(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
前進用高圧タービン、前進用中圧タービン、および後進用タービンが一軸上に配置された第１の推進用タービンと、前進用低圧タービンおよび後進用タービンが一軸上に配置された第２の推進用タービンとが、船幅方向に沿って配置され、かつ、前記第１の推進用タービンによって第１のプロペラが回転させられ、前記第２の推進用タービンによって第２のプロペラが回転させられるように構成されており、
前記第１の推進用タービンおよび前記第２の推進用タービンには、軸発電機がそれぞれ接続されており、かつ、これら軸発電機は、互いに電気的なやりとりができるように接続されていることを特徴とする蒸気タービン船。
【請求項２】
前進用高圧タービン、前進用中圧タービン、および後進用タービンが一軸上に配置された第１の推進用タービンと、前進用低圧タービンおよび後進用タービンが一軸上に配置された第２の推進用タービンとが、船幅方向に沿って配置され、かつ、前記第１の推進用タービンによって第１のプロペラが回転させられ、前記第２の推進用タービンによって第２のプロペラが回転させられるように構成されており、
前記第１のプロペラに連結された中間軸、および前記第２のプロペラに連結された中間軸には、軸発電機がそれぞれ接続されており、かつ、これら軸発電機は、互いに電気的なやりとりができるように接続されていることを特徴とする蒸気タービン船。
【請求項３】
前進用高圧タービン、前進用中圧タービン、および後進用タービンが一軸上に配置された第１の推進用タービンと、前進用低圧タービンおよび後進用タービンが一軸上に配置された第２の推進用タービンとが、船幅方向に沿って配置され、かつ、前記第１の推進用タービンによって第１のプロペラが回転させられ、前記第２の推進用タービンによって第２のプロペラが回転させられるように構成されており、
前記第１の推進用タービンには発電機が、前記第２の推進用タービンには電動機がそれぞれ接続されており、かつ、これら発電機および電動機は、電気的に接続されていることを特徴とする蒸気タービン船。
【請求項４】
前記第２の推進用タービンには補助タービンが接続されていることを特徴とする請求項１から３のいずれか一項に記載の蒸気タービン船。
【請求項５】
前記第１の推進用タービンおよび前記第２の推進用タービンには、補助タービンがそれぞれ接続されていることを特徴とする請求項１から３のいずれか一項に記載の蒸気タービン船。
【請求項６】
前進用高圧タービンおよび前進用中圧タービンのみで構成された第１の推進用タービンと、前進用低圧タービンおよび後進用タービンが一軸上に配置された第２の推進用タービンとが、船幅方向に沿って配置され、かつ、前記第１の推進用タービンによって第１のプロペラが回転させられ、前記第２の推進用タービンによって第２のプロペラが回転させられるように構成されており、
前記第１のプロペラに連結された中間軸、および前記第２のプロペラに連結された中間軸には、軸発電機がそれぞれ接続されており、かつ、これら軸発電機は、互いに電気的なやりとりができるように接続されていることを特徴とする蒸気タービン船。
【請求項７】
前記第１の推進用タービンには後進用タービンが、前記第２の推進用タービンには補助タービンがそれぞれ接続されていることを特徴とする請求項６に記載の蒸気タービン船。
【請求項８】
前進用高圧タービン、前進用中圧タービン、前進用低圧タービン、および後進用タービンが一軸上に配置された第１の推進用タービンと、前進用高圧タービン、前進用中圧タービン、前進用低圧タービン、および後進用タービンが一軸上に配置された第２の推進用タービンとが、船幅方向に沿って配置され、かつ、前記第１の推進用タービンによって第１のプロペラが回転させられ、前記第２の推進用タービンによって第２のプロペラが回転させられるように構成されており、
前記第１のプロペラに連結された中間軸、および前記第２のプロペラに連結された中間軸には、軸発電機がそれぞれ接続されており、かつ、これら軸発電機は、互いに電気的なやりとりができるように接続されていることを特徴とする蒸気タービン船。
【請求項９】
前記前進用中圧タービンおよび前記前進用低圧タービンが、再熱タービンであることを特徴とする請求項１から８のいずれか一項に記載の蒸気タービン船。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、二つのプロペラを備えた蒸気タービン船に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
船舶のプロペラを回転させる舶用蒸気タービンとしては、高圧タービンと低圧タービンとを備えたものが知られている（例えば、特許文献１）。
【特許文献１】特開２００６−１７００７号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
上記特許文献１に開示された舶用蒸気タービンは、高圧タービンと低圧タービンとが、船幅方向に並んで配置されて（船幅方向に沿って別々の場所に配置されて）おり、また、これら高圧タービンおよび低圧タービンを備えた舶用蒸気タービンにより、減速装置を介して一つのプロペラが回転させられるようになっている。そのため、蒸気タービン船を二軸化しようとした場合には、高圧タービンと低圧タービンとがそれぞれ二つずつ必要となり、設置スペース（特に、船幅方向）に制約のある機関室内にこれら高圧タービンおよび低圧タービンをすべて設置することは難しく、蒸気タービン船を二軸化することは難しいという問題点があった。
【０００４】
本発明は、上記の事情に鑑みてなされたもので、二つのプロペラを備えた蒸気タービン船を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
本発明は、上記課題を解決するため、以下の手段を採用した。
本発明に係る蒸気タービン船は、前進用高圧タービン、前進用中圧タービン、および後進用タービンが一軸上に配置された第１の推進用タービンと、前進用低圧タービンおよび後進用タービンが一軸上に配置された第２の推進用タービンとが、船幅方向に沿って配置され、かつ、前記第１の推進用タービンによって第１のプロペラが回転させられ、前記第２の推進用タービンによって第２のプロペラが回転させられるように構成されており、前記第１の推進用タービンおよび前記第２の推進用タービンには、軸発電機がそれぞれ接続されており、かつ、これら軸発電機は、互いに電気的なやりとりができるように接続されている。
