(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
車両における自由にプログラミング可能なインストルメントクラスタでの測定値の表示のための方法であって、
前記インストルメントクラスタが計算ユニットによって制御されており、複数のセンサを介して車両の走行データと作動ないし運転データが求められ、
第１の方法ステップにて、記憶されている車両の構造条件に基づく値か走行データと作動ないし運転データから求められた値に依存して、スケールの最大スケール値（３２０，３５０，３７０）を測定対象に対して定め、
第２の方法ステップにて、測定対象の測定値が、測定対象のためのスケール（３０，３４，３６）上に表示される形式の方法において、
ドライバの特別な注意と措置を喚起するような走行データと作動ないし運転データの場合に、スケール（３０，３４，３６）を警告色で拡大して表示するようにし、
前記車両の作動ないし運転データとして、油圧、冷却水温度、発電機機能状態、外気温のうちの少なくとも１つが用いられるようにしたことを特徴とする方法。
【請求項２】
最大のスケール値の他に、最小のスケール値を定める、請求項１記載の方法。
【請求項３】
最大のスケール値として、前記記憶されている車両の構造条件に基づく値か前記走行データと作動ないし運転データから求められた値から求められた最大限許容される値に、第１のパーセント値以上、かつ第２のパーセント値以下となるような値を加えた値が選択される、請求項１または２記載の方法。
【請求項４】
測定対象として、車両速度が選択される、請求項１から３いずれか１項記載の方法。
【請求項５】
ナビゲーション装置（５７）を介して車両の自車位置が求められ、この車両の自車位置から当該車両が走行している道路のクラスが確定され、この確定された道路クラスに依存して、最大限許容される速度が定められる、請求項４記載の方法。
【請求項６】
カメラ（５８）を介して交通標識が検出され、該交通標識に示されている最高速度に依存して、最大限許容される速度が定められる、請求項４または５記載の方法。
【請求項７】
最大限許容される速度を、入力ユニット（７２）を介してマニュアルで車両に入力する、請求項４から６いずれか１項記載の方法。
【請求項８】
測定対象の測定値が、測定対象のためのスケール（３０，３４，３６）に、ディスプレイに表示される指針（３３）と共にまたは表示バー（８０，１１０，１３０）と共に表示される、請求項１から７いずれか１項記載の方法。
【請求項９】
請求項１から８のいずれかに記載の方法を実施するための装置において、
車両内に設けられている自由にプログラミングが可能なインストルメントクラスタが計算ユニット（５０）に接続されており、前記インストルメントクラスタは計算ユニット（５０）によって制御されており、該計算ユニットは車両内の複数のセンサ（５２，５３，５４，５５，５６，７０，７１）に接続されており、前記センサによって車両の走行データと作動ないし運転データを求めることが可能であり、
記憶されている車両の構造条件に基づく値または走行データと作動ないし運転データから求められた値に依存して、スケールの最大スケール値（３２０，３５０，３７０）を測定対象に対して定め、
第２の方法ステップにて、測定対象の測定値が、測定対象のためのスケール（３０，３４，３６）上に表示される形式の装置において、
ドライバの特別な注意と措置を喚起するような走行データと作動ないし運転データの場合に、スケールが警告色で拡大されて表示され、さらに、
前記車両の作動ないし運転データとして、油圧、冷却水温度、発電機機能状態、外気温のうちの少なくとも１つが用いられるようにしたことを特徴とする装置。
【請求項１０】
前記計算ユニット（５０）は、少なくとも時折無線接続を介してサービスセンタに接続され、車両の最大限許容される速度がサービスセンタから呼出し可能であり、呼出された車両の最大限許容される速度と車両の走行データと作動ないし運転データから速度表示の最大のスケール値が求められる、請求項９記載の装置。
【請求項１１】
前記計算ユニット（５０）は、ナビゲーション装置（５７）に接続されており、該ナビゲーション装置を介して車両の自車位置がデジタルマップの中で求められ、最大限許容される速度が計算ユニットにより、デジタルマップ内の車両の自車位置から求められ、走行データと作動ないし運転データ並びに最大限許容される速度値から速度スケールの最大スケール値が求められる、請求項９記載の装置。
【請求項１２】
前記計算ユニットに、交通標識検出のためのカメラ（５８）が接続されている、請求項９から１１いずれか１項記載の装置。
【請求項１３】
前記計算ユニット（５０）がオーディオ出力のための装置に接続されており、ドライバの特別な注意および/または措置を喚起するような走行データと作動ないし運転データの場合に、音響的な付加的警告が行われる、請求項９から１２いずれか１項記載の装置。
【請求項１４】
前記インストルメントクラスタの表示ユニット（５１）は、液晶表示またはヘッドアップディスプレイとして実施されている、請求項９から１３いずれか１項記載の装置。
【請求項１５】
測定対象の測定値が、測定対象のためのスケール（３０，３４，３６）に、ディスプレイに表示される指針（３３）と共にまたは表示バー（８０，１１０，１３０）と共に表示される、請求項９から１４いずれか１項記載の装置。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
従来技術
