(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
第１の無線機と第２の無線機とが無線通信を行う無線通信システムにおいて、
前記第１の無線機は、
複数の周波数チャネルの中から一つの周波数チャネルを選択する手段と、
選択した周波数チャネルの通信状態を監視し、監視時間内に干渉信号が認められる場合には監視時間を短縮し、監視時間内に干渉信号が認められない場合には監視時間を延長する手段と、
監視した複数の周波数チャネルの中から、干渉信号の状況に応じて一つの周波数チャネルを通信チャネルに決定する手段と、
前記決定した周波数チャネルに関するチャネル情報を前記第二の無線機に送信する手段とを有し、
前記第２の無線機は、
前記受信したチャネル情報に該当する周波数チャネルを通信チャネルに設定する手段と、
前記通信チャネルで前記第一の無線機とデータ通信を行う手段とを有することを特徴とする無線通信システム。
【請求項２】
前記第１の無線機は基地局であり、前記第二の無線機は移動局であり、
前記無線通信は、干渉モニター期間と、チャネル決定及び通知の期間と、データ通信の期間とを有する通信周期で行われることを特徴とする請求項１に記載の無線通信システム。
【請求項３】
前記第１の無線機は移動局であり、前記第二の無線機は基地局であり、
前記無線通信は、周波数チャネルサーチ期間と、下りデータ通信期間と、上りデータ通信期間とを有する通信周期で行わることを特徴とする請求項１に記載の無線通信システム。
【請求項４】
前記第１の無線機及び第２の無線機は、受信系装置と、送信系装置と、無線信号処理装置とを備え、
前記第１の無線機の受信系装置は、
複数の周波数チャネルの中から一つの周波数チャネルを選択する手段と、
選択した周波数チャネルの通信状態を監視し、監視時間内に干渉信号が認められる場合には監視時間を短縮し、監視時間内に干渉信号が認められない場合には監視時間を延長する手段と、
監視した複数の周波数チャネルの中から、干渉信号の状況に応じて一つの周波数チャネルを通信チャネルに決定する手段とを有し、
前記第１の無線機の送信系装置は、
前記決定した周波数チャネルに関するチャネル情報を前記第２の無線機に送信する手段を有し、
前記第２の無線機の受信系装置は、
前記受信したチャネル情報に該当する周波数チャネルを通信チャネルに設定する手段を有し、
前記第２の無線機の送信系装置は、
前記通信チャネルで前記第１の無線機とデータ通信を行う手段を有すること
を特徴とする請求項１記載の無線通信システム。
【請求項５】
前記第１の無線機が通信チャネルを決定する手段では、監視した複数の周波数チャネルの中で、干渉信号が最も小さい周波数チャネルを通信チャネルに決定することを特徴とする請求項２記載の無線通信システム。
【請求項６】
前記第１の無線機が通信チャネルを決定する手段では、監視した複数の周波数チャネルの中で、干渉信号が最も小さい周波数チャネルを通信チャネルに決定することを特徴とする請求項３記載の無線通信システム。
【請求項７】
前記選択した周波数チャネルを監視する際に電界強度を測定し、測定した電界強度の値が所定の閾値より大きい場合は監視時間を短縮し、測定した電界強度の値が所定の閾値より小さい場合は監視時間を延長することを特徴とする請求項２記載の無線通信システム。
【請求項８】
前記選択した周波数チャネルを監視する際に受信電力を測定し、測定した受信電力の値が所定の閾値より大きい場合は監視時間を短縮し、測定した受信電力の値が所定の閾値より小さい場合は監視時間を延長することを特徴とする請求項３記載の無線通信システム。
【請求項９】
前記選択した周波数チャネルを監視する際にビットエラーレートを測定し、測定したビットエラーレートの値が所定の閾値より小さい場合は監視時間を短縮し、測定したビットエラーレートの値が所定の閾値より大きい場合は監視時間を延長することを特徴とする請求項２記載の無線通信システム。
【請求項１０】
前記選択した周波数チャネルを監視する際にビットエラーレートを測定し、測定したビットエラーレートの値が所定の閾値より小さい場合は監視時間を短縮し、測定したビットエラーレートの値が所定の閾値より大きい場合は監視時間を延長することを特徴とする請求項３記載の無線通信システム。
【請求項１１】
前記移動局は軌道上を移動し、前記基地局は前記軌道の周辺に位置することを特徴とする請求項２記載の無線通信システム。
