(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
複数のパイプをその延在方向が沿った形で並設し、前記パイプの基端側から終端側に向けて前記パイプが推進されて形成されたパイプルーフにおいて、
隣接する第１パイプおよび第２パイプのうちの前記第１パイプにおける前記第２パイプ側の側方位置に第１ジョイント部材が前記第１パイプにおける延在方向に沿って形成され、前記第２パイプにおける前記第１パイプ側の側方位置に第２ジョイント部材が前記第２パイプにおける延在方向に沿って形成され、前記第１ジョイント部材と前記第２ジョイント部材とが接合されて前記第１パイプと前記第２パイプとが連結されており、
前記第１ジョイント部材および第２ジョイントの少なくとも一方に、前記第１パイプまたは前記第２パイプの延在方向に離間する欠損部が形成されていることを特徴とするパイプルーフ。
【請求項２】
前記ジョイント部材は、前記パイプにおける基端側の延在方向端部位置から終端側の延在方向端部位置まで形成されており、
前記ジョイント部材における前記欠損部は、前記ジョイント部材における延在方向端部を除いた位置に形成されている請求項１に記載のパイプルーフ。
【請求項３】
前記第１ジョイント部材は、突起部が形成された雄型ジョイント部材であり、前記第２ジョイント部材は、前記雄型ジョイント部材が挿入される雌型ジョイント部材である請求項１または請求項２に記載のパイプルーフ。
【請求項４】
前記雄型ジョイント部材における突起部は、高さ方向に沿って形成され、前記雌型ジョイント部材は、前記突起部を上下方向からそれぞれ覆う上フランジ部および下フランジ部を備えており、
前記欠損部は、前記上フランジ部が欠損する態様で形成されている請求項３に記載のパイプルーフ。
【請求項５】
前記欠損部は、前記突起部が除去された態様で形成されている請求項３に記載のパイプルーフ。
【請求項６】
前記雄型ジョイント部材における前記欠損部に近接する前記突起部に対して、前記欠損部から離間する方向にいくにつれて、前記突起部の延在方向に拡幅するテーパが付与されている請求項５に記載のパイプルーフ。
【請求項７】
複数のパイプをその延在方向が沿った形で並設し、前記パイプの基端側から終端側に向けて前記パイプを推進させてパイプルーフを形成するパイプルーフの形成方法において、
隣接する第１パイプおよび第２パイプのうちの前記第１パイプにおける前記第２パイプ側の側方位置に第１ジョイント部材が前記第１パイプにおける延在方向に沿って形成され、前記第２パイプにおける前記第１パイプ側の側方位置に第２ジョイント部材が前記第２パイプにおける延在方向に沿って形成され、
前記第１ジョイント部材および第２ジョイント部材の少なくとも一方に、前記第１パイプまたは前記第２パイプの延在方向に離間する欠損部が形成されており、
前記第１パイプにおける第１ジョイント部材と、前記第２パイプにおける前記第２ジョイント部材と、を接合して、前記第１パイプと前記第２パイプとを連結することを特徴とするパイプルーフの形成方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、パイプルーフ工法によって形成されるパイプルーフおよびパイプルーフの形成方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
都市部のトンネルなどを掘削するにあたり、トンネルの周囲に複数のパイプを並設してパイプルーフを形成するいわゆるパイプルーフ工法が知られている。このパイプルーフ工法では、複数のパイプを並設してトンネル周囲の強度の向上を図ることから、複数のパイプ同士を連結するようにしている。
【０００３】