本発明は請求項１の特徴部分による、測定値の表示のための方法に関している。自動車のインストルメントクラスタ（複合計器群）は、例えば公知文献“Das Porsche Informations- und Diagnosesystem, aus VDI-Berichte Nr. 687, 1988”から公知である。ここでは多数の表示用計器が１つのユニットに組合わされて配設されている。付加的に、生じ得る車両の機能エラー、例えば過度に高い冷却水温度などをドライバに指示する表示器も設けられている。さらにいわゆる自由なプログラミングが可能なインストルメントクラスタも存在しており、この場合は、有利にはドライバの前方に配置された大型のディスプレイないし投写型表示部に全ての測定量と警告フィールドが表示さえる。この種のディスプレイ表示装置は、例えば公知文献“Stern der Zukunft,; MOT-Technik, Mai,1991,P94”からも公知である。これまでのインストルメントクラスタの場合でも既にわかっているように、状況に臨機応変に応じた警告の出力までは無理であり、自由にプログラミングできるインストルメントクラスタにおける表示は、状況に依存しない測定量の表示に限られている。
【０００２】
発明の利点
独立請求項の特徴部分に記載の本発明による方法は次のような利点を有している。すなわち測定値の表示が状況に依存して行われることであり、詳細には表示される測定対象の表示領域が、交通状況に適合化されることである。このことは、次のようにして行われる。すなわち、最大のスケール値が少なくとも１つのさらなる値、例えば、車両の走行データと運転ないし作動データおよび/または付加的な外部ないしは交通情報からの値から求められるようにして行われる。状況に依存しない、測定対象の表示の間は、不変の最大のスケール値が基本的には常に表示されていなければならない。速度表示のケースでは、最大のスケール値は車両の最高速度に合わせられ、本発明の方法によれば、表示領域が、そのつどの交通状況と車両状態に適合化される。それにより、ドライバは正確にそのつどの実際の測定値に関する情報が得られ、これによって測定値の比較的小さいな変動も識別できるようになる。
【０００３】
従属請求項に記載されている特徴によれば、独立請求項に記載されている方法のさらなる有利な実施例及び改善例が可能となる。特に有利には、測定領域をスケールの最小値に関しても限定できる。このことは、特に冷却水温度表示の場合に有利である。それに対しては例えばドライバは走行開始の時点で、車両のヒーターがスイッチオンできるようになるのに、低温領域の温度がどれくらいの早さで上昇するかが知りたい。一般的には数キロほどの走行の後の温度は、例えば７０℃の温度をもはや下回らないものである。従って０℃〜７０℃の間のスケール領域は、マスクすることが可能であり、これによって比較的高い温度の領域がより高い精度で表示され得る。
【０００４】
さらに有利には、特にドライバの注意と措置を喚起するような走行データと運転データの場合に、スケールの表示が警告色で行われる。例えば冷却水温度の表示自体の色が、過度に高い冷却水温度に基づいて警告色に変更されるならば、ドライバは、特にそのことに関して注意を向ける。というのも、一般には冷却水温度は、通常の枠内にしかおかれてなく、そのためドライバは、許容値の上回りを付加的な示唆なしでは直ちに気付くことができない。速度表示に関しては、例えば濃霧の中での走行中には、ドライバに、視認可能な速度を超えないように走行させることが重要である。しかしながらこのような濃霧は別の側から見れば方向付け自体も困難にさせるものなので、ドライバはこのようなケースでも、自身の速度をより良好に判断できるようにするために、特に認識の容易な速度表示が求められる。同じようなことは、例えばトンネル内への走行や、工事中領域への走行の際にも当て嵌まる。速度スケール値が警告色へ付加的に喚起されて表示されることにより、ドライバはより明白に目下の速度へ注意を促される。
【０００５】
さらに有利には、特にドライバの注意および/または措置を必要とする状況において、測定値スケールの表示が拡大されて行われる。なぜならこれによってもより良好な視認性が保証されるからである。しかしながらこれに対して必要となるディスプレイによる付加的なスペースの占有は、ドライバの特別な注意がどの程度必要か、もしくはドライバの措置がどれくらいでなされるべきかにかかわるだけである。例えばドライバが特別な速度制限を必要とする走行区間、例えば工事箇所を通過し終えた場合や、過度に少ない燃料状態のもとで給油を終えた場合などには、表示が再び標準のものに切換られる。
【０００６】
さらに有利には、最大のスケール値が次のように選択される。すなわち最大のスケール値は、最大限許容可能な測定値に、少なくとも第１のパーセント値以上で、かつ最大でも第２のパーセント値以下となるような値を加えた値が選択される。この場合は第２のパーセント値の方が第１のパーセント値よりも大きくなるように選定される。これにより、最大限許容可能な測定値の僅かな超過は、依然としてスケールに表示されるようになる。従って、例えば許容される速度の僅かな超過、ないしは製造メーカによって計測された車両の最高速度の僅かな超過もまだなお表示され得る。
【０００７】
