(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
無線通信によりデータを送受する複数の無線インタフェースと、
前記無線インタフェースにより、周辺の無線インタフェースの情報をチャネル情報として取得するチャネル情報取得手段と、
該取得したチャネル情報の中から、前記無線インタフェースとの間でネットワークを構成することが可能な同一システムの無線インタフェースを検出した場合に、前記無線インタフェースの設定を変更して前記無線インタフェースと前記同一システムであって異なるチャネルの無線インタフェースとを接続する通信接続制御手段と、
を備えていることを特徴とするノード。
【請求項２】
前記チャネル情報取得手段は、
少なくとも１つのチャネルをスキャンし、周辺の無線インタフェースの情報を少なくとも１つのチャネル毎に前記チャネル情報として取得することを特徴とする請求項１記載のノード。
【請求項３】
前記チャネル情報取得手段は、
前記チャネルをランダムにスキャンすることを特徴とする請求項２記載のノード。
【請求項４】
前記チャネル情報取得手段は、
前記周辺の無線インタフェースがスキャンするチャネルと重ならないチャネルをスキャンすることを特徴とする請求項２または請求項３記載のノード。
【請求項５】
前記チャネル情報取得手段は、
前記無線インタフェースが使用しているチャネルを優先的に使用して前記チャネルをスキャンすることを特徴とする請求項２から請求項４の何れかの請求項に記載のノード。
【請求項６】
前記チャネル情報取得手段は、
前記無線インタフェースが使用していないチャネルを優先的に使用して前記チャネルをスキャンすることを特徴とする請求項２から請求項４の何れかの請求項に記載のノード。
【請求項７】
前記チャネル情報取得手段は、
前記チャネル情報の取得を定期的に行い、
前記通信接続制御手段は、
前記チャネル情報を取得する度に、前記同一システムの無線インタフェースの検出を行うことを特徴とする請求項１から請求項６の何れの請求項に記載のノード。
【請求項８】
前記チャネル情報取得手段は、
前記無線インタフェースの通信が一定時間無い場合に、その無線インタフェースを用いて、前記チャネル情報を取得することを特徴とする請求項１から請求項７の何れかの請求項に記載のノード。
【請求項９】
前記チャネル情報取得手段は、
前記無線インタフェースを用いて通信を行う場合には、前記チャネル情報の取得を中止することを特徴とする請求項１から請求項８の何れかの請求項に記載のノード。
【請求項１０】
前記チャネル情報取得手段は、
前記無線インタフェースの通信が切断した場合、または、前記無線インタフェースの通信が確立できない場合に、その無線インタフェースを用いて、前記チャネル情報を取得することを特徴とする請求項１から請求項７の何れかの請求項に記載のノード。
【請求項１１】
前記通信接続制御手段は、
前記同一システムの無線インタフェースと、前記ノードと、がネットワークとして接続していない場合に、前記無線インタフェースの設定を変更して前記無線インタフェースと前記同一システムの無線インタフェースとを接続することを特徴とする請求項１から請求項１０の何れかの請求項に記載のノード。
【請求項１２】
前記通信接続制御手段は、
前記同一システムの無線インタフェース固有の識別情報が、前記無線インタフェース固有の識別情報よりも小さい場合に、前記無線インタフェースの設定を変更して前記無線インタフェースと前記同一システムの無線インタフェースとを接続することを特徴とする請求項１から請求項１１の何れかの請求項に記載のノード。
【請求項１３】
前記通信接続制御手段は、
前記同一システムの無線インタフェース固有の識別情報が、前記無線インタフェース固有の識別情報よりも大きい場合に、前記無線インタフェースの設定を変更して前記無線インタフェースと前記同一システムの無線インタフェースとを接続することを特徴とする請求項１から請求項１１の何れかの請求項に記載のノード。
【請求項１４】
前記通信接続制御手段は、
前記同一システムの無線インタフェースが使用しているチャネルとESSIDとの情報を、前記無線インタフェースに設定し、前記無線インタフェースの設定を変更することを特徴とする請求項１から請求項１３の何れかの請求項に記載のノード。
【請求項１５】
ノードを有して構成する通信システムであって、
前記ノードは、
無線通信によりデータを送受する複数の無線インタフェースと、
前記無線インタフェースにより、周辺の無線インタフェースの情報をチャネル情報として取得するチャネル情報取得手段と、