【０００６】
本発明に係る蒸気タービン船によれば、船幅方向に並んで配置された二つ（二組）のタービンによって二つのプロペラが回転させられることとなる。これにより、二つのプロペラを備えた蒸気タービン船を実現することができる。
なお、一般に蒸気タービンにおいては、低負荷時は高圧部が主に仕事をし、負荷が上がってゆくに従い低圧部の仕事量の割合が増えてゆく特性となっており、機関出力の変化により第１の推進用タービンと第２の推進用タービンとの間に出力偏差が生じてしまうので、この形式のタービン配置では両者の出力偏差を補完するための構造を付加する必要がある。また、出力偏差を補完するための構造を用いて左右のプロペラの回転数を変化させることにより、蒸気タービン船の進行方向を変える舵機の補助的機能をもたせることも期待できる。
また、このような蒸気タービン船によれば、過負荷側の推進用タービンの出力を軸発電機で電力として回収し、この電力を付加不足側の軸発電機に供給して動力に変換することで、各プロペラの回転数を容易に同期させることができる。
さらに、左右の軸発電機の電力回収量・電力供給量を制御することで、左右のプロペラの回転数を変化させ、蒸気タービン船の進行方向を変える舵機の補助的機能を持たせることも期待できる。
【０００７】
本発明に係る蒸気タービン船は、前進用高圧タービン、前進用中圧タービン、および後進用タービンが一軸上に配置された第１の推進用タービンと、前進用低圧タービンおよび後進用タービンが一軸上に配置された第２の推進用タービンとが、船幅方向に沿って配置され、かつ、前記第１の推進用タービンによって第１のプロペラが回転させられ、前記第２の推進用タービンによって第２のプロペラが回転させられるように構成されており、前記第１のプロペラに連結された中間軸、および前記第２のプロペラに連結された中間軸には、軸発電機がそれぞれ接続されており、かつ、これら軸発電機は、互いに電気的なやりとりができるように接続されている。
【０００８】
本発明に係る蒸気タービン船によれば、船幅方向に並んで配置された二つ（二組）のタービンによって二つのプロペラが回転させられることとなる。これにより、二つのプロペラを備えた蒸気タービン船を実現することができる。
なお、一般に蒸気タービンにおいては、低負荷時は高圧部が主に仕事をし、負荷が上がってゆくに従い低圧部の仕事量の割合が増えてゆく特性となっており、機関出力の変化により第１の推進用タービンと第２の推進用タービンとの間に出力偏差が生じてしまうので、この形式のタービン配置では両者の出力偏差を補完するための構造を付加する必要がある。また、出力偏差を補完するための構造を用いて左右のプロペラの回転数を変化させることにより、蒸気タービン船の進行方向を変える舵機の補助的機能をもたせることも期待できる。
また、このような蒸気タービン船によれば、各軸発電機が、例えば、増速機等を介さずに中間軸に直接取り付けられているので、増速機等を不要とすることができて、機関室内における設置スペースを減少させることができる。
さらに、増速機等を不要とすることができることにより、部品点数が減少することができ、保守点検（分解組立）時に要するメンテナンス費用の低減化を図ることができ、保守点検時に要する作業時間の短縮化を図ることができて、保守点検時に要するメンテナンススペースの縮小化を図ることができる。
【０００９】
本発明に係る蒸気タービン船は、前進用高圧タービン、前進用中圧タービン、および後進用タービンが一軸上に配置された第１の推進用タービンと、前進用低圧タービンおよび後進用タービンが一軸上に配置された第２の推進用タービンとが、船幅方向に沿って配置され、かつ、前記第１の推進用タービンによって第１のプロペラが回転させられ、前記第２の推進用タービンによって第２のプロペラが回転させられるように構成されており、前記第１の推進用タービンには発電機が、前記第２の推進用タービンには電動機がそれぞれ接続されており、かつ、これら発電機および電動機は、電気的に接続されている。
【００１０】
本発明に係る蒸気タービン船によれば、船幅方向に並んで配置された二つ（二組）のタービンによって二つのプロペラが回転させられることとなる。これにより、二つのプロペラを備えた蒸気タービン船を実現することができる。
なお、一般に蒸気タービンにおいては、低負荷時は高圧部が主に仕事をし、負荷が上がってゆくに従い低圧部の仕事量の割合が増えてゆく特性となっており、機関出力の変化により第１の推進用タービンと第２の推進用タービンとの間に出力偏差が生じてしまうので、この形式のタービン配置では両者の出力偏差を補完するための構造を付加する必要がある。また、出力偏差を補完するための構造を用いて左右のプロペラの回転数を変化させることにより、蒸気タービン船の進行方向を変える舵機の補助的機能をもたせることも期待できる。
また、このような蒸気タービン船によれば、低負荷時に相対的に出力過剰となる第１の推進用タービンの動力を発電機で電力として回収し、低負荷時に相対的に出力不足となる第２のタービンに接続された電動機に供給して動力に変換することで、第１のプロペラおよび第２のプロペラ回転数の同期が容易に行われることとなる。
第１の推進用タービンの発電機の電力回収量と第２の推進用タービンの電動機への電力供給量を制御することで、左右のプロペラの回転数を変化させ、蒸気タービン船の進行方向を変える舵機の補助的機能を持たせることも期待できる。
さらに、高価な軸発電機でなく比較的安価な発電機及び電動機を採用することで、製造コストのさらなる低減化を図ることができる。
【００１１】
上記蒸気タービン船において、前記第２の推進用タービンには補助タービンが接続されているとさらに好適である。
【００１２】
このような蒸気タービン船によれば、前記第２の推進用タービンには、補助タービンが接続されているので、機関低出力時、第２の推進用タービンの負荷割合が第１の推進用タービンに比べて低い場合に、補助タービンを稼動することにより第２のプロペラの駆動出力を補い、第１のプロペラと第２のプロペラを同期させることが出来る。また、補助タービンの出力を制御して第１のプロペラに対する第２のプロペラの回転数を相対的に増減することにより、蒸気タービン船の進行方向を変える舵機の補助的機能を持たせることも期待できる。
【００１３】
上記蒸気タービン船において、前記第１の推進用タービンおよび前記第２の推進用タービンには、補助タービンがそれぞれ接続されているとさらに好適である。
【００１４】