さらに有利には、運転データないし作動データとして、油圧、冷却水温度、発電機機能データ、外気温などの測定対象が検出される。というのもこれらの測定対象の全てがエンジンの機能性に対してもしくは走行安全性に関して重要なものだからである。作動データの固有表示部への直接の表示の他にもこれらの作動データを、他の測定対象の最大ないし最小スケール値の算出に用いることも可能である。特に速度スケールの場合には、作動データへの適応化が有利である。例えば油圧の異常な低下や冷却水温の異常な上昇などの車両欠陥の際には、特にエンジン破損を回避するためにも、過度に速い走行はしない方がよい。また温度センサを介して検出された外気温が氷点領域にある場合には、アイスバーンによって車両のスリップの危険性が高まる。そのため、車両の適応化された速度がもたらされる。この場合ドライバへの指示は、既に前述したように、拡大され変色されたおよび/または詳細化された速度表示が行われる。
【０００８】
さらに車両速度の場合には、測定対象として有利には、車両測位手段を介して車両の自車位置が求められ、この自車位置から目下の時点で車両が走っている道路のクラスが求められる。表示領域、つまり速度スケールの最小スケール値と最大スケール値は、このようにして目下の道路クラスで許容される最高速度に適合化される。この場合は、速度スケールを国毎に許されている最高速度に合わせることも可能である。
【０００９】
さらに有利には、カメラを介して交通標識が検出され、特に許容最高速度が表示されている標識の場合には、この標識によって与えられる最高速度への速度スケールの適応化が行われる。
【００１０】
別の有利な実施例によれば、送信ユニット、例えば無線ビーコンおよび/またはサービスセンサとの無線接続を介して、付加的な交通情報が伝送される。それにより、目下の交通条件への速度表示の適応化が可能となる。例えばこの種の無線接続を介して、例えばスモッグや過度に高いオゾン濃度などに応じて局所的な速度規制が発生したことなどに関する情報が車両に伝送される。その場合速度表示の表示領域は相応に適合化される。その他にも、この無線接続を介して、車両に対する局所的な速度規制が、例えばトンネル内や工事中の領域において伝達され、表示領域がこの速度規制に応じて変更される。
【００１１】
さらに有利な実施例によれば、ドライバがマニュアルで速度表示の表示領域に影響を与える制限速度を入力できる。この手法は、その検出が非常に困難か全くできないケースでの制限に有利である。例えばタイヤチェーンを装着した場合では、一般に最高速度は５０ｋｍ/ｈである。いずれにせよ車輪に巻かれているタイヤチェーンの自動検出は、コストのかかるものである。同じように、マッドアンドスノータイヤの場合でも大抵は車両の許容最高速度を大幅に下回る限界速度が設定されているものである。従ってこの種の最高速度への速度表示の適応化もマニュアル入力によって簡単にできる。
【００１２】
さらに有利には、インストルメントクラスタの表示部が液晶ディスプレイあるいはヘッドアップディスプレイで実施される。この２つのディスプレイは、ＣＲＴディスプレイに比べて占有スペースが少なくて済、車両のユーザーにとっても良好に読み出せるものである。
【００１３】
さらに別の有利な実施例によれば、計算ユニットはオーディオ出力のための装置に接続され、それによってドライバに、特にドライバの注意および/またはドライバ側の措置が必要とされるような走行データと作動データの認められる測定値のもとで、状況に合った表示の他にもさらに付加的に音響的な警告が発せられる。
【００１４】
図面
図面には本発明の実施例が示されており、これらは以下の明細書で詳細に説明する。この場合、
図１は、測定値の表示のための本発明による方法を、自由にプログラミング可能なインストルメントクラスタへの車両速度の表示の例で示したものであり、
図２ａは、自由にプログラミング可能なインストルメントクラスタの従来技法による速度表示を示した図であり、
図２ｂは、自由にプログラミング可能なインストルメントクラスタの丸型計器としての本発明の方法による速度表示の拡大表示を示した図であり、
図３は、自由にプログラミング可能なインストルメントクラスタの丸型計器での速度表示を示した図であり、
図４は、図３とは異なって本発明の方法によって変更されている速度表示を示した図であり、
図５は、自由にプログラミング可能なインストルメントクラスタの丸型計器での本発明による方法に従った、さらに別の速度表示を示した図であり、
図６は、付加的に警告マークの伴ったさらなる速度表示を示した図であり、
図７ａ〜図７ｅは、自由にプログラミング可能なインストルメントクラスタのバー表示器としての本発明による方法に従った速度表示の実施例を示した図であり、
図８は、自由にプログラミング可能なインストルメントクラスタにおける車両速度の表示のための装置を示した図であり、
図９ａと図９ｂは、冷却水の温度の本発明による表示を示した図であり、
図１０ａ〜図１０ｄは、タンク残量状態の本発明による表示を示した図である。
【００１５】
実施例の説明
以下の明細書では本発明の実施例を、表示すべき測定値として目下の車両速度に基づいた例で詳細に説明する。
【００１６】