【請求項１２】
前記移動局は軌道上を移動し、前記基地局は前記軌道の周辺に位置することを特徴とする請求項３記載の無線通信システム。
【請求項１３】
前記基地局は、過去の周波数利用状況を記録したテーブルを保持するメモリを有することを特徴とする請求項２記載の無線通信システム。
【請求項１４】
前記移動局は、過去の周波数利用状況を記録したテーブルを保持するメモリを有することを特徴とする請求項３記載の無線通信システム。
【請求項１５】
他の無線機と無線通信を行う無線機において、
複数の周波数チャネルの中から一つの周波数チャネルを選択する手段と、
選択した周波数チャネルの通信状態を監視し、監視時間内に干渉信号が認められる場合には監視時間を短縮し、監視時間内に干渉信号が認められない場合には監視時間を延長する手段と、
監視した複数の周波数チャネルの中から、干渉信号の状況に応じて一つの周波数チャネルを通信チャネルに決定する手段と、
前記決定した周波数チャネルに関するチャネル情報を前記他の無線機に送信する手段とを有することを特徴とする無線機。
【請求項１６】
前記無線機は、受信系装置と、送信系装置と、無線信号処理装置と、メモリとを有し、
前記受信系装置は、複数の周波数チャネルの中から一つの周波数チャネルを選択する手段と、選択した周波数チャネルの通信状態を監視し、監視時間内に干渉信号が認められる場合には監視時間を短縮し、監視時間内に干渉信号が認められない場合には監視時間を延長する手段と、監視した複数の周波数チャネルの中から、干渉信号の状況に応じて一つの周波数チャネルを通信チャネルに決定する手段とを有し、
前記送信系装置は、前記決定した周波数チャネルに関するチャネル情報を前記第二の無線機に送信する手段とを有し、
前記無線信号処理装置は、無線信号の変復調処理を行う手段を有し、
前記メモリは、過去の周波数利用状況を記録したテーブルを保持することを特徴とする請求項１５記載の無線機。
【請求項１７】
前記無線機が通信チャネルを決定する手段では、監視した複数の周波数チャネルの中で、干渉信号が最も小さい周波数チャネルを通信チャネルに決定することを特徴とする請求項１５記載の無線機。
【請求項１８】
前記無線機は基地局であり、前記他の無線機は移動局であることを特徴とする請求項１５記載の無線機。
【請求項１９】
前記無線機は移動局であり、前記他の無線機は基地局であることを特徴とする請求項１５記載の無線機。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、無線通信システムにおいて移動局と基地局が高品質な無線通信を行うために、干渉信号の影響が少ない周波数チャネルを選択する方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、近距離無線通信システムとして、2.4G帯の無線周波数を利用した無線システムの利用が拡大している。これらの無線通信システムには、無線通信方式の規格としてIEEE802.11b/gやBluetooth、Zigbeeなどといった多数の規格が存在し、利用されている。これらの無線通信規格は、全て2.4G帯の無線周波数を利用する前提で設計されており、他システムと無線周波数資源を共用するための技術が盛り込まれている。
【０００３】
IEEE802.11b/gでは、無線信号を送信するまえにキャリアセンスという電界強度の測定を行い、電界強度が十分小さく、自システムや他システムの無線信号が存在しないことを確認してから無線信号の送信を行う。このことにより、同じ周波数を時間分割して共用できることになる。
【０００４】
また、Bluetoothでは、2.4G帯の無線周波数を複数の周波数チャネルに分割し、高速に周波数チャネルを変更しながら無線通信を行う。この技術はFH（Frequency  Hopping）と呼ばれ、ある周波数チャネルで他システムとの信号干渉が発生しても、別の周波数チャネルへ移って通信することで安定した通信を確保する。
【０００５】
また、2.4G帯の無線通信システムは、世界的に免許不要で利用しやすい周波数帯であり、無線機器や部品の流通量の多さから低価格化、及び開発費の低減ができることから、様々な分野へ2.4G帯無線通信システムを適用する事例が増えている。その一つとして、鉄道の閉そく制御を無線通信システムを利用して行うCBTC（Communication  Based  Train  Control）システムがある。