複数のパイプを連結するにあたり、たとえば、パイプの側方にジョイント部材を設け、このジョイント部材を接合することにより隣接するパイプを連結するようにしている（たとえば特許文献１）。このパイプルーフでは、鋼管（パイプ）の一側方に、交換の延在方向に延在し、略Ｃ字形状の断面を有する第一嵌合部を形成するとともに、他側方に断面Ｔ字形状の第二嵌合部を形成している。この第一嵌合部に第二嵌合部を嵌合することにより、鋼管同士を接合するようにしている。
【特許文献１】特開２００２−７０４７３号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ところで、この種のパイプルーフを施工するにあたり、既設のパイプに隣接するパイプを新設する際には、新設するパイプを既設のパイプに沿わせて推進させていく。このとき、上記特許文献1に記載されたパイプルーフでは、既設のパイプにおける第一嵌合部に対して新設のパイプにおける第二嵌合部を嵌め込みながら新設のパイプを推進させることになる。
【０００５】
しかし、パイプに設けられた嵌合部に歪みが生じていたり、嵌合部に土砂などがかみこまれたりすることがある。この場合には、新設するパイプの推進の際に大きな推進力を要することとなり、推進が困難となったり、さらには推進が不可能となってしまったりすることがあるという問題があった。
【０００６】
そこで、本発明の課題は、隣接するパイプにおけるジョイント部材同士をかみ合わせながら、新設するパイプの推進をスムースに行うことができるパイプルーフおよびその形成方法を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記課題を解決した本発明に係るパイプルーフは、複数のパイプをその延在方向が沿った形で並設し、パイプの基端側から終端側に向けてパイプが推進されて形成されたパイプルーフにおいて、隣接する第１パイプおよび第２パイプのうちの第１パイプにおける第２パイプ側の側方位置に第１ジョイント部材が第１パイプにおける延在方向に沿って形成され、第２パイプにおける第１パイプ側の側方位置に第２ジョイント部材が第２パイプにおける延在方向に沿って形成され、第１ジョイント部材と第２ジョイント部材とが接合されて第１パイプと第２パイプとが連結されており、第１ジョイント部材および第２ジョイントの少なくとも一方に、第１パイプまたは第２パイプの延在方向に離間する欠損部が形成されていることを特徴とするものである。
【０００８】
本発明に係るパイプルーフでは、第１ジョイント部材と第２ジョイント部材とが接合されて第１パイプと第２パイプとが連結されており、第１ジョイント部材および第２ジョイントの少なくとも一方に、第１パイプまたは第２パイプの延在方向に離間する欠損部が形成されている。この欠損部が形成されていることにより、第１パイプまたは第２パイプに歪みが生じてしまった場合などでも、第１ジョイント部材と第２ジョイント部材とをスムースに接合させることができる。また、第１パイプや第２パイプとして延在方向の距離が長いものを用いることができる。さらに、第１ジョイント部材と第２ジョイント部材との間の摩擦を軽減することができるので、第１パイプと第２パイプとを接合させる際の推進力を過大とならないようにすることができる。
【０００９】
ここで、ジョイント部材は、パイプにおける基端側の延在方向端部位置から終端側の延在方向端部位置まで形成されており、ジョイント部材における欠損部は、ジョイント部材における延在方向一端部を除いた位置に形成されている態様とすることができる。
【００１０】
このように、ジョイント部材における欠損部は、ジョイント部材における延在方向端部を除いた位置に形成されることにより、第１ジョイント部材と第２ジョイント部材との接合状態を確実なものとしておくことができる。
【００１１】
また、第１ジョイント部材は、突起部が形成された雄型ジョイント部材であり、前記第２ジョイント部材は、雄型ジョイント部材が挿入される雌型ジョイント部材である態様とすることができる。
