(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
画像データに基づいて印字媒体上に画像を形成するための処理を行なう画像形成手段と、
第１の条件を用いて前記画像形成手段における画像形成処理を安定化するための動作である安定化動作を実施するか否かを判断して実行する第１の安定化動作手段と、
第２の条件を用いて前記安定化動作を実施するか否かを判断して実行する第２の安定化動作手段と、
前記第１の安定化動作手段での安定化動作の実施頻度である第１の実施頻度、および前記第２の安定化動作手段での安定化動作の実施頻度である第２の実施頻度を記憶する記憶手段と、
前記安定化動作の実施頻度レベルを設定する設定手段と、
前記記憶手段に記憶された前記第１の実施頻度および前記第２の実施頻度の関係と、前記設定手段で設定された実施頻度レベルとに基づいて、前記第１の安定化動作手段での安定化動作の実施頻度レベルである第１の実施頻度レベルと前記第２の安定化動作手段での安定化動作の実施頻度レベルである第２の実施頻度レベルとのいずれか一方を変更する変更手段とを備える、画像形成装置。
【請求項２】
前記変更手段は、前記第１の実施頻度と前記第２の実施頻度とのいずれか一方について、現在設定されている前記安定化動作の実施頻度レベルに応じたしきい値以上である場合、実施頻度が前記しきい値以上である方の条件を用いて実施する前記安定化動作の実施頻度レベルを変更する、請求項１に記載の画像形成装置。
【請求項３】
前記第１の条件は当該画像形成装置内部の環境値の条件であり、
前記第２の条件は印字枚数の条件であり、
前記変更手段は、現在設定されている前記安定化動作の実施頻度レベルを増加させる場合においては、前記第１の実施頻度が、現在設定されている前記安定化動作の実施頻度レベルに応じた第１のしきい値よりも大なる場合に、前記第１の実施頻度レベルを増加させる、請求項１または２に記載の画像形成装置。
【請求項４】
前記第１の条件は当該画像形成装置内部の環境値の条件であり、
前記第２の条件は印字枚数の条件であり、
前記変更手段は、現在設定されている前記安定化動作の実施頻度レベルを増加させる場合においては、前記第１の実施頻度が、現在設定されている前記安定化動作の実施頻度レベルに応じた第１のしきい値よりも小なる場合に、前記第２の実施頻度レベルを増加させる、請求項１〜３のいずれかに記載の画像形成装置。
【請求項５】
前記変更手段は、現在設定されている前記安定化動作の実施頻度レベルが、前記第１のしきい値に対応した前記安定化動作の実施頻度レベルよりも高い、第２のしきい値より大なる場合であって、前記第１の実施頻度が、前記第１のしきい値よりも大きい第３のしきい値よりも大なる場合には、前記第２の実施頻度レベルを増加させる、請求項３または４に記載の画像形成装置。
【請求項６】
前記変更手段は、現在設定されている前記安定化動作の実施頻度レベルが、前記第１のしきい値に対応した前記安定化動作の実施頻度レベルよりも高い、第２のしきい値より大なる場合であって、前記第１の実施頻度が、前記第１のしきい値よりも大きい第３のしきい値よりも小なる場合には、前記第１の実施頻度レベルを増加させる、請求項３〜５のいずれかに記載の画像形成装置。
【請求項７】
前記第１の条件は当該画像形成装置内部の環境値の条件であり、
前記第２の条件は印字枚数の条件であり、
前記変更手段は、現在設定されている前記安定化動作の実施頻度レベルを増加させる場合においては、前記第２の実施頻度が、現在設定されている前記安定化動作の実施頻度レベルに応じた第１のしきい値よりも大なる場合に、前記第２の実施頻度レベルを増加させる、請求項１または２に記載の画像形成装置。
【請求項８】
前記第１の条件は当該画像形成装置内部の環境値の条件であり、
前記第２の条件は印字枚数の条件であり、
前記変更手段は、現在設定されている前記安定化動作の実施頻度レベルを増加させる場合においては、前記第２の実施頻度が、現在設定されている前記安定化動作の実施頻度レベルに応じた第１のしきい値よりも小なる場合に、前記第１の実施頻度レベルを増加させる、請求項１、２、７のいずれかに記載の画像形成装置。
【請求項９】
前記変更手段は、現在の前記第１の実施頻度レベルが第２のしきい値より小なる場合には、前記第２の実施頻度レベルを増加させる、請求項７または８に記載の画像形成装置。
【請求項１０】
前記第１の条件は当該画像形成装置内部の環境値の条件であり、
前記第２の条件は印字枚数の条件であり、
前記変更手段は、現在設定されている前記安定化動作の実施頻度レベルを減少させる場合においては、前記第１の実施頻度が、現在設定されている前記安定化動作の実施頻度レベルに応じた第１のしきい値よりも大なる場合に、前記第１の実施頻度レベルを減少させる、請求項１〜９のいずれかに記載の画像形成装置。
【請求項１１】
前記第１の条件は当該画像形成装置内部の環境値の条件であり、
前記第２の条件は印字枚数の条件であり、
前記第３判断手段は、現在設定されている前記安定化動作の実施頻度レベルを減少させる場合においては、前記第１の実施頻度が、現在設定されている前記安定化動作の実施頻度レベルに応じた第１のしきい値よりも小なる場合に、前記第２の実施頻度レベルを減少させる、請求項１〜１０のいずれかに記載の画像形成装置。
【請求項１２】
前記変更手段は、前記第１の安定化動作手段における前記判断において用いるパラメータの値、または前記第２の安定化動作手段における前記判断において用いるパラメータの値を変化させることで前記自動安定化動作の実施頻度レベルを変更する、請求項１〜１１のいずれかに記載の画像形成装置。
【請求項１３】
前記設定手段は、現在設定されている前記安定化動作の実施頻度レベルを変更して新たな実施頻度レベルを指定するための指定手段を含む、請求項１〜１２のいずれかに記載の画像形成装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は画像形成装置に関し、特に、適切な頻度で安定化動作を実行する画像形成装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
プリンタや複写機やそれらの機能が複合されたＭＦＰ（Multi Function Peripheral）などの画像形成装置において、感光体や現像材の経時変化、温度や湿度などの環境の変化、などのよる画質への影響を抑え、安定した画像を提供するために、安定化動作が行なわれている。
【０００３】
図２６は、一般的な安定化動作の流れを示すフローチャートである。図２６を参照して、安定化動作としては、具体的に、センサ光量補正工程（ステップＳ１０）、最大濃度工程（Ｄｍａｘ調整）（ステップＳ２０）、レーザ光量調整工程（ステップＳ３０）、レジスト補正工程（ステップＳ４０）、および階調補正工程（ステップＳ５０）を含む。各工程について、以下に簡単に説明する。
【０００４】
（１）センサ（ＩＤＣセンサ：Image Density Control Sensor）光量調整工程：
用紙に転写されたときの画像濃度に対応する、転写ベルト上のトナー付着量を検出するＩＤＣセンサを調整する工程である。ＩＤＣセンサは反射型フォトセンサで、転写ベルト上のトナーの付着量に応じて変化する反射光の強度を検出する。センサ光量調整工程では、裸面や、地肌と称される、トナーが付着していないベルト表面からの反射光によるセンサ出力が所定の値になるように、光源となるＬＥＤ（Light Emitting Diode）の光量を変化させ、出力が所定の範囲となるよう調整する。具体的には、ＩＤＣセンサが地肌を４．３Vと検出し、トナー付着量が多くなると電圧が減少する場合、４．３V±０．２Vに入る光量を選択する。
【０００５】
（２）最大濃度調整（Ｄｍａｘ調整）工程：
最大トナー付着量制御とも言われる。画像形成装置では、画像形成時の露光源であるレーザダイオード（ＬＤ）の「光量」と「ドットの密度」とを変化させることで多段階の階調が再現される。最大濃度調整工程は、「光量」と「ドット密度」とを最大に設定した状態での画像濃度を所定の値に調整する工程である。最大濃度調整工程では、ＬＤ光量が最大かつドット密度１００％で再現される、いわゆるベタ画像の画像データに対する、ベルト上のトナー濃度に対応するベルト上のトナー付着量を検出し、この値が所定となるように帯電電圧・現像バイアスなどの画像形成条件を決定する。
【０００６】
（３）レーザ光量調整工程：
レーザ光量調整工程は、ＬＤの光量を調整して、１ドットあたりの濃度を調整する工程である。レーザ光量調整工程では、あるドット比率の画像データに対し、その濃度は平均してどれくらいに検出されたかによってＬＤの光量を調整する。
【０００７】
（４）レジスト補正工程：
レジスト補正工程は、４つの画像形成部の相対位置などによる色ずれを検出し補正する工程である。レジスト補正工程では、「主走査ずれ量の検出パターン」と「副走査ずれ量の検出パターン」とをそれぞれ転写ベルト上に印字し、ＩＤＣセンサで読取ったパターン画像から各色の位置ずれ量を検出し補正する。
【０００８】
（５）階調補正工程：
画像形成装置では、印字したい画像データの濃度（たとえば０〜２５５で表わされる画像データの濃度）に対応してＬＤの光量とドットの密度（ＯＮ/ＯＦＦ比）とが選択され、印字される。このために、画像形成装置では、入力された画像データと出力されるＬＤ光量やドット密度との関係をテーブル（γテーブルと言われる）化して保持され、印字時はγテーブルに基づいて、必要なＬＤの光量とドット密度とが選択されて階調が再現される。階調補正工程は、このときの入力画像データと、印字された画像の階調特性とが、直線で表わされる所定の関係となるようにγテーブルを補正する工程である。階調補正工程では、所定のグラデーション画像を転写ベルト上に印字し、印字されたグラデーション画像の濃度をＩＤＣセンサで読み込んでγテーブルの補正を行なう。
【０００９】
上述の安定化動作は、一般的に、電源投入後のウォームアップ時やウォームアップ時の前後、印字動作に隣接して印字開始時や印字終了時、印字中に印字を中断して、実施されることが多い。すなわち、画像形成装置を印字可能な状態にする過程で安定化動作が実行されて画像形成装置の印字状態を最適とする場合と、印字動作に伴う状態の変化を補正して画像形成装置の印字状態を最適とする場合とがある。また、スリープモードなどの省電力モードから復帰する場合にも、電源投入時と同様に安定化動作が行なわれる場合が多い。
【００１０】
安定化動作は、トナー等の消耗品の消費や、印字の待ち時間を伴う。そのため、不必要に高い頻度で安定化動作を行なうことは適切ではない。しかし、安定化動作の実施の頻度が高くなると、それだけ高品質の画像を提供することができる。そこで、実施の条件やタイミングに様々な工夫がなされている。たとえば、特開平１１−１６０９２１号公報（以下、特許文献１）は、紙詰まり（ジャム）やトラブルによる画像形成処理の中断が発生した場合、中断からの復帰動作で安定化動作を実施するか否かを判断する技術を開示している。具体的には、中断時間と中断中の環境変化とを併用した判断条件を用いて、安定化動作の実施／非実施を決定する技術を開示している。この技術はジャムなどの短時間の中断時に不要な安定化動作の実施を防ぐものである。
【００１１】
またたとえば、特開２００７−７２２４６号公報（以下、特許文献２）は、予め決められた時刻に安定化動作を実行する画像形成装置において、過去の時刻別の印字枚数実績に応じて、安定化動作実施時間を決める技術を開示している。この技術は、安定化動作と印字との衝突を防ぎ、使用者の利便性を高めるものである。
【００１２】
またたとえば、特開２００６−２３４８６８号公報（以下、特許文献３）は、色ずれ補正を行なったときのずれ量に応じて、次回の色ずれ補正時の実施のタイミングを可変させる技術を開示している。この技術では、色ずれの目標品質を達成するために必要最小限の頻度で安定化動作を行なうことができる。
【特許文献１】特開平１１−１６０９２１号公報
【特許文献２】特開２００７−７２２４６号公報
【特許文献３】特開２００６−２３４８６８号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１３】
しかしながら、上記特許文献１に開示されている技術では、中断の適用範囲をスリープモードなどの省電力モードや電源ＯＦＦにまで適用すると、安定化動作を実施するか否かの判断しきい値の設定が難しいという問題がある。なぜなら、長時間の中断に対しても安定化動作を実施しないようにしきい値を設定すると、消耗品の消耗や待ち時間が抑制できるが、本来の安定した画質を提供するという目的が達せられない可能性がある。逆に、短時間の中断でも安定化動作を実施するようにしきい値を設定すると、画質の安定は図られるものの、安定化動作を実施する頻度が増加し、不要な安定化動作の実施を防ぐ目的が達成できずに消耗品の消耗や待ち時間が発生する。さらには、画質に対する要望は使用者ごとに異なるものである。