【０００６】
2.4G帯無線通信システムの適用分野が拡大するに従って、もともとパーソナルコンピュータ間のデータ通信などを目的として設計された無線規格では、新たな適用分野の要求に対応できない場合がある。例えば、CBTCでは、高信頼性に対する要求が高く、IEEE802.11b/g等の規格で規定されている従来の干渉低減技術に加え、より干渉が少ない周波数チャネル選択を行う技術などが必要になる。
【０００７】
そのような周波数選択技術として、例えば特許文献１がある。引用文献１では、過去の周波数チャネルの使用履歴を持ち、使用履歴を元に周波数チャネルの割当優先度を決める。割当優先度が高い周波数チャネルから順に使用可能かの判断を行う。このように過去の通信履歴からもっとも干渉信号が少ない周波数チャネルを選択する技術が存在する。
【０００８】
【特許文献１】特開平07-222232号
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
しかし、これら技術の問題点として、干渉信号が間欠的に通信している場合、干渉信号の有無をモニターしている時間と干渉信号が通信している時間とが一致せずに、正しく干渉信号の通信状態をモニターできないという問題がある。
【００１０】
2.4G帯の無線通信システムにおいては、パケット通信方式という通信形態が主流となっており、パケット通信方式では1つのデータが占める時間と、データの発生時間がランダムであるという特徴がある。このため、干渉信号をモニターする場合、いつ干渉信号が発生するかがわからないため、モニターの時間帯と干渉信号が発生する時間帯がある確率で一致することを期待するしかない。このことから、干渉信号が存在するのにモニターできないといった状況が発生し、結果として干渉信号が存在する周波数チャネルを使用してしまうという問題があった。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
上述の問題を解決するために、本発明に係る無線通信システムでは、複数の第１の無線機と複数の第２の無線機とが無線通信を行うものであり、前記第１の無線機は、複数の周波数チャネルの中から一つの周波数チャネルを選択する手段と、選択した周波数チャネルの通信状態を監視し、監視時間内に干渉信号が認められる場合には監視時間を短縮し、監視時間内に干渉信号が認められない場合には監視時間を延長する手段と、監視した複数の周波数チャネルの中から、干渉信号の状況に応じて一つの周波数チャネルを通信チャネルに決定する手段と、前記決定した周波数チャネルに関するチャネル情報を前記第二の無線機に送信する手段とを有し、前記第２の無線機は、前記受信したチャネル情報に該当する周波数チャネルを通信チャネルに設定する手段と、前記通信チャネルで前記第一の無線機とデータ通信を行う手段とを有することを特徴とすることを特徴とする。
【００１２】
すなわち、複数の周波数チャネルを持ち、過去の周波数利用状況から通信する周波数チャネルを選択する無線通信システムにおいて、1つの周期を通信時間と周波数利用状況を監視する時間とに分割し、監視時間内で周波数チャネルを変更して各周波数チャネルの監視を行い、その結果によって監視時間を変更することを特徴とする。
【００１３】
また、第１の無線機及び第２の無線機は、受信系装置と、送信系装置と、無線信号処理装置とを備えている。
【００１４】
そして、前記第１の無線機の受信系装置は、複数の周波数チャネルの中から一つの周波数チャネルを選択する手段と、選択した周波数チャネルの通信状態を監視し、監視時間内に干渉信号が認められる場合には監視時間を短縮し、監視時間内に干渉信号が認められない場合には監視時間を延長する手段と、監視した複数の周波数チャネルの中から、干渉信号の状況に応じて一つの周波数チャネルを通信チャネルに決定する手段とを有している。
【００１５】
第１の無線機の送信系装置は、決定した周波数チャネルに関するチャネル情報を第２の無線機に送信する手段を有している。
【００１６】
第２の無線機の受信系装置は、受信したチャネル情報に該当する周波数チャネルを通信チャネルに設定する手段を有している。
【００１７】
第２の無線機の送信系装置は、通信チャネルで前記第１の無線機とデータ通信を行う手段を有している。
【発明の効果】
【００１８】