【００１２】
このように、雄型ジョイント部材と雌型ジョイント部材とを用いることにより、第１ジョイント部材と第２ジョイント部材とを確実に接合することができる。
【００１３】
さらに、雄型ジョイント部材における突起部は、高さ方向に沿って形成され、雌型ジョイント部材は、突起部を上下方向からそれぞれ覆う上フランジ部および下フランジ部を備えており、欠損部は、上フランジ部が欠損する態様で形成されている態様とすることができる。
【００１４】
このように、上フランジ部および下フランジ部を備える雌型ジョイント部材に欠損部を形成する際には、上フランジ部を欠損させるのみで、容易に欠損部を形成することができる。
【００１５】
また、第１ジョイント部材は、雄型ジョイント部材が挿入される雌型ジョイント部材であり、第２ジョイント部材は、突起部が形成された雄型ジョイント部材であり、欠損部は、突起部が除去された態様で形成されている態様とすることができる。
【００１６】
このように、突起部が形成された雄型ジョイント部材に欠損部を形成する際には、突起部を除去することにより容易に欠損部を形成することができる。
【００１７】
さらに、雄型ジョイント部材における欠損部に近接する突起部に対して、欠損部から離間する方向にいくにつれて、突起部の延在方向に拡幅するテーパが付与されている態様とすることができる。
【００１８】
このようなテーパが付与されていることにより、第１パイプが既設された状態で第２パイプを押し込む際に、第１ジョイント部材を第２ジョイント部材に容易かつ確実に接合させることができる。
【００１９】
他方、上記課題を解決した本発明に係るパイプルーフの形成方法は、複数のパイプをその延在方向が沿った形で並設し、パイプの基端側から終端側に向けてパイプを推進させてパイプルーフを形成するパイプルーフの形成方法において、隣接する第１パイプおよび第２パイプのうちの第１パイプにおける第２パイプ側の側方位置に第１ジョイント部材が第１パイプにおける延在方向に沿って形成され、第２パイプにおける第１パイプ側の側方位置に第２ジョイント部材が第２パイプにおける延在方向に沿って形成され、第１ジョイント部材および第２ジョイント部材の少なくとも一方に、第１パイプまたは第２パイプの延在方向に離間する欠損部が形成されており、第１パイプにおける第１ジョイント部材と、第２パイプにおける第２ジョイント部材と、を接合して、第１パイプと第２パイプとを連結することを特徴とするものである。
【発明の効果】
【００２０】
本発明に係るパイプルーフおよびその形成方法によれば、隣接するパイプにおけるジョイント部材同士をかみ合わせながら、新設するパイプの推進をスムースに行うことができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２１】
以下、図面を参照して、本発明の好適な実施形態について説明する。なお、各実施形態において、同一の機能を有する部分については同一の符号を付し、重複する説明は省略することがある。
【００２２】
図１（ａ）（ｂ）は、いずれも本発明に係るパイプルーフを構成するパイプの斜視図である。図１（ａ）（ｂ）に示すように、本実施形態に係るパイプ１は、パイプ単管２を備えている。パイプ１は、図２に示すように、パイプ単管２を複数本縦方向に並べて形成されており、パイプ１をその延在方向に沿った形で複数並設することによってパイプルーフが形成されている。パイプフールは、パイプ１の基端側から終端側向けてパイプ１が推進されて形成される。パイプ単管２は、円筒形をなしており、その長さは、約３０００ｍｍのものと約６０００ｍｍのもの等がある。
【００２３】
