(57)【要約】【課題】発熱体の過剰発熱が発生せず、安全性に優れた窓下ヒータを提供する。【解決手段】窓下ヒータ１０は、隙間を隔てて互いに平行に配置された複数の帯板状の発熱フィン１１ａ，１１ｂを有する本体部１１と、発熱フィン１１ａ，１１ｂを設置面上で横架状態に保持するため前記設置面と当接可能な複数の保持部１２ａ，１２ｂを有する保持部材１２Ｌ，１２Ｃ，１２Ｒと、を備えている。発熱フィン１１ａ，１１ｂの両端には、楕円筒状で端部がドーム状をした保護部材１３Ｌ，１３Ｒが取り付けられている。保持部材１２Ｌ，１２Ｒはそれぞれ本体部１１の両端寄りの位置に保護部材１３Ｌ，１３Ｒと一体的に設けられ、保持部材１２Ｃは本体部１１の中央に設けられている。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
隙間を隔てて互いに平行に配置された複数の線状、棒状、管状若しくは帯板状の発熱体と、前記発熱体に設けられた電導発熱手段と、前記発熱体を設置面上で横架状態に保持するための保持部材と、前記発熱体付近の温度を検知して前記発熱体の温度を制御する制御手段と、を備え、前記制御手段を前記電導発熱手段の給電回路に直列状に設けたことを特徴とする窓下ヒータ。
【請求項２】
前記発熱体を設置面上で横架状態に保持するため前記設置面と当接可能な複数の保持部を前記保持部材に設けたことを特徴とする請求項１記載の窓下ヒータ。
【請求項３】
前記発熱体の表面に凹凸面を設けたことを特徴とする請求項１または２記載の窓下ヒータ。
【請求項４】
複数の前記発熱体のうち、外側に位置する前記発熱体の幅または外径を内側に位置する前記発熱体の幅または外径より小さくしたことを特徴とする請求項１〜３のいずれかに記載の窓下ヒータ。
【請求項５】
複数の前記保持部のいずれかを選択して前記設置面に当接させて当該窓下ヒータを設置することにより、設置時における複数の前記発熱体の配列方向の傾斜角度が選択的に変更可能であることを特徴とする請求項１〜４のいずれかに記載の窓下ヒータ。
【請求項６】
前記電導発熱手段がＰＴＣヒータであることを特徴とする請求項１〜５のいずれかに記載の窓下ヒータ。
【請求項７】
前記発熱体の表面に植毛加工を施したことを特徴とする請求項１〜６のいずれかに記載の窓下ヒータ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、安全性を確保しながら建築物の窓ガラスの結露防止および冷気によるドラフトを防止するために使用する窓下ヒータに関する。
【背景技術】
【０００２】
外気温度が低下する冬の時期等においては、冷たい外気と暖かい室内との気温差により、建築物の窓ガラスの内面に結露が発生することが多い。結露を放置しておくと、窓ガラス内面に沿って流れ落ちた水分が窓枠部分に浸透して腐食やカビ発生の原因となることがある。このような結露の弊害を防止するためには、窓ガラスに発生した結露を頻繁に払拭したり、部屋の通気性を高めて結露発生そのものを防止したりする等の対策が講じられてきた。
【０００３】
しかしながら、窓ガラスを頻繁に払拭するには多大な手間を要し、夜間の睡眠中に度々起床して払拭作業を行うのは現実的には不可能である。一方、外気に面する窓を少し開けたり、小窓を開けたりして、部屋の通気性を高めれば、結露発生を防止することはできるが、寒い時期には、開けた部分から冷たい隙間風が侵入し、暖房の妨げとなる。また、防犯の観点からも好ましくない。さらに、外気温度が低下する冬の時期等は、外部の冷気が窓ガラス面から室内へ伝わり、窓付近に居る人がドラフトを感じることがある。
【０００４】
そこで、室内の窓際に設置しておくことにより、窓ガラスの結露を防止することのできる「結露防止用ヒーター」が提案されている（例えば、特許文献１参照。）。特許文献１記載の「結露防止用ヒーター」を窓ガラスの下部に設置すれば、この「結露防止用ヒーター」によって加温された空気が上昇して窓ガラスの温度低下を防止するため、結露の発生を防ぐことができる。