このような蒸気タービン船によれば、前記第１の推進用タービンおよび前記第２の推進用タービンの出力差を各々に接続された前記補助タービンの出力を調整することにより、容易に第１のプロペラおよび第２のプロペラの回転を同期させることができる。
第１の推進用タービンの補助タービン出力と第２の推進用タービンの補助タービン出力を制御することで、左右のプロペラの回転数を変化させ、蒸気タービン船の進行方向を変える舵機の補助的機能を持たせることも期待できる。
【００１５】
本発明に係る蒸気タービン船は、前進用高圧タービンおよび前進用中圧タービンのみで構成された第１の推進用タービンと、前進用低圧タービンおよび後進用タービンが一軸上に配置された第２の推進用タービンとが、船幅方向に沿って配置され、かつ、前記第１の推進用タービンによって第１のプロペラが回転させられ、前記第２の推進用タービンによって第２のプロペラが回転させられるように構成されており、前記第１のプロペラに連結された中間軸、および前記第２のプロペラに連結された中間軸には、軸発電機がそれぞれ接続されており、かつ、これら軸発電機は、互いに電気的なやりとりができるように接続されている。
【００１６】
本発明に係る蒸気タービン船によれば、船幅方向に並んで配置された二つ（二組）のタービンによって二つのプロペラが回転させられることとなる。これにより、二つのプロペラを備えた蒸気タービン船を実現することができる。
また、第１の推進用タービンが高圧タービンと中圧タービンのみとなるので、軸長を短かくすることが出来、主機設計が容易になる。
なお、本構成においても、低負荷時は高圧部が主に仕事をし、負荷が上がってゆくに従い低圧部の仕事量の割合が増えてゆくという蒸気タービンの特性は変わらないので、機関出力の変化により第１の推進用タービンと第２の推進用タービンとの間に生じる出力偏差を補完するための構造を付加する必要がある。
また、このような蒸気タービン船によれば、各軸発電機が、例えば、増速機等を介さずに中間軸に直接取り付けられているので、増速機等を不要とすることができて、機関室内における設置スペースを減少させることができる。
さらに、増速機等を不要とすることができることにより、部品点数が減少することができ、保守点検（分解組立）時に要するメンテナンス費用の低減化を図ることができ、保守点検時に要する作業時間の短縮化を図ることができて、保守点検時に要するメンテナンススペースの縮小化を図ることができる。
【００１７】
上記蒸気タービン船において、前記第１の推進用タービンには後進用タービンが、前記第２の推進用タービンには補助タービンがそれぞれ接続されているとさらに好適である。
【００１８】
このような蒸気タービン船によれば、第１の推進用タービンの同軸上に後進用タービンを配置する必要がなく、第１の推進用タービンの軸方向長さを減少させることができ、機関室内における設置スペースをさらに減少させることができる。
また、第２の推進用タービンには、補助タービンが接続されているので、機関低出力時、第２の推進用タービンの出力割合が低い場合に、補助タービンを稼動することで第２のプロペラの駆動出力を増大させて第１のプロペラと第２のプロペラの同期をとることができる。補助タービンの出力を制御して第１のプロペラに対する第２のプロペラの回転数を相対的に増減することにより、蒸気タービン船の進行方向を変える舵機の補助的機能を持たせることも期待できる。
【００１９】
本発明に係る蒸気タービン船は、前進用高圧タービン、前進用中圧タービン、前進用低圧タービン、および後進用タービンが一軸上に配置された第１の推進用タービンと、前進用高圧タービン、前進用中圧タービン、前進用低圧タービン、および後進用タービンが一軸上に配置された第２の推進用タービンとが、船幅方向に沿って配置され、かつ、前記第１の推進用タービンによって第１のプロペラが回転させられ、前記第２の推進用タービンによって第２のプロペラが回転させられるように構成されており、前記第１のプロペラに連結された中間軸、および前記第２のプロペラに連結された中間軸には、軸発電機がそれぞれ接続されており、かつ、これら軸発電機は、互いに電気的なやりとりができるように接続されている。
【００２０】
本発明に係る蒸気タービン船によれば、船幅方向に並んで配置された二つ（二組）のタービンによって二つのプロペラが回転させられることとなる。これにより、二つのプロペラを備えた蒸気タービン船を実現することができる。
また、第１の推進用タービンと第２の推進用タービンとは、負荷特性を同等とすることが出来るので、第１のプロペラと第２のプロペラの同期を容易にとることができる。
第１の推進用タービン出力と第２の推進用タービンの出力を制御することで、左右のプロペラの回転数を変化させ、蒸気タービン船の進行方向を変える舵機の補助的機能を持たせることも期待できる。
また、このような蒸気タービン船によれば、各軸発電機が、例えば、増速機等を介さずに中間軸に直接取り付けられているので、増速機等を不要とすることができて、機関室内における設置スペースを減少させることができる。
さらに、増速機等を不要とすることができることにより、部品点数が減少することができ、保守点検（分解組立）時に要するメンテナンス費用の低減化を図ることができ、保守点検時に要する作業時間の短縮化を図ることができて、保守点検時に要するメンテナンススペースの縮小化を図ることができる。
【００２１】
上記蒸気タービン船において、前記前進用中圧タービンおよび前記前進用低圧タービンが、再熱タービンとされているとさらに好適である。
【００２２】
機関を再熱サイクルとすることで、効率を大幅に改善することが出来、船舶の燃料費ひいては運用コストを低減することが出来る。
【発明の効果】
【００２３】
本発明に係る蒸気タービン船によれば、二軸化することができるという効果を奏する。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２４】
以下、本発明に係る蒸気タービン船の第１実施形態について、図１を参照しながら説明する。
図１は本実施形態に係る蒸気タービン船の要部概略平面図である。
【００２５】
図１に示すように、本実施形態に係る蒸気タービン船１は、左舷機（第２の推進用タービン）２と、右舷機（第１の推進用タービン）３とを主たる要素として構成されている。
左舷機２は、前進用低圧タービン４と、後進用タービン５とを備え、右舷機３は、前進用高圧タービン６と、前進用中圧タービン７と、後進用タービン５とを備えている。また、前進用低圧タービン４と、前進用高圧タービン６と、前進用中圧タービン７とは、一つ（一機）の主機（メインエンジン）を構成している。