パイプ単管２には、複数種類のものが用いられており、いずれのパイプ単管２においても、図１（ａ）に示すように、一側方には第１ジョイント部材となる雄継手部材３が設けられ、他側方には第２ジョイント部材となる雌継手部材４が設けられている。雄継手部材３および雌継手部材４は、いずれもパイプ単管２の前後端を除いたほぼ全長にわたってパイプ単管２の延在方向に沿って形成されており、たとえば約３０００ｍｍのパイプ単管２について約２７００ｍｍ、約６０００ｍｍのパイプ単管２について約５７００ｍｍにわたって設けられている。ただし、前後端部における約１５０ｍｍの範囲は、雄継手部材３および雌継手部材４が設けられていない余り部とされている。これらの余り部は、パイプ単管２同士が接続される部分では、図示しないディスタンスピースが介在されることによって埋められる。また、パイプ１の先端部分および後端部分では、余り部がそのままとされる。
【００２４】
また、パイプ単管２における雄継手部材３および雌継手部材４には、切欠き部が形成されているものと形成されていないものが用意されている。図１（ａ）に示すパイプ単管２では、雄継手部材３に切欠き部が形成されている一方で、雌継手部材４には切欠き部が形成されていない。また、図１（ｂ）に示す例では、雄継手部材３に切欠き部が形成されていない一方で、雌継手部材４には切欠き部が形成されている。
【００２５】
たとえば、図１（ａ）に示すパイプ単管２について説明すると、雄継手部材３は、雄継手脚部３１と、雄継手本体部３２とを備えている。雄継手脚部３１は、図４（ａ）に示すように、断面略コ字形状をなしている。また、雄継手本体部３２は、断面略Ｔ字形状をなしており、軸部３２Ａおよび突起部３２Ｂを備えている。雄継手本体部３２は、雄継手脚部３１の先端部に取り付けられている。一方、雌継手部材４は、雌継手脚部４１と、雌継手本体部４２とを備えている。雌継手脚部４１は、断面略コ字形状をなしている。また、雌継手本体部４２は、断面略Ｃ字形状をなしており、上フランジ部４２Ｕおよび下フランジ部４２Ｄを備えている。雌継手本体部４２は、雌継手脚部４１の先端部に取り付けられている。
【００２６】
さらに、雄継手本体部３２には、本発明の欠損部である雄継手切欠き部３３が形成されている。雄継手切欠き部３３は、雄継手本体部３２における突起部３２Ｂがパイプ単管２の延在方向に離間する形で除去された態様で形成されている。雄継手切欠き部３３は、図３（ａ）に示すように、パイプ単管２の長手方向に所定の長さをもって形成されている。パイプ単管２の長さが約６０００ｍｍである場合の雄継手切欠き部３３の長さは、約４０００ｍｍとされている。なお、図３（ａ）に示す例では、パイプ単管２の前端部および後端部のそれぞれに雄継手本体部３２が残存する形態とされているが、たとえばパイプ単管２の後端部のみに雄継手本体部３２が残存し、この雄継手本体部３２の前方を全体的に雄継手切欠き部３３とする態様とすることもできる。
【００２７】
また、雄継手本体部３２における雄継手切欠き部３３からの残存部分のうち、パイプ単管２の掘進方向後部における先端部分には、推進方向後方に移動するにつれて、内側から外側に向けて拡幅するテーパ３２Ｃが付与されている。このテーパ３２Ｃは、雄継手切欠き部３３から離間する方向にいくにつれて拡幅している。雄継手本体部３２に形成される雄継手切欠き部３３は、雄継手本体部３２を押出成形等で製造した後、所望の箇所を切除する態様とすることもできるし、切除を前提とすることなく、鋳型などを用いて成形することもできる。
【００２８】
一方、雌継手本体部４２には、本発明の欠損部である雌継手切欠き部４３が形成されている。雌継手切欠き部４３は、雌継手本体部４２における上フランジ部４２Ｕがパイプ単管２の延在方向に離間する形で欠損する態様で形成されている。雌継手切欠き部４３は、図３（ｂ）に示すように、パイプ単管２の長手方向に所定の長さをもって形成されている。パイプ単管２の長さが約６０００ｍｍである場合の雌継手切欠き部４３の長さは、約４０００ｍｍとされている。雌継手４についても、雄継手３の場合と同様、図３（ａ）に示す例では、パイプ単管２の前端部および後端部のそれぞれに雌継手本体部４２が残存する形態とされているが、たとえばパイプ単管２の後端部のみに雌継手本体部４２が残存し、この雌継手本体部４２の前方を全体的に雌継手切欠き部４３とする態様とすることもできる。