【０００５】
【特許文献１】特開２００３−１０６６７７号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
一般に窓下ヒータは室内の窓際、特に、窓際の床面に設置して使用されるが、窓ガラスの室内側にはカーテン等が吊り下げられていることが多いので、カーテンの裾部分の一部が窓下ヒータの発熱部分に接触したり、被さったりする可能性がある。稼働中の窓下ヒータの発熱部分にカーテンの一部が被さった場合、その部分が局所的に過剰に発熱して、トラブルが発生するおそれがある。
【０００７】
一方、特許文献１記載の「結露防止用ヒーター」においては、空気導入口から熱風放出口側の方向を鉛直方向、斜め上方あるいは水平方向に設定することができるが、鉛直方向及び水平方向に設定した場合、結露防止効果が低い。一方、窓ガラスに対して斜め上方に設定した場合の結露防止効果は良好であるが、「結露防止用ヒーター」を作動させるための電源コンセントが適切な位置にないとき、電源コードの長さにより、当該「結露防止用ヒーター」の設置方向が限定されることがある。例えば、この「結露防止ヒーター」を窓ガラスの下部に設置したとき、「結露防止ヒーター」の電源コードが右側端部にあり、電源コンセントが窓ガラスの左側にあり、そのままの状態では電源コードが電源コンセントに届かない場合は、「結露防止ヒーター」の左右を入れ替え、電源コードのある方の端部を、電源コンセントに近い窓ガラスの左側に設置しなければならない。
【０００８】
このような状況の下では、空気導入口から熱風放出口側の方向を、窓ガラスに対して斜め上方に設定できず、逆に、窓ガラスに対して斜め下方に設定せざるを得ないので、結露防止効果は著しく低下する。このような場合、「結露防止ヒーター」の電源コードに延長コードを継ぎ足せば、離れた場所にある電源コンセントに接続することは可能であるが、延長コードが足に引っ掛かるおそれがある。
【０００９】
本発明が解決しようとする課題は、発熱体の過剰発熱が発生せず、安全性に優れた窓下ヒータを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
本発明の窓下ヒータは、隙間を隔てて互いに平行に配置された複数の線状、棒状、管状若しくは帯板状の発熱体と、前記発熱体に設けられた電導発熱手段と、前記発熱体を設置面上で横架状態に保持するための保持部材と、前記発熱体付近の温度を検知して前記発熱体の温度を制御する制御手段と、を備え、前記制御手段を前記電導発熱手段の給電回路に直列状に設けたことを特徴とする。
【００１１】
このような構成とすれば、発熱体の各部分の温度を検知して制御手段が発熱体の温度を制御することができるため、カーテン等の他の物品が発熱体の一部に接触したり、被さったりするようなことがあっても、その部分が局所的に過剰発熱することがなくなり、安全性が向上する。
【００１２】
ここで、前記発熱体を設置面上で横架状態に保持するため前記設置面と当接可能な複数の保持部を前記保持部材に設けることが望ましい。このような構成とすれば、複数の保持部のいずれかを選択して設置面に当接させて窓下ヒータを設置することにより、設置時における発熱体の姿勢が選択的に変更可能となる。このため、窓ガラスに対して適切な姿勢にセットすることができる。
【００１３】
この場合、前記発熱体の表面に凹凸面を設ければ、発熱体の表面積が増加するため、放熱性が向上する。また、手足などが誤って発熱体に触れた場合でも、発熱体表面と面接触しないので、手足が触れる面積が減り、熱さを感じにくく、安全性が向上する。
【００１４】
また、複数の前記発熱体のうち、外側に位置する前記発熱体の幅または外径を内側に位置する前記発熱体の幅または外径より小さくすれば、発熱体同士の隙間を空気が流動しやすくなるため、加温された空気が窓面に沿って上昇する効果が促進され、結露防止機能が高まる。また、窓下に設置した当該窓下ヒータを室内側に居る使用者や居住者が見たとき、細長い形状に見えるため、スッキリした印象を与え、外観性が高まる。