【００１４】
また、上記特許文献２に開示されている技術は、安定化動作の実施頻度を下げる技術ではないので、消耗品の消耗を抑えることはできないという問題がある。また、稼働率の低い時間帯にも安定化動作が実施され、稼働率の高い時間帯には安定化動作が行なわれない場合も有り得るので、適切に、安定した画質を提供することができない場合もある、という問題がある。
【００１５】
また、上記特許文献３に開示されている技術では、色ずれの目標品質が使用者の所望する品質を下回っている場合、使用者の満足する画質を提供できないという問題がある。
【００１６】
つまり、このような従来の技術では、安定化動作を実施する頻度を低減させることは提案されてはいるものの、低減させすぎると使用者の満足する画質を提供することができないために、実際には、安定化動作の実施頻度は、画質に余裕を持った設定となっていることがある。これによって、従来の安定化動作の実施の頻度を低減させるような技術を採用しても、十分な低減効果が得られない、という課題があった。
【００１７】
さらに、上述の特許文献２や特許文献３においては、安定化動作による消耗品の消費や待ち時間の解消のために、安定化動作の実施条件を変更する仕組みが提案されてはいる。しかしながら、特許文献１に示されているように、安定化動作の実施条件としては複数の条件を組み合わせて用いることが一般的で、特許文献３に開示されているようなアルゴリズムでは、安定化動作による上述の問題を解消するための十分な効果は得られにくいという問題がある。
【００１８】
また、安定化動作の実施条件をユーザが調整可能とする仕組みを採用することも考えられるが、どの条件を調整すれば安定化動作の実施頻度が最適となるのかを、ユーザが理解することは難しく、安定化動作による上述の問題を解消するための十分な効果は得られにくいという問題がある。
【００１９】
本発明はこのような問題を鑑みてなされたものであって、使用者に満足する画質を提供しつつ、安定化動作の実施頻度を最適化できる画像形成装置を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００２０】
上記目的を達成するために、本発明のある局面に従うと、画像形成装置は、画像データに基づいて印字媒体上に画像を形成するための処理を行なう画像形成手段と、第１の条件を用いて画像形成手段における画像形成処理を安定化するための動作である安定化動作を実施するか否かを判断して実行する第１の安定化動作手段と、第２の条件を用いて安定化動作を実施するか否かを判断して実行する第２の安定化動作手段と、第１の安定化動作手段での安定化動作の実施頻度である第１の実施頻度、および第２の安定化動作手段での安定化動作の実施頻度である第２の実施頻度を記憶する記憶手段と、安定化動作の実施頻度レベルを設定する設定手段と、記憶手段に記憶された第１の実施頻度および第２の実施頻度の関係と、設定手段で設定された実施頻度レベルとに基づいて、第１の安定化動作手段での安定化動作の実施頻度レベルである第１の実施頻度レベルと第２の安定化動作手段での安定化動作の実施頻度レベルである第２の実施頻度レベルとのいずれか一方を変更する変更手段とを備える。
【００２１】
好ましくは、変更手段は、第１の実施頻度と第２の実施頻度とのいずれか一方について、現在設定されている安定化動作の実施頻度レベルに応じたしきい値以上である場合、実施頻度がしきい値以上である方の条件を用いて実施する安定化動作の実施頻度レベルを変更する。
【００２２】
好ましくは、第１の条件は当該画像形成装置内部の環境値の条件であり、第２の条件は印字枚数の条件であり、変更手段は、現在設定されている安定化動作の実施頻度レベルを増加させる場合においては、第１の実施頻度が、現在設定されている安定化動作の実施頻度レベルに応じた第１のしきい値よりも大なる場合に、第１の実施頻度レベルを増加させる。
【００２３】
好ましくは、第１の条件は当該画像形成装置内部の環境値の条件であり、第２の条件は印字枚数の条件であり、変更手段は、現在設定されている安定化動作の実施頻度レベルを増加させる場合においては、第１の実施頻度が、現在設定されている安定化動作の実施頻度レベルに応じた第１のしきい値よりも小なる場合に、第２の実施頻度レベルを増加させる。
【００２４】
より好ましくは、変更手段は、現在設定されている安定化動作の実施頻度レベルが、第１のしきい値に対応した安定化動作の実施頻度レベルよりも高い、第２のしきい値より大なる場合であって、第１の実施頻度が、第１のしきい値よりも大きい第３のしきい値よりも大なる場合には、第２の実施頻度レベルを増加させる。
【００２５】
より好ましくは、変更手段は、現在設定されている安定化動作の実施頻度レベルが、第１のしきい値に対応した安定化動作の実施頻度レベルよりも高い、第２のしきい値より大なる場合であって、第１の実施頻度が、第１のしきい値よりも大きい第３のしきい値よりも小なる場合には、第１の実施頻度レベルを増加させる。
【００２６】
好ましくは、第１の条件は当該画像形成装置内部の環境値の条件であり、第２の条件は印字枚数の条件であり、変更手段は、現在設定されている安定化動作の実施頻度レベルを増加させる場合においては、第２の実施頻度が、現在設定されている安定化動作の実施頻度レベルに応じた第１のしきい値よりも大なる場合に、第２の実施頻度レベルを増加させる。
【００２７】
好ましくは、第１の条件は当該画像形成装置内部の環境値の条件であり、第２の条件は印字枚数の条件であり、変更手段は、現在設定されている安定化動作の実施頻度レベルを増加させる場合においては、第２の実施頻度が、現在設定されている安定化動作の実施頻度レベルに応じた第１のしきい値よりも小なる場合に、第１の実施頻度レベルを増加させる。
【００２８】
より好ましくは、変更手段は、現在の第１の実施頻度レベルが第２のしきい値より小なる場合には、第２の実施頻度レベルを増加させる。
【００２９】
好ましくは、第１の条件は当該画像形成装置内部の環境値の条件であり、第２の条件は印字枚数の条件であり、変更手段は、現在設定されている安定化動作の実施頻度レベルを減少させる場合においては、第１の実施頻度が、現在設定されている安定化動作の実施頻度レベルに応じた第１のしきい値よりも大なる場合に、第１の実施頻度レベルを減少させる。
【００３０】
好ましくは、第１の条件は当該画像形成装置内部の環境値の条件であり、第２の条件は印字枚数の条件であり、第３判断手段は、現在設定されている安定化動作の実施頻度レベルを減少させる場合においては、第１の実施頻度が、現在設定されている安定化動作の実施頻度レベルに応じた第１のしきい値よりも小なる場合に、第２の実施頻度レベルを減少させる。
【００３１】
好ましくは、変更手段は、第１の安定化動作手段における判断において用いるパラメータの値、または第２の安定化動作手段における判断において用いるパラメータの値を変化させることで自動安定化動作の実施頻度レベルを変更する。
【００３２】
好ましくは、設定手段は、現在設定されている安定化動作の実施頻度レベルを変更して新たな実施頻度レベルを指定するための指定手段を含む。
【発明の効果】
【００３３】
本発明によると、操作パネルなどによる使用者からの指示に従って行なわれる画像安定化動作の実施頻度、または使用者からの画像安定化動作の実施頻度の変更指示によって、自動的に実施される画像安定化動作の頻度レベルが調整される。そのため、使用者の満足する画質を提供しつつ、安定化動作の実施頻度を最適化できる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００３４】
以下に、図面を参照しつつ、本発明の実施の形態について説明する。以下の説明では、同一の部品および構成要素には同一の符号を付してある。それらの名称および機能も同じである。
【００３５】
図１は、本発明の実施の形態における画像形成装置としてのＭＦＰ（Multi Function Peripheral）の概略構成を示す模式的断面図である。本実施の形態にかかるＭＦＰ１は、タンデム式のカラー印字を行なうものとする。なお、本発明にかかる画像形成装置はタンデム式のカラー印字を行なうＭＦＰに限定されず、モノクロ印字を行なうものであってもよい。また、ＭＦＰに限定されず、プリンタや複写機であってもよい。
【００３６】
図１を参照して、ＭＦＰ１には、大きくは、スキャナ装置１０と、作像部２０と、印字媒体である用紙の搬送部３０と、後処理装置４０と、排紙装置５０と、制御部６０と、図示されないコンピュータ等の外部機器と通信を行なうための外部機器ＩＦ（インタフェース）７０と、ファクシミリ（ＦＡＸ）通信を行なうための回線に接続するＦＡＸ回線ＩＦ８０とを含んで構成される。また、ＭＦＰ１の正面には、図示されない操作パネルが設けられ、使用者に各種情報を提供したり、操作ボタンを表示して使用者からの操作を受付けたりする。
【００３７】
スキャナ装置１０には、スキャナモータにより原稿に沿って移動して原稿全体を走査するスキャナが含まれ、原稿台上に載置された原稿が、図示しない露光ランプにより照射されて走査される。原稿面からの反射光は、スキャナに含まれるＣＣＤ（Charge Coupled Device）によってＲＧＢの色データ（アナログ信号）に変換されて、図示されないスキャナ制御部に出力される。ＣＣＤがスキャナ制御部に出力する色データを、画像データという。スキャナ制御部は、ＣＣＤから入力される画像データに所定の画像処理を施して作像部２０にデジタル信号を出力する。スキャナ制御部から出力されるデジタル信号は、シアン用の画像色データＣと、マゼンタ用の画像色データＭと、イエロー用の画像色データＹと、ブラック用の画像色データＫとである。
【００３８】
制御部６０は、シリアル通信を行なうための回線と画像バスとで接続された、エンジン制御部６１とプリンタコントローラ部６５とを含んで構成され、ＭＦＰ１全体の制御を行なう。制御部６０については後述する。
【００３９】
作像部２０は、印刷制御部２１と、中間転写ベルト２２と、シアン、マゼンタ、イエロー、ブラックそれぞれの感光体ドラム２３Ｃ，２３Ｍ，２３Ｙ，２３Ｋ（これらを代表させて感光体ドラム２３と称する）と、定着部２４とを備えて構成される。
【００４０】
感光体ドラム２３はその表面が一様に帯電される。印刷制御部２１は、エンジン制御部６１からの制御信号に従って、入力された画像色データＣ，Ｍ，Ｙ，Ｋに基づいて、シアン、マゼンタ、イエロー、ブラックそれぞれの感光体ドラム２３Ｃ，２３Ｍ，２３Ｙ，２３Ｋにレーザビームを出力する。これにより、感光体ドラム２３表面が露光されて潜像が形成され、トナーが供給されることで各色のトナー画像が現像される。感光体ドラム２３表面に現像されたトナー画像は中間転写ベルト２２に転写される。
【００４１】
搬送部３０は、印刷用紙を格納するカセット３１と、カセット３１から中間転写ベルト２２および定着部２４を経て後処理装置４０まで用紙を搬送する搬送路３２とを含んで構成される。搬送路３２に沿って複数のローラが備えられ、エンジン制御部６１からの制御信号に従ってこれらが回転することで搬送路３２内を印刷用紙が搬送される。中間転写ベルト２２まで搬送された印刷用紙には、中間転写ベルト２２上のトナー画像が転写される。トナー画像が転写された印刷用紙はさらに定着部２４まで搬送されて、定着部２４で熱圧着される。
【００４２】
後処理装置４０は、印字後の用紙にパンチ穴を空けるパンチユニット４１、折加工する折ユニット４２、およびステープル加工するステープラ４３を含んで構成される。印字後の用紙は、エンジン制御部６１からの制御信号に従ってこれらの後処理が施される。
【００４３】
排紙装置５０は、複数の排紙トレーと、エンジン制御部６１からの制御信号に従って後処理装置４０から搬送されてきた用紙をこれら複数の排紙トレーに振り分けて排出するための機構とを含んで構成される。
【００４４】