図１には本発明による車両速度の表示のための方法が示されている。初期化ステップ１０においては、例えばエンジンの始動などのもとで車両速度の表示が初期化される。速度表示に対する標準作動データ、例えば速度表示の最大スケール値（これは車両の最大速度に依存している）および最小スケール値が、有利には不揮発性メモリから表示装置のメモリにロードされる。有利には、最大のスケール値は、車両の構造条件に基づく最高速度を例えば４０ｋｍ/ｈだけ上回ったものである。最小のスケール値としては、当該実施例においては０ｋｍ/ｈである。これによってまず最初に速度の表示に対する表示領域が確定される。初期化ステップ１０の後にはデータ検出ステップ１１が続けられる。このデータ検出ステップ１１では速度表示の設定に係わる全てのデータが求められる（特に表示領域に対して）。これについては、車両に既存のナビゲーション装置を介して車両の自車位置が検出される。この車両自車位置からは、車両の走行している道路のクラスが求められ、その道路クラスと、記憶されている車両の構造条件に基づく最高速度に依存して許容最高速度が求められる。さらに車両に設けられているカメラを介して、データ検出ステップ１１の最後に実行された時点から現時点に至るまでに、許容最高速度に優先する交通標識がカメラによって検出されたかどうかが検査される。その他にも車両の走行データと運転データ、例えば油圧、冷却水温度、トレーラフックの状態および/またはフォグランプの点灯状態などが検出される。油圧が過度に低い場合や冷却水温が過度に高い場合には、高速走行が避けられる。このことに対しては車両製造メーカは、例えば６０ｋｍ/ｈの値を設定しなければならない。トレーラないし付随車を伴う走行の場合には、道路クラスに依存して速度の制限、例えばドイツ連邦共和国の場合では、高速道路において８０ｋｍ/ｈの速度制限が設けられる。フォグランプの点灯に関しては、視界が５０ｍ以下になった場合にのみ許可される。従ってその場合には５０ｋｍ/ｈを超えて走行してはならない。無線ビーコンおよび/またはサービスセンタとの無線接続を介して次のような速度制限の有無が問合せされる。すなわち一時的な例えばスモッグ警報や交通渋滞の量に応じた制限、あるいは工事箇所やトンネルなどの局所的制限によって生じる。
【００１７】
引続き計算ステップ１２においては、データ検出ステップ１１において検出されたデータから速度表示の最大スケール値が求められる。このことは次のようにして行われる。すなわちデータ検出ステップ１１において求められたデータないし速度制限から車両のそのつどの許容最高速度が求められる。この場合は求められた最高速度のうちから、その時の許容されるないしは可能な最も低い速度が最高速度として選択される。例えば車両が渋滞のない郊外の優先道路（最高速度１００ｋｍ/ｈ）を走行している時に、この車両の構造条件に基づく最高速度が１８０ｋｍ/ｈであったとしても、５０ｋｍ/ｈの制限速度標識が検出された場合には、この５０ｋｍ/ｈがその時の許容最高速度として求められる。最大のスケール値を維持するために、このようにして求められた許容最高速度が第１のパーセント値だけ高められる。それにより許容最高速度の僅かな超過も速度表示で表せるようになる。このようにして求められた値は、余りなしで１０で割れる値に丸められ、それによってスケール表示をユーザーが読み易い平滑な値で行うことができるようになる。その際にはこの平滑な値への丸め込みを５で割り切れる値によって行うことも可能である。これは表示をより小さな単位で行いたい時や時速をマイル表示で行いたい時に有利である。有利には、前記第１のパーセント値は４０％に設定される。第２のパーセント値としては、最大スケール値に対する上限、有利には許容速度の倍の値が用いられる。しかしながら簡単化のために後続の丸め込みによって、許容最高速度に対して付加的な割増を加えるだけでもよい。例えばこれは、許容最高速度が３０ｋｍ/ｈ以下の場合には例えば２０ｋｍ/ｈ、許容最高速度が３０ｋｍ/ｈ〜５０ｋｍ/ｈまでの場合には３０ｋｍ/ｈ、許容最高速度が５０ｋｍ/ｈ〜８０ｋｍ/ｈ未満の場合には４０ｋｍ/ｈ、許容最高速度が８０ｋｍ/ｈ〜１００ｋｍ/ｈ以下の場合には４０ｋｍ/ｈ、許容最高速度が１００ｋｍ/ｈ以上の場合には５０ｋｍ/ｈなどであってもよい。
【００１８】
計算ステップ１２に続いて判定ステップ１３では、前記計算ステップ１２によって速度表示の新たな最大スケール値が生じているか否かが検査される。生じている場合には、表示ステップ１４に進められる。
【００１９】
この表示ステップ１４においては、自由にプログラミング可能なインストルメントクラスタの表示部に速度スケールが新たな最大スケール値に適合化される。目下の走行状況が車両のドライバに強く注意を促すものであるならば（特に速度表示の注意）、表示ステップ１４において速度スケールが拡大されておよび/または警告色、例えば赤、オレンジ、黄色などで表示される。このことは例えばフォグランプが点灯されている場合や設定されている速度制限が変りやすい領域などに該当する。それに続く警告ステップ１５においては、有利には、車両の音響的警告が行われる。それによりドライバは、速度表示の突然の変化による苛立ちを感じることがなくなる。その後ではデータ検出ステップ１１にフィードバックする。データ検出ステップ１１は、判定ステップ１３において速度表示の変更が必要ない場合にはそこからも直接的にフィードバックされ得る。本発明による方法は、車両が作動している限り実行される。車両エンジンの遮断によってこの方法は、任意の箇所で中断され、そして車両の新たな始動の際に再び初期化ステップ１０から開始される。
【００２０】
図２ａには、従来技術からも既に公知のように、自由にプログラミング可能なインストルメントクラスタの第１の表示２０が示されている。自由にプログラミング可能な表示ユニット内で行われているこの第１の表示２０では、第１の速度計表示２１と第１の回転計２２が丸型計器として示されている。さらにトリップメータ２３と走行距離計２４が存在している。さらにこの第１の表示２０には燃料残量計表示２５と冷却水温計表示２６が存在している。
【００２１】