【００１５】
一方、複数の前記保持部のいずれかを選択して前記設置面に当接させて当該窓下ヒータを設置することにより、設置時における複数の前記発熱体の配列方向の傾斜角度が選択的に変更可能とすることができる。このような構成とすれば、複数の保持部のいずれかを選択して設置面に当接させて窓下ヒータを設置することにより、窓ガラスに対する発熱体の傾斜角度を適切にセットすることができる。また、窓ガラスに対する発熱体の傾斜角度を変えることなく、窓下ヒータの設置方向を変えることができる。
【００１６】
従って、窓際から電源コンセントまでの距離により、窓下ヒータの設置方向が限られる場合、複数の保持部の何れかを選択して設置面に当接させることにより、発熱体を適切な傾斜角度（例えば、窓ガラスに対して上り勾配をなす角度）に設定することができる。即ち、電源コンセントの位置に左右されることなく、窓下ヒータを適切な姿勢にセットすることができ、優れた結露防止機能を発揮する。
【００１７】
また、前記発熱手段としてＰＴＣヒータを使用することもできる。ＰＴＣヒータとは、Positive Temperature Coefficient ヒータの略語であり、正の温度係数をもったヒータである。キュリー点以上の温度になると急激に抵抗が増加することにより、自己温度制御機能をもった定温発熱体である。前記発熱手段にＰＴＣヒータを使用すれば、温度を常に一定に保つように自己制御するため、安定した結露防止機能を得ることができる。また、気温が高いときは消費電力が低減されるので、省エネとなる。さらに、発熱上限温度（例えば、約６０℃に設定可能）も自己制御するので、火災のおそれがなく、安全性も高い。
【００１８】
さらに、前記発熱体の表面に植毛加工を施せば、発熱体の表面が植毛の繊維で覆われた状態となり、手足等が直接発熱体に触れることがなくなるため、火傷の心配がなくなり、安全性が向上する。
【発明の効果】
【００１９】
本発明により、発熱体の過剰発熱が発生せず、安全性に優れた窓下ヒータを提供することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２０】
以下、図面に基づいて、本発明の実施の形態について説明する。図１は本発明の実施の形態である窓下ヒータを示す斜視図、図２は図１に示す窓下ヒータの正面図、図３は図１に示す窓下ヒータの平面図、図４は図１に示す窓下ヒータの側面図、図５は図２におけるＡ−Ａ線断面図、図６は図５の一部拡大図、図７は図６の一部拡大図、図８は図１に示す窓下ヒータの概略回路図、図９は図１に示す窓下ヒータの使用状態を示す斜視図である。
【００２１】
図１〜図５に示すように、本実施形態の窓下ヒータ１０は、隙間を隔てて互いに平行に設置された複数の帯板状の発熱体である発熱フィン１１ａ，１１ｂを有する本体部１１と、発熱フィン１１ａ，１１ｂを設置面Ｈ上で横架状態に保持するため前記設置面Ｈと当接可能な複数の保持部１２ａ，１２ｂを有する保持部材１２Ｌ，１２Ｃ，１２Ｒと、を備えている。発熱フィン１１ａ，１１ｂの両端には、楕円筒状で端部がドーム状をした保護部材１３Ｌ，１３Ｒが取り付けられている。保持部材１２Ｌ，１２Ｒはそれぞれ本体部１１の両端寄りの位置に保護部材１３Ｌ，１３Ｒと一体的に設けられ、保持部材１２Ｃは本体部１１の中央に設けられている。
【００２２】
左右の保護部材１３Ｌ，１３Ｒにはそれぞれパイロットランプ１４が設けられ、一方の保護部材１３Ｌから電源コード１５が延設され、その先端に差込プラグ１５ａが設けられている。本実施形態の窓下ヒータ１０は、電源コード１５及び差込プラグ１５ａを除き、保持部材１２Ｃを中心に左右対称の形状をなしている。
【００２３】