該取得したチャネル情報の中から、前記無線インタフェースとの間でネットワークを構成することが可能な同一システムの無線インタフェースを検出した場合に、前記無線インタフェースの設定を変更して前記無線インタフェースと前記同一システムであって異なるチャネルの無線インタフェースとを接続する通信接続制御手段と、
を備えていることを特徴とする通信システム。
【請求項１６】
前記チャネル情報取得手段は、
少なくとも１つのチャネルをスキャンし、周辺の無線インタフェースの情報を少なくとも１つのチャネル毎に前記チャネル情報として取得することを特徴とする請求項１５記載の通信システム。
【請求項１７】
無線通信によりデータを送受する複数の無線インタフェースにより、周辺の無線インタフェースの情報をチャネル情報として取得するチャネル情報取得工程と、
該取得したチャネル情報の中から、前記無線インタフェースとの間でネットワークを構成することが可能な同一システムの無線インタフェースを検出した場合に、前記無線インタフェースの設定を変更して前記無線インタフェースと前記同一システムであって異なるチャネルの無線インタフェースとを接続する通信接続制御工程と、
を有することを特徴とする通信制御方法。
【請求項１８】
前記チャネル情報取得工程は、
少なくとも１つのチャネルをスキャンし、周辺の無線インタフェースの情報を少なくとも１つのチャネル毎に前記チャネル情報として取得することを特徴とする請求項１７記載の通信制御方法。
【請求項１９】
無線通信によりデータを送受する複数の無線インタフェースにより、周辺の無線インタフェースの情報をチャネル情報として取得するチャネル情報取得処理と、
該取得したチャネル情報の中から、前記無線インタフェースとの間でネットワークを構成することが可能な同一システムの無線インタフェースを検出した場合に、前記無線インタフェースの設定を変更して前記無線インタフェースと前記同一システムであって異なるチャネルの無線インタフェースとを接続する通信接続制御処理と、
をコンピュータに実行させることを特徴とする通信制御プログラム。
【請求項２０】
前記チャネル情報取得処理は、
少なくとも１つのチャネルをスキャンし、周辺の無線インタフェースの情報を少なくとも１つのチャネル毎に前記チャネル情報として取得することを特徴とする請求項１９記載の通信制御プログラム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ネットワークを構成することが可能なノード、通信システム、通信制御方法及び通信制御プログラムに関し、特に、ネットワークを動的に変更することが可能なノード、通信システム、通信制御方法及び通信制御プログラムに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
一般に、電源投入時等に無線インタフェースの初期設定を行い、ノード間を接続し、マルチホップネットワークを一旦構成した後は、マルチホップネットワークとして初期設定を意図的に変更する場合を除いて、無線インタフェースの初期設定時の状態を維持することにしている。なお、初期設定としては、周波数（チャネル）、ESSID（Extended Service Set Identifier）等が挙げられる。意図的に初期設定を変更する場合としては、例えば、レーダを検出したので干渉を避けるために一斉に無線インタフェースのチャネルの設定を変更する場合等が挙げられる。
【０００３】
このため、マルチホップネットワークを構成することが可能な同一システムの無線インタフェースが存在していても、その無線インタフェースの初期設定と、ノード自身の無線インタフェースの初期設定と、が各々異なる場合には、互いの無線インタフェースを接続することができないことになる。
【０００４】
その結果、ノード間が切断し、マルチホップネットワークが分断した場合には、無線の状況が回復しなければ、マルチホップネットワークが分断したままの状態になってしまうことになる。
【０００５】
特に、複数チャネルでマルチホップネットワークを構成した場合には、同一チャネルを共有するノード数が低減することになるため、マルチホップネットワークの分断や、ノードの孤立が発生し易くなる。
【０００６】
また、ノードの移動等に伴い、複数のマルチホップネットワーク間で互いに通信できる環境下になったとする。この場合も、互いのマルチホップネットワークに存在する無線インタフェースの初期設定が異なる場合には、無線インタフェースを接続することができず、複数のマルチホップネットワーク間で通信を行うことができないことになる。
【０００７】