本発明により、間欠的な無線通信を行う干渉源が存在する場合でも、適切に周波数の利用状況を把握し、干渉が少ない周波数チャネルを選択することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１９】
本発明を適用した無線通信システムについて、図面を参照して詳細に説明する。
【００２０】
＜実施例１＞
まず、移動局が所定の経路上を移動しながら、複数の基地局と無線通信する無線通信システムを例に挙げて説明する。
【００２１】
図2に、無線通信システムの全体構成図を示す。軌道201上を移動する車両202があり、車両202には移動局203が搭載されている。移動局203は、車両の中に2台以上搭載されていても良い。軌道201沿いには、任意の間隔で基地局204、205、206が設置されている。車両201が移動しながら、移動局203は付近に存在する基地局と無線通信を行う。
【００２２】
図3に、無線通信システム内で使用する無線機301の構成図を示す。無線機301は、図2における移動局、及び基地局として使用する。
【００２３】
無線機301はアンテナ302、切替スイッチ303、送信系装置304、受信系装置305、無線信号処理装置306、バス307、CPU308、メモリ309から構成される。
【００２４】
アンテナ302は、無線信号となる電波を送信、受信する。
【００２５】
切替スイッチ303は、送信系装置304と受信系装置305を切替え、アンテナを共用するためのスイッチである。
【００２６】
送信系装置304は、無線信号処理装置305が生成した無線信号を送信するためのものである。
【００２７】
受信系装置305は、受信した信号を無線信号処理装置306へ送るためのものである。また受信系装置305は干渉信号のモニターを行う機能を持つ。
【００２８】
無線信号処理装置306は、無線信号を生成、解析する。無線信号処理装置306とCPU308、メモリ309はバス307で接続されており、通信データのやりとりを行う。
【００２９】
CPU308は、メモリ309に格納された通信データの処理や、通信制御を行う。
【００３０】
図4に、基地局側が周波数チャネルを決定する場合の、移動局と基地局との間における無線通信のタイムチャートを示す。
【００３１】
本説明において、無線機はA、B、C、Dの4周波数チャネルを持つこととする。移動局と基地局は通信周期という区切りを持つ。基地局において、通信周期は干渉モニター、チャネル決定/通知、データ通信の3種類の処理に分けられる。干渉モニターでは、基地局はA、B、C、Dの4種類の周波数チャネルを切り替えながら、各周波数チャネルにおける電界強度を測定する。
【００３２】
干渉モニターの結果、もっとも電界強度が少ない周波数チャネルを通信チャネルとして決定する。本説明ではCチャネルに決定したと仮定する。
【００３３】
基地局は、決定したCチャネルという情報を移動局へ送信する。一方、移動局はA〜Dチャネルを順番に切り替えながらチャネル情報の通信を待ち受ける。
【００３４】
Cチャネルでチャネル情報を受信した移動局は、Cチャネルで受信成功したことを基地局へ通知するための信号を返信する。基地局は移動局からのチャネル通知に対する返信を受信したら、データ通信を開始する。以上のように説明した通信周期を繰り返すことで、移動局と基地局とは、無線通信を行う。
【００３５】
次に、基地局が干渉モニターを行う詳細な手順について説明する。図5は、干渉モニターの結果を保持するためのモニターテーブルを表している。このテーブルは、例えば基地局のメモリ上に格納される。
【００３６】
周波数チャネルA〜Dのそれぞれにおいて、重みとモニター時間の値を保持する。このテーブルを用いて、図6に示す手順で干渉モニターを実施する。
【００３７】
図4に示される干渉モニターを開始する時点が、図6のStart601に相当する。
【００３８】
602：まず、基地局は、最初の周波数チャネルであるAチャネルを無線機に設定する。
【００３９】
603：次に、モニターテーブルから現在の設定チャネルであるAチャネルのモニター時間を取得する。
【００４０】
604：次に、モニター時間の分だけ電界強度の測定を行う。
【００４１】
605：モニター時間が経過後、モニター結果となる電界強度の値を、過去の電界強度の平均値と合わせて新しい平均電力値を計算する。計算した平均電力値で、モニターテーブルの重みの値を更新する。