図２ｂには、自由にプログラミング可能なインストルメントクラスタの本発明による方法によって変更された第２の表示２００が示されている。ここにおいて並びに以下の明細書においても同じ構成要素には同じ符号が用いられる。第２の速度計表示２１０は、第１の速度計表示２１に比べて拡大して示されている。第２の回転計２２０は、第１の回転計２２に比べて縮小して示されている。この場合有利には、第２の速度計表示２１０が警告色で示されている。この第２の速度計表示２１０は第２の表示２００の中央よりに位置し、それによりドライバにとって特に良好な視認性で表示されている。トリップメータ２３も走行距離計２４ももはやこの第２の表示２００における中央の視野領域には表示されていない。第１の速度計表示２１に比べて第２の速度スケール２１０の変更ないしは第２の速度計表示２１０の最大値の変更は、図２ｂには示されていないので、以下の明細書で図３から図６に基づいて説明する。
【００２２】
図３には自由にプログラミング可能な表示の一部として速度計表示が示されている。これは図２ａの第１の速度計表示２１でも図２ｂの第２の速度計表示２１０でも実施可能である。この速度計表示では指針３３が示されており、この指針が第１のスケール３０上を移動する。その際この指針３３は、有利な実施例においては機械的な構成部品としてではなく、第１ないし第２の速度計表示２１，２１０の中でグラフィカルに表示されたものでもよい。さらに図には示されていないさらなる実施例においては、この指針を３３を有利には、当該表示部の後方に配置されたステップモータを介して機械的に駆動される部品として構成し、速度計表示のスケールのみを指示するように実施してもよい。第１のスケール３０はスケール目盛り３１を有しており、このスケール目盛り３１にはラベル３２が付されている。図を分り易くするために、これらのラベルには数字が付されているだけであるが、その他にもスケール目盛りや文字の選択が可能である。特別なラベルとして最大のスケール値３２０は強調されている。測定値の表示、つまり車両の目下の速度の表示は、第１のスケール３０上の指針３３の適切な位置付けによって行われる。それによりこの指針の位置は１つの速度値に一義的に対応付け可能である。
【００２３】
図４には、第２の最大スケール値３５０＝１００ｋｍ/ｈを伴った第２のスケール３４が示されている。図３においては車両の許容最高速度の制限が存在していなかったのに対して（例えばドイツ連邦共和国の高速道路の走行）、図４における表示では、許容される最高速度が５０ｋｍ/ｈである（例えば市街地走行またはタイヤチェーン装着による速度規制など）。速度表示の広範な広がりによって観察者に対し目下の車両速度の視認性が向上する。その他にも最高速度が中心部に寄せられ第２のスケール３４の上方領域に配置される。そのため観察者にとってちょうど許容最高速度の領域の視認性が特に良好に向上する。
【００２４】
図５には第３のスケール３６が示されており、これは第３の最大スケール値３７０＝６０ｋｍ/ｈを有している。許容速度はここでは３０ｋｍ/ｈであり、いわゆるテンポ−３０−ゾーンの例である。
【００２５】
図６には第３のスケール３６の他に警告シンボル３９が示されている。これはドライバに一般的に生じ得る危険性、例えばアイスバーン形成の恐れなどを示唆している。図中には示されていないが、ここではその他の状況に関する警告シンボル、例えばアイスバーン形成の恐れを示す雪印、油圧低下を示すオイルジョッキ、冷却水の異常上昇を示す冷却水マークなども可能である。短縮された指針３８は、目下の速度の表示に用いられる。但しこの短縮によって警告シンボル３９の下に隠れることはない。
【００２６】
図７ａ〜図７ｅには本発明の方法に従った速度表示が線形のバー表示８０で示されている。ここには図示されていないが、非線形的に延在するバー表示の実施形態、例えば弓形に配置されたバー表示も可能である。図７ａには表示バー８１と背景８２と速度値による第１のスケール文字８３を備えたバー表示８０が示されている。図を見易くする理由から、この図とそれに続く他の図においてスケール文字を２つのスケール値に絞る。もちろん他の実施例においてそれ以上のスケール値を表示させることも可能である。表示バー８１は、バー表示８０の中で第１の背景８２の前におかれている。速度バーは、この表示の左方縁部から始まってバー表示８０の下側部分のみを覆う。表示バー８１の右方縁部の位置は、目下の車両速度を表わしている。そのため観察者にとって目下の車両速度が右方縁部９０の位置とスケール文字とから読取ることができる。図７ａでは第１のスケール文字８３に、速度値１００ｋｍ/ｈと２２０ｋｍ/ｈが選択されている。第１の背景８２は、この場合例えば緑で示されている。警告作用は、第１の背景８２に基づく必要はない。表示バー８１は、有利には着色によって第１の背景８２から浮き立つようにされる。それにより表示バー８１は、例えばブルーに着色されてもよい。
【００２７】
図７ｂでは、バー表示８０から、第２の背景８４を伴った領域が分離されている。図７ａに比べて、第２のスケール文字８６は、速度値５０ｋｍ/ｈと８０ｋｍ/ｈで示されている。第２の背景は、有利には警告色、例えば赤で実施されている。この警告色によって第２の背景に含まれている領域にある速度値は超えてはならないことを示している。第１の背景８２は、バー表示の中で第２の背景８４の左方に存在している。第１の背景８２から第２の背景８４への移行部分、すなわち境界は、ここにおいて許容最高速度を表わしている。図７ｃには、２５ｋｍ/ｈと５０ｋｍ/ｈで示されている第３のスケール文字８７が選択されている。表示バー８１の右側縁部９０は、第１の背景８２と第２の背景８４の間の境界に達している。このことは、車両がちょうど５０ｋｍ/ｈで、つまり許容最高速度で走行していることを意味している。図７ｄには、１５ｋｍ/ｈと３０ｋｍ/ｈで示された第４のスケール文字８８が選択されている。図７ｅでは２ｋｍ/ｈと５ｋｍ/ｈの第５のスケール文字が選択されている。この表示は、許容最高速度として徐行速度が定められている例えば子供の多い通学路などで考えられる。第１のスケール文字８３から第５のスケール文字８９までは、表示された最大速度の値の低減と共に、表示されるスケール文字の大きさもそのつど増大している。