図２は、ＭＦＰ１の制御構成を示すブロック図であり、主に、上記エンジン制御部６１およびプリンタコントローラ部６５の構成を示すブロック図である。図２を参照して、エンジン制御部６１は、ＣＰＵ（Central Processing Unit）６１１、ＲＯＭ（Read Only Memory）６１２、ＲＡＭ（Random Access Memory）６１３、ＩＦ制御部６１４、不揮発性メモリ６１５、拡張Ｉ／Ｏ（Input/Output）６１６、温度センサや湿度センサなどの環境条件を検出するための環境センサ６１７、モータやソレノイドやクラッチや高圧電源やリレーなどの画像形成動作や安定化動作に必要な構成を動作させるための機構６１８、中間転写ベルト２２上のトナー画像の濃度を検出するトナー濃度センサ（ＩＤＣ（Image Density Control）センサ）６１９、各色の感光体ドラム２３を露光するためのレーザダイオード６２０、各色の感光体ドラム２３が格納される図示しないトナーカートリッジに関する情報を記憶するためのトナーカートリッジメモリ６２１を含んで構成される。プリンタコントローラ部６５は、画像処理コントローラ６５１とパネルコントローラ６５３とを含んで構成される。
【００４５】
画像処理コントローラ６５１は、外部機器ＩＦ７０およびＦＡＸ回線ＩＦ８０に接続されて、これらから印字指示と画像データとを受け取る。さらに、画像処理コントローラ６５１は、パネルコントローラ６５３およびスキャン装置１０に接続されて、パネルコントローラ６５３から入力される図示しない操作パネルからの操作信号に従って、スキャン装置１０で読取った画像データを受け取る。画像処理コントローラ６５１は、さらに、パネルコントローラ６５３から入力される図示しない操作パネルからの操作信号に従って、取得した画像データに対して指定された画像処理を行なう。画像処理が施された画像データには印字指示などがデータの管理情報として関連付けられて、画像バスを介してエンジン制御部６１のＩＦ制御部６１４に入力される。そして、画像メモリとして機能するＲＡＭ６１３に管理情報と共に格納される。または、データ量に応じては、順次、ＨＤＤ（Hard Disk Drive）などの他の記憶装置に移されて記憶されてもよい。
【００４６】
エンジン制御部６１のＣＰＵ６１１は、ＲＯＭ６１２に記憶されているプログラムを読み出して実行し、ＭＦＰ１の駆動構成を制御する。具体的には、不揮発性メモリ６１５には、安定化動作を実施するか否かを判断するために用いるしきい値が記憶されている。このしきい値については後述する。ＣＰＵ６１１は、環境センサ６１７やトナー濃度センサ（ＩＤＣセンサ）６１９から得られるセンサ信号、トナーカートリッジメモリ６２１に記憶されているトナーカートリッジに関する情報などと上記しきい値とを用いて安定化動作を実施するか否かを判断する。そして、その結果に応じてレーザダイオード６２０に対して発光制御信号を出力する。また、モータ等の安定化動作に必要な構成を動作させるための機構６１８に対して制御信号を出力する。この制御によって、これらを動作させて安定化処理を実施させる。
【００４７】
ＭＦＰ１のエンジン制御部６１は、所定のタイミングで安定化動作を実施するか否かを判断し、その結果に応じて安定化動作を実施する。本発明において具体的な安定化動作の内容は特定の動作内容には限定されないが、一例として、先に図２６に示された動作と同様のものとする。上記所定のタイミングとしては、ＭＦＰ１に電源が投入されたりスリープ状態から復帰したりした際に行なわれるウォームアップ動作に関連したタイミングと、ＭＦＰ１の稼動中のタイミングとがある。さらに、稼動中に実施される安定化動作としては、印字動作中に安定化動作を実施すると判断されて自動的に行なわれる動作と、操作パネルなどによって使用者から指示されると行なわれる動作とがある。ウォームアップ動作に関連したタイミングとしては、具体的にはウォームアップ動作後が挙げられる。以降の説明では、ウォームアップ動作に関連したタイミングをウォームアップ動作後として説明するが、ウォームアップ動作前であってもよいし、ウォームアップ動作中であってもよい。これらすべてを含むものとする。なお、以降の説明において、ウォームアップ動作の後に実施される安定化動作を第１安定化動作と称し、印字動作中に実施要と判断されて自動的に実施される安定化動作を第２安定化動作と称し、稼動中に使用者からの指示によって実施される安定化動作を第３安定化動作と称する。
【００４８】
ＭＦＰ１では、複数の条件を用いて、第１安定化動作を実施するタイミングであるか否か、および第２安定化動作を実施するタイミングであるか否かが判断される。上記複数の条件は画質に影響する条件であり、たとえば、先述のように、感光体や現像材の経時変化、温度や湿度などの環境の変化などを表わす条件が該当する。本実施の形態では、具体的に、環境値を用いた条件、印字枚数を用いた条件、および時間経過を用いた条件の３条件であるものとし、以降の説明では、各々を、第１条件、第２条件、および第３条件と称する。なお、環境値とは機内環境値であり、具体的に温度が挙げられる。その他、湿度であってもよいし、気圧であってもよいし、これらの組合せであってもよい。
【００４９】
さらにＭＦＰ１では、上記複数の条件について、当該条件に基づいて第１安定化動作および第２安定化動作が実施される頻度のレベル（以下、頻度レベルと称される）が調整される。上記ＲＯＭ６１２や不揮発性メモリ６１５には、上記判断や上記調整に用いるためのカウンタやしきい値などの変数が記憶されている。以下の説明では、これらの変数が不揮発性メモリ６１５に記憶されているものとするが、後述する処理等によって変更されるものではないいくつかの変数はＲＯＭ６１２に記憶されていてもよい。
【００５０】
図３は、ＭＦＰ１のＲＯＭ６１２や不揮発性メモリ６１５などの記憶装置に記憶されている変数の具体例を示す図である。図３を参照して、ＭＦＰ１の記憶装置は、カウンタＣＴＰＲＩＮＴ１，ＣＴＰＲＩＮＴ２，ＣＴＳＴＡＢＩ１，ＣＴＳＴＡＢＩ２，ＣＴＳＴＡＢＩ３，ＣＴＳＴＡＢＩ４，ＣＴＷＵＰと、タイマＴＩＭＥＣＯＵＮＴＥＲと、値Ｔ０，Ｔ，ＴＭ０，ＴＭ１，ＦＱＳＴＡＢＩ，ＦＱＳＴＡＢＩＲＥＱ，ＦＱＳＴＡＢＩ１，ＦＱＳＴＡＢＩ２，ＦＱＳＴＡＢＩ４と、しきい値△Ｔ２，ＣＴ２，△ＴＭと、レベルＬ１，Ｌ２とを記憶する。
【００５１】
カウンタＣＴＰＲＩＮＴ１は、印字頻度計測用の印字枚数を計測するために用いられるカウンタであって、後述の、安定化動作の頻度レベルを変更するための処理が実行されてからの印字枚数を計測するために用いられるカウンタである。カウンタＣＴＰＲＩＮＴ１は、後述する、安定化動作の頻度レベルを変更するか否かを判断する処理において用いられる。ＣＰＵ６１１が印字ごとに所定値をカウントアップすることで印字枚数が計測される。カウンタＣＴＰＲＩＮＴ１の値は、安定化動作の頻度レベルを変更すると判断された際にリセットされる。
【００５２】
カウンタＣＴＰＲＩＮＴ２もまた印字枚数を計測するために用いられるカウンタであって、前回の安定化動作時からの印字枚数を計測するために用いられるカウンタである。カウンタＣＴＰＲＩＮＴ２は、後述する、印字動作中に、所定の印字枚数に達するごとに安定化動作を実施する際に、安定化動作を実施すると判断するために用いられる。ＣＰＵ６１１が印字ごとに所定値をカウントアップすることで印字枚数が計測される。カウンタＣＴＰＲＩＮＴ２の値は、安定化動作が実施された際にリセットされる。
【００５３】
カウンタＣＴＳＴＡＢＩ１は、前回の安定化動作の頻度レベルを変更するための処理が実行されてからの、環境値の条件、すなわち第１条件に基づいて実施された安定化動作の実施回数を計測するために用いられるカウンタである。カウンタＣＴＳＴＡＢＩ２は、前回の安定化動作の頻度レベルを変更するための処理が実行されてからの、印字枚数の条件、すなわち第２条件に基づいて実施された安定化動作の実施回数を計測するために用いられるカウンタである。カウンタＣＴＳＴＡＢＩ３は、前回の安定化動作の頻度レベルを変更するための処理が実行されてからの第３安定化動作の実施回数を計測するために用いられるカウンタである。カウンタＣＴＳＴＡＢＩ４は、前回の安定化動作の頻度レベルを変更するための処理が実行されてからの、経過時間の条件、すなわち第３条件に基づいて実施された安定化動作の実施回数を計測するために用いられるカウンタである。
【００５４】
カウンタＣＴＷＵＰは、前回の安定化動作の頻度レベルを変更するための処理が実行されてからの、ＭＦＰ１の起動回数を計測するために用いられるカウンタであって、電源投入による起動やスリープモードからの復帰の回数を計測するために用いられるカウンタである。言い換えると、起動後や復帰後のウォームアップ動作の回数を計測するために用いられるカウンタとも言える。
【００５５】
タイマＴＩＭＥＣＯＵＮＴＥＲは、前回の安定化動作の頻度レベルを変更するための処理が実行されてからの、ＭＦＰ１の稼働時間を計測するために用いられるタイマであって、印字中や待機中などの、ＭＦＰ１が動作可能な時間を計測するタイマである。
【００５６】
値Ｔ０は前回の安定化動作時の環境値であり、値Ｔは現在の環境値である。値ＴＭ０は前回の安定化動作の実施時刻であり、値ＴＭ１は現在時刻である。しきい値△Ｔ２は安定化動作を環境値を用いて実施するか否かを判断する、つまり第１条件で実施するか否かを判断する際に用いられるしきい値である。しきい値ＣＴ２は安定化動作を印字枚数を用いて実施するか否かを判断する際、つまり、第２条件として所定の印字枚数ごとに安定化動作を行なう場合に、上記所定の印字枚数に達したか否かを判断するために用いられるしきい値である。しきい値△ＴＭは安定化動作を経過時間を用いて実施するか否かを判断する、つまり第３条件で実施するか否かを判断する際に用いられるしきい値である。
【００５７】
レベルＬ１は、安定化動作を環境値の変化に基づいて実施する頻度レベル、つまり第１条件で実施する頻度レベルであり、レベルＬ２は、安定化動作を印字枚数に基づいて実施する頻度レベル、つまり第２条件で実施する頻度レベルである。
【００５８】
値ＦＱＳＴＡＢＩは、現在の、安定化動作を実施する頻度レベルであり、値ＦＱＳＴＡＢＩＲＥＱは、後述する、図示しない操作パネルなどによって設定された安定化動作の頻度レベルである。値ＦＱＳＴＡＢＩ１は、前回の安定化動作の頻度レベルを変更するための処理が実行されてからの、環境値の条件、すなわち第１条件に基づいて実施された安定化動作の実施頻度であり、後述するように、ＣＴＳＴＡＢＩ１／ＣＴＰＲＩＮＴ１またはＣＴＳＴＡＢＩ１／ＴＩＭＥＣＯＵＮＴＥＲで算出される値である。値ＦＱＳＴＡＢＩ２は、前回の安定化動作の頻度レベルを変更するための処理が実行されてからの、印字枚数の条件、すなわち第２条件に基づいて実施された安定化動作の実施頻度であり、後述するように、ＣＴＳＴＡＢＩ２／ＣＴＰＲＩＮＴ１またはＣＴＳＴＡＢＩ２／ＴＩＭＥＣＯＵＮＴＥＲで算出される値である。値ＦＱＳＴＡＢＩ４は、前回の安定化動作の頻度レベルを変更するための処理が実行されてからの、経過時間の条件、すなわち第３条件に基づいて実施された安定化動作の実施頻度であり、後述するように、ＣＴＳＴＡＢＩ４／ＣＴＰＲＩＮＴ１またはＣＴＳＴＡＢＩ４／ＴＩＭＥＣＯＵＮＴＥＲで算出される値である。
【００５９】
図４は、エンジン制御部６１で実行される処理の流れの具体例を示すフローチャートである。図４を参照して、ステップＳ１０１で各種初期動作が行なわれて、ステップＳ１０３で不揮発性メモリ６１５から必要なデータの読み込みがなされた後、ステップＳ１０５で、ＣＰＵ６１１において、ウォームアップ動作の制御が実行される。ウォームアップ動作が終了すると、ステップＳ１０７でＣＰＵ６１１は、後述する、起動時のウォームアップ動作後の安定化動作である第１安定化動作を実施するか否かを判断する処理を行なう。ステップＳ１０７での判断の結果、第１安定化動作を実施する場合（ステップＳ１０９でＹＥＳ）、ステップＳ１１１でＣＰＵ６１１は、後述する、第１安定化動作を実施するための処理を実行する。その際、ＣＰＵ６１１は、第１安定化動作の実施要求をプリンタコントローラ部６５に送信し、後述する、プリンタコントローラ部６５での処理によって送信される、安定化動作に用いられる画像パターンおよび安定化実施の指示をＩＦ制御部６１４を介して受信し、それらに基づいてＣＰＵ６１１は第１安定化動作を実施する。
【００６０】
第１安定化動作が実施された場合（ステップＳ１０９でＹＥＳ）であっても、されなかった場合（ステップＳ１０９でＮＯ）であっても、上記ステップＳ１０５で起動時のウォームアップ動作が行なわれた後に、ステップＳ１１３でＣＰＵ６１１は、上述の、起動回数を計測するためのカウンタＣＴＷＵＰを更新し、さらにステップＳ１１５で稼動時間を計測するためのタイマＴＩＭＥＣＯＵＮＴＥＲを更新する。その後、ステップＳ１１７でＣＰ６１１は、後述する、安定化動作を実施するか否かを判断する際に用いられるしきい値等の条件を変更するための処理を実行し、さらに、ステップＳ１１９で必要に応じてその他の制御を実行する。上記他の制御については本発明において特定の制御には限定されない。
【００６１】