【００４２】
606：次に、新しい電界強度の値があらかじめ設定した閾値より大きいか、を判定する。所定の閾値よりも大きい場合、モニター時間を短縮する（607）。一方、所定の閾値よりも小さい場合、モニター時間を延長する（608）。
【００４３】
この処理は、明らかに干渉信号が存在すると判断できるチャネルのモニター時間は短縮し、干渉信号が存在すると判断できないチャネルのモニター時間は延長することで、干渉信号が存在するか否かの判断をより早く、より正確に行うのが目的となる。
【００４４】
新しい電界強度の値が予め設定した閾値より大きいということは、干渉信号が増えたことを意味し、通信環境がより悪くなったと言える。すなわち、モニター対象としているチャネルには、干渉信号が存在する可能性が高いと推定できる。
【００４５】
つまり、明らかに干渉信号が存在すると判断できるチャネルのモニター時間を短縮することで、干渉信号が存在するか否かの判断をより早く行うことができる。
【００４６】
一方、新しい電界強度の値が予め設定した閾値より小さいということは、今回のモニター時間の範囲内においては、通信環境が同程度又は良好になった可能性と、干渉信号をたまたま見つけられなかった可能性との両方がありえる。
【００４７】
そこで、明らかに干渉信号が存在すると判断できないチャネルのモニター時間を延長することで、測定対象となる時間範囲を増やし、干渉信号の存在判定をするための情報量をより多く集めることができるので、干渉信号の存在をより正確に行うことができる。
【００４８】
609：次に、モニターが終わっていないチャネルがあるかどうかを判定する。
【００４９】
モニターが終わっていないチャネルが存在する場合、チャネルを変更し（610）、603へ戻って同じ処理を繰り返す。全チャネルのモニターが終了したら、干渉モニターを終了する（611）。
【００５０】
このように、各周波数チャネルにおけるモニター時間を可変とすることで、干渉信号の存在有無の判断を、より正確に行うことができる。
【００５１】
なお、図6のフローチャートにおいて、干渉信号の有無を判定するための値として、電界強度以外であってもよく、例えばエラーレートの通信品質を表す値を使用してもよい。同様に、モニターテーブルで保持する重みは、平均値以外にも最大値や中央値など、統計上の適切な値を使用してもよい。
【００５２】
例えばビットエラーレートを測定する場合、測定したビットエラーレートの値が所定の閾値より小さい場合は監視時間を短縮し、測定したビットエラーレートの値が所定の閾値より大きい場合は監視時間を延長する。
【００５３】
また、モニター時間の変更方法に関しても、閾値に対する大小といった判定方法以外に、例えば全チャネルの重みが大きい順に小さいモニター時間を順に割り当てる方法、または全チャネル分のモニタ時間を可変にする方法等でもよい。
【００５４】
また、モニター時間の延長/短縮時間の決定方法の一例について以下に説明する。例えば2.4G帯の電波を使用する無線通信システムで、4つの周波数チャネルにおけるそれぞれのモニター時間を60msに設定した場合を考える。このとき、全チャネルをモニターするために必要な総時間は240msであり、総時間はシステム仕様により変更できないとする。
【００５５】
あるモニター周期において、A、Bチャネルが閾値以上の電界強度を測定し、C、Dチャネルが閾値以下であった場合、次のモニター周期では、A、Bチャネルのモニター時間を20msとし、C、Dチャネルのモニター時間を100msとする。これらのモニター時間の決定理由について説明する。
【００５６】
2.4G帯では、無線LAN(IEEE802.11b/g)が普及しており、もっとも影響の大きな干渉源となりうる。無線LANでは基地局が移動局とリンク接続を行うために、ビーコン信号を連続して送信している。このビーコン信号の送信周期が100msであるため、100ms以内のモニター時間では、ビーコン信号を補足できない可能性がある。そのため、モニター時間を100ms以上に設定し、ビーコン信号を補足できる確率を上げることで、正確で迅速なモニターを行うことができる。
【００５７】
図7に、移動局側が周波数チャネルを決定する場合の、移動局と基地局間における無線通信のタイムチャートを示す。
【００５８】
本説明において、無線機はA、B、C、Dの4周波数チャネルを持つこととする。移動局及び基地局は、通信周期という区切りを持つ。