【００２８】
図８には本発明による方法を実施するための装置が示されている。計算ユニット５０は、表示ユニット５１に接続されている。この計算ユニット５０は、ナビゲーション装置５７，カメラ５８，受信ユニットのアンテナ５９並びに様々な車両センサからの情報を受取る。例えばこれらのセンサとして、外気温センサ５２、冷却水温度センサ５３、油圧センサ５４、発電機センサ５５、トレーラフックコンタクト５６などが考えられる。さらに計算ユニット５０は、スピーカ６０にも接続されている。車両の速度を求めるために、計算ユニット５０は回転数センサ７０に接続されている。さらにこの計算ユニットは、マニュアル入力ユニット７２にも接続されている。フォグランプのスイッチは、フォグランプセンサ７１に接続されている。
【００２９】
計算ユニット５０は、自身が得られる様々な情報ソースからそのつどの許容最高速度を求め、求められたこれらの最高速度から１つの最小値を許容最高速度として選択する。ナビゲーション装置５７からは、どのクラスの道路を自車が目下走行しているかということとその道路クラスの最高速度に有効なのはどれかということが求められる。このことは次のようにして可能となる。すなわちナビゲーション装置５７が衛星測位システム、例えばグローバルポジショニングシステム（ＧＰＳ）を用いて、位置測定を実施し、そのようにして求められた自車の滞在位置をデジタルマップ内の自車位置に結び付け、デジタルマップ内のこの自車位置から道路クラスを求める。この道路クラスに対しては計算ユニット５０もしくはナビゲーション装置５７内に、どの許容最高速度が有効であるかが記憶される。デジタルマップは有利には、ナビゲーション装置５７がアクセスできる、図８には示されていない記憶媒体で表示される。この場合道路クラスに対して許容される最高速度も、様々な国毎に異なるものであり、それらの国もナビゲーション装置５８によって求めることができる。そして許容最高速度が、計算ユニット５０によって算出される。カメラ５８は、路肩にある交通標識を検出し、それを評価する。この場合その標識が最高速度を規制するものである場合には、その許容最高速度が計算ユニット５０に転送される。アンテナ５９と、このアンテナ５９に接続されている図には示されていない受信ユニットを介して、図には示されていないサービスセンタとの交信や、同じく図には示されていないが無線ビーコンとの交信などが構築される。特に無線ビーコンを介して局所的な速度規制などが、例えば特に危ない個所において、無線接続とアンテナ５９を介して計算ユニット５０に伝送可能である。この場合無線ビーコンは、例えば送信ユニットであり、その信号は危険箇所近傍の限られた範囲でのみ受信可能である。サービスセンタは、無線接続とアンテナ５９を介して計算ユニット５０に特に一時的な速度制限を伝達する（例えばスモッグ警報または空気中のオゾン濃度が過度に高い場合などの速度規制）。無線ビーコンやサービスセンタは図８には示されていない。外気温センサ５２は、外気温が氷点温度に近い時に計算ユニット５０に警告を発する。計算ユニット５０は、それに従って警告をドライバに発し、許容最高速度を制限する。冷却水温度センサ５３または油圧センサ５４が、過度に高い冷却水温ないしは過度に低い油圧を知らせた場合には、例えば最高速度が６０ｋｍ/ｈに設定され、それによって車両のエンジンの破壊ができるだけ避けられる。発電機センサがオルタネータの欠陥を知らせた場合には、計算ユニット５０は、ドライバにも警告を発し、車両速度の表示を許容し得る最高速度に適合化する。トレーラフックコンタクト５６を介してトレーラないし付随車の存在が検出される場合には、車両速度の表示が付随車付き車両に対する許容最高速度に適合化される。フォグランプセンサ７１によって、ドライバがフォグランプのスイッチを入れたかどうかが検出される。このフォグランプの投入は、視界が５０ｍ以下の時にしか許されないので、車両速度の表示は、５０ｋｍ/ｈの許容最高速度に適合���される。これに対してフォグランプセンサは、図には示されていないが車両周辺の空気中における視界を吸収性測定を介して検出する視界センサと組合わせることも可能である。目下の車両速度は、このために設けられたセンサ、例えば回転数センサ７０を介して求められる。このセンサは例えばフロントアクスルの領域に設けられ、前輪の回転数を検出する。有利にはキーを備えた入力ユニット７２を介して所望の最高速度（これは車両の最大速度よりも低い）が入力可能である。それにより、速度の表示領域がドライバによっても変更可能である。これによって、電子的なコストをかけてしか検出できなかった最高速度の制限、例えば車輪へのタイヤチェーンの装着やマッドアンドスノータイヤの装着に基づく速度制限が把握され、本発明によって表示される。一般的にこれらの装備による許容最高速度は、車両の構造的条件に基づく最高速度を下回っている。
【００３０】