【００２９】
また、雌継手本体部４２における雌継手切欠き部４３からの残存部分のうち、パイプ単管２の掘進方向後部における先端部分には、推進方向後方に移動するにつれて、上フランジ部４２Ｕ部と下フランジ部４２Ｄとの間隔が狭まるテーパ４２Ａが付与されている。このテーパ４２Ａは、雌継手切欠き部４３から離間する方向にいくにつれて、上フランジ部４２Ｕと下フランジ部４２Ｄとの間が広がる方向に拡幅している。雌継手本体部４２に形成される雌継手切欠き部４３は、雄継手部材３の場合と同様、雌継手本体部４２を押出成形等で製造した後、所望の箇所を切除する態様とすることもできるし、切除を前提とすることなく、鋳型などを用いて成形することもできる。
【００３０】
ここで説明するパイプ単管２は、既設のパイプに対してパイプ単管２を沿わせて移動させる際のものである。その一方、パイプ単管として、パイプとして予め施工した後、後にパイプ単管が挿入される態様のパイプもある。この場合には、雄継手本体部３２における推進方向前方部における後端部分には、推進方向前方に移動するにつれて、内側から外側に向けて拡幅するテーパが付与されている。また、雌継手本体部４２における推進方向前方部分における後端部分には、推進方向後方に移動するにつれて、上端部と下端部との間隔が狭まるテーパ４２Ａが付与されている。
【００３１】
これらの雄継手部材３と雌継手部材４との接合部分のうち、切欠き部が形成されていない部分では、図４（ａ）に示すように、雌継手部材４における雌継手本体部４２に雄継手部材３における雄継手本体部３２が嵌合されて接合される。ここで、雌継手本体部３２における上フランジ部４２Ｕおよび下フランジ部４２Ｄによって雄継手本体部３２における突起部３２Ｂを覆っている。
【００３２】
また、雄継手部材３における雄継手切欠き部３３が形成されている部分では、図４（ｂ）に示すように、雌継手部材４における雌継手本体部４２に対して、雄継手本体部３２における軸部３２Ａが挿入された形とされている。さらに、雌継手部材４における雌継手切欠き部４３が形成されている部分では、図４（ｃ）に示すように、雌継手本体部４２の下端部が雄継手部材３の雄継手本体部３２の下方に位置するようにされている。
【００３３】
パイプ単管２では、いずれも雄継手本体部３２および雌継手本体部４２のいずれかに切欠き部が形成されているが、隣接するパイプ単管２同士の間では、その長手方向のいずれかの位置で図４（ａ）に示す接合状態が形成されている。
【００３４】
また、パイプルーフは、図５に示すように、２３本のパイプ１が並設されて形成されている。パイプ１は、図６に示すように、いずれも２０本のパイプ単管２がその長手方向が沿うようにして接続されている。各パイプ１は、その側面に形成される継手部材の雌雄が同一のものが用いられている。
【００３５】
具体的に、１列目のパイプ１におけるパイプ単管Ａ−１〜Ａ−２０では、推進方向背面から見て左側の継手部材が形成されておらず、右側の継手部材として雄継手部材３が形成されたパイプ単管が用いられている。また、２〜５列目、１３〜１６列目のパイプにおけるパイプ単管Ｂ−１〜Ｂ−２０、Ｃ−１〜Ｃ−２０、Ｄ−１〜Ｄ−２０、Ｅ−１〜Ｅ−２０、Ｍ−１〜Ｍ−２０、Ｎ−１〜Ｎ−２０、Ｏ−１〜Ｏ−２０、Ｐ−１〜Ｐ−２０では、推進方向背面から見て左側の継手部材として雌継手部材４が形成され、右側の継手部材として雄継手部材３が形成されたパイプ単管が用いられている。