【００５９】
基地局は、移動局側が周波数チャネルサーチを行う間、固定パターンデータを繰り返し送信するUW1と、下りと上りの通信時刻同期を取るためのUW2を送信する。
【００６０】
移動局は、周波数チャネルサーチを行う間、A、B、C、Dの4種類の周波数チャネルを切り替えながら、基地局204、205、206がそれぞれの周波数チャネルで送信するUW1を受信し、その受信電力値を測定する。周波数チャネルサーチの結果、最も受信電力値が大きかった周波数チャネルを通信チャネルとして決定する。
【００６１】
そして、該周波数チャネルでUW2を受信し、くだり電文の受信開始時刻のタイミングを同期する。本説明ではCチャネルに決定したと仮定する。
【００６２】
基地局はCチャネルで下り通信データを送信し、上り通信データを受信する。同様に、移動局はCチャネルで下り通信データを受信し、上り通信データを送信する。以上のように説明した通信周期を繰り返すことで、移動局と基地局は無線通信を行う。
【００６３】
次に、移動局が周波数サーチを行う詳細な手順について説明する。図8は、周波数チャネルサーチの結果を保持するためのサーチテーブルの一例である。このサーチテーブルは、例えば基地局のメモリ上に格納される。
【００６４】
周波数チャネルA〜Dのそれぞれにおいて、重みとサーチ時間の値を保持する。このテーブルを用いて、図7に示す手順で周波数チャネルサーチを実施する。
【００６５】
図７の周波数チャネルサーチを開始する時点が、図9のStart901に相当する。
【００６６】
902：移動局は、最初の周波数チャネルであるAチャネルを無線機に設定する。
【００６７】
903：次に、サーチテーブルから現在の設定チャネルであるAチャネルのサーチ時間を取得する。
【００６８】
904：次に、サーチ時間の分だけ電界強度の測定を行う。
【００６９】
905：サーチ時間が経過後、サーチ結果となる受信電力の値を、過去の受信電力の平均値と合わせて新しい平均電力値を計算する。計算した平均電力値で、サーチテーブルの重みの値を更新する。
【００７０】
906：次に、新しい受信電力の値があらかじめ設定した閾値より大きいか、を判定する。新しい受信電力の値があらかじめ設定した閾値よりも大きい場合、サーチ時間を短縮する（907）。新しい受信電力の値があらかじめ設定した閾値よりも小さい場合、サーチ時間を延長する（908）。
【００７１】
新しい受信電力の値が予め設定した閾値より大きいということは、基地局と移動局間の距離が短くなるなどして通信環境が良くなったと考えられる。明らかに所望の通信信号が存在すると判断できるチャネルのモニター時間を短縮することで、通信信号が存在するか否かの判断をより早く行うことができる。
【００７２】
一方、新しい受信信号の値が予め設定した閾値より小さいということは、基地局と移動局間の距離が遠くなるなどして通信環境が悪くなったと考えられる。そこで、該当チャネルのサーチ時間を延長することで、測定対象となる時間範囲を増やし、通信信号の存在判定をするための情報量をより多く集めることができるので、通信信号が存在するか否かの判定をより正確に行うことができる。
【００７３】
この処理は、明らかに干渉信号が存在すると判断できるチャネルのサーチ時間は短縮し、干渉信号が存在すると判断できないチャネルのサーチ時間は延長することで、干渉信号が存在するか否かの判断をより早く、より正確に行うのが目的となる。
【００７４】
909：サーチが終わっていないチャネルがあるかどうかを判定する。
【００７５】
サーチが終わっていないチャネルが存在する場合、チャネルを変更し（910）、903へ戻って同じ処理を繰り返す。全チャネルのサーチが終了したら、干渉サーチを終了する（911）。
【００７６】
以上説明したとおり、各周波数チャネルにおけるサーチ時間を可変とすることで、干渉信号の存在有無の判断をより正確に行うことができる。
【００７７】
なお、図9のフローチャートにおいて、通信品質を判定するための値として、受信電力値以外であってもよく、例えばエラーレートなどの値を使用してもよい。同様に、サーチテーブルで保持する重みは、平均値以外にも最大値や中央値など、統計上の適切な値を使用してもよい。
【００７８】