【００２６】
前進用低圧タービン４と後進用タービン５とは、一本のタービン・ロータ（図示せず）を介して連結されており、前進用低圧タービン４には、前進用中圧タービン７を通過した蒸気が流入し、後進用タービン５には、右舷機３の後進用タービン５を通過した蒸気が流入するようになっている。前進用低圧タービン４、後進用タービン５に流入した蒸気は、ノズル（図示せず）内を流動中に、その保有する熱エネルギが運動エネルギに変換され、高速流動の蒸気となる。この高速流動の蒸気は、タービン・ブレード（図示せず）に作用してタービン・ロータを回す。タービン・ロータの回転は、第１段減速機８および第２段減速機９において減速され、スラスト軸（図示せず）、中間軸（図示せず）、およびプロペラ軸１１を介して左舷側プロペラ（第１のプロペラ）１２に伝達されるようになっている。左舷側プロペラ１２のスラストはスラスト軸受１０から船体に伝わり、船を推進させることとなる。
なお、前進用低圧タービン４および後進用タービン５を通過した蒸気は、図示しない主復水器（Main  Condenser：M/C）に流入するようになっている。
【００２７】
タービン・ロータは、連結軸１３（または図示しないカップリングあるいは継手）を介して第１段減速機８の一要素である第１小歯車８ａに連結されており、タービン・ロータ、連結軸１３、および第１小歯車８ａは、同一方向に一体的に回転するようになっている。また、第１小歯車８ａは、第１段減速機８の一要素である第１大歯車８ｂと噛合している（噛み合っている）。
第１大歯車８ｂは、連結軸１４を介して第２段減速機９の一要素である第２小歯車９ａと連結されており、第１大歯車８ｂ、連結軸１４、および第２小歯車９ａは、同一方向に一体的に回転するようになっている。また、第２小歯車９ａは、第２段減速機９の一要素である第２大歯車９ｂと噛合している（噛み合っている）。
【００２８】
第２大歯車９ｂは、スラスト軸（図示せず）と連結されており、第２大歯車９ｂ、スラスト軸（図示せず）、中間軸、プロペラ軸１１、およびプロペラ１２は、同一方向に一体的に回転するようになっている。また、第２大歯車９ｂは、第２小歯車９ｃとも噛合している（噛み合っている）。
第２小歯車９ｃは、連結軸１５を介して増速機１６の一要素である第１大歯車１６ａと連結されており、第２小歯車９ｃ、連結軸１５、および第１大歯車１６ａは、同一方向に一体的に回転するようになっている。また、第１大歯車１６ａは、増速機１６の一要素である第１小歯車１６ｂと噛合している（噛み合っている）。
第１小歯車１６ｂは、図示しないカップリングあるいは継手を介して軸発電機（Shaft
Generator：SG）１７の回転軸１７ａに連結されており、第１小歯車１６ｂおよび回転軸１７ａは、同一方向に一体的に回転するようになっている。
軸発電機１７は、回転軸１７ａが回転させられることによって発電する発電機としての機能と、別途用意された発電装置（例えば、船内に設置された主発電機や軸発電機等）から電力の供給を受けて回転軸１７ａを回転させる電動機（加勢モータ）としての機能とを備えた装置であり、本実施形態では、図１に破線矢印で示すように、右舷側に配置された別の軸発電機１７と電気的なやりとりができるように接続されている。
【００２９】
前進用高圧タービン６と前進用中圧タービン７と後進用タービン５とは、一本のタービン・ロータ（図示せず）を介して連結されており、前進用高圧タービン６または後進用タービン５には、図示しないボイラ（Main Boiler）の過熱器により飽和温度以上に熱せられた過熱蒸気が流入し、前進用中圧タービン７には、図示しない再熱器（Reheater）により飽和温度以上に熱せられた過熱蒸気が流入するようになっている。前進用高圧タービン６、前進用中圧タービン７、後進用タービン５に流入した蒸気は、ノズル（図示せず）内を流動中に、その保有する熱エネルギが運動エネルギに変換され、高速流動の蒸気となる。この高速流動の蒸気は、タービン・ブレード（図示せず）に作用してタービン・ロータを回す。タービン・ロータの回転は、第１段減速機８および第２段減速機９において減速され、スラスト軸（図示せず）、中間軸（図示せず）、およびプロペラ軸１１を介して右舷側プロペラ（第２のプロペラ）１２に伝達されるようになっている。右舷側プロペラ１２のスラストはスラスト軸受１０から船体に伝わり、船を推進させることとなる。
なお、前進用高圧タービン６を通過した蒸気は、再熱器に戻り、加熱されるようになっている。
【００３０】
タービン・ロータは、連結軸１３（または図示しないカップリングあるいは継手）を介して第１段減速機８の一要素である第１小歯車８ａに連結されており、タービン・ロータ、連結軸１３、および第１小歯車８ａは、同一方向に一体的に回転するようになっている。また、第１小歯車８ａは、第１段減速機８の一要素である第１大歯車８ｂと噛合している（噛み合っている）。
第１大歯車８ｂは、連結軸１４を介して第２段減速機９の一要素である第２小歯車９ａと連結されており、第１大歯車８ｂ、連結軸１４、および第２小歯車９ａは、同一方向に一体的に回転するようになっている。また、第２小歯車９ａは、第２段減速機９の一要素である第２大歯車９ｂと噛合している（噛み合っている）。
【００３１】
第２大歯車９ｂは、スラスト軸（図示せず）と連結されており、第２大歯車９ｂ、スラスト軸（図示せず）、中間軸（図示せず）、プロペラ軸１１、およびプロペラ１２は、同一方向に一体的に回転するようになっている。また、第２大歯車９ｂは、第２小歯車９ｃとも噛合している（噛み合っている）。
第２小歯車９ｃは、連結軸１５を介して増速機１６の一要素である第１大歯車１６ａと連結されており、第２小歯車９ｃ、連結軸１５、および第１大歯車１６ａは、同一方向に一体的に回転するようになっている。また、第１大歯車１６ａは、増速機１６の一要素である第１小歯車１６ｂと噛合している（噛み合っている）。
第１小歯車１６ｂは、図示しないカップリングあるいは継手を介して軸発電機（Shaft
Generator：SG）１７の回転軸１７ａに連結されており、第１小歯車１６ｂおよび回転軸１７ａは、同一方向に一体的に回転するようになっている。
軸発電機１７は、回転軸１７ａが回転させられることによって発電する発電機としての機能と、別途用意された発電装置（例えば、船内に設置された主発電機や軸発電機等）から電力の供給を受けて回転軸１７ａを回転させる電動機（加勢モータ）としての機能とを備えた装置であり、本実施形態では、図１に破線矢印で示すように、左舷側に配置された別の軸発電機１７と電気的なやりとりができるように接続されている。
