筒内のガス密度が小さくなった分、同じ空燃比でより多くの燃料を噴射することが可能となるので、高負荷運転時に利用される。この場合において、吸気弁６の閉弁時期を通常よりも遅角させたため、図４に示すように、吸気弁６開弁中に燃焼室５内のガスが吸気弁６を介して吸気通路７内に逆流３３してしまう場合がある。
【００３５】
そこで、吸気通路７内への逆流３３を防止するために、その流れに抗してサブ燃料噴射弁２５から燃料を噴射し、逆流３３を打ち消すことが可能である。このような燃料噴射は、図３に示すような逆流を考慮しない実線で示される燃料噴射率と機関負荷の関係よりも、破線で示されるように逆流３３を打ち消すのに必要な分増量することによって行われる。
【００３６】
次に、図５を参照しながら本発明の別の実施形態による筒内噴射式火花点火内燃機関について説明する。本実施形態による筒内噴射式火花点火内燃機関は、図１に示す実施形態のサブ燃料噴射弁２５の代わりに、図示しないアクチュエータによって制御される略平板形状の気流制御弁２６が配置される。出力ポート４６は対応する駆動回路４８を介して気流制御弁２６のアクチュエータにも接続され、電子制御ユニット４０からの出力信号に基づいて制御される。気流制御弁２６は、図６に示すように、近接する壁面と略平行な状態を角度ゼロとした場合の制御弁角度θを用いて段階的に又は無段階的に駆動する。
【００３７】
気流制御弁２６は、筒内ガス３５の噴孔１８ｄ内への逆流の上流側に配置されており、その制御弁角度θに応じて筒内ガス３５の流れを制御する。即ち、上述の実施形態と同様に、例えば低負荷時のように貫徹力よりもキャビテーションの発生が優先される場合には、図７に示すように制御弁角度θが大きくなるように制御される。それによって、噴孔１８ｄ内への筒内ガス３５の逆流を遮蔽すると共に偏向し、キャビテーションをより多く発生させることができる。それに対して、例えば高負荷時のようにキャビテーションの発生よりも貫徹力が優先される場合には、図８に示すように制御弁角度θが略角度ゼロとなるように制御される。それによって、噴孔１８ｄ内への筒内ガス３５が逆流し、キャビテーションの発生が抑制されるが、その分、貫徹力を得ることができる。
【００３８】
制御弁角度θと機関負荷との関係を図９に示す。制御弁角度θは、上述のように機関負荷が軽負荷であるほど大きく、機関負荷が高負荷になるに従って小さくなっていく。また、制御弁角度θは、タンブル流の強度によって変更することも可能である。即ち、燃焼室５内に形成されるタンブル流が弱い場合には、同じ機関負荷でも小さい制御弁角度θで、噴孔１８ｄ内への筒内ガス３５の逆流を遮蔽し偏向することが可能である。逆に、タンブル流が強い場合には、同じ機関負荷でも大きい制御弁角度θでなければ、噴孔１８ｄ内への筒内ガス３５の逆流を遮蔽し偏向することができない。従って、制御弁角度θと機関負荷とタンブル流の強度との関係は、図９のように表され、これらの関係は、予め実験又は計算によって求め、ＲＯＭ４２内に記憶される。
【００３９】
なお、気流制御弁２６は、気流制御弁は噴孔１８ｄ内への筒内ガス３５の逆流を制御できる形状であれば、本実施形態のような略平板形状のみならず、その他の形状を採用することも可能である。
【図面の簡単な説明】
【００４０】
【図１】本発明による筒内噴射式火花点火内燃機関の概略縦断面図である。
【図２】燃料噴射時における内燃機関の燃料噴射弁先端部周辺の概略縦断面図である。
【図３】サブ燃料噴射弁の燃料噴射率と機関負荷との関係を示す図である。
【図４】本発明による筒内噴射式火花点火内燃機関の概略縦断面図である。
【図５】本発明の別の実施形態による筒内噴射式火花点火内燃機関の概略縦断面図である。
【図６】別の実施形態による燃料噴射時における内燃機関の燃料噴射弁先端部周辺の概略縦断面図である。
【図７】筒内ガス遮蔽時の気流制御弁の状態を示す内燃機関の燃料噴射弁先端部周辺の概略縦断面図である。
【図８】筒内ガス逆流時の気流制御弁の状態を示す内燃機関の燃料噴射弁先端部周辺の概略縦断面図である。
【図９】制御弁角度と機関負荷とタンブル流の強度との関係を示す図である。
【図１０】燃料噴射時における内燃機関の燃料噴射弁先端部周辺の概略縦断面図である。
【図１１】図１０の線Ａ−Ａにおける断面図である。
【符号の説明】
【００４１】
１    機関本体
４    ピストン
５    燃焼室
６    吸気弁
７    吸気通路
１０    点火プラグ
１８    燃料噴射弁
２５    サブ燃料噴射弁
３２    サブ噴射燃料
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
2009293527.tif 000009
【図８】
2009293527.tif 000010
【図９】
2009293527.tif 000011
【図１０】
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【図１１】
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