図４に示すように、保持部材１２Ｒ，１２Ｃ，１２Ｌにはそれぞれ互いに直角をなす二つの保持部１２ａ，１２ｂが設けられ、三つの保持部材１２Ｒ，１２Ｃ，１２Ｌにおける保持部１２ａ，１２ｂが同じ位相をなすように配置されている。従って、図５に示すように、二つの保持部１２ａ，１２ｂのいずれかを選択して設置面Ｈに当接させて当該窓下ヒータ１０を設置することにより、設置時における発熱フィン１１ａ，１１ｂの幅方向Ｄの傾斜方向を選択的に変更可能である。本実施形態の窓下ヒータ１０においては、保持部１２ａ、１２ｂのいずれを設置面Ｈに当接させて当該窓下ヒータ１０を設置したときも、発熱フィン１１ａ，１１ｂの幅方向Ｄの傾斜角度が窓ガラスＷに対し４５度をなすように設定されている。
【００２４】
例えば、図５に示すように、保持部１２ａを設置面Ｈに当接させて窓下ヒータ１０を設置すれば、発熱フィン１１ａ，１１ｂの幅方向Ｄの傾斜角度は窓ガラスＷに対して４５度の上り勾配をなすようにセットされる。従って、発熱フィン１１ａ，１１ｂの下方から発熱フィン１１ａ，１１ｂの隙間に流入した空気は、発熱フィン１１ａ，１１ｂに沿って移動しながら加温され、その上方から窓ガラスＷに沿って上昇するため、窓ガラスＷの結露を防止することができる。また、外部の冷気が窓ガラスＷ面から室内へ伝わるのを防止することができるため、窓ガラスＷ付近に居る人がドラフトを感じることもなくなる。
【００２５】
一方、図５の右側に示す窓ガラスＷが同図の左側にある場合、本体部１１の仮想軸心１１ｃを中心に本体部１１を９０度回転させ、保持部材１２Ｒ，１２Ｃ，１２Ｌの保持部１２ｂを設置面Ｈに当接させて窓下ヒータ１０を設置すれば、発熱フィン１１ａ，１１ｂの幅方向Ｄの傾斜角度は窓ガラスＷに対して４５度の上り勾配をなすようにセットされる。従って、前述と同様、発熱フィン１１ａ，１１ｂによって加温された空気が窓ガラスに沿って上昇し、結露を防止することができる。
【００２６】
このように、複数の保持部１２ａ，１２ｂのいずれかを選択して設置面Ｈに当接させて窓下ヒータ１０を設置することにより、設置時における発熱フィン１１ａ，１１ｂの幅方向Ｄの傾斜方向が選択的に変更可能である。従って、窓ガラスＷに対する発熱フィン１１ａ，１１ｂの傾斜方向を適切にセットすることができる。また、窓ガラスＷに対する発熱フィン１１ａ，１１ｂの傾斜方向を変えることなく、窓下ヒータ１０の電源コード１５のある側を左右入れ替えることもできる。
【００２７】
このため、使用場所における電源コンセントまでの距離により窓下ヒータ１０の設置方向が限られる場合、複数の保持部１２ａ，１２ｂの何れかを選択して設置面Ｈに当接させることにより、発熱フィン１１ａ，１１ｂを適切な傾斜方向（例えば、窓ガラスＷに対して４５度上り勾配をなす角度）に設定することができる。即ち、電源コンセントの位置に左右されることなく、窓下ヒータ１０を適切な姿勢にセットすることができ、優れた結露防止機能を発揮させることができる。
【００２８】
また、図５，図６に示すように、発熱フィン１１ａ，１１ｂの電導発熱手段として、発熱フィン１１ａ，１１ｂ内の幅方向Ｄの中央付近に一対のヒータ線１１ｈが設置されている。ヒータ線１１ｈはヒータガイド１７によって発熱フィン１１ａ，１１ｂの内面１１ｐ，１１ｑに係止されている。図７に示すように、ヒータガイド１７は、平行な２列の突条部１７ａと、これらの突条部１７ａの間に設けられた凹溝部１７ｂと、Ｕ溝状をした二列のヒータ収納部１７ｃと、を有する断面略コ字状の部材である。ヒータ線１１ｈはそれぞれヒータ収納部１７ｃに収納されているため、ヒータ線１１ｈ同士が接触して過剰な発熱が生じることはない。
【００２９】
図６に示すように、ヒータ線１１ｈは、発熱フィン１１ａ，１１ｂ内において当該発熱フィン１１ａ，１１ｂの対向領域に近い方の内面１１ｐ，１１ｑに沿ってそれぞれ配置されている。前記対向領域は空気が流動し易い部分であるため、内面１１ｐ，１１ｑに沿ってヒータ線１１ｈを配置したことにより、加温された空気の上昇を促進させることができる。発熱フィン１１ａ，１１ｂ及びヒータガイド１７はアルミニウムの押出成型材であるが、これに限定するものではない。また、発熱フィン１１ａ，１１ｂの内面１１ｐ，１１ｑ等にヒータ線１１ｈを保持するための保持部を設けることにより、ヒータガイド１７を省略することもできる。