【００３２】
本実施形態に係る蒸気タービン船１によれば、例えば、出力２万キロワットの前進用低圧タービン４（または８千キロワットの後進用タービン５）により一つ（左舷側）のプロペラ１２が回転させられ、出力計２万キロワットの前進用高圧タービン６および前進用中圧タービン７（または８千キロワットの後進用タービン５）によりもう一つ（右舷側）のプロペラ１２が回転させられることとなる。すなわち、船幅方向に並んで配置された二つ（二組）のタービンによって二つのプロペラ１２が回転させられることとなる。これにより、二つのプロペラを備えた蒸気タービン船１を実現することができる。
また、一つ（左舷側）のプロペラ１２を回転させる左舷機２、およびもう一つ（右舷側）のプロペラ１２を回転させる右舷機３には、軸発電機１７がそれぞれ接続されており、かつ、これら軸発電機１７は、互いに電気的なやりとりができるように接続されているので、各プロペラ１２の回転数を容易に同期させることができる。
右舷機及び左舷機の軸発電機の電力回収量・電力回収量を制御することで、左右のプロペラの回転数を変化させ、蒸気タービン船の進行方向を変える舵機の補助的機能を持たせることも期待できる。
【００３３】
本発明に係る蒸気タービン船の第２実施形態を、図２を用いて説明する。
本実施形態に係る蒸気タービン船２１は、軸発電機１７が増速機１６を介さずに中間軸（図示せず）に直接取り付けられているという点で前述した第１実施形態のものと異なる。その他の構成要素については前述した第１実施形態のものと同じであるので、ここではそれら構成要素についての説明は省略する。
なお、前述した第１実施形態と同一の部材には同一の符号を付している。
【００３４】
軸発電機１７は、中間軸が回転することによって発電する発電機としての機能と、別途用意された発電装置（例えば、船内に設置された主発電機や軸発電機等）から電力の供給を受けて中間軸を回転させる電動機（加勢モータ）としての機能とを備えた装置であり、本実施形態では、図２に破線矢印で示すように、反対舷側に配置された別の軸発電機１７と電気的なやりとりができるように接続されている。
【００３５】
本実施形態に係る蒸気タービン船２１によれば、軸発電機１７が増速機１６を介さずに中間軸に直接取り付けられているので、増速機１６を不要とすることができて、機関室内における設置スペースを減少させることができる。
また、増速機１６を不要とすることができることにより、減速装置における部品点数を減少させることができ、製造コストの低減化を図ることができるとともに、軽量化を図ることができる。
さらに、部品点数が減少することにより、保守点検（分解組立）時に要するメンテナンス費用の低減化を図ることができ、保守点検時に要する作業時間の短縮化を図ることができて、保守点検時に要するメンテナンススペースの縮小化を図ることができる。
その他の作用効果は、前述した第１実施形態のものと同じであるので、ここではその説明を省略する。
【００３６】
本発明に係る蒸気タービン船の第３実施形態を、図３を用いて説明する。
本実施形態に係る蒸気タービン船３１は、左舷側の中間軸に取り付けられた軸発電機１７の代わりに、電動機（加勢モータ）３２が設けられ、右舷側の中間軸に取り付けられた軸発電機１７の代わりに、発電機３３が設けられているという点で前述した第２実施形態のものと異なる。その他の構成要素については前述した第２実施形態のものと同じであるので、ここではそれら構成要素についての説明は省略する。
なお、前述した第２実施形態と同一の部材には同一の符号を付している。
【００３７】
電動機３２は、発電機３３から電力の供給を受けて回転軸３２ａが回転させられるように構成された駆動装置であり、回転軸３２ａは、図示しないカップリングあるいは継手を介して第２段減速機９の第２小歯車９ａに連結されており、回転軸３２ａ、第２小歯車９ａ、連結軸１４、および第１段減速機８の第１大歯車８ｂは、同一方向に一体的に回転するようになっている。
発電機３３は、回転軸３３ａが回転させられることによって発電する発電装置であり、発電機３３で発生した電力は、図３に破線矢印で示すように、左舷側に配置された電動機３２に供給されるようになっている。また、回転軸３３ａは、図示しないカップリングあるいは継手を介して第２段減速機９の第２小歯車９ａに連結されており、回転軸３３ａ、第２小歯車９ａ、連結軸１４、および第１段減速機８の第１大歯車８ｂは、同一方向に一体的に回転するようになっている。
【００３８】
本実施形態に係る蒸気タービン船３１によれば、比較的大型で高価な軸発電機１７を中間軸に取り付けなくてもすむので、機関室内における設置スペースを減少させることができ、製造コストのさらなる低減化を図ることができる。
また、低負荷時の特性として、前進用高圧タービン６および前進用中圧タービン７で示された右舷機の出力が、前進用低圧タービン４で示された左舷機の出力より大きくなる為、右舷機で発生された出力の一部を左舷機に振り分けることで、プロペラ１２の同期を図ることができる。
右舷機の発電機の電力回収量と左舷機の電動機への電力供給量を制御することで、左右のプロペラの回転数を変化させ、蒸気タービン船の進行方向を変える舵機の補助的機能を持たせることも期待できる。
その他の作用効果は、前述した第２実施形態のものと同じであるので、ここではその説明を省略する。
【００３９】
本発明に係る蒸気タービン船の第１参考実施形態を、図４を用いて説明する。
本実施形態に係る蒸気タービン船４１は、電動機３２の代わりに、発電機３３が設けられているという点で前述した第３実施形態のものと異なる。その他の構成要素については前述した第３実施形態のものと同じであるので、ここではそれら構成要素についての説明は省略する。
なお、前述した第３実施形態と同一の部材には同一の符号を付している。
【００４０】
本実施形態に係る蒸気タービン船４１によれば、左舷機２の回転数と右舷機３の回転数との同期は、各発電機３３の負荷を調整することにより取られる（行われる）こととなるので、各発電機３３で発生したすべての電力は、機関室内に設置された補機類の駆動電源や、船内照明等の船内電源として消費（利用）することができ、別途用意される発電装置（例えば、主発電機や副発電機等）の出力をその分小さくすることができる。