その後、ＣＰＵ６１１は、ステップＳ１２１で、所定の、スリープ状態に移行するための条件が成立するか否かを判断する。ここでの判断の方法は本発明において特定の方法には限定されない。そして、スリープ状態に移行する条件が成立したと判断されると（ステップＳ１２１でＹＥＳ）、ステップＳ１２３でＣＰＵ６１１はＭＦＰ１をスリープ状態とするための制御を実行し、スリープ状態中において、ステップＳ１２５でスリープ状態を解除する条件が成立したか否かを判断する。ここでの判断の方法も本発明において特定の方法には限定されない。スリープ状態を解除する条件が成立したと判断されると（ステップＳ１２５でＹＥＳ）、ステップＳ１２７でＣＰＵ６１１はスリープ状態を解除するための制御を実行する。
【００６２】
スリープ状態ではない状態、つまり、稼動状態において、後述する、プリンタコントローラ部６５における処理によって送信される印字要求をＩＦ制御部６１４を介して受信すると（ステップＳ１２９でＹＥＳ）、ステップＳ１３３でＣＰＵ６１１は、後述する印字制御を実行する。その後、ステップＳ１３１でＣＰＵ６１１は、後述する、印字状態における安定化動作である第２安定化動作を実施するか否かを判断する処理を行なう。ステップＳ１３３での判断の結果、第２安定化動作を実施する場合（ステップＳ１３５でＹＥＳ）、ステップＳ１３７でＣＰＵ６１１は、後述する、第２安定化動作を実施するための処理を実行する。一方、稼動状態において、後述する、プリンタコントローラ部６５における処理によって送信される、使用者の指示による安定化動作の実施要求をＩＦ制御部６１４を介して受信すると（ステップＳ１３９でＹＥＳ）、ステップＳ１４１でＣＰＵ６１１は、後述する、使用者の指示による安定化動作である第３安定化動作を実施するための処理を実行する。第２安定化動作または第３安定化動作を実施する際、ＣＰＵ６１１は、第２安定化動作または第３安定化動作の実施要求をプリンタコントローラ部６５に送信し、後述する、プリンタコントローラ部６５での処理によって送信される、安定化動作に用いられる画像パターンおよび安定化動作の実施の指示をＩＦ制御部６１４を介して受信し、それらに基づいてＣＰＵ６１１は第２安定化動作または第３安定化動作を実施する。
【００６３】
図５は、プリンタコントローラ部６５で実行される処理の流れの具体例を示すフローチャートである。図５を参照して、ステップＳ２０１で各種初期動作が行なわれた後、ステップＳ２０３でパネルコントローラ６５３において図示しない操作パネルで情報を入出力するための処理が実行される。ステップＳ２０４でパネルコントローラ６５３において、後述する、図示しない操作パネルで受付けた頻度レベルの指示に基づいて、エンジン制御部６１に安定化動作を実施する頻度レベルを設定させるための処理が行なわれる。
【００６４】
操作パネルから入力された操作信号がコピー開始を指示する信号である場合（ステップＳ２０５でＹＥＳ）、ステップＳ２０７で画像処理コントローラ６５１はスキャナ装置１０に対して制御信号を出力することで原稿を読取らせて画像データを取得し、ステップＳ２０９で取得した画像データをエンジン制御部６１のＲＡＭ６１３に転送する。ＰＣなどである外部機器から送信された画像データを印字（ＰＣプリント）するための指示が外部機器ＩＦ７０から入力された場合（ステップＳ２１１でＹＥＳ）、ステップＳ２１３で画像処理コントローラ６５１は外部機器ＩＦ７０を介して外部機器から画像データを受信し、ステップＳ２０９で受信した画像データをエンジン制御部６１のＲＡＭ６１３に転送する。ＦＡＸ回線を介して送信された画像データを印字するための指示がＦＡＸ回線ＩＦ８０から入力された場合（ステップＳ２１７でＹＥＳ）、ステップＳ２１９で画像処理コントローラ６５１はＦＡＸ回線ＩＦ８０を介して画像データをＦＡＸ送信元の装置から受信し、ステップＳ２２１で受信した画像データをエンジン制御部６１のＲＡＭ６１３に転送する。
【００６５】
ステップＳ２０９、ステップＳ２１５、またはステップＳ２２１でＲＡＭ６１３に転送された画像データはＲＡＭ６１３に一時的に保存される。または、必要に応じて、図示しないＨＤＤなどの他の記憶装置に転送されて保存されてもよい。これは、ページ数の多い文書データなどのデータ量の大きい画像データが取得された場合に行なわれる。この場合、好ましくは、ＲＡＭ６１３に保存された画像データの量が所定以下になった場合には、ＨＤＤからＲＡＭ６１３に順次画像データが戻される。
【００６６】
エンジン制御部６１または操作パネルから安定化動作の実施を要求する信号が入力されていない場合、つまり、エンジン制御部６１において安定化動作を実施するタイミングと判断されていない場合には（ステップＳ２２３でＮＯ）、ステップＳ２３３で上述の、ＲＡＭ６１３とＨＤＤとの間の画像データの転送処理が実行され、ＲＡＭ６１３上に印字すべき画像データがある場合には（ステップＳ２３５でＹＥＳ）、ステップＳ２３７で画像処理コントローラ６５１はエンジン制御部６１のＩＦ制御部６１４を介してＲＡＭ６１３から画像データを取り出し、ステップＳ２３９で、画像データに関連付けられている上述の管理情報を参照して、カラー設定や給紙設定や片面または両面印刷の設定などの印字モードを適したモードに切り替えるための情報を生成する。そして、ステップＳ２４１で画像処理コントローラ６５１は、エンジン制御部６１に対してステップＳ２３９で生成した情報と印字コマンドとを送信した後、ステップＳ２４３でシリアル通信を行なって、所定のタイミングで画像データをエンジン制御部６１に転送する。エンジン制御部６１では、上記印字コマンドで印字動作が開始されて、上記ステップＳ２４３で転送された画像データの画像形成動作が行なわれる。
【００６７】
エンジン制御部６１または操作パネルから安定化動作の実施を要求する信号が入力された場合、つまり、エンジン制御部６１において安定化動作を実施するタイミングと判断された場合または使用者が安定化動作の実施を指示した場合には（ステップＳ２２３でＹＥＳ）、上記ステップＳ２２５で上記信号に応じて画像処理コントローラ６５１において予め記憶されている安定化動作に用いられるパターン画像の画像データが準備されて、ステップＳ２２７でエンジン制御部６１に対して上記画像データが転送されると共に安定化動作を実施させるコマンドが送信される。エンジン制御部６５１では、上記コマンドで安定化動作が実施され、その結果がプリントコントローラ部６５に入力される。ステップＳ２２９で画像処理コントローラ６５１は、エンジン制御部６１から、後述する安定化動作の結果を受け取り、ステップＳ２３１で結果を内部パラメータに反映させる。
【００６８】
図６は、上記ステップＳ２０４での処理の流れの具体例を示す図である。また、図７（Ａ），図７（Ｂ）、図８（Ａ），図８（Ｂ）は、操作パネルの表示の具体例を示す図である。図７（Ａ）は指示入力を待機している際の操作パネルの具体例であって、基本の表示状態の具体例を示している。図７（Ａ）に示される各ボタンのうちの、ユーティリティ設定を行なうための「Ｕｔｉｌｉｔｙ」ボタンを押下することで、図７（Ａ）の画面表示が図７（Ｂ）に切り替わる。図７（Ｂ）の画面に表示されたユーティリティ設定のうち、様々な設定を行なうための「管理者設定」ボタンを押下することで、図７（Ｂ）の画面表示が図８（Ａ）に切り替わる。図８（Ａ）の画面に表示された管理者設定のうち、第２安定化動作の頻度レベルを設定するための「安定化頻度設定」ボタンを押下することで、図８（Ａ）の画面表示が図８（Ｂ）に切り替わる。
【００６９】
図６を参照して、ステップＳ１でプリンタコントローラ部６５のパネルコントローラ６５３は、図示しない操作パネルから図７（Ａ）〜図８（Ａ）の一連の操作による操作信号の入力を受付けると頻度レベルを設定するための画面を表示するものと判断し（ステップＳ１でＹＥＳ）、図８（Ｂ）の画面を表示するため、画像処理コントローラ６５１を介してエンジン制御部６１に対して必要な情報を要求する。
【００７０】
ステップＳ３で上記要求を受けたエンジン制御部６１のＣＰＵ６１１は、不揮発性メモリ６１５から現在の頻度レベルＦＱＳＴＡＢＩを取得する。ステップＳ５で、設定された安定化動作の頻度レベルＦＱＳＴＡＢＩＲＥＱにステップＳ３で取得した頻度レベルＦＱＳＴＡＢＩを代入して、プリンタコントローラ部６５に返す。
【００７１】
ステップＳ７でプリンタコントローラ部６５のパネルコントローラ６５３は、頻度レベルＦＱＳＴＡＢＩＲＥＱの値を提示する、図８（Ｂ）の画面を操作パネルに表示するための処理を実行する。図８（Ｂ）に示されるように、設定画面には、現在設定されている頻度レベルとして頻度レベルＦＱＳＴＡＢＩＲＥＱの値が表示されると共に、その値を増加させるための手段であるＵＰキーとその値を減少させるための手段であるＤＯＷＮキーと表示中の頻度レベルを設定することを指示する手段であるＯＫキーとが表示される。
【００７２】
設定画面のＵＰキーが押下されると（ステップＳ９でＹＥＳ）、その旨を示す信号がプリンタコントローラ部６５からエンジン制御部６１に渡される。ステップＳ１１で、エンジン制御部６１のＣＰＵ６１１は、設定中の頻度レベルＦＱＳＴＡＢＩＲＥＱが最高レベルである「２」よりも小なる場合には（ステップＳ１１でＹＥＳ）、ステップＳ１３で頻度レベルＦＱＳＴＡＢＩＲＥＱを１増加させて、プリンタコントローラ部６５に渡す。これにより、図８（Ｂ）の設定画面において、現在設定されている頻度レベルがＵＰキーの押下に伴って上昇する。
【００７３】
設定画面のＤＯＷＮキーが押下されると（ステップＳ９でＮＯ、かつステップＳ１５でＹＥＳ）、その旨を示す信号がプリンタコントローラ部６５からエンジン制御部６１に渡される。ステップＳ１７で、エンジン制御部６１のＣＰＵ６１１は、設定中の頻度レベルＦＱＳＴＡＢＩＲＥＱが最低レベルである「−２」よりも大なる場合には（ステップＳ１７でＹＥＳ）、ステップＳ１９で頻度レベルＦＱＳＴＡＢＩＲＥＱを１減少させて、プリンタコントローラ部６５に渡す。これにより、図８（Ｂ）の設定画面において、現在設定されている頻度レベルがＤＯＷＮキーの押下に伴って下降する。
【００７４】
そして、ＯＫキーが押下されると（ステップＳ９でＮＯ、ステップＳ１５でＮＯ、ステップＳ２１かつＹＥＳ）、その旨を示す信号がプリンタコントローラ部６５からエンジン制御部６１に渡され、処理が終了する。
【００７５】
図９は、上記ステップＳ１０７でエンジン制御部６１で実行される、第１安定化動作を実施するか否かを判断する処理の流れの具体例を示すフローチャートである。ステップ１０７では、不揮発性メモリ６１５に記憶されている、前回安定化動作を実施した際の環境値およびそのときの時刻と、現在の環境値および現在時刻とに基づいて第１安定化動作を実施するか否かを判断する。すなわち、第１安定化動作は、第１条件または第３条件に基づいて、実施するか否かが判断される。
【００７６】
詳しくは、図９を参照して、ステップＳ３０１でＣＰＵ６１１は不揮発性メモリ６１５から、前回の安定化動作時の環境値Ｔ０を取得する。ステップＳ３０３でＣＰＵ６１１は、拡張Ｉ／Ｏ６１６を介して環境センサ６１７から現在の環境値Ｔを取得する。さらに、ステップＳ３０５でＣＰＵ６１１は不揮発性メモリ６１５から上述のしきい値△Ｔ２を取得する。また、ステップＳ３０７でＣＰＵ６１１は不揮発性メモリ６１５から、前回の安定化動作の実施時刻ＴＭ０を取得する。さらに、ステップＳ３０９でＣＰＵ６１１は不揮発性メモリ６１５から上述のしきい値△ＴＭを取得する。
【００７７】
ステップＳ３１１でＣＰＵ６１１は、環境値Ｔ０と環境値Ｔとの差分としきい値△Ｔ２とを比較する。その結果、上記差分がしきい値△Ｔ２よりも大なる場合（ステップＳ３１１でＹＥＳ）、ステップＳ３１３でＣＰＵ６１１は第１安定化動作を実施すると判断し、環境値の条件、すなわち第１条件に基づいて実施された安定化動作の実施回数を計測するカウンタＣＴＳＴＡＢＩ１を１加算する。そして、ステップＳ３１９で実施要求をセットする。
【００７８】
上記差分がしきい値△Ｔ２以下である場合（ステップＳ３１１でＮＯ）、ステップＳ３１５でＣＰＵ６１１は、現在時刻ＴＭ１と前回の安定化動作の実施時刻ＴＭ０との差分、つまり、前回の安定化動作の実施からの経過時間としきい値△ＴＭとを比較する。その結果、上記経過時間がしきい値△ＴＭよりも大なる場合（ステップＳ３１５でＹＥＳ）、ステップＳ３１７でＣＰＵ６１１は第１安定化動作を実施すると判断し、時間経過の条件、すなわち第３条件に基づいて実施された安定化動作の実施回数を計測するカウンタＣＴＳＴＡＢＩ４を１加算する。そして、ステップＳ３１９で実施要求をセットする。
【００７９】