このようなことから、マルチホップネットワークを一旦構成した後でも、無線インタフェースの設定を変更可能にし、マルチホップネットワークを動的に変更することが可能な方法の開発が必要視されることになる。
【０００８】
なお、本発明より先に出願された技術文献として、新規局接続時や無線環境の変化に応じて、自律的かつ効率的に接続先無線局及び周波数チャネルを決定することが可能なマルチホップネットワークについて開示された文献がある（例えば、特許文献１参照）。
上記特許文献１では、マルチホップ無線ネットワークを構築する際に、電源投入時あるいは、再起動時に親局で動作するか子局で動作するかを決定している。また、既に接続している無線局のインタフェース部において、通信中に親局から子局、または、子局から親局に自律的に切り替えるようにしている。
【０００９】
また、複数の周波数チャネルからなる伝送媒体を用いて、複数の通信局間でマルチホップネットワークを構築する技術について開示された文献がある（例えば、特許文献２参照）。
上記特許文献２では、周波数チャネルを変更したい端末は、移行先の周波数チャネルと移行時間を含んだ周波数チャネル変更提案をマルチホップ伝送により行い、該提案で指定されている移行時間が到来したことに応答してすべての端末が周波数チャネルを一斉に変更するようにしている。
【００１０】
また、既存の第１の経路上で各無線リンクを監視し、何れかの無線リンクで切断が予期されると第２経路の確立を開始するマルチホップネットワークについて開示された文献がある（例えば、特許文献３参照）。
上記特許文献３では、マルチホップ無線ネットワーク上で送信元端末MN1⇔中継端末MN2⇔MN3⇔MN4⇔宛先端末MN5の経路１が確立されている状態で、無線端末MN2，MN4の何れとも直接通信が可能な無線端末MN6が出現する。また、これと前後して、無線端末MN3が無線端末MN4から遠ざかる方向へ移動したとする。この場合に、中継端末MN3が仲介端末として振る舞い、自端末の隣接端末MN2，MN4の何れとも通信可能なハンドオーバ先端末MN6を探索し、各無線端末MN2，MN4，MN6に対してMN1⇔MN2⇔MN6⇔MN4⇔MN5の第２の経路を確立させることにしている。
【００１１】
また、無線マルチホップ通信ネットワークにおいて、低遅延、低遅延ゆらぎ、高スループット、高Qos（Quality of Service）の保証を実現する技術について開示された文献がある（例えば、特許文献４参照）。
上記特許文献４では、各無線局が２つ以上の送受信モジュールを備え、各送受信モジュールに複数のチャネルを固定的に割当て、この送受信モジュールを、１個又は２個用いて、隣接無線局とパケット伝送を行うようにしている。
【特許文献１】特開２００４−２５４０４８号公報
【特許文献２】特開２００５−０２０１６２号公報
【特許文献３】特開２００５−２２３６９７号公報
【特許文献４】特開２００６−１５７６４０号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１２】
なお、上記特許文献１では、新規局WT0は、キャリアセンスを行い、周囲に周波数チャネルｆ0において親局として動作している無線局WT1が存在する場合に、新規局WT0は、空きインタフェース部において周波数チャネルｆ0で無線局WT1の子局として動作するようにしている。また、周囲に親局として動作している無線局が存在しない場合に、新規局WT0が使用可能な周波数チャネルの中から１つの周波数チャネルfqを選択し、空きインタフェース部において周波数チャネルfqで親局として動作するようにしている。このため、上記特許文献１では、親子関係を決定しなければ、ネットワークを動的に変更することができない仕組みとなっている。また、上記特許文献１には、ネットワークを一旦構成した後に、ネットワークを構成することが可能な同一システムの無線インタフェースが存在する場合に、無線インタフェースの設定を変更し、ネットワークを動的に変更する点については何ら記載もその必要性についても示唆されていない。
【００１３】
また、上記特許文献２〜４には、マルチホップネットワークに関する技術について記載されているが、上述した特許文献１と同様に、ネットワークを一旦構成した後に、ネットワークを構成することが可能な同一システムの無線インタフェースが存在する場合に、無線インタフェースの設定を変更し、ネットワークを動的に変更する点については何ら記載もその必要性についても示唆されていない。
【００１４】
本発明は、上記事情に鑑みてなされたものであり、上述した課題である、ネットワークを一旦構成した後でも、ネットワークを構成することが可能な同一システムの無線インタフェースが存在する場合には、無線インタフェースの設定を変更可能にし、ネットワークを動的に変更することが可能なノード、通信システム、通信制御方法及び通信制御プログラムを提供することを目的とするものである。
【課題を解決するための手段】
【００１５】
かかる目的を達成するために、本発明は、以下の特徴を有することとする。
【００１６】
＜ノード＞
本発明にかかるノードは、
無線通信によりデータを送受する無線インタフェースと、
前記無線インタフェースにより、周辺の無線インタフェースの情報をチャネル情報として取得するチャネル情報取得手段と、
該取得したチャネル情報の中から、前記無線インタフェースとの間でネットワークを構成することが可能な同一システムの無線インタフェースを検出した場合に、前記無線インタフェースの設定を変更して前記無線インタフェースと前記同一システムの無線インタフェースとを接続する通信接続制御手段と、
を備えていることを特徴とする。
【００１７】
＜通信システム＞
また、本発明にかかる通信システムは、
ノードを有して構成する通信システムであって、
前記ノードは、
無線通信によりデータを送受する無線インタフェースと、
前記無線インタフェースにより、周辺の無線インタフェースの情報をチャネル情報として取得するチャネル情報取得手段と、
該取得したチャネル情報の中から、前記無線インタフェースとの間でネットワークを構成することが可能な同一システムの無線インタフェースを検出した場合に、前記無線インタフェースの設定を変更して前記無線インタフェースと前記同一システムの無線インタフェースとを接続する通信接続制御手段と、
を備えていることを特徴とする。
【００１８】
＜通信制御方法＞
また、本発明にかかる通信制御方法は、
無線通信によりデータを送受する無線インタフェースにより、周辺の無線インタフェースの情報をチャネル情報として取得するチャネル情報取得工程と、
該取得したチャネル情報の中から、前記無線インタフェースとの間でネットワークを構成することが可能な同一システムの無線インタフェースを検出した場合に、前記無線インタフェースの設定を変更して前記無線インタフェースと前記同一システムの無線インタフェースとを接続する通信接続制御工程と、
を有することを特徴とする。
【００１９】
＜通信制御プログラム＞
また、本発明にかかる通信制御プログラムは、
無線通信によりデータを送受する無線インタフェースにより、周辺の無線インタフェースの情報をチャネル情報として取得するチャネル情報取得処理と、
該取得したチャネル情報の中から、前記無線インタフェースとの間でネットワークを構成することが可能な同一システムの無線インタフェースを検出した場合に、前記無線インタフェースの設定を変更して前記無線インタフェースと前記同一システムの無線インタフェースとを接続する通信接続制御処理と、
をコンピュータに実行させることを特徴とする。
【発明の効果】
【００２０】
本発明によれば、ネットワークを一旦構成した後でも、無線インタフェースの設定を変更可能にし、ネットワークを動的に変更することが可能となる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２１】
＜通信システムの概要＞
まず、図１を参照しながら、本実施形態の通信システムの概要について説明する。
本実施形態の通信システムは、ノード（N）を有して構成する通信システムである。そして、ノード（N）は、無線インタフェース（100）と、チャネル情報取得部（10）と、通信接続制御部（11）と、を有して構成する。
【００２２】
無線インタフェース（100）は、無線通信によりデータを送受するものである。チャネル情報取得部（10）は、無線インタフェース（100）により、周辺の無線インタフェースの情報をチャネル情報として取得するものである。通信接続制御部（11）は、チャネル取得部（10）が取得したチャネル情報の中から、無線インタフェース（100）との間でネットワークを構成することが可能な同一システムの無線インタフェースを検出した場合に、無線インタフェース（100）の設定を変更し、無線インタフェース（100）と、その同一システムの無線インタフェースと、を接続するものである。
ノード（N）は、上記構成を有することで、チャネル情報取得部（10）は、無線インタフェース（100）により、周辺の無線インタフェースの情報をチャネル情報として取得する。そして、通信接続制御部（11）は、チャネル取得部（10）が取得したチャネル情報の中から、無線インタフェース（100）との間でネットワークを構成することが可能な同一システムの無線インタフェースを検出した場合に、無線インタフェース（100）の設定を変更し、無線インタフェース（100）と、その同一システムの無線インタフェースと、を接続することになる。
【００２３】
これにより、本実施形態の通信システムは、ネットワークを一旦構成した後でも、無線インタフェース（100）の設定を変更可能にし、ネットワークを動的に変更することが可能となる。以下、添付図面を参照しながら、本実施形態の通信システムについて詳細に説明する。なお、以下の説明では、IEEE802.11規格を適用した場合の通信システムについて説明するが、本実施形態の通信システムは、IEEE802.11規格に限定するものではなく、無線であればあらゆる規格が適用可能である。また、以下の説明では、マルチホップネットワークを構成する通信システムを例に説明するが、本実施形態の通信システムは、一般的なネットワークを構成する通信システムにも適用可能である。
【００２４】
（第１の実施形態）
＜通信システムのシステム構成＞
まず、図２を参照しながら、本実施形態の通信システムのシステム構成について説明する。
【００２５】
本実施形態における通信システムは、複数のノード（N10,N20,N30,N40）を有して構成し、各ノード（N10,N20,N30,N40）は、２つの無線インタフェース（W11,W12、W21,W22、W31,W32、W41,W42）を有して構成する。なお、図２に示す通信システムは、ノードを４台、ノード１台当たりの無線インタフェースの数を２つとした場合を示したが、ノードの台数やノード１台当たりの無線インタフェースの数は、特に限定するものではなく、任意の数で構成することが可能である。
【００２６】
図２に示す通信システムは、ノード（N10）とノード（N20）が、無線インタフェース（W12,W21）を使用して『チャネル#2』で通信できることを示している。同様に、ノード（N20）とノード（N30）が、無線インタフェース（W22,W31）を使用して『チャネル#3』で通信でき、ノード（N30）とノード（N40）が、無線インタフェース（W32,W41）を使用して『チャネル#4』で通信できることを示している。図２に示す通信システムは、複数チャネルでマルチホップネットワークを構成し、ノード（N10,N20,N30,N40）間の通信を可能にしている。
【００２７】
図３は、図２に示す各ノード（N10,N20,N30,N40）の無線インタフェースの設定例を示したものである。図３において、例えば、ノード（N10）の無線インタフェース（W11）は、『チャネル』＝“#1”、『ESSID』＝“our system1”、『MACアドレス』＝“MAC W11”であることを示している。同様に、ノード（N10）の無線インタフェース（W12）は、『チャネル』＝“#2”、『ESSID』＝“our system2”、『MACアドレス』＝“MAC W12”であることを示している。なお、『ESSID』は、システム共通の名前（our system）＋同一チャネルグループで異なるID（1、2、3等）で構成し、『ESSID』の先頭が“our system”であれば、その無線インタフェースは、自システムのノードの無線インタフェースであることを示している。自システムとは、マルチホップネットワークを構成することが可能な同一システムのことを意味する。
【００２８】
＜通信システムを構成するノードの構成＞
次に、図４を参照しながら、各ノード（N10,N20,N30,N40）の基本構成について説明する。なお、各ノード（N10,N20,N30,N40）の基本構成は、同様に構成するため、ノード（N）として説明する。
【００２９】
本実施形態のノード（N）は、複数の無線インタフェース（100）と、無線管理部（101）と、通信制御部（102）と、を有して構成している。
【００３０】
無線インタフェース（100）は、無線で通信を行うインタフェースである。
【００３１】
無線管理部（101）は、チャネル情報（300）と、トポロジ情報（400）と、を管理するものである。
チャネル情報（300）は、ノード（N）周辺に存在する無線インタフェースの情報である。なお、チャネル情報（300）は、無線インタフェース（100）を使用し、チャネル探査（チャネルスキャン）を行って取得することになる。例えば、無線インタフェース（W12）を使用し、チャネル探査を行って取得したチャネル情報（300）を図５に示す。但し、図５に示す『通番』は、説明のため便宜的に付与したものであり、『通番』を付与する必要はない。
図５に示すチャネル情報（300）は、チャネル#1において、『ESSID』＝“other system1”、『MACアドレス』＝“MAC OTHER1”の無線インタフェースの情報を取得したことを示している。同様に、チャネル#1において、『ESSID』＝“our system1”、『MACアドレス』＝“MAC W11”の無線インタフェースの情報を取得し、チャネル#2において、『ESSID』＝“our system2”、『MACアドレス』＝“MAC W21”の無線インタフェースの情報を取得したことを示している。また、チャネル#3において、『ESSID』＝“our system3”、『MACアドレス』＝“MAC W22”の無線インタフェースの情報を取得し、『ESSID』＝“our system3”、『MACアドレス』＝“MAC W31”の無線インタフェースの情報を取得したことを示している。なお、図５に示す『通番;1』の無線インタフェースの情報は、図２に図示されていない他システムノードの無線インタフェースの情報を示している。他システムとは、自システムのノードの無線インタフェースとマルチホップネットワークを構成することが不可能な他のシステムのことを意味する。
トポロジ情報（400）は、マルチホップネットワークの接続状態を示す情報である。例えば、図２に示す状態の各ノード（N10,N20,N30,N40）が無線管理部（101）で管理するトポロジ情報（400）を図６に示す。
図６に示すトポロジ情報（400）は、図２に示すマルチホップネットワークの接続状態を示すものであり、ノード（N10〜N40）と、そのノード（N10〜N40）に搭載している無線インタフェース（W11,W12、W21,W22、W31,W32、W41,W42）の接続状態を示す情報である。
例えば、ノード（N10）は、無線インタフェース（W11,W12）を有しており、無線インタフェース（W11）が、未接続であり、無線インタフェース（W12）が、無線インタフェース（W21）と接続していることを示している。同様に、ノード（N20）は、無線インタフェース（W21,W22）を有しており、無線インタフェース（W21）が、無線インタフェース（W12）と接続しており、無線インタフェース（W22）が、無線インタフェース（W31）と接続していることを示している。
なお、図６に示すトポロジ情報（400）の場合には、マルチホップネットワークを構成する全てのノード（N10〜N40）の全ての無線インタフェース（W11,W12、W21,W22、W31,W32、W41,W42）の接続状態の情報を無線管理部（101）で管理することにしたが、例えば、図７に示すようなトポロジ情報（400）を管理することも可能である。なお、図７に示すトポロジ情報（400）は、図２に示す状態のノード（N20）が無線管理部（101）で管理するトポロジ情報（400）を示している。
図７に示すトポロジ情報（400）は、隣接ノード（N10、N30）については、全ての無線インタフェースの情報を管理し、それ以外のノード（N40）については、ノード（N10〜N40）間の接続状態の情報だけを管理するように構成している。図７（a）が隣接ノード（N10、N30）の情報（隣接ノード情報）を示し、図７（b）がノード（N10〜N40）間の接続状態の情報（接続ノード情報）を示している。
無線管理部（101）は、図６、図７に示すようなトポロジ情報（400）を管理することで、マルチホップネットワークとして接続しているノードの接続状態を管理することが可能となる。
【００３２】
通信制御部（102）は、ノード（N）の通信を制御するものである。具体的には、無線インタフェース（100）を使用して周囲のチャネル状況を探査し、ノード（N）周辺の無線インタフェースの情報をチャネル情報（300）として取得する。そして、その取得したチャネル情報（300）を無線管理部（101）で管理するように制御する。また、マルチホップネットワークの接続状態を示す情報をトポロジ情報（400）として取得し、その取得したトポロジ情報（400）を無線管理部（101）で管理するように制御する。また、無線管理部（101）で管理しているチャネル情報（300）とトポロジ情報（400）を基に、無線インタフェース（100）の設定（チャネル、ESSIDなど）を変更するように制御する。なお、通信制御部（102）は、上述した図１に示すチャネル情報取得部（10）と、通信接続制御部（11）と、の機能を有して構成することになる。
【００３３】
図８は、図２に示すノード（N20）の移動や故障等に伴い、ノード（N20）が図２に示すマルチホップネットワークから離脱した状態を示している。図８に示すように、ノード（N20）がマルチホップネットワークから離脱してしまうと、ノード（N10）とノード（N30）とが互いに通信可能な距離に存在するにも関わらず、互いに使用しているチャネルが異なるため、ノード（N10）とノード（N30）とが分離し、ノード（N10,N30,N40）間の通信ができない状態になる。
【００３４】
通常の通信システムでは、図８に示す状態になっても、ノード（N10、N30）は、無線の状況が回復するのを期待し、そのままの状態を維持するため、ノード（N10,N30,N40）間の通信ができない状態のままになってしまう。
【００３５】
これに対し、本実施形態の通信システムでは、図８に示す状態になると、ノード（N10、N30）は、図９に示す復旧モードに移行し、図１０に示すように、ノード（N30）の無線インタフェース（W31）の設定を変更し、ノード（N10）とノード（N30）とを接続することになるため、ノード（N10,N30,N40）間の通信を復旧することが可能となる。以下、図９を参照しながら、本実施形態のノード（N10、N30）で行う復旧モードについて説明する。
【００３６】
＜ノード;N10の無線インタフェース;W12における通信断検出＞
まず、ノード（N10）で行う復旧モードについて説明する。
ノード（N10）の通信制御部（102）は、図８に示す状態になると、無線インタフェース（W12）の通信が途絶えたことを検出し、図９に示す復旧モードに移行する。
【００３７】
なお、無線インタフェースの通信が途絶えたことを検出する方法は、特に限定せず、あらゆる方法が適用可能である。例えば、データ送信が連続で失敗したことを検出した場合や、通信確認パケットを定期的に送受信し、その通信確認パケットが途絶えたことを検出した場合等の方法を適用することが可能である。
【００３８】
復旧モードに移行すると、通信制御部（102）は、通信が途絶えた無線インタフェース（W12）を使用して周囲のチャネル状況を探査する（S200）。通信制御部（102）は、チャネル状況の探査を行うことで、ノード（N10）周辺の無線インタフェースの情報（チャネル情報;300）を取得することになる。
【００３９】
なお、チャネル状況の探査方式としては、例えば、IEEE802.11規格であればスキャン（scanning）方式が挙げられる。このスキャン方式を用いてチャネル探査を行うことで、IEEE802.11規格の無線インタフェースの受信信号強度（RSSI；Received Signal Strength Indicator）やESSID、MACアドレスなどの情報を取得することが可能となる。なお、チャネル状況の探査方式は、特に限定せず、ノード（N10）周辺の無線インタフェースの情報（チャネル情報;300）を取得することが可能であれば、あらゆる探査方式を適用することが可能である。
【００４０】
本実施形態では、通信制御部（102）は、ノード（N）自身が通信に使用できる全チャネル分のチャネル探査（チャネルスキャン）を行うものとする。これにより、通信制御部（102）は、ノード（N）自身が通信に使用できる全チャネル分の無線インタフェースの情報（チャネル情報;300）を取得することが可能となる。
【００４１】
なお、無線インタフェース（W12）を使用し、ノード（N10）自身が通信に使用できる全チャネル分のチャネル探査を行って取得したチャネル情報（300）を図１１に示す。
【００４２】
図１１に示すチャネル情報（300）は、チャネル#1において、『ESSID』＝“other system1”、『MACアドレス』＝“MAC OTHER1”の無線インタフェースの情報を取得したことを示している。同様に、チャネル#1において、『ESSID』＝“our system1”、『MACアドレス』＝“MAC W11”の無線インタフェースの情報を取得し、チャネル#3において、『ESSID』＝“our system3”、『MACアドレス』＝“MAC W31”の無線インタフェースの情報を取得したことを示している。なお、図１１に示す『通番;1』の無線インタフェースの情報は、図８に図示されていない他システムノードの無線インタフェースの情報を示している。通信制御部（102）は、上記取得したチャネル情報（300）を無線管理部（101）で管理することになる。
【００４３】
次に、通信制御部（102）は、S200で取得した図１１に示すチャネル情報（300）を参照し、図１１に示すチャネル情報（300）の無線インタフェースが、自システムのノードの無線インタフェースであるか判定する（S210）。図１１に示すチャネル情報（300）の場合、『ESSID』の先頭が“our system”であれば、自システムのノードの無線インタフェースであると判定する。通信制御部（102）は、『通番;1』の無線インタフェースを、自システムのノードの無線インタフェースでないと判定し（S210/No）、『通番;1』を除外する。通信制御部（102）は、チャネル情報分繰り返す（S250）と、『通番;2』、『通番;3』の無線インタフェースを、自システムのノードの無線インタフェースであると判定する（S210/Yes）。
【００４４】
次に、通信制御部（102）は、図１１に示すチャネル情報（300）の無線インタフェースが、自ノードの無線インタフェースでないか判定する（S220）。図１１に示すチャネル情報（300）の『通番;2』の無線インタフェース（W11）は、ノード（N10）の無線インタフェースであるため、通信制御部（102）は、『通番;2』の無線インタフェース（W11）を、自ノードの無線インタフェースであると判定し（S220/No）、『通番;2』を除外する。通信制御部（102）は、チャネル情報分繰り返す（S250）と、『通番;3』の無線インタフェースを、自ノードの無線インタフェースでないと判定する（S220/Yes）。
【００４５】
次に、通信制御部（102）は、図１１に示すチャネル情報（300）の無線インタフェースのノードが、自ノードと接続していないか判定する（S225）。図８に示す状態のノード（N10）は、図１２に示すトポロジ情報（400）を無線管理部（101）で管理している。通信制御部（102）は、図１２に示すトポロジ情報（400）を基に、図１１に示すチャネル情報（300）の無線インタフェースのノードが、自ノードと接続していないかを判定することになる。
【００４６】
図１２に示すトポロジ情報（400）の場合、ノード（N10）は、無線インタフェース（W11,W12）を有しており、無線インタフェース（W11,W12）が、未接続であることを示している。図８に示す状態のノード（N10）は、他のノードと接続していないため、図１２に示すトポロジ情報（400）のように、自ノード（N10）の無線インタフェースの接続情報だけでトポロジ情報（400）を構成することになる。このため、図１１に示すチャネル情報（300）の『通番;3』の無線インタフェース（W31）は、ノード（N10）と接続していないため、通信制御部（102）は、『通番;3』の無線インタフェース（W31）のノード（N30）が、自ノードと接続していないと判定する（S225/Yes）。通信制御部（102）は、チャネル情報分繰り返す（S250）と、『通番;3』の無線インタフェースを、自ノードと接続していないと判定する（S225/Yes）。
【００４７】
次に、通信制御部（102）は、システム固有の情報を用いて接続可否判定を行う（S230）。例えば、システム固有の情報として、MACアドレスを使用した場合には、図１１に示すチャネル情報（300）の無線インタフェースのMACアドレスが、通信の途絶えた無線インタフェースのMACアドレスよりも小さければ接続可能と判定し（S230/Yes→S240）、大きければ接続不可能と判定する（S230/No）。
【００４８】
図３において、MACアドレスの大きさを『MAC W11＜MAC W12＜MAC W21＜MAC W22＜MAC W31＜MAC W32＜MAC W41＜MAC W42』とする。この場合、通信の途絶えた無線インタフェース（W12）の『MACアドレス』＝“MAC W12”と、『通番;3』の『MACアドレス』＝“MAC W31”と、を比較すると、『MAC W12＜MAC W31』となるため、接続不可能と判定する（S230/No）。ここでは、システム固有の情報として、MACアドレスを使用したが、無線インタフェースに設定されたシステム固有の情報であれば様々な情報が適用可能であり、例えば、あらかじめ設定したインタフェース名等を適用することも可能である。通信制御部（102）は、チャネル情報分繰り返す（S250）と、図１１に示すチャネル情報（300）の場合には、接続可能と判定した無線インタフェースが存在しないことになる（S230/No）。
【００４９】
次に、通信制御部（102）は、S200で取得したチャネル情報（300）に対して、上述したS210〜S240の処理を行い、チャネル情報（300）を全て処理した場合は（S250/Yes）、S240で接続可能と判定した無線インタフェースが存在するか判定する（S255）。図１１に示すチャネル情報（300）の場合には、S240で接続可能と判定した無線インタフェースが存在しないため（S255/No）、通信制御部（102）は、何もせず復旧モードを終了する。
【００５０】
なお、通信制御部（102）は、復旧モードを終了しても、無線インタフェース（W12）の