図に示されているデータ検出のための装置は、様々なデータソースからの可能な選択を表わしている。さらにその他の可能なデータソースも計算ユニット５０に接続可能である。別の側では既に車両内に存在するデータソース、例えばセンサ類を利用することも装置に対するコストの低減に結び付く。
【００３１】
計算ユニット５０は、少なくとも図８には示されていないマイクロプロセッサとメモリを有している。計算ユニット５０は、表示ユニット内で表示される、自由にプログラミングが可能なインストルメントクラスタの画像を算出する。これに対して必要になるその他のセンサや、例えば移動電話とのデータ接続、あるいは速度や走行安全性に対しては重要でないさらなる車両パラメータとのデータ接続も図８には示されていない。速度表示の表示が表示ユニット５１によって変更された場合には、ドライバへの警告がスピーカ６０を介して行われる。表示ユニット５１は、その際有利には液晶表示かまたはヘッドアップディスプレイとして実施される。許容最高速度を予め定められた量だけ超過した場合に、音響的な警告をドライバに知らせるようにすることも可能である。
【００３２】
図９ａと図９ｂには、本発明の方法によってその表示が行われている冷却水温度表示が示されている。図９ａには、バー表示１１０の中に冷却水温度が表示バー１１１で示されている。このバー表示１１０は、スケール文字１１２を有しており、このスケール文字は、当該バー表示１１０の左方縁部１１６にある最小値から当該バー表示１１０の右方縁部１１７にある最大値まで記載されている。図９ａでは、左方縁部１１６が摂氏０度の温度で表わされ、右方縁部１１７は摂氏１４０度の温度で表わされている。表示バー１１１の右方縁部１１５は、この場合冷却水の目下の温度を表わしている。表示バー１１１は、左方縁部１１６から当該表示バーの右方縁部１１５まで延びている。ここでは表示バー１１１は、当該バー表示１１０の下方の部分だけを延在している。このバー表示の上方の部分は、空いている。それによりそこでは背景が見える。摂氏０度から摂氏１００度まで延びている第１の領域１１３では第１の背景が選択されている。この第１の背景には、有利には、一般的に警告機能を表わさない色、例えばグリーンが用いられている。第２の領域１１４には背景として一般的に警告機能を表わす色、例えば赤が用いられている。図９ａの表示は有利には、低い冷却水温度、最大の冷却水温度、通常の冷却水温度の存在する作動状態に対して設けられている。
【００３３】
図９ｂでは、バー表示１１０の左方縁部１２２とバー表示１１０の右方縁部１２３の間で表示バー１１１が延在している。左方縁部１２２は、摂氏８０度の温度値を表わしている。それに対して右方縁部１２３は、図９ａの右方縁部１１７のように摂氏１４０度の温度を表わしている。従ってここでのスケール文字１１８は、摂氏８０度から摂氏１４０度の温度範囲を有している。但しこの表示は必ずしも線形である必要はない。第１の領域１１９では摂氏２０度の温度範囲が表示されている。この第１の領域１１９は、図９ａの第１の領域１１３のように、同じ色で表わされている。第２の領域１２１では、バー表示１１１の第１の領域１１９と同じ長さの区間が摂氏５度の温度差で区切られており、それによって読取り精度の高い表示を達成している。第２の領域１２１は、有利には、図９ａの第２の領域１１４と同じ色におかれる。図９ｂの表示の場合でも表示バー１１１の右方縁部１１５が、冷却水の温度の測定値に対応付けられる。
【００３４】
図１０ａ〜図１０ｄには、本発明の方法による燃料残量表示が示されている。図１０ａにはタンク充填レベルを表わすバー表示１３０が示されている。表示バー１３１は、バー表示１３０の左方縁部１３４から始まって当該表示バー１３１の右方縁部１３８まで延びている。表示バー１３１の右方縁部１３８は、燃料タンクの充填レベルを表わしている。表示バー１３１は、背景１３２の前を延在している。燃料タンクの充填レベルは、図１０ａでは第１のシンボル１３３（これはタンクが空の状態を表わす）、第２のシンボル１３５（これは残量が半分の状態を表わす）、第３のシンボル１３６（これは満タンの状態を表わす）によって示されている。第１のシンボル１３３は、バー表示１３０の左方縁部１３４に位置付けられている。第３のシンボル１３６は、当該バー表示１３０の右方縁部１３７に位置付けられている。第２のシンボル１３５は、第１のシンボル１３３と第３のシンボル１３６の間の中央に位置付けられている。図１０ａでは、表示バー１３１の右方縁部１３８が、第２のシンボルと第３のシンボル１３６の間にある。従って燃料タンクは、まだ半分以上燃料が残されている。それ故に背景１３２は、警告色ではない色、例えばグリーンである。
【００３５】
図１０ｂでは、図１０ａの代替的な表示が実施されている。ここではシンボルが、第１のラベル１４９“３５Ｌ”と第２のラベル１３９“７０Ｌ”で置換えられている。この第１のラベル１４９と第２のラベル１３９は、バー表示１３０上にある。この場合第２のラベル１３９は、満タン状態を表わし、第１のラベル１４９は半分の状態を表わしている。
【００３６】