【００３０】
また、図６に示すように、発熱フィン１１ａ，１１ｂの外面部分（発熱フィン１１ａ，１１ｂ同士の対向面を除く部分）に、それぞれ波形の凹凸面１１ｓが形成されている。このような凹凸面１１ｓがあることにより、発熱フィン１１ａ，１１ｂの表面積が増加するため、放熱性を高めることができる。また、手足などが誤って発熱フィン１１ａ，１１ｂに触れたとき、凹凸面１１ｓの凸部分のみに触れることとなり、面接触しないので、熱さを感じにくく、安全性の向上に有効である。なお、凹凸面１１ｓは、発熱フィン１１ａ，１１ｂの外面部分（発熱フィン１１ａ，１１ｂ同士の対向面を除く部分）に形成されているため、発熱フィン１１ａ，１１ｂ同士の隙間を通過する空気の流動性も良好であり、加温された空気も窓ガラス面に沿ってスムーズに上昇する。
【００３１】
一方、図８に示すように、発熱フィン１１ａ，１１ｂ付近の温度を検知して発熱フィン１１ａ，１１ｂの温度を制御する制御手段である複数のサーモスタット１６が発熱フィン１１ａ，１１ｂ内のヒータ線１１ｈの給電回路に直列状に設けられている。なお、作図の都合により、図８中のサーモスタット１６は発熱フィン１１ａ，１１ｂから離れた位置に記載しているが、実際には発熱フィン１１ａ，１１ｂの間に配置されている。詳しくは、それぞれのサーモスタット１６が発熱フィン１１ａ，１１ｂの各部分の温度を正確に検知できるように、複数のサーモスタット１６は、発熱フィン１１ａ，１１ｂの間に、間隔をおいて配置されている。また、ヒータ線１１ｈの発熱により発熱フィン１１ａ，１１ｂ付近が一定温度（例えば、約６０℃）を維持するようにサーモスタット１６によって制御されている。
【００３２】
複数のサーモスタット１６はそれぞれ発熱フィン１１ａ，１１ｂ付近の温度を検知し、常に一定温度（例えば、約６０℃）を維持するように、ヒータ線１１ｈの温度をフィードバック制御する。また、窓下ヒータ１０の近くに吊り下げられているカーテンの一部等が発熱フィン１１ａ，１１ｂの一部に接触したり、被さったりすることがあっても、同様にその場所に近いサーモスタット１６が温度検知して局所的に過剰発熱が発生することを未然に防止するので、安全性に優れている。なお、図８に示す回路中にヒューズ（図示せず）を設けることもできる。この場合、ヒューズは単独で回路に組み込んでもよいが、サーモスタットとヒューズとが一体化されたもの（図示せず）を使用することもできる。
【００３３】
また、図６に示すように、複数の発熱フィン１１ａ，１１ｂのうち、外側に位置する発熱フィン１１ａの幅Ｄ１を、内側に位置する発熱フィン１１ｂの幅Ｄ２より小さくしている。このような構成とすれば、発熱フィン１１ａ，１１ｂ同士の隙間を空気が流動しやすくなるため、加温された空気が窓ガラス面に沿って上昇する効果が促進され、結露防止機能を高めることができる。
【００３４】
また、外側に位置する発熱フィン１１ａの幅Ｄ１を、内側に位置する発熱フィン１１ｂの幅Ｄ２より小さくすることにより、図４，図５に示すように、保護部材１３Ｌ，１３Ｒの側面形状を楕円形にすることができる。従って、図９に示すように、窓ガラスＷ下の設置面Ｈに窓下ヒータ１０を設置したとき、当該窓下ヒータ１０を室内側に居る使用者や居住者から見ると、視線が楕円の長辺側と一致して窓下ヒータ１０全体が細長くスリムな形状に見えるため、スッキリした印象を与え、外観性も良好である。
【００３５】