右舷機の発電機の電力回収量と左舷機の発電機の電力回収量を制御することで、左右のプロペラの回転数を変化させ、蒸気タービン船の進行方向を変える舵機の補助的機能を持たせることも期待できる。
その他の作用効果は、前述した第３実施形態のものと同じであるので、ここではその説明を省略する。
【００４１】
本発明に係る蒸気タービン船の第２参考実施形態を、図５を用いて説明する。
本実施形態に係る蒸気タービン船５１は、右舷機３の代わりに、右舷機（第１の推進用タービン）５２が設けられ、第２段減速機９同士が、第３段減速機５３を介して接続（結合）されているという点で前述した第１参考実施形態のものと異なる。その他の構成要素については前述した第１参考実施形態のものと同じであるので、ここではそれら構成要素についての説明は省略する。
なお、前述した第１参考実施形態と同一の部材には同一の符号を付している。
【００４２】
右舷機５２は、前進用高圧タービン６と、前進用中圧タービン７とを備えている。
前進用高圧タービン６と前進用中圧タービン７とは、一本のタービン・ロータ（図示せず）を介して連結されており、前進用高圧タービン６には、図示しないボイラ（Main Boiler）の過熱器により飽和温度以上に熱せられた過熱蒸気が流入し、前進用中圧タービン７には、図示しない再熱器（Reheater）により飽和温度以上に熱せられた過熱蒸気が流入するようになっている。前進用高圧タービン６、前進用中圧タービン７に流入した蒸気は、ノズル（図示せず）内を流動中に、その保有する熱エネルギが運動エネルギに変換され、高速流動の蒸気となる。この高速流動の蒸気は、タービン・ブレード（図示せず）に作用してタービン・ロータを回す。タービン・ロータの回転は、第１段減速機８および第２段減速機９において減速され、スラスト軸（図示せず）、中間軸（図示せず）、およびプロペラ軸１１を介して右舷側プロペラ１２に伝達されるようになっている。右舷側プロペラ１２のスラストはスラスト軸受１０から船体に伝わり、船を推進させることとなる。
なお、左舷機２の後進用タービン５には、図示しないボイラ（Main Boiler）の過熱器により飽和温度以上に熱せられた過熱蒸気が流入するようになっている。
【００４３】
第２小歯車９ａは、連結軸５４を介して第３段減速機５３の一要素である第３中歯車５３ａと連結されており、第２小歯車９ａ、連結軸１４、第１段減速機８の第１大歯車８ｂ、連結軸５４、および第３中歯車（歯車）５３ａは、同一方向に一体的に回転するようになっている。また、第３中歯車５３ａは、第３段減速機５３の一要素である第３中歯車（歯車）５３ｂと噛合している（噛み合っている）。
第３中歯車５３ｂは、図示しないカップリングあるいは継手を介して発電機３３の回転軸３３ａに連結されており、第３中歯車５３ｂおよび回転軸３３ａは、同一方向に一体的に回転するようになっている。また、第３中歯車５３ｂは、第３段減速機５３の一要素である第３中歯車（歯車）５３ｃと噛合している（噛み合っている）。
第３中歯車５３ｃは、第３段減速機５３の一要素である第３中歯車（歯車）５３ｄと噛合している（噛み合っている）。
第３中歯車５３ｄは、連結軸５５を介して左舷側に配置された第２段減速機９の一要素である第２小歯車９ａと連結されており、第３中歯車５３ｄ、連結軸５５、第２小歯車９ａ、連結軸１４、および第１段減速機８の第１大歯車８ｂは、同一方向に一体的に回転するようになっている。
【００４４】
本実施形態に係る蒸気タービン船５１によれば、右舷機５２の同軸上に後進用タービン５を配置する必要がないため、右舷機５２の軸方向長さを減少させることができ、機関室内における設置スペースをさらに減少させることができる。
また、本実施形態に係る蒸気タービン船５１によれば、第３段減速機５３により左舷機２の回転数と右舷機５２の回転数との同期が常に取られる（調整される）こととなるので、発電機３３で発生したすべての電力は、機関室内に設置された補機類の駆動電源や、船内照明等の船内電源として消費（利用）することができ、別途用意される発電装置（例えば、主発電機や副発電機等）の出力をその分小さくすることができる。
その他の作用効果は、前述した第１参考実施形態のものと同じであるので、ここではその説明を省略する。
【００４５】
本発明に係る蒸気タービン船の第４実施形態を、図６を用いて説明する。
本実施形態に係る蒸気タービン船６１は、右舷機３の代わりに、右舷機５２が設けられ、左舷側に配置された軸発電機１７の代わりに、補助タービン（加勢タービン）６２が設けられているとともに、右舷側に配置された軸発電機１７の代わりに、後進用タービン５が設けられ、かつ、各中間軸に軸発電機１７が取り付けられているという点で前述した第１実施形態のものと異なる。その他の構成要素については前述した第１実施形態のものと同じであるので、ここではそれら構成要素についての説明は省略する。
なお、前述した第１実施形態と同一の部材には同一の符号を付している。
【００４６】
左舷側に配置された補助タービン（例えば、出力３千キロワットのタービン）６２は、図示しない再熱器（Reheater）から蒸気の供給を受けてタービンロータ（図示せず）が回転させられるように構成された駆動装置であり、タービン・ロータは、連結軸６３（または図示しないカップリングあるいは継手）を介して増速機１６の一要素である第１小歯車１６ｂに連結されており、タービン・ロータ、連結軸６３、および第１小歯車１６ｂは、同一方向に一体的に回転するようになっている。補助タービン６２には、再熱器により飽和温度以上に熱せられた過熱蒸気が流入するようになっている。補助タービン６２に流入した蒸気は、ノズル（図示せず）内を流動中に、その保有する熱エネルギが運動エネルギに変換され、高速流動の蒸気となる。この高速流動の蒸気は、タービン・ブレード（図示せず）に作用してタービン・ロータを回す。タービン・ロータの回転は、増速機１６において増速された後、第２段減速機９において減速され、スラスト軸（図示せず）、中間軸（図示せず）、およびプロペラ軸１１を介して左舷側プロペラ１２に伝達されるようになっている。左舷側プロペラ１２のスラストはスラスト軸受１０から船体に伝わり、船を推進させることとなる。
なお、補助タービン６２を通過した蒸気は、図示しない主復水器（Main Condenser：M/C）に流入するようになっている。
【００４７】
右舷側に配置された後進用タービン５は、連結軸６４（または図示しないカップリングあるいは継手）を介して増速機１６の一要素である第１小歯車１６ｂに連結されており、そのタービン・ロータ、連結軸６４、および第１小歯車１６ｂは、同一方向に一体的に回転するようになっている。