つまり、第１安定化動作を実施するか否かの判断においては、ＣＰＵ６１１は、現在の機内環境値である機内温度（Ｔ）が前回の安定化動作時の機内温度（Ｔ０）からしきい値（△Ｔ２）以上に変化した場合に、自動的に第１安定化動作を実施すると判断する。さらに、しきい値以上に環境値が変化していない場合であっても、前回の安定化動作の実施からしきい値以上の時間が経過した場合に、自動的に第１安定化動作を実施すると判断する。そのいずれでもない場合には（ステップＳ３１１でＮＯ、かつステップＳ３１５でＮＯ）、ＣＰＵ６１１は第１安定化動作を実施しないものと判断する。
【００８０】
図１０は、上記ステップＳ１１１でエンジン制御部６１で実行される、第１安定化動作を実施するための処理の流れの具体例を示すフローチャートである。図１０を参照して、ステップＳ４０１でＣＰＵ６１１は各部に必要な制御信号を出力して、図２６に示されたような安定化動作を行なうように制御する。その後、ステップＳ４０３でＣＵＰ６１１は、拡張Ｉ／Ｏ６１６を介して環境センサ６１７で検出される現在の機内温度等の環境値Ｔを取得し、現在の環境値Ｔを前回安定動作時の環境値Ｔ０として不揮発性メモリ６１５に記憶させる。また、ステップＳ４０７で、上述の、安定化動作実施以降の印字枚数を計測するためのカウンタＣＴＰＲＩＮＴ２をリセットする。さらに、ステップＳ４０８でＣＵＰ６１１は、拡張Ｉ／Ｏ６１６を介して図示しない時計から現在時刻ＴＭ１を取得し、現在時刻ＴＭ１を前回安定動作を実施した時刻ＴＭ０として不揮発性メモリ６１５に記憶させる。そして、ステップＳ４０９でＣＰＵ６１１は、第１安定化動作の実施要求をリセットする。
【００８１】
図１１は、上記ステップＳ１３１でエンジン制御部６１で実行される、印字制御の流れの具体例を示すフローチャートである。図１１を参照して、ステップＳ５０１でＣＰＵ６１１は各部に必要な制御信号を出力して、印字動作を行なうように制御する。その後、ステップＳ５０３でＣＰＵ６１１は、上述の、前回の安定化動作の頻度レベルを変更するための処理が実行されてからの印字枚数を計測するためのカウンタＣＴＰＲＩＮＴ１を加算し、ステップＳ５０５で、上述の、前回の安定化動作時からの印字枚数を計測するためカウンタＣＴＰＲＩＮＴ２を加算する。
【００８２】
図１２は、上記ステップＳ１３３でエンジン制御部６１で実行される、第２安定化動作を実施するか否かを判断する処理の流れの具体例を示すフローチャートである。図１２を参照して、ステップＳ６０１でＣＰＵ６１１は不揮発性メモリ６１５から、前回の安定化動作時の環境値Ｔ０を取得する。ステップＳ６０３でＣＰＵ６１１は、拡張Ｉ／Ｏ６１６を介して環境センサ６１７から現在の環境値Ｔを取得する。さらに、ステップＳ６０５でＣＰＵ６１１は不揮発性メモリ６１５から上述のしきい値△Ｔ２を取得する。ステップＳ６０７でＣＰＵ６１１は、不揮発性メモリ６１５に記憶されているカウンタＣＴＰＲＩＮＴ２から、前回の安定化動作時からの印字枚数であるカウント値を取得する。また、ステップＳ６０９でＣＰＵ６１１は、不揮発性メモリ６１５から上述のしきい値ＣＴ２を取得する。
【００８３】
ステップＳ６１１でＣＰＵ６１１は、環境値Ｔ０と環境値Ｔとの差分としきい値△Ｔ２とを比較する。その結果、上記差分がしきい値△Ｔ２以上である場合（ステップＳ６１１でＹＥＳ）、ステップＳ６１５でＣＰＵ６１１は第２安定化動作を実施すると判断し、実施要求をセットする。さらに、ステップＳ６１５でＣＰＵ６１１は、環境値の条件、すなわち第１条件に基づいて実施された安定化動作の実施回数を計測するカウンタＣＴＳＴＡＢＩ１を１加算する。
【００８４】
また、上記差分がしきい値△Ｔ２より小なる場合であっても（ステップＳ６１１でＮＯ）、カウンタＣＴＰＲＩＮＴ２のカウント値がしきい値ＣＴ２以上である場合も（ステップＳ６１７でＹＥＳ）、ステップＳ６１９でＣＰＵ６１１は第２安定化動作を実施すると判断し、実施要求をセットする。さらに、ステップＳ６２１でＣＰＵ６１１は、印字枚数の条件、すなわち第２条件に基づいて実施された安定化動作の実施回数を計測するカウンタＣＴＳＴＡＢＩ２を１加算する。
【００８５】
つまり、第２安定化動作を実施するか否かの判断においては、ＣＰＵ６１１は、現在の機内環境値である機内温度（Ｔ）が前回の安定化動作時の機内温度（Ｔ０）からしきい値（△Ｔ２）以上に変化した場合に、自動的に第２安定化動作を実施すると判断する。さらに、しきい値以上に環境値が変化していない場合であっても、前回の安定化動作時からの印字枚数（ＣＴＰＴＩＮＴ２）がしきい値である枚数（ＣＴ２）に達した場合に、自動的に第２安定化動作を実施すると判断する。そのいずれでもない場合には（ステップＳ６１１でＮＯ、かつステップＳ６１７でＮＯ）、ＣＰＵ６１１は第２安定化動作を実施しないものと判断する。
【００８６】
図１３は、上記ステップＳ１３７でエンジン制御部６１で実行される、第２安定化動作を実施するための処理の流れの具体例を示すフローチャートである。図１３を参照して、ステップＳ７０１でＣＰＵ６１１は各部に必要な制御信号を出力して、図２６に示されたような安定化動作を行なうように制御する。その後、ステップＳ７０３でＣＵＰ６１１は、拡張Ｉ／Ｏ６１６を介して環境センサ６１７で検出される現在の機内温度等の環境値Ｔを取得し、現在の環境値Ｔを前回安定動作時の環境値Ｔ０として不揮発性メモリ６１５に記憶させる。また、ステップＳ７０７でＣＵＰ６１１は、上述の、前回の安定化動作時からの印字枚数を計測するためのカウンタＣＴＰＲＩＮＴ２をリセットする。さらに、ステップＳ７０８でＣＵＰ６１１は、拡張Ｉ／Ｏ６１６を介して図示しない時計から現在時刻ＴＭ１を取得し、現在時刻ＴＭ１を前回安定動作を実施した時刻ＴＭ０として不揮発性メモリ６１５に記憶させる。そして、ステップＳ７０９でＣＰＵ６１１は、第２安定化動作の実施要求をリセットする。
【００８７】
上記ステップＳ２２３における動作には、プリンタコントローラ部６５は図１には図示されない操作パネルから使用者の操作による安定化動作の実施要求の受付けが含まれ、上記ステップＳ２２７でその指示がエンジン制御部６１に渡される。エンジン制御部６１ではその指示を解析することで、上記ステップＳ１３９で使用者からの安定化動作の実施要求がなされたことを判断する。図１４は、操作パネルにおいて安定化動作の実施を指示する操作の具体例を説明する図であり、図７（Ｂ）に示された表示画面において、安定化動作の実施を指示するための「画像安定化」ボタンを押下することで、図７（Ｂ）の表示が切り替わって表示される画面の具体例である。図１４の画面においては、安定化動作の種類として、安定化動作のみを行なうものと、初期化動作に加えて安定化動作を行なうものとが示されている。この画面において安定化動作のみを行なうボタンを選択して押下することで、操作パネルから安定化動作の実施要求がプリンタコントローラ部６５に入力される。
【００８８】
図１５は、上記ステップＳ１４１でエンジン制御部６１で実行される、使用者からの指示に従った安定化動作である、第３安定化動作を実施するための処理の流れの具体例を示すフローチャートである。図１５を参照して、ステップＳ８０１でＣＰＵ６１１は各部に必要な制御信号を出力して、図２４に示されたような安定化動作を行なうように制御する。その後、ステップＳ８０３でＣＵＰ６１１は、拡張Ｉ／Ｏ６１６を介して環境センサ６１７で検出される現在の機内温度等の環境値Ｔを取得し、現在の環境値Ｔを前回安定動作時の環境値Ｔ０として不揮発性メモリ６１５に記憶させる。また、ステップＳ８０５でＣＰＵ６１１は、上述の、第３安定化動作の実施回数を計測するためのカウンタＣＴＳＴＡＢＩ３を加算し、ステップＳ８０７で、上述の、安定化動作実施以降の印字枚数を計測するためのカウンタＣＴＰＲＩＮＴ２をリセットする。さらに、ステップＳ８０８でＣＵＰ６１１は、拡張Ｉ／Ｏ６１６を介して図示しない時計から現在時刻ＴＭ１を取得し、現在時刻ＴＭ１を前回安定動作を実施した時刻ＴＭ０として不揮発性メモリ６１５に記憶させる。そして、ステップＳ８０９でＣＰＵ６１１は、第３安定化動作の実施要求をリセットする。
【００８９】
ＭＦＰ１においては、先述のように、操作パネル等からの指示に基づいて安定化動作の実施の頻度レベルが変更されるものであるが、上記指示がない場合であっても、定期的に、上記ステップＳ１１７でエンジン制御部６１において実行される。つまり、操作パネル等からの安定化動作の実施頻度を変更するための指示、または第３安定化動作の実施要求の回数に基づいて、安定化動作の実施の頻度レベルを変更するための処理が行なわれる。当該処理は、安定化動作の実施頻度を変更するための指示、または使用者からの第３安定化動作の実施要求の回数に基づいて、自動で行なわれる第１安定化動作および第２安定化動作の実施の頻度レベルを、増加させるか、減少させるか、または現状維持とするか、について判断する処理である。なお、現状維持とする場合も含め「実施の頻度レベル（条件）を変更するための処理」と称するものとする。
【００９０】
図１６は、上記処理の流れの第１の具体例を示すフローチャートである。第１の具体例では、所定枚数印字するごとの、第３安定化動作の実施回数（ＣＴＳＴＡＢＩ３）に基づいて判断する。上記所定枚数としては、たとえば１００００枚が相当する。この「１００００枚」は、約１ヶ月の間の印字枚数と想定される枚数である。具体的に、１ヶ月の間に第３安定化動作が３回以上実施された場合、使用者が画質に不満を持っているとして、安定化動作の頻度レベルを増加すると判断する。逆に、１ヶ月の間の第３安定化動作の実施回数が２回未満であった場合には、使用者の所望する画質よりも過剰な画質としているとして、安定化動作の頻度レベルを減少させると判断する。なお、上の枚数や回数のしきい値は一例であり、本発明においてこれらの値に限定されない。特に、上記「所定枚数」はＭＦＰ１の印字速度や使用環境によって異なるものである。
【００９１】
図１６を参照して、始めにＣＰＵ６１１は、印字枚数あたりの安定化動作の実施回数でとして、第１条件に基づいて実施された安定化動作の実施頻度ＦＱＳＴＡＢＩ１、印字枚数の条件、すなわち第２条件に基づいて実施された安定化動作の実施頻度ＦＱＳＴＡＢＩ２、および経過時間の条件、すなわち第３条件に基づいて実施された安定化動作の実施頻度ＦＱＳＴＡＢＩ４を算出する（ステップＳ９０１〜Ｓ９０５）。これらの値は、先述のように、各々、ＣＴＳＴＡＢＩ１／ＣＴＰＲＩＮＴ１、ＣＴＳＴＡＢＩ２／ＣＴＰＲＩＮＴ１、およびＣＴＳＴＡＢＩ４／ＣＴＰＲＩＮＴ１で算出される。
【００９２】
不揮発性メモリ６１５に記憶されている、現在の、安定化動作を実施する頻度レベルＦＱＳＴＡＢＩと操作パネルなどによって設定された安定化動作の頻度レベルＦＱＳＴＡＢＩＲＥＱとが一致している場合、つまり、操作パネルで頻度レベルを設定する操作がなされていない場合（ステップＳ９０７でＹＥＳ）、ＣＰＵ６１１は、不揮発性メモリ６１５に記憶されているカウンタＣＴＰＲＩＮＴ１から、前回安定化動作の頻度レベルを変更するための処理が実行されてからの印字枚数であるカウント値を取得する。ステップＳ９０９でカウンタＣＴＰＲＩＮＴ１のカウント値と上記「所定枚数」である１００００とを比較し、カウンタＣＴＰＲＩＮＴ１のカウント値が所定枚数以上である場合（ステップＳ９０９でＹＥＳ）、ＣＰＵ６１１は安定化動作を実施する条件を変更するものと判断し、以降の処理を実行する。カウンタＣＴＰＲＩＮＴ１のカウント値が所定枚数未満である場合（ステップＳ９０９でＮＯ）、ＣＰＵ６１１は安定化動作を実施する条件を変更しないと判断し、以降の処理をスキップして、本処理を終了する。すなわち、ＣＰＵ６１１は、前回安定化動作の頻度レベルを変更するための処理が実行されてからの印字枚数が予め設定されている印字枚数に達するごとに、ステップＳ９１１以降の処理を実行して、安定化動作の頻度レベルを増加させる、減少させる、または現状維持とする、かについて判断する。
【００９３】
ステップＳ９１１で、ＣＰＵ６１１は、不揮発性メモリ６１５に記憶されているカウンタＣＴＳＴＡＢＩ３から、前回の安定化動作の頻度レベルを変更するための処理が実行されてからの第３安定化動作の実施回数であるカウント値を取得する。ステップＳ９１３でＣＰＵ６１１は、上記ステップＳ９１１で取得した、前回の安定化動作の頻度レベルを変更するための処理が実行されてからの第３安定化動作の実施回数であるカウンタＣＴＳＴＡＢＩ３のカウント値と、上述の、安定化動作の頻度レベルを減少させるか否かを判断するためのしきい値である「２」とを比較する。上記カウント値が２未満でない場合、つまり、２以上である場合（ステップＳ９１３でＮＯ）、ステップＳ９１５でＣＰＵ６１１は、さらに上記カウント値と、上述の、安定化動作の頻度レベルを増加させるか否かを判断するためのしきい値である「３」とを比較する。
【００９４】