【００３６】
さらに、７列目〜１１列目、１８列目〜２２列目のパイプにおけるパイプ単管Ｇ−１〜Ｇ−２０、Ｈ−１〜Ｈ−２０、Ｉ−１〜Ｉ−２０、Ｊ−１〜Ｊ−２０、Ｋ−１〜Ｋ−２０、Ｒ−１〜Ｒ−２０、Ｓ−１〜Ｓ−２０、Ｔ−１〜Ｔ−２０、Ｕ−１〜Ｕ−２０、Ｖ−１〜Ｖ−２０では、推進方向背面から見て左側の継手部材として雄継手部材３が形成され、右側の継手部材として雌継手部材４が形成されたパイプ単管が用いられている。
【００３７】
また、６列目、１７列目のパイプにおけるパイプ単管Ｆ−１〜Ｆ２０、Ｑ１−Ｑ２０では、推進方向背面から見て右側および左側の両方の継手部材として雌継手部材４が形成されたパイプ単管が用いられている。そして、１２列目のパイプにおけるパイプ単管Ｌ−１〜Ｌ−２０では、推進方向背面から見て右側および左側の両方の継手部材として雄継手部材４が形成されたパイプ単管が用いられている。
【００３８】
そして、２３列目のパイプ単管Ｗ−１〜Ｗ−２０では、推進方向背面から見て右側の継手部材が形成されておらず、右側の継手部材として雄継手部材３が形成されたパイプ単管が用いられている。
【００３９】
また、隣接するパイプ同士における接合態様を図５に示している。図５において、接合部分Ｘ−１で示す部分は、雄継手部材３および雌継手部材４のいずれもが切欠き部が形成されていない部分である。また、接合部分Ｘ−２で示す部分は、雄継手部材３および雌継手部材４のうち、雄継手部材３における雄継手本体部３２に雄継手切欠き部３３が形成されている部分である。さらに、接合部分Ｘ−３で示す部分は、雄継手部材３および雌継手部材４のうち、雌継手部材４における雌継手本体部４２に雌継手切欠き部４３が形成されている部分である。
【００４０】
次に、本実施形態に係るパイプルーフの形成方法について説明する。本実施形態では、パイプルーフを形成するにあたり、最初に図６に示す１２列目のパイプＬを施工する。パイプＬを施工する際には、最初にパイプ単管Ｌ−１を推進方向後部からジャッキによって押し込む。以後、パイプ単管Ｌ−２，Ｌ−３…を順次押し込んでゆき、最終的にパイプ単管Ｌ２０を押し込むことにより、１２列のパイプＬの施工が完了する。
【００４１】
続いて、１２列目のパイプＬの隣接する１１列目および１３列目のパイプＫ，Ｍを同時に施工する。ここで、１１列目のパイプＫを施工するにあたり、パイプＬの左側に形成された雌継手部材４に対して、パイプＫにおける最初のパイプ単管Ｋ−１の右側に形成された雄継手部材３を挿入する。１２列目のパイプＬにおける雌継手部材４の後端部および１１列目のパイプＫにおける最初のパイプ単管Ｋ−１に設けられた雄継手部材３の前端部には、いずれも、切欠き部分が形成されていない。このため、１１列目のパイプＫにおける最初のパイプ単管Ｋ−１を既設の１２列目のパイプＬの側方に沿わせて配置することができるとともに、１２列目のパイプＬに対して１１列目のパイプＫにおける最初のパイプ単管Ｋ−１を接合位置に誘導することができる。
【００４２】
こうして、１１列目のパイプＫにおける最初のパイプ単管Ｋ−１を既設のパイプＬの隣接位置に移動したら、パイプ単管Ｋ−１をジャッキによって押し込む。続いて、パイプ単管Ｋ−２をジャッキによって押し込む。ここで、パイプ単管Ｋ−２の雄継手部材３における雄継手本体部３２には、雄継手切欠き部３３が形成されている。この雄継手切欠き部３３が形成されていることにより、雌継手部材との摩擦が生じない。このため、たとえば１２列目のパイプＬに対してパイプ単管Ｋ−２に歪みが生じてしまった場合などでも、パイプ単管Ｋ−２における雄継手部材３を、１２列目のパイプＬにおける雌継手部材４に対して、スムースに接合させることができる。しかも、パイプ単管として推進方向の距離が長いものを用いることができる。さらに、雄継手部材３と雌継手部材４との間の摩擦を軽減することができるので、パイプ単管を押し込む際の推進力を過大とならないようにすることができる。