図１０ｃではタンク残量表示が、タンク充填レベルが約３５Ｌである、つまり燃料がほぼ半分である状態のケースで示されている。バー表示の右方縁部１３７は、ここでは第３のラベル１４３“４０Ｌ”に対応付けられている。このことは、図１０ｂから図１０ｃへの移行において、タンク残量表示の最大スケール値が“７０Ｌ”から“４０Ｌ”に低減していることを意味する。図１０ｃのバー表示１３０の中央には、第４のラベル“２０Ｌ”が記載されている。これはタンクが２０リッタの燃料で充たされていることを表わしている。表示バー１３１の右方縁部１３８は、第３のラベル１４３と第４のラベル１４２の間にあり、このことからは、タンクが２０リッタ〜４０リッタの間の燃料で充たされていることが明らかである。バー表示１３０は、第１の領域１４０と第２の領域１４１に分割されている。第１の領域１４０は、バー表示１３０の左方縁部１３４から出発している。第２の領域１４１は、第１の領域１４０に接し、右方縁部１３７で終わっている。第１の領域１４０は、警告色の背景を有している。第２の領域は、それほど重要ではないので警告色ではなく一般的な例えばグリーンで実施されている。この第１および第２の領域１４０，１４１の背景の色は区別されている。第１の領域１４０は、タンクのリザーブ領域を表わしている。タンク残量レベルがこのリザーブ領域まで低減した場合には、ドライバの対処が必要である。すなわち予備タンクからの燃料の補充かもしくはできるだけ早く給油所を見つけることである。それによって車両のエンストが避けられる。図１０ｄではバー表示１３０に右方縁部１３７の第５のラベル１４７とバー表示１３０中央の第６のラベル１４６“５Ｌ”がプロットされている。最大のスケール値は第５のラベル１４７からも明らかなようにここでは１０リッタである。図１０ｃと図１０ｄの第１の領域１４０は、警告色で表わされるリザーブ領域１４５であり、これはバー表示１３０の中央まで延在している。バー表示の左方縁部１３４から始まるリザーブ領域１４５には、バー表示の右方縁部１３７までの残りの領域１４８が続き、これは警告色以外で示される。
【００３７】
図１０ｂから図１０ｃを介して図１０ｄまで、バー表示１３０の最大値が低減すると共に当該バー表示１３０のラベルを示す文字は拡大される。
【００３８】
これまでの実施例は、自由にプログラミングが可能なインストルメントクラスタに対する例で説明してきたが、しかしながら本発明は自動車において、少なくとも測定値の表示がディスプレイで行われ、その構成も自由にできる任意のインストルメントクラスタにも適用可能である。自由にプログラミングが可能な表示部に示されない残りの測定値は固定型の表示部、例えば指針式の計器で表示可能である。
【図面の簡単な説明】
【図１】  測定値の表示のための本発明による方法を、自由にプログラミング可能なインストルメントクラスタへの車両速度の表示の例で示した図である。
【図２ａ】  自由にプログラミング可能なインストルメントクラスタの従来技法による速度表示を示した図である。
【図２ｂ】  自由にプログラミング可能なインストルメントクラスタの丸型計器としての本発明の方法による速度表示の拡大表示を示した図である。
【図３】  自由にプログラミング可能なインストルメントクラスタの丸型計器での速度表示を示した図である。
【図４】  図３とは異なって本発明の方法によって変更されている速度表示を示した図である。
【図５】  自由にプログラミング可能なインストルメントクラスタの丸型計器での本発明による方法に従った、さらに別の速度表示を示した図である。
【図６】  付加的に警告マークの伴ったさらなる速度表示を示した図である。
【図７】  ａ〜ｅは、自由にプログラミング可能なインストルメントクラスタのバー表示器としての本発明による方法に従った速度表示の実施例を示した図である。
【図８】  自由にプログラミング可能なインストルメントクラスタにおける車両速度の表示のための装置を示した図であり、
【図９】  ａとｂは、冷却水の温度の本発明による表示を示した図である。
【図１０】  ａ〜ｄは、タンク残量状態の本発明による表示を示した図である。
【図１】
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【図２ａ】
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【図２ｂ】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７ａ】
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【図７ｂ】
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【図７ｃ】
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【図７ｄ】
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【図７ｅ】
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【図８】
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【図９ａ】
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【図９ｂ】
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【図１０ａ】
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【図１０ｂ】
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【図１０ｃ】
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【図１０ｄ】
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