以上の比較の結果、上記カウント値が３以上である場合、つまり、前回の安定化動作の頻度レベルを変更するための処理が実行されてからの第３安定化動作の実施回数が３回以上である場合には（ステップＳ９１３でＮＯ、かつステップＳ９１５でＹＥＳ）、ＣＰＵ６１１は安定化動作の頻度レベルを増加すると判断し、ステップＳ９１７で、後述する、安定化動作の頻度レベルを増加させるための処理を実行する。上記カウント値が２未満である場合、つまり、前回の安定化動作の頻度レベルを変更するための処理が実行されてからの第３安定化動作の実施回数が２回未満である場合には（ステップＳ９１３でＹＥＳ）、ＣＰＵ６１１は安定化動作の頻度レベルを減少させると判断し、ステップＳ９１９で、後述する、安定化動作の実施頻度を抑制する処理を実行する。上記カウント値が２である場合（ステップＳ９１３でＮＯ、かつステップＳ９１５でＮＯ）、ＣＰＵ６１１は安定化動作の実施頻度を現状維持させると判断し、ステップＳ９１７，Ｓ９１９の処理を行なわない。
【００９５】
なお、不揮発性メモリ６１５に記憶されている、現在の、安定化動作を実施する頻度レベルＦＱＳＴＡＢＩと操作パネルなどによって設定された安定化動作の頻度レベルＦＱＳＴＡＢＩＲＥＱとが一致していない場合、つまり、操作パネルで頻度レベルを設定する操作がなされた場合（ステップＳ９０７でＮＯ）、ＣＰＵ６１１は、その操作に従った処理を行なう。すなわち、上記操作が、現在の、安定化動作を実施する頻度レベルＦＱＳＴＡＢＩを増加させる指示である場合（ステップＳ９２１でＮＯ）、ステップＳ９１７でＣＰＵ６１１は、後述する、安定化動作の頻度レベルを増加させるための処理を実行する。現在の、安定化動作を実施する頻度レベルＦＱＳＴＡＢＩを減少させる指示である場合（ステップＳ９２１でＹＥＳ）、ステップＳ９１９でＣＰＵ６１１は、後述する、安定化動作の実施頻度を抑制する処理を実行する。
【００９６】
以上の処理が終わると、ＣＰＵ６１１は、カウンタＣＴＳＴＡＢＩ１，ＣＴＳＴＡＢＩ２，ＣＴＳＴＡＢＩ３，ＣＴＳＴＡＢＩ４，ＣＴＰＲＩＮＴ１，ＣＴＷＵＰをリセットし、タイマＴＩＭＥＣＯＵＮＴＥＲをリセットする（ステップＳ９２３）。そして、ステップＳ９２５でＣＰＵ６１１は、操作パネルなどによって設定された安定化動作の頻度レベルＦＱＳＴＡＢＩＲＥＱを、現在の、安定化動作を実施する頻度レベルＦＱＳＴＡＢＩとして、不揮発性メモリ６１５に記憶させる。
【００９７】
図１７は、上記処理の流れの第２の具体例を示すフローチャートである。第２の具体例では、所定の稼働時間ごとの、第３安定化動作の実施回数（ＣＴＳＴＡＢＩ３）に基づいて判断する。上記所定の稼動時間としては、たとえば稼動時間としては２００時間が相当し、スリープ状態で休止している時間をその５０％とし、スリープ状態ではない稼動状態での稼動時間（実稼働時間）を１００時間する。この「１００時間」は、約１ヶ月の間の稼働時間と想定される時間である。第１の具体例と同様に、第２の具体例においても、１ヶ月の間に第３安定化動作が３回以上実施された場合、使用者が画質に不満を持っているとして、安定化動作の頻度レベルを増加すると判断する。逆に、１ヶ月の間の第３安定化動作の実施回数が２回未満であった場合には、使用者の所望する画質よりも過剰な画質としているとして、安定化動作の頻度レベルを減少させると判断する。そのため、図１７に示される第２の具体例処理は、図１６に示される第１の具体例での処理のステップＳ９０９のみ異なる。なお、上の稼働時間のしきい値は一例であり、本発明においてこれらの値に限定されない。
【００９８】
すなわち、図１７を参照して、第２の具体例でＣＰＵ６１１は、上記ステップＳ９０１〜Ｓ９０３と同様に、各条件に基づいて実施された安定化動作の実施頻度を算出する。不揮発性メモリ６１５に記憶されている、現在の、安定化動作を実施する頻度レベルＦＱＳＴＡＢＩと操作パネルなどによって設定された安定化動作の頻度レベルＦＱＳＴＡＢＩＲＥＱとが一致している場合、つまり、操作パネルで頻度レベルを設定する操作がなされていない場合（ステップＳ９０７でＹＥＳ）、不揮発性メモリ６１５に記憶されているタイマＴＩＭＥＣＯＵＮＴＥＲから、前回の安定化動作の頻度レベルを変更するための処理が実行されてからの、ＭＦＰ１の稼働時間であるカウント値を取得する。ステップＳ１００９でタイマＴＩＭＥＣＯＵＮＴＥＲのカウント値と上記「所定の稼働時間」である１００時間とを比較し、タイマＴＩＭＥＣＯＵＮＴＥＲのカウント値が所定の稼働時間以上である場合（ステップＳ１００９でＹＥＳ）、ＣＰＵ６１１は安定化動作を実施する条件を変更するものと判断し、第１の具体例と同様の以降の処理を実行する。タイマＴＩＭＥＣＯＵＮＴＥＲのカウント値が所定の稼働時間未満である場合（ステップＳ１００９でＮＯ）、ＣＰＵ６１１は安定化動作を実施する条件を変更しないと判断し、以降の処理をスキップして、本処理を終了する。すなわち、ＣＰＵ６１１は、前回安定化動作の頻度レベルを変更するための処理が実行されてからの実稼動時間が予め設定されている時間に達するごとに、第１の具体例と同様のステップＳ９１１以降の処理を実行して、実施の頻度レベルを増加させる、減少させる、または現状維持とする、かについて判断する。
【００９９】
上記ステップＳ９１７または図８（Ｂ）の操作パネルのＵＰキーが操作された場合の、安定化動作の頻度レベルを増加させるための処理については、具体的な処理の方法としていくつかの方法が挙げられる。本発明において、同処理はいずれか１つの方法にのみ限定されるのではなく、いずれの処理であってもよい。具体例としては、第１条件および第２条件について、安定化動作の実施の判断における貢献度を考慮して、いずれかの条件での頻度レベルを増加させる、という考え方に基づく方法が挙げられる。この考え方に基づく処理の第１の具体例および第２の具体例として、各々、図１８および図１９を用いて説明する。さらに、図１８に示される処理の具体例では、安定化動作の実施の判断における貢献度に加えて、第１条件での安定化動作の頻度と第２条件での安定化動作の頻度とのバランスも考慮して頻度レベルを増加させている。
【０１００】
図１８は、上記ステップＳ９１７の、安定化動作の頻度レベルを増加させるための処理の流れの上記第１の具体例を示すフローチャートである。第１の具体例においては、安定化動作を実施する頻度レベルとしては−２〜＋２まである、すなわち、現在の、安定化動作を実施する頻度レベルＦＱＳＴＡＢＩは−２〜＋２までの値をとり得るとする。標準の頻度レベルを０とし、＋側が頻度を増加させる値とする。
【０１０１】
安定化動作の頻度レベルを増加させるために、第１の具体例では、第１条件および第２条件のうち、安定化動作の実施の判断において貢献度の高い方の条件での頻度レベルを増加させる。つまり、その条件における実施頻度がしきい値以上である方の条件での頻度レベルを増加させる。その際、現在の安定化動作の実施の頻度レベル（ＦＱＳＴＡＢＩ）によって、実施回数に基づいて判断される実施頻度が高いか低いかは異なる。すなわち、安定化動作の実施の頻度レベルＦＱＳＴＡＢＩが高い場合には、標準の場合や低い場合よりも多くの回数の安定化動作が実施されることで「実施頻度が高い」ことに該当する。従って、好ましくは、各条件における実施頻度としきい値とを比較する際には、安定化動作の実施の頻度レベルＦＱＳＴＡＢＩが考慮される。そこで、エンジン制御部６１が安定化動作の頻度レベルを増加させるための処理を行なう際には、いずれかの条件での頻度（たとえばＦＱＳＴＡＢＩ１）を必ず用いる。その際、現在の安定化動作の実施の頻度レベルＦＱＳＴＡＢＩを用いることは必須ではない。しかしながら、実質的な「実施頻度」の高低を判断するためには、頻度レベルＦＱＳＴＡＢＩを用いることは好ましい。
【０１０２】
図１８を参照して、不揮発性メモリ６１５に記憶されている、現在の、安定化動作を実施する頻度レベルＦＱＳＴＡＢＩが最高レベルである２よりも小さく、かつ１よりも小なる場合、すなわち、現在の、安定化動作を実施する頻度レベルＦＱＳＴＡＢＩが標準「０」以下である場合（ステップＳ１１０１でＹＥＳ、かつステップＳ１１０３でＹＥＳ）、第１条件に基づいて実施された安定化動作の実施頻度ＦＱＳＴＡＢＩ１が予め規定されたしきい値１６以上のときには（ステップＳ１１０５でＹＥＳ）、安定化動作の実施の判断において第１条件の方が第２条件よりも貢献度が高く、第１条件での頻度レベルを増加させた方が安定化動作の実施頻度を増加させるための効果が高い。そこで、この場合、ＣＰＵ６１１は、ステップＳ１１０９で安定化動作の頻度レベルを増加させるために、第１条件、つまり環境値を条件とする安定化動作の実施頻度を増加させるための処理を実行する。
【０１０３】
第１条件に基づいて実施された安定化動作の実施頻度ＦＱＳＴＡＢＩ１が予め規定されたしきい値１６よりも小なる場合（ステップＳ１１０５でＮＯ）、安定化動作の実施の判断において第２条件の方が第１条件よりも貢献度が高く、第２条件での頻度レベルを増加させた方が安定化動作の実施頻度を増加させるための効果が高い。そこで、この場合、ＣＰＵ６１１は、ステップＳ１１１１で安定化動作の頻度レベルを増加させるために、第２条件、つまり印字枚数を条件とする安定化動作の実施頻度を増加させるための処理を実行する。
【０１０４】
現在の、安定化動作を実施する頻度レベルＦＱＳＴＡＢＩが「１」である場合（ステップＳ１１０１でＹＥＳ、かつステップＳ１１０３でＮＯ）、実施頻度ＦＱＳＴＡＢＩ１と比較されるしきい値は、先述の理由で、頻度レベルＦＱＳＴＡＢＩが標準「０」以下である場合に用いられたしきい値１６よりも大きく設定されている。すなわち、第１条件に基づいて実施された安定化動作の実施頻度ＦＱＳＴＡＢＩ１が予め規定されたしきい値２５よりも小なる場合（ステップＳ１１０７でＹＥＳ）、前回の安定化動作の頻度レベルを変更するための処理において変更された、環境値を条件とした安定化動作の実施頻度が所定未満である場合に、さらにユーザによって安定化動作の頻度を増加させる指示がなされることで、前回の処理で変更された環境値を条件とした安定化動作の実施頻度が低いと考えられる。そこで、ＣＰＵ６１１は、ステップＳ１１０９で安定化動作の頻度レベルを増加させるために、第１条件、つまり環境値を条件とする安定化動作の実施頻度を増加させるための処理を実行する。
【０１０５】
第１条件に基づいて実施された安定化動作の実施頻度ＦＱＳＴＡＢＩ１が予め規定されたしきい値２５以上のときには（ステップＳ１１０７でＮＯ）、所定以上の頻度で環境値を条件とした安定化動作が実施されている場合に安定化動作の頻度を増加させる指示がなされることで、前回の安定化動作の頻度レベルを変更するための処理において変更された、環境値を条件とした安定化動作の実施頻度は適切であるが、印字枚数を条件とした安定化動作の実施頻度が低いと考えられる。そこで、ＣＰＵ６１１は、ステップＳ１１１１で安定化動作の頻度レベルを増加させるために、第２条件、つまり印字枚数を条件とする安定化動作の実施頻度を増加させるための処理を実行する。
【０１０６】
その後、ステップＳ１１１３でＣＰＵ６１１は、不揮発性メモリ６１５に記憶されている、現在の、安定化動作を実施する頻度レベルＦＱＳＴＡＢＩを１増加させる。
【０１０７】
図１９は、上記ステップＳ９１７の、安定化動作の頻度レベルを増加させるための処理の流れの上記第２の具体例を示すフローチャートである。第２の具体例においては、安定化動作を実施する頻度レベルとしては−１〜＋２まである、すなわち、現在の、安定化動作を実施する頻度レベルＦＱＳＴＡＢＩは−１〜＋２までの値をとり得るとする。標準の頻度レベルを０とし、＋側が頻度を増加させる値とする。
【０１０８】
安定化動作の頻度レベルを増加させるために、第２の具体例では、第１条件および第２条件のうち、安定化動作の実施頻度の低い方の条件での頻度レベルを増加させる。図１９を参照して、不揮発性メモリ６１５に記憶されている、現在の、安定化動作を実施する頻度レベルＦＱＳＴＡＢＩが最高レベルである２よりも小なる場合であって（ステップＳ１２０１でＹＥＳ）、第１条件に基づいて実施された安定化動作の実施頻度ＦＱＳＴＡＢＩ１が予め規定されたしきい値４以上、かつ第２条件に基づいて実施された安定化動作の実施頻度ＦＱＳＴＡＢＩ２が予め規定されたしきい値１６未満である場合（ステップＳ１２０３でＹＥＳ、かつステップＳ１２０５でＮＯ）、ＣＰＵ６１１は、印字枚数が少なく、かつ環境値の変動が多いと判断し得る。そこで、ＣＰＵ６１１は、安定化動作の実施頻度を増加させるためには、印字枚数を条件とした安定化動作の実施頻度、つまり第２条件での頻度レベルを増加させるよりも、環境値を条件とした安定化動作の実施頻度、つまり第１条件での頻度レベルを増加させる方が貢献度が高いと判断し、ステップＳ１２０７で安定化動作の頻度レベルを増加させるために、第１条件、つまり環境値を条件とする安定化動作の実施頻度を増加させるための処理を実行する。
【０１０９】