【００４３】
ここで、雄継手部材３を雌継手部材４に挿入するにあたり、雄継手部材３に継手切欠き部３３が形成されていることから、この雄継手切欠き部３３が雌継手部材４への挿入の妨げとなることが懸念される。この点、本実施形態に係る雄継手部材３における雄継手本体部３２には、パイプＫの推進方向後方に移動するにつれて、内側から外側に向けて拡幅するテーパ３２Ｃが付与されている。このテーパ３２Ｃにより、雄継手部材３を雌継手部材４に確実に誘導することができる。したがって、この雄継手切欠き部３３が雌継手部材４への挿入の妨げとならないようにすることができる。
【００４４】
また、雄継手切欠き部３３が形成されている位置では、雌継手部材４に対して雄継手部材３が実質的に接合力を発揮していないことになる。ここで、雌継手部材４に対して雄継手部材３が離間していると、両継手部材３，４における上方の地盤が落下することが懸念されるが、本実施形態では、雌継手部材４に対して雄継手本体部３２が挿入されている。このため、両継手部材３，４における上方の地盤の落下を防止することができる。
【００４５】
さらに、雄継手切欠き部３３が形成されていることから、雄継手部材３と雌継手部材４とが離反することが懸念されるが、１１列目のパイプＫにおけるパイプ単管Ｋ−１〜Ｋ−２０のいずれにおいても、その前後両端部に切欠き部分が形成されていない雄継手部材３が設けられている。このため、１１列目のパイプＫを施工した際、各パイプ単管Ｋ−１〜Ｋ−２０を確実に１２列目のパイプＬにおける雌継手部材４と接合させることができる。
【００４６】
以後、順次パイプ単管Ｋ−３，Ｋ−４…，Ｋ−２０をジャッキによって押し込んでいく。こうして、パイプＫの施工が完了する。また、同様の手順によって、１３列目のパイプＭの施工も完了する。１３列目のパイプＭを施工するにあたり、１２列目のパイプＬにおける各パイプ単管Ｌ１〜Ｌ２０に設けられた雌継手部材４に対して、パイプＭにおけるパイプ単管Ｍ１〜Ｍ２０の各雄継手部材３を挿入していく。
【００４７】
ここで、１２列目のパイプＬにおける各パイプ単管Ｌ１〜Ｌ２０において、雌継手部材４における雌継手本体部４２には、雌継手切欠き部４３が形成されている。この雄継手部材３を雌継手部材４に挿入するにあたり、雌継手切欠き部４３から雄継手部材３が離反することが懸念される。この点、本実施形態に係る雌継手部材４における雌継手本体部４２には、パイプＫの推進方向前方に移動するにつれて、上端部と下端部との間隔が狭まるテーパ４２Ａが付与されている。このテーパ４２Ａにより、雄継手部材３を雌継手部材４に確実に誘導することができる。したがって、この雄継手部材３が雌継手部材４に確実に案内することができる。
【００４８】
以後、１０列目および１４列目のパイプＪ，Ｎ、９列目および１５列目のパイプＩ，Ｏを順次施工し、最終的に１列目および２３列目のパイプＡ，Ｗを施工することにより、パイプルーフが形成される。
【００４９】
このように、本実施形態に係るパイプルーフの形成方法では、パイプに形成された継手部材に切欠き部が形成されたものを用いている。このため、継手同士の間に生じる摩擦力が小さくなるので、パイプの推進を小さな推進力でスムースに行うことができる。また、パイプとしても長尺のものを用いることができる。
【００５０】
以上、本発明の好適な実施形態について説明したが、本発明は上記実施形態に限定されるものではない。たとえば、上記実施形態では、雄継手部材３における雄継手本体部３２の雄継手切欠き部３３として、突起部３２Ｂを除去した態様のものを用いたが、図７（ａ）に示すように、突起部３２Ｂのうちの上部のみを除去したものや、図７（ｂ）に示すように、突起部３２Ｂのうちの下部のみを除去したものを用いることができる。また、雌継手部材４における雌継手本体部４２の雌継手切欠き部４３として、上フランジ部４２Ｕが欠損したものを用いたが、図７（ｃ）に示すように、下フランジ部４２Ｄが欠損したものを用いることができる。このような下フランジ部４２Ｄが欠損したものを用いた場合、雄継手部材３と雌継手部材４との間における接合部分に、上方から土砂が侵入することを上フランジ部４２Ｕによって防止することができる。