また、左舷側に配置された後進用タービン５および右舷側に配置された後進用タービン５にはそれぞれ、図示しないボイラ（Main Boiler）の過熱器により飽和温度以上に熱せられた過熱蒸気が流入し、これら後進用タービン５を通過した蒸気はそれぞれ、図示しない主復水器（Main Condenser）に流入するようになっている。
【００４８】
本実施形態に係る蒸気タービン船６１によれば、例えば、出力２万キロワットの前進用低圧タービン４（または８千キロワットの後進用タービン５）により一つ（左舷側）のプロペラ１２が回転させられ、出力計２万キロワットの前進用高圧タービン６および前進用中圧タービン７（または８千キロワットの後進用タービン５）によりもう一つ（右舷側）のプロペラ１２が回転させられることとなる。すなわち、船幅方向に並んで配置された二つ（二組）のタービンによって二つのプロペラ１２が回転させられることとなる。これにより、二つのプロペラを備えた蒸気タービン船６１を実現することができる。
また、一つ（左舷側）のプロペラ１２を回転させる左舷機２には、補助タービン６２が接続されているので、一つ（左舷側）のプロペラ１２の駆動出力をさらに向上させることができる。
さらに、一つ（左舷側）のプロペラ１２に連結された中間軸、およびもう一つ（右舷側）のプロペラ１２に連結された中間軸には、軸発電機１７がそれぞれ接続されており、かつ、これら軸発電機１７は、互いに電気的なやりとりができるように接続されているので、各プロペラ１２の回転数を容易に同期させることができる。
補助タービンの出力を制御して右舷機に対する左舷機の回転数を相対的に増減したり、或いは右舷機・左舷機の軸発電機の電力のやり取りを制御することにより、左右のプロペラの回転数を変化させ、蒸気タービン船の進行方向を変える舵機の補助的機能を持たせることも期待できる。
さらにまた、右舷機５２の同軸上に後進タービン５を配置する必要がないため、右舷機５２の軸方向長さを減少させることができ、機関室内における設置スペースをさらに減少させることができる。
【００４９】
本発明に係る蒸気タービン船の第５実施形態を、図７を用いて説明する。
本実施形態に係る蒸気タービン船７１は、右舷機５２の代わりに、右舷機３が設けられ、右舷側に配置されていた増速機１６及び後進用タービン５が省略されているという点で前述した第４実施形態のものと異なる。その他の構成要素については前述した第４実施形態のものと同じであるので、ここではそれら構成要素についての説明は省略する。
なお、前述した第４実施形態と同一の部材には同一の符号を付している。
【００５０】
本実施形態に係る蒸気タービン船７１によれば、例えば、出力２万キロワットの前進用低圧タービン４（または８千キロワットの後進用タービン５）により一つ（左舷側）のプロペラ１２が回転させられ、出力計２万キロワットの前進用高圧タービン６および前進用中圧タービン７（または８千キロワットの後進用タービン５）によりもう一つ（右舷側）のプロペラ１２が回転させられることとなる。すなわち、船幅方向に並んで配置された二つ（二組）のタービンによって二つのプロペラ１２が回転させられることとなる。これにより、二つのプロペラを備えた蒸気タービン船７１を実現することができる。
また、一つ（左舷側）のプロペラ１２を回転させる左舷機２には、補助タービン６２が接続されているので、一つ（左舷側）のプロペラ１２の駆動出力をさらに向上させることができる。
さらに、一つ（左舷側）のプロペラ１２に連結された中間軸、およびもう一つ（右舷側）のプロペラ１２に連結された中間軸には、軸発電機１７がそれぞれ接続されており、かつ、これら軸発電機１７は、互いに電気的なやりとりができるように接続されているので、各プロペラ１２の回転数を容易に同期させることができる。
補助タービンの出力を制御して右舷機に対する左舷機の回転数を相対的に増減したり、或いは右舷機・左舷機の軸発電機の電力のやり取りを制御することにより、左右のプロペラの回転数を変化させ、蒸気タービン船の進行方向を変える舵機の補助的機能を持たせることも期待できる。
【００５１】
さらにまた、右舷側に配置されていた増速機１６及び後進用タービン５を不要とすることができるので、機関室内における設置スペースを減少させることができる。
また、増速機１６及び後進用タービン５を不要とすることができることにより、部品点数を減少させることができ、製造コストの低減化を図ることができるとともに、軽量化を図ることができる。
さらに、部品点数が減少することにより、保守点検（分解組立）時に要するメンテナンス費用の低減化を図ることができ、保守点検時に要する作業時間の短縮化を図ることができて、保守点検時に要するメンテナンススペースの縮小化を図ることができる。
【００５２】
本発明に係る蒸気タービン船の第６実施形態を、図８を用いて説明する。
本実施形態に係る蒸気タービン船８１は、右舷機５２の代わりに、右舷機３が設けられ、右舷側に配置されていた後進用タービン５の代わりに、補助タービン６２が設けられているという点で前述した第４実施形態のものと異なる。その他の構成要素については前述した第４実施形態のものと同じであるので、ここではそれら構成要素についての説明は省略する。
なお、前述した第４実施形態と同一の部材には同一の符号を付している。
【００５３】
本実施形態に係る蒸気タービン船８１によれば、例えば、出力２万キロワットの前進用低圧タービン４（または８千キロワットの後進用タービン５）により一つ（左舷側）のプロペラ１２が回転させられ、出力計２万キロワットの前進用高圧タービン６および前進用中圧タービン７（または８千キロワットの後進用タービン５）によりもう一つ（右舷側）のプロペラ１２が回転させられることとなる。すなわち、船幅方向に並んで配置された二つ（二組）のタービンによって二つのプロペラ１２が回転させられることとなる。これにより、二つのプロペラを備えた蒸気タービン船８１を実現することができる。
また、一つ（左舷側）のプロペラ１２を回転させる左舷機２、およびもう一つ（右舷側）のプロペラ１２を回転させる右舷機３には、補助タービン６２がそれぞれ接続されているので、各プロペラ１２の駆動出力をさらに向上させることができる。