第１条件に基づいて実施された安定化動作の実施頻度ＦＱＳＴＡＢＩ１が予め規定されたしきい値４以上、かつ第２条件に基づいて実施された安定化動作の実施頻度ＦＱＳＴＡＢＩ２が予め規定されたしきい値１６以上である場合（ステップＳ１２０３でＹＥＳ、かつステップＳ１２０５でＹＥＳ）、印字枚数が多く、かつ環境値の変動も多い。環境値の変動の要因としては、ＭＦＰ１の設置環境自体の環境値の変動と、連続印字による機内環境値の変動との両方が考えられる。従って、安定化動作の頻度を変更する際に第１条件での頻度レベルを調整しても、前者の影響により頻度レベルの調整に見合う効果が得られないことも有り得る。そのため、安定化動作の実施頻度を増加させるためには、環境値を条件とした安定化動作の実施頻度を増加させるよりも、印字枚数を条件とした安定化動作の実施頻度を増加させる方が貢献度が高い。そこで、ＣＰＵ６１１は、ステップＳ１２０９で安定化動作の頻度レベルを増加させるために、第２条件、つまり印字枚数を条件とする安定化動作の実施頻度を増加させるための処理を実行する。
【０１１０】
第１条件に基づいて実施された安定化動作の実施頻度ＦＱＳＴＡＢＩ１が予め規定されたしきい値４未満である場合であって（ステップＳ１２０３でＮＯ）、第２条件に基づいて実施された安定化動作の実施頻度ＦＱＳＴＡＢＩ２が予め規定されたしきい値１６以上の場合（ステップＳ１２１１でＹＥＳ）、環境値の変動が少なく、かつ印字枚数が多い。そのため、確実に安定化動作の実施頻度を増加させるためには、環境値を条件とした安定化動作の実施頻度を増加させるよりも、印字枚数を条件とした安定化動作の実施頻度を増加させる方が貢献度が高い。そこで、ＣＰＵ６１１は、ステップＳ１２０９で安定化動作の頻度レベルを増加させるために、第２条件、つまり印字枚数を条件とする安定化動作の実施頻度を増加させるための処理を実行する。
【０１１１】
第２条件に基づいて実施された安定化動作の実施頻度ＦＱＳＴＡＢＩ２が予め規定されたしきい値１６未満の場合（ステップＳ１２１１でＹＥＳ）、環境値の変動が少なく、かつ印字枚数も少ない。この場合に、環境値を条件とする安定化動作の頻度レベルを増加させると、印字１枚あたりの平均安定化回数が急激に増加し、過剰な安定化動作の実施となる可能性がある。そこで、ＰＣＵ６１１は、ステップＳ１２０９で安定化動作の頻度レベルを増加させるために、第２条件、つまり印字枚数を条件とする安定化動作の実施頻度を増加させるための処理を実行する。
【０１１２】
なお、図１９を参照すると、上記ステップＳ１２０３で第１条件に基づいて実施された安定化動作の実施頻度ＦＱＳＴＡＢＩ１が予め規定されたしきい値４未満であると判断された場合には（ステップＳ１２０３でＮＯ）、第２条件に基づいて実施された安定化動作の実施頻度ＦＱＳＴＡＢＩ２が予め規定されたしきい値１６以上の場合であっても未満の場合であっても、共に、ＣＰＵ６１１はステップＳ１２０９の処理を行なう。そこで、ＣＰＵ６１１は、図２０に示されるように、上記ステップＳ１２１１での第２条件に基づいて実施された安定化動作の実施頻度ＦＱＳＴＡＢＩ２としきい値１６との比較を行なわないようにしてもよい。
【０１１３】
その後、ステップＳ１２１３でＣＰＵ６１１は、不揮発性メモリ６１５に記憶されている、現在の、安定化動作を実施する頻度レベルＦＱＳＴＡＢＩを１増加させる。
【０１１４】
図２１は、上記ステップＳ９１９または図８（Ｂ）の操作パネルのＤＯＷＮキーが操作された場合の、安定化動作の実施頻度を抑制する処理の流れの具体例を示すフローチャートである。安定化動作の実施頻度を抑制する場合、第１条件での実施頻度と第２条件での実施頻度とのうち、所定以上の実施頻度である方の条件が、安定化動作の実施の判断において貢献度が高い。そのため、安定化動作の実施頻度を抑制する処理では、所定以上の実施頻度である方の条件での頻度レベルを変更する。
【０１１５】
図２１を参照して、不揮発性メモリ６１５に記憶されている、現在の、安定化動作を実施する頻度レベルＦＱＳＴＡＢＩが最低レベルである−２よりも大なる場合であって（ステップＳ１３０１でＹＥＳ）、第１条件に基づいて実施された安定化動作の実施頻度ＦＱＳＴＡＢＩ１が予め規定されたしきい値１６以上である場合（ステップＳ１３０３でＹＥＳ）、ステップＳ１３０５でＣＰＵ６１１は、安定化動作の頻度レベルを抑制するために、第１条件、つまり環境値を条件とする安定化動作の実施頻度を減少させるための処理を実行する。第１条件に基づいて実施された安定化動作の実施頻度ＦＱＳＴＡＢＩ１が予め規定されたしきい値１６未満である場合（ステップＳ１３０３でＮＯ）、第１条件での頻度レベルを変更しても、安定化動作の実施頻度の抑制に効果的であるか否かが不明である。そこで、ＣＰＵ６１１は、ステップＳ１３０７で安定化動作の頻度レベルを抑制するために、第２条件、つまり印字枚数を条件とする安定化動作の実施頻度を減少させるための処理を実行する。
【０１１６】
その後、ステップＳ１３０９でＣＰＵ６１１は、不揮発性メモリ６１５に記憶されている、現在の、安定化動作を実施する頻度レベルＦＱＳＴＡＢＩを１減少させる。
【０１１７】
上記ステップＳ１１０９，Ｓ１１１１，Ｓ１２０７，Ｓ１２０９，Ｓ１３０５，Ｓ１３０７で実行される、第１条件または第２条件での安定化動作の頻度レベルＬ１，Ｌ２を変更する処理は、具体的には、安定化動作を実施するか否かを判断するために用いられるしきい値を変更することによって行なわれる。すなわち、しきい値を引き下げることで実施すると判断される機会が増え、実施頻度が増加する。逆に、しきい値を引き上げることで実施すると判断される機会が減り、実施頻度が減少する。
【０１１８】
第１条件である環境値を条件として実施される安定化動作は、判断時の機内温度等の環境値Ｔに応じて実施するか否かが判断される。そこで、第１条件での頻度レベルＬ１を変更する際には、しきい値として環境値のしきい値△Ｔ２を変更する。環境値のしきい値△Ｔ２を引き下げることで、機内温度の変動がより小さいうちに安定化動作が実施されるため、安定化動作の実施頻度が増加する。逆に、環境値のしきい値△Ｔ２を引き上げることで、機内温度の変動が大きな変動に達するまで安定化動作が実施されないため、安定化動作の実施頻度が減少する。
【０１１９】
同様に、第２条件である印字枚数を条件として実施される安定化動作は、判断時の印字枚数がしきい値に達したか否かに応じて実施するか否かが判断される。そこで、第２条件での頻度レベルＬ２を変更する際にはしきい値として印字枚数のしきい値ＣＴ２を変更する。印字枚数のしきい値ＣＴ２を引き下げることで、印字枚数がより少ないうちに安定化動作が実施されるため、安定化動作の実施頻度が増加する。逆に、印字枚数のしきい値ＣＴ２を引き上げることで、印字枚数が多くなるまで安定化動作が実施されないため、安定化動作の実施頻度が減少する。
【０１２０】
具体的に、図２２は、上記ステップＳ１１０９またはＳ１２０７での第１条件での頻度レベルＬ１を増加させるための処理の流れの具体例を示し、図２３は上記ステップＳ１３０５での第１条件での頻度レベルＬ１を減じるための処理の流れの具体例を示し、図２４は上記ステップＳ１１１１またはＳ１２０９での第２条件での頻度レベルＬ２を増加させるための処理の流れの具体例を示し、図２５は上記ステップＳ１３０７での第２条件での頻度レベルＬ２を減じるための処理の流れの具体例を示すフローチャートである。
【０１２１】
第１条件での頻度レベルＬ１を増加させる場合、図２２を参照して、ステップＳ１４０１でＣＰＵ６１１は、不揮発性メモリ６１５に記憶されている第１条件での頻度レベルＬ１を読み出す。頻度レベルＬ１が「−２」に設定されている場合には（ステップＳ１４０３でＹＥＳ）、ステップＳ１４０５でＣＰＵ６１１は、頻度レベルＬ１を１ランク上のレベルである「−１」に変更し、ステップＳ１４０７で環境値のしきい値△Ｔ２を、レベル「−１」に対応付けて予めＲＯＭ６１２等に記憶されている値であって、現在のしきい値の値（たとえば１０℃）よりも小さい８℃に設定する。
【０１２２】
頻度レベルＬ１が「−１」に設定されている場合には（ステップＳ１４０３でＮＯ、かつステップＳ１４０９でＹＥＳ）、ステップＳ１４１１でＣＰＵ６１１は、頻度レベルＬ１を１ランク上のレベルである「０」に変更し、ステップＳ１４１２で、上記しきい値△Ｔ２をレベル「０」に対応付けて予めＲＯＭ６１２等に記憶されている値であって、現在のしきい値の値（たとえば８℃）よりも小さい６℃に設定する。
【０１２３】
頻度レベルＬ１が「０」に設定されている場合には（ステップＳ１４０３でＮＯ、ステップＳ１４０９でＮＯ、かつステップＳ１４１３でＹＥＳ）、ステップＳ１４１５でＣＰＵ６１１は、頻度レベルＬ１を１ランク上のレベルである「１」に変更し、ステップＳ１４１７で環境値のしきい値△Ｔ２を、レベル「１」に対応付けて予めＲＯＭ６１２等に記憶されている値であって、現在のしきい値の値（たとえば６℃）よりも小さい４℃に設定する。
【０１２４】
頻度レベルＬ１が「１」に設定されている場合には（ステップＳ１４０３でＮＯ、ステップＳ１４０９でＮＯ、ステップＳ１４１３でＮＯ、かつステップＳ１４１９でＹＥＳ）、ステップＳ１４２１でＣＰＵ６１１は、頻度レベルＬ１を１ランク上のレベルである「２」に変更し、ステップＳ１４２２で、上記しきい値△Ｔ２をレベル「２」に対応付けて予めＲＯＭ６１２等に記憶されている値であって、現在のしきい値の値（たとえば４℃）よりも小さい２℃に設定する。
【０１２５】
頻度レベルＬ１が「２」に設定されている場合には（ステップＳ１４０３でＮＯ、ステップＳ１４０９でＮＯ、ステップＳ１４１３でＮＯ、かつステップＳ１４１９でＮＯ）、現レベルより上の頻度レベルが存在しないことから、頻度レベルを増加させるための処理を行なうことなく、本処理を終了する。
【０１２６】
以上の処理によって、第１条件での実施頻度として現在設定されているレベルよりも上のレベルが存在する場合には、１ランク上のレベルに設定されると共に、第１条件で安定化処理を実施するか否かを判断するために用いられる環境値のしきい値△Ｔ２が引き下げられる。これにより、第１条件での頻度レベルＬ１が増加される。
【０１２７】
第１条件での頻度レベルＬ１を減じる場合、図２３を参照して、ステップＳ１５０１でＣＰＵ６１１は、不揮発性メモリ６１５に記憶されている第１条件での頻度レベルＬ１を読み出す。頻度レベルＬ１が「２」に設定されている場合には（ステップＳ１５０３でＹＥＳ）、ステップＳ１５０５でＣＰＵ６１１は、頻度レベルＬ１を１ランク下のレベルである「１」に変更し、ステップＳ１５０７で、環境値のしきい値△Ｔ２を、レベル「１」に対応付けて予めＲＯＭ６１２等に記憶されている値であって、現在のしきい値の値（たとえば２℃）よりも大きい４℃に設定する。
【０１２８】
頻度レベルＬ１が「１」に設定されている場合には（ステップＳ１５０３でＮＯ、かつステップＳ１５０９でＹＥＳ）、ステップＳ１５１１でＣＰＵ６１１は、頻度レベルＬ１を１ランク下のレベルである「０」に変更し、ステップＳ１５１２で、上記しきい値△Ｔ２をレベル「０」に対応付けて予めＲＯＭ６１２等に記憶されている値であって、現在のしきい値の値（たとえば４℃）よりも大きい６℃に設定する。
【０１２９】
頻度レベルＬ１が「０」に設定されている場合には（ステップＳ１５０３でＮＯ、ステップＳ１５０９でＮＯ、かつステップＳ１５１３でＹＥＳ）、ステップＳ１５１５でＣＰＵ６１１は、頻度レベルＬ１を１ランク下のレベルである「−１」に変更し、ステップＳ１５１７で、環境値のしきい値△Ｔ２を、レベル「−１」に対応付けて予めＲＯＭ６１２等に記憶されている値であって、現在のしきい値の値（たとえば６℃）よりも大きい８℃に設定する。
【０１３０】
頻度レベルＬ１が「−１」に設定されている場合には（ステップＳ１５０３でＮＯ、ステップＳ１５０９でＮＯ、ステップＳ１５１３でＮＯ、かつステップＳ１５１９でＹＥＳ）、ステップＳ１５２１でＣＰＵ６１１は、頻度レベルＬ１を１ランク下のレベルである「−２」に変更し、ステップＳ１５２２で、上記しきい値△Ｔ２をレベル「−２」に対応付けて予めＲＯＭ６１２等に記憶されている値であって、現在のしきい値の値（たとえば８℃）よりも大きい１０℃に設定する。
【０１３１】
頻度レベルＬ１が「−２」に設定されている場合には（ステップＳ１５０３でＮＯ、ステップＳ１５０９でＮＯ、ステップＳ１５１３でＮＯ、かつステップＳ１５１９でＮＯ）、現レベルよりも下の頻度レベルが存在しないことから、頻度レベルを減じるための処理を行なうことなく、本処理を終了する。
【０１３２】
以上の処理によって、第１条件での頻度レベルとして現在設定されているレベルよりも下のレベルが存在する場合には、１ランク下のレベルに設定されると共に、第１条件で安定化処理を実施するか否かを判断するために用いられる環境値のしきい値△Ｔ２が引き上げられる。これにより、第１条件での頻度レベルＬ１が減じられる。