【００５１】
また、上記実施形態では、ジョイント部材として、雄継手脚部３１および断面略Ｔ字形状の雄継手本体部３２を有する雄継手部材３と、雌継手脚部４１および断面略Ｃ字形状の本体部４２を有する雌継手部材４とを用いているが、その他の態様のジョイント部材を用いることもできる。たとえば、図８（ａ）に示すように、脚部を有しない断面略Ｔ字形状の雄継手部材５１と、やはり脚部を有しない断面略コ字形状の雌継手部材５２とを用いる態様とすることができる。この態様では、雄継手部材５１に切欠き部を形成する際、仮想線で示す突起部５１Ａを除去する態様とすることができる。また、雌継手部材５２に切欠き部を形成する際には、仮想線で示す上端部５２Ａおよび下端部５２Ｂの一方または両方を欠損させる態様とすることができる。
【００５２】
あるいは、図８（ｂ）に示すように、断面略Ｃ字形状の雌雄兼用継手５３，５４を用いる態様とすることができる。この場合には、この態様では、切欠き部を形成する際、仮想線で示す上端部５３Ａ，５４Ａおよび下端部５３Ｂ，５４Ｂの一方または両方を欠損させる態様とすることができる。
【００５３】
さらに、図８（ｃ）に示すように、脚部を有しない断面略Ｔ字形状の雄継手部材５５と、やはり脚部を有しない断面略Ｃ字形状の雌継手部材５６とを用いる態様とすることができる。この態様では、雄継手部材５５に切欠き部を形成する際、仮想線で示す突起部５５Ａを除去する態様とすることができる。また、雌継手部材５６に切欠き部を形成する際には、仮想線で示す上端部５６Ａおよび下端部５６Ｂの一方または両方を欠損させる態様とすることができる。
【図面の簡単な説明】
【００５４】
【図１】（ａ）（ｂ）とも、パイプルーフを構成するパイプの斜視図である。
【図２】パイプルーフにおける隣接するパイプを背面側から見た背面図である。
【図３】（ａ）は雄継手部材側から見たパイプの側面図、（ｂ）は雌継手部材側から見たパイプの側面図である。
【図４】（ａ）は切欠き部が形成されていない雄継手と雌継手との接合部分の断面図、（ｂ）は雄継手部材に切欠き部が形成された雄継手と雌継手との接合部分の断面図、（ｃ）は雌継手部材に切欠き部が形成された雄継手と雌継手との接合部分の断面図である。
【図５】パイプルーフを背面側から見た背面図である。
【図６】パイプルーフの平面図である。
【図７】（ａ）は雄継手部材に形成する切欠き部の他の例を示す雄継手と雌継手との接合部分の断面図、（ｂ）は雄継手部材に形成する切欠き部のさらに他の例を示す雄継手と雌継手との接合部分の断面図、（ｃ）は雌継手部材に形成する切欠き部の他の例を示す雄継手と雌継手との接合部分の断面図
【図８】（ａ）〜（ｃ）とも、継手部材の他の例を示す雄継手と雌継手との接合部分の断面図である。
【符号の説明】
【００５５】
１…パイプ
２…パイプ単管
３…雄継手部材
３１…雄継手脚部
３２…雌継手本体部
３２Ａ…軸部
３２Ｂ…突起部
３２Ｃ…テーパ
３３…雄継手切欠き部
４…雌継手部材
４１…雄継手脚部
４２…雌継手本体部
４２Ａ…テーパ
４２Ｕ…上フランジ部
４２Ｄ…下フランジ部
４３…雌継手切欠き部
５１，５５…雄継手部材
５２，５６…雌継手部材
５３，５４…雌雄兼用継手
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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