窓下ヒータ１０においては、発熱フィン１１ａ，１１ｂの熱源であるヒータ線１１ｈとして炭素ヒータを使用しているが、これに限定するものではないので、ＰＴＣヒータ（図示せず）を使用することもできる。ＰＴＣヒータは、発熱上限温度（例えば、約６０℃）を常に一定に保つように、消費電力を自己制御するため、安定した結露防止機能を得ることができる。また、気温が高いときは、発熱上限温度を維持するべく発熱量を抑制するように制御するので、消費電力が低減されて、省エネとなる。
【００３６】
また、窓下ヒータ１０においては、保持部材１２Ｌ，１２Ｃ，１２Ｒは、発熱フィン１１ａ，１１ｂを有する本体部１１に固定された構造であるが、保持部材１２Ｌ，１２Ｃ，１２Ｒが、本体部１１に対し、仮想軸心１１ｃ（図５参照）を中心に回転可能な構造とすることもできる。このような構成とすれば、窓下ヒータ１０設置時における発熱フィン１１ａ，１１ｂの幅方向Ｄの傾斜角度を選択的に変更することができる。この場合、保持部材１２Ｌ，１２Ｃ，１２Ｒの回転角度は、発熱フィン１１ａ，１１ｂの幅方向Ｄの傾斜角度が水平、垂直とならない範囲とすることが望ましく、これによって設置状況に応じた結露防止効果を確保することができる。
【００３７】
例えば、窓下ヒータ１０の設置位置が窓ガラスＷ面から比較的離れている場合、発熱フィン１１ａ，１１ｂの幅方向Ｄの傾斜角度が４５度より小さい角度になるように保持部材１２Ｌ，１２Ｃ，１２Ｒを調整すれば、暖かい気流が窓ガラスＷ面に到達する位置が通常時と変わらず、結露防止効果が損なわれない。一方、窓下ヒータ１０の設置位置が窓ガラスＷ面に比較的近い場合、前記傾斜角度を４５度より大きい角度になるように保持部材１２Ｌ，１２Ｃ，１２Ｒを調整すれば、前述と同様、結露防止効果が損なわれない。
【００３８】
なお、前述の回転構造を採用する場合、保持部材１２Ｌ，１２Ｃ，１２Ｒは本体部１１に対し連続的に回転可能とし、発熱フィン１１ａ，１１ｂの幅方向Ｄの傾斜角度を任意に設定可能な構造としてもよいが、前記傾斜角度が１５度〜７５度の範囲内において１５度単位で設定可能となるようにすることもできる。
【００３９】
また、窓下ヒータ１０においては、保持部材１２Ｌ，１２Ｃ，１２Ｒに二つの保持部１２ａ，１２ｂが設けられているが、これに限定するものではないので、三つ以上の保持部を設けることもできる。例えば、保持部材を四角形、八角形等の多角形状とすれば、その外周のいずれかの辺部分を選択的に設置面に当接させて窓下ヒータを設置することにより、窓下ヒータ設置時における発熱フィンの幅方向の傾斜角度を選択的に変更することができる。
【産業上の利用可能性】
【００４０】
本発明の窓下ヒータは、一般住宅あるいはその他の建築物に設けられた窓ガラスの結露防止手段として、広く利用することができる。
【図面の簡単な説明】
【００４１】
【図１】本発明の実施の形態である窓下ヒータを示す斜視図である。
【図２】図１に示す窓下ヒータの正面図である。
【図３】図１に示す窓下ヒータの平面図である。
【図４】図１に示す窓下ヒータの側面図である。
【図５】図２におけるＡ−Ａ線断面図である。
【図６】図５の一部拡大図である。
【図７】図７は図６の一部拡大図である。
【図８】図１に示す窓下ヒータの概略回路図である。
【図９】図１に示す窓下ヒータの使用状態を示す斜視図である。
【符号の説明】
【００４２】
１０  窓下ヒータ
１１  本体部
１１ａ，１１ｂ  発熱フィン
１１ｃ  仮想軸心
１１ｈ  ヒータ線
１１ｐ，１１ｑ  内面
１１ｓ  凹凸面
１２ａ，１２ｂ  保持部
１２Ｌ，１２Ｃ，１２Ｒ  保持部材
１３Ｌ，１３Ｒ  保護部材
１４  パイロットランプ
１５  電源コード
１５ａ  差込プラグ
１６  サーモスタット
１７  ヒータガイド
１７ａ  突条部
１７ｂ  凹溝部
１７ｃ  ヒータ収納部
Ｄ  幅方向
Ｄ１，Ｄ２  幅
Ｈ  設置面
Ｗ  窓ガラス
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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