例えばビットエラーレートを測定する場合、測定したビットエラーレートの値が所定の閾値より小さい場合は監視時間を短縮し、測定したビットエラーレートの値が所定の閾値より大きい場合は監視時間を延長する。
【００７９】
また、サーチ時間の変更方法に関しても、閾値に対する大小といった判定方法以外に、例えば全チャネルの重みが大きい順に小さいサーチ時間を順に割り当てる方法、または全チャネル分のサーチ時間を可変にする方法等であってもよい。
【００８０】
また、サーチ時間の延長/短縮時間の決定方法の一例について以下に説明する。例えば2.4G帯の電波を使用する無線通信システムで、4つの周波数チャネルにおけるそれぞれのサーチ時間を60msに設定した場合を考える。このとき、全チャネルをサーチするために必要な総時間は240msであり、総時間はシステム仕様により変更できないとする。
【００８１】
あるサーチ周期において、A、Bチャネルが閾値以上の電界強度を測定し、C、Dチャネルが閾値以下であった場合、次のサーチ周期では、A、Bチャネルのサーチ時間を20msとし、C、Dチャネルのサーチ時間を100msとする。基地局から送信されるプリアンブル信号の送信周期が20msで設計されていた場合、サーチ時間が100msのとき信号を受信するチャンスが5回ある。信号を複数回受信し、受信電力値の情報をより多く収集することで、リンク接続を確実に行うことができる。
【００８２】
以上に述べたような、軌道上（線路上）を走行する列車と軌道（線路）沿線の基地局とが無線通信するシステムにおいては、軌道（線路）沿いにある建築物の変化、新しい無線システムの増設等により、電波伝搬環境が動的に変化することがある。そのような環境下でも、実施例1で述べた方法により、迅速に伝搬環境の変化を把握し、最適な周波数チャネルを選択し、通信することができる。
【００８３】
＜実施例２＞
本発明は、図2に示す無線通信システム以外にも、適用可能である。例えば、図10に示す生産ラインにおけるシステム構成にも適用可能である。図10は、ベルトコンベアのような所定の経路1001上を、移動体1002が移動するようなシステム構成を示している。
【００８４】
移動体1002には移動局1003が取り付けられ、所定の経路1001沿いに基地局1004、1005、1006が設置される。各基地局は、それぞれ周波数チャネルF1、F2、F3を使用して無線通信を行う。別の無線機1008の使用者1007が、周波数F4で無線通信を行っている場合でも、前に述べた干渉モニター処理により、各基地局は干渉しない周波数を選択することができる。
【００８５】
＜実施例３＞
また、図11に示すような無線通信システム構成にも適用可能である。図11は、1つの基地局に対して複数の移動局が面的に存在するようなシステム構成を示している。このような一般的な無線通信システムの形態においても、本発明により、適切な干渉モニターを行い、干渉の少ない周波数チャネルを使用することができる。
【図面の簡単な説明】
【００８６】
【図１】本発明のフローチャート。
【図２】実施例１のシステム構成図。
【図３】実施例１の無線機構成図。
【図４】基地局側がチャネル決定する実施例１のタイムチャート。
【図５】基地局側がチャネル決定する実施例１のモニターテーブル。
【図６】基地局側がチャネル決定する実施例１のフローチャート。
【図７】移動局側がチャネル決定する実施例１のタイムチャート。
【図８】移動局側がチャネル決定する実施例１のサーチテーブル。
【図９】移動局側がチャネル決定する実施例１のフローチャート。
【図１０】実施例２のシステム構成図。
【図１１】実施例３のシステム構成図。
【符号の説明】
【００８７】
２０１：軌道、２０２：車両、２０３：移動局、２０４：基地局、２０５：  基地局、２０６：  基地局、３０１：無線機、３０２：アンテナ、３０３：切替スイッチ、３０４：送信系装置、３０５：受信系装置、３０６：無線信号処理装置、３０７：バス、３０８：ＣＰＵ、３０９：メモリ、１００１：ベルトコンベア、１００２：移動体、１００３：移動局、１００４：基地局、１００５：  基地局、１００６：  基地局、１００７：  基地局、１００８：  基地局、１１０１：基地局、１１０２：移動局、１１０３：移動局、１１０４：移動局。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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