【０１３３】
第２条件の頻度レベルＬ２を増加させる場合、図２４を参照して、ステップＳ１６０１でＣＰＵ６１１は、不揮発性メモリ６１５に記憶されている第２条件での頻度レベルＬ２を読み出す。頻度レベルＬ２が「−２」に設定されている場合には（ステップＳ１６０３でＹＥＳ）、ステップＳ１６０５でＣＰＵ６１１は、頻度レベルＬ２を１ランク上のレベルである「−１」に変更し、ステップＳ１６０７で、印字枚数のしきい値ＣＴ２を、レベル「−１」に対応付けて予めＲＯＭ６１２等に記憶されている値であって、現在のしきい値の値（たとえば１０００枚）よりも小さい８００枚に設定する。
【０１３４】
頻度レベルＬ２が「−１」に設定されている場合には（ステップＳ１６０３でＮＯ、かつステップＳ１６０９でＹＥＳ）、ステップＳ１６１１でＣＰＵ６１１は、頻度レベルＬ２を１ランク上のレベルである「０」に変更し、ステップＳ１６１２で、上記しきい値ＣＴ２をレベル「０」に対応付けて予めＲＯＭ６１２等に記憶されている値であって、現在のしきい値の値（たとえば８００枚）よりも小さい６００枚に設定する。
【０１３５】
頻度レベルＬ２が「０」に設定されている場合には（ステップＳ１６０３でＮＯ、ステップＳ１６０９でＮＯ、かつステップＳ１６１３でＹＥＳ）、ステップＳ１６１５でＣＰＵ６１１は、頻度レベルＬ２を１ランク上のレベルである「１」に変更し、ステップＳ１６１７で、印字枚数のしきい値ＣＴ２を、レベル「１」に対応付けて予めＲＯＭ６１２等に記憶されている値であって、現在のしきい値の値（たとえば６００枚）よりも小さい４００枚に設定する。
【０１３６】
頻度レベルＬ２が「１」に設定されている場合には（ステップＳ１６０３でＮＯ、ステップＳ１６０９でＮＯ、ステップＳ１６１３でＮＯ、かつステップＳ１６１９でＹＥＳ）、ステップＳ１６２１でＣＰＵ６１１は、頻度レベルＬ２を１ランク上のレベルである「２」に変更し、ステップＳ１６２２で、上記しきい値ＣＴ２をレベル「２」に対応付けて予めＲＯＭ６１２等に記憶されている値であって、現在のしきい値の値（たとえば４００枚）よりも小さい２００枚に設定する。
【０１３７】
頻度レベルＬ２が「２」に設定されている場合には（ステップＳ１６０３でＮＯ、ステップＳ１６０９でＮＯ、ステップＳ１６１３でＮＯ、ステップＳ１６１９でＮＯ、かつステップＳ１６１９でＮＯ）、現レベルより上の頻度レベルが存在しないことから、頻度レベルＬ２を増加させるための処理を行なうことなく、本処理を終了する。
【０１３８】
以上の処理によって、第２条件での頻度レベルとして現在設定されているレベルよりも上のレベルが存在する場合には、１ランク上のレベルに設定されると共に、第２条件で安定化処理を実施するか否かを判断するために用いられる環境値のしきい値ＣＴ２が引き下げられる。これにより、第２条件の頻度レベルＬ２が増加される。
【０１３９】
第２条件の頻度レベルＬ２を減じる場合、図２５を参照して、ステップＳ１７０１でＣＰＵ６１１は、不揮発性メモリ６１５に記憶されている第２条件での頻度レベルＬ２を読み出す。頻度レベルＬ２が「２」に設定されている場合には（ステップＳ１７０３でＹＥＳ）、ステップＳ１７０５でＣＰＵ６１１は、頻度レベルＬ２を１ランク下のレベルである「１」に変更し、ステップＳ１７０７で、印字枚数のしきい値ＣＴ２を、レベル「１」に対応付けて予めＲＯＭ６１２等に記憶されている値であって、現在のしきい値の値（たとえば２００枚）よりも大きい４００枚に設定する。
【０１４０】
頻度レベルＬ２が「１」に設定されている場合には（ステップＳ１７０３でＮＯ、かつステップＳ１７０９でＹＥＳ）、ステップＳ１７１１でＣＰＵ６１１は、頻度レベルＬ２を１ランク下のレベルである「０」に変更し、ステップＳ１７１２で、上記しきい値ＣＴ２をレベル「０」に対応付けて予めＲＯＭ６１２等に記憶されている値であって、現在のしきい値の値（たとえば４００枚）よりも大きい６００枚に設定する。
【０１４１】
頻度レベルＬ２が「０」に設定されている場合には（ステップＳ１７０３でＮＯ、ステップＳ１７０９でＮＯ、かつステップＳ１７１３でＹＥＳ）、ステップＳ１７１５でＣＰＵ６１１は、頻度レベルＬ２を１ランク下のレベルである「−１」に変更し、ステップＳ１７１７で、印字枚数のしきい値ＣＴ２を、レベル「−１」に対応付けて予めＲＯＭ６１２等に記憶されている値であって、現在のしきい値の値（たとえば６００枚）よりも大きい８００枚に設定する。
【０１４２】
頻度レベルＬ２が「−１」に設定されている場合には（ステップＳ１７０３でＮＯ、ステップＳ１７０９でＮＯ、ステップＳ１７１３でＮＯ、かつステップＳ１７１９でＹＥＳ）、ステップＳ１７２１でＣＰＵ６１１は、頻度レベルＬ２を１ランク下のレベルである「−２」に変更し、ステップＳ１７２２で、上記しきい値ＣＴ２をレベル「−２」に対応付けて予めＲＯＭ６１２等に記憶されている値であって、現在のしきい値の値（たとえば８００枚）よりも大きい１０００枚に設定する。
【０１４３】
頻度レベルＬ２が「−２」に設定されている場合には（ステップＳ１７０３でＮＯ、ステップＳ１７０９でＮＯ、ステップＳ１７１３でＮＯ、かつステップＳ１７１９でＮＯ）、現レベルよりも下の頻度レベルが存在しないことから、頻度レベルＬ２を減じるための処理を行なうことなく、本処理を終了する。
【０１４４】
以上の処理によって、第２条件の頻度レベルとして現在設定されているレベルよりも下のレベルが存在する場合には、１ランク下のレベルに設定されると共に、第２条件で安定化処理を実施するか否かを判断するために用いられる印字枚数のしきい値ＣＴ２が引き上げられる。これにより、第２条件での頻度レベルＬ２が減じられる。
【０１４５】
ＭＦＰ１において以上の処理が行なわれることで、操作パネルを用いた使用者からの頻度レベルの変更指示、または使用者の指示によってなされた安定化動作の頻度に基づいて、自動的に行なわれる安定化動作の頻度を適切にすることができる。すなわち、ＭＦＰ１において、使用者に満足する画質を提供しつつ、安定化動作の実施頻度を最適化できる。これにより、画像形成動作が中断されて安定化動作が実施される際に、使用者が画像形成動作の再開を待ったり、過剰な頻度で安定化動作が行なわれることで消耗品が過剰に消耗したり、することを防止することができる。また、ＭＦＰ１では、複数の条件のうち、自動的に行なわれる安定化動作の頻度レベルを変更する条件としてより効果的な条件を選択して頻度レベルが調整される。これにより、全体の安定化動作の実施頻度を効果的に変更することができる。
【０１４６】
今回開示された実施の形態はすべての点で例示であって制限的なものではないと考えられるべきである。本発明の範囲は上記した説明ではなくて特許請求の範囲によって示され、特許請求の範囲と均等の意味および範囲内でのすべての変更が含まれることが意図される。
【図面の簡単な説明】
【０１４７】
【図１】本発明の実施の形態における画像形成装置としてのＭＦＰ（Multi Function Peripheral）の概略構成を示す模式的断面図である。
【図２】実施の形態にかかるＭＦＰの制御構成を示すブロック図である。
【図３】実施の形態にかかるＭＦＰの記憶装置に記憶されている変数の具体例を示す図である。
【図４】実施の形態にかかるＭＦＰのエンジン制御部で実行される処理の流れの具体例を示すフローチャートである。
【図５】実施の形態にかかるＭＦＰのプリンタコントローラ部で実行される処理の流れの具体例を示すフローチャートである。
【図６】安定化動作を実施する頻度レベルを設定させるための処理の流れの具体例を示すフローチャートである。
【図７】操作パネルの表示の具体例を示す図である。
【図８】操作パネルの表示の具体例を示す図である。
【図９】第１安定化動作を実施するか否かを判断する処理の流れの具体例を示すフローチャートである。
【図１０】第１安定化動作を実施するための処理の流れの具体例を示すフローチャートである。
【図１１】印字制御の流れの具体例を示すフローチャートである。
【図１２】第２安定化動作を実施するか否かを判断する処理の流れの具体例を示すフローチャートである。
【図１３】第２安定化動作を実施するための処理の流れの具体例を示すフローチャートである。
【図１４】操作パネルの表示の具体例を示す図である。
【図１５】第３安定化動作を実施するための処理の流れの具体例を示すフローチャートである。
【図１６】安定化動作の実施の頻度レベルを増加させるか、減少させるか、または現状維持とするか、について判断する処理の流れの第１の具体例を示すフローチャートである。
【図１７】安定化動作の実施の頻度レベルを増加させるか、減少させるか、または現状維持とするか、について判断する処理の流れの第２の具体例を示すフローチャートである。
【図１８】安定化動作の頻度レベルを増加させるための処理の流れの第１の具体例を示すフローチャートである。
【図１９】安定化動作の頻度レベルを増加させるための処理の流れの第２の具体例を示すフローチャートである。
【図２０】安定化動作の頻度レベルを増加させるための処理の流れの第２の具体例の変形例を示すフローチャートである。
【図２１】安定化動作の実施頻度を抑制する処理の流れの具体例を示すフローチャートである。
【図２２】第１条件での頻度レベルを増加させるための処理の流れの具体例を示すフローチャートである。
【図２３】第１条件での頻度レベルを減じるための処理の流れの具体例を示すフローチャートである。
【図２４】第２条件での頻度レベルを増加させるための処理の流れの具体例を示すフローチャートである。
【図２５】第２条件での頻度レベルを減じるための処理の流れの具体例を示すフローチャートである。
【図２６】安定化動作の流れの具体例を示すフローチャートである。
【符号の説明】
【０１４８】
１  ＭＦＰ、１０  スキャナ装置、２０  作像部、２１  印刷制御部、２２  中間転写ベルト、２３，２３Ｃ，２３Ｍ，２３Ｙ，２３Ｋ  感光体ドラム、２４  定着部、３０  搬送部、３１  カセット、３２  搬送路、４０  後処理装置、４１  パンチユニット、４２  折ユニット、４３  ステープラ、５０  排紙装置、６０  制御部、６１  エンジン制御部、６５  プリンタコントローラ部、７０  外部機器ＩＦ、８０  ＦＡＸ回線ＩＦ、６１１  ＣＰＵ、６１２  ＲＯＭ、６１３  ＲＡＭ、６１４  ＩＦ制御部、６１５  不揮発性メモリ、６１６  拡張Ｉ／Ｏ、６１７  環境センサ、６１８  モータやソレノイドやクラッチや高圧電源やリレーなどの画像形成動作や安定化動作に必要な構成を動作させるための機構、６１９  トナー濃度センサ、６２０  レーザダイオード、６２１  トナーカートリッジメモリ、６５１  画像処理コントローラ、６５３  パネルコントローラ。
【図１】
0005067275.tif 000002
【図２】
0005067275.tif 000003
【図３】
0005067275.tif 000004
【図４】
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【図５】
0005067275.tif 000006
【図６】
0005067275.tif 000007
【図７】
0005067275.tif 000008
【図８】
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【図９】
0005067275.tif 000010
【図１０】
0005067275.tif 000011
【図１１】
0005067275.tif 000012
【図１２】
0005067275.tif 000013
【図１３】
0005067275.tif 000014
【図１４】
0005067275.tif 000015
【図１５】
0005067275.tif 000016
【図１６】
0005067275.tif 000017
【図１７】
0005067275.tif 000018
【図１８】
0005067275.tif 000019
【図１９】
0005067275.tif 000020
【図２０】
0005067275.tif 000021
【図２１】
0005067275.tif 000022
【図２２】
0005067275.tif 000023
【図２３】
0005067275.tif 000024
【図２４】
0005067275.tif 000025
【図２５】
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【図２６】
0005067275.tif 000027