さらに、一つ（左舷側）のプロペラ１２に連結された中間軸、およびもう一つ（右舷側）のプロペラ１２に連結された中間軸には、軸発電機１７がそれぞれ接続されており、かつ、これら軸発電機１７は、互いに電気的なやりとりができるように接続されているので、各プロペラ１２の回転数を容易に同期させることができる。左右の補助タービンの出力を制御して右舷機に対する左舷機の回転数を相対的に増減したり、或いは右舷機・左舷機の軸発電機の電力のやり取りを制御することにより、左右のプロペラの回転数を変化させ、蒸気タービン船の進行方向を変える舵機の補助的機能を持たせることも期待できる。
【００５４】
本発明に係る蒸気タービン船の第７実施形態を、図９を用いて説明する。
図９に示すように、本実施形態に係る蒸気タービン船９１は、左舷機（第２の推進用タービン）９２と、右舷機（第１の推進用タービン）９３とを主たる要素として構成されている。
左舷機９２および右舷機９３はそれぞれ、前進用低圧タービン４と、後進用タービン５と、前進用高圧タービン６と、前進用中圧タービン７とを備えている。また、前進用低圧タービン４と、前進用高圧タービン６と、前進用中圧タービン７とは、一つ（一機）の主機（メインエンジン）を構成している。
【００５５】
前進用低圧タービン４と、後進用タービン５と、前進用高圧タービン６と、前進用中圧タービン７とは、一本のタービン・ロータ（図示せず）を介して連結されており、前進用高圧タービン６、後進用タービン５には、図示しないボイラ（Main Boiler）の過熱器により飽和温度以上に熱せられた過熱蒸気が流入し、前進用高圧タービン６を通過した蒸気は、図示しない再熱器（Reheater）に流入するようになっており、後進用タービン５を通過した蒸気は、図示しない主復水器（Main Condenser：M/C）に流入するようになっている。また、前進用中圧タービン７には、再熱器を通過した蒸気が流入し、前進用中圧タービン７を通過した蒸気は、前進用低圧タービン４に流入し、前進用低圧タービン４を通過した蒸気は、図示しない主復水器に流入するようになっている。前進用低圧タービン４、後進用タービン５、前進用高圧タービン６、前進用中圧タービン７に流入した蒸気は、ノズル（図示せず）内を流動中に、その保有する熱エネルギが運動エネルギに変換され、高速流動の蒸気となる。この高速流動の蒸気は、タービン・ブレード（図示せず）に作用してタービン・ロータを回す。タービン・ロータの回転は、第１段減速機８および第２段減速機９において減速され、スラスト軸（図示せず）、中間軸（図示せず）、およびプロペラ軸１１を介して左舷側プロペラ１２に伝達されるようになっている。左舷側プロペラ１２のスラストはスラスト軸受１０から船体に伝わり、船を推進させることとなる。
【００５６】
本実施形態に係る蒸気タービン船９１によれば、例えば、出力計２万キロワットの前進用低圧タービン４、前進用高圧タービン６、および前進用中圧タービン７を備えたタービン（または８千キロワット後進用タービン５）により一つ（左舷側）のプロペラ１２が回転させられ、出力計２万キロワットの前進用低圧タービン４、前進用高圧タービン６、および前進用中圧タービン７を備えたタービン（または８千キロワット後進用タービン５）によりもう一つ（右舷側）のプロペラ１２が回転させられることとなる。すなわち、船幅方向に並んで配置された二つ（二組）のタービンによって二つのプロペラ１２が回転させられることとなる。これにより、二つのプロペラを備えた蒸気タービン船９１を実現することができる。
また、一つ（左舷側）のプロペラ１２に連結された中間軸、およびもう一つ（右舷側）のプロペラ１２に連結された中間軸には、軸発電機１７がそれぞれ接続されており、かつ、これら軸発電機１７は、互いに電気的なやりとりができるように接続されているので、各プロペラ１２の回転数を容易に同期させることができる。右舷機・左舷機の軸発電機の電力のやり取りを制御することにより、左右のプロペラの回転数を変化させ、蒸気タービン船の進行方向を変える舵機の補助的機能を持たせることも期待できる。
さらに、一つ（左舷側）のプロペラ１２を回転させる左舷機９２と、もう一つ（右舷側）のプロペラ１２を回転させる右舷機９３とは、それぞれ単独で制御することができるので、制御性を向上させることができる。
【００５７】
なお、本発明は上述した実施形態に限定されるものではなく、適宜必要に応じて上述した実施形態同士を組合せて実施することもできるし、また、各実施形態を本発明の技術的思想を逸脱しない範囲で変形実施、変更実施することもできる。
【図面の簡単な説明】
【００５８】
【図１】本発明に係る蒸気タービン船の第１実施形態を示す要部概略平面図である。
【図２】本発明に係る蒸気タービン船の第２実施形態を示す要部概略平面図である。
【図３】本発明に係る蒸気タービン船の第３実施形態を示す要部概略平面図である。
【図４】本発明に係る蒸気タービン船の第１参考実施形態を示す要部概略平面図である。
【図５】本発明に係る蒸気タービン船の第２参考実施形態を示す要部概略平面図である。
【図６】本発明に係る蒸気タービン船の第４実施形態を示す要部概略平面図である。
【図７】本発明に係る蒸気タービン船の第５実施形態を示す要部概略平面図である。
【図８】本発明に係る蒸気タービン船の第６実施形態を示す要部概略平面図である。
【図９】本発明に係る蒸気タービン船の第７実施形態を示す要部概略平面図である。
【符号の説明】
【００５９】
１    蒸気タービン船
２    左舷機（第２の推進用タービン）
３    右舷機（第１の推進用タービン）
４    前進用低圧タービン
５    後進用タービン
６    前進用高圧タービン
７    前進用中圧タービン
１２    プロペラ
１７    軸発電機
２１    蒸気タービン船
３１    蒸気タービン船
３２    電動機
３３    発電機
４１    蒸気タービン船
５１    蒸気タービン船
５２    右舷機（第１の推進用タービン）
５３ａ  第３中歯車（歯車）
５３ｂ  第３中歯車（歯車）
５３ｃ  第３中歯車（歯車）
５３ｄ  第３中歯車（歯車）
６１    蒸気タービン船
６２    補助タービン
７１    蒸気タービン船
８１    蒸気タービン船
９１    蒸気タービン船
９２    左舷機（第２の推進用タービン）
９３    右舷機（第１の推進用タービン）
【図１】
0005030710.tif 000002
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
0005030710.tif 000007
【図７】
0005030710.tif 000008
【図８】
0005030710.tif 000009
【図９】
0005030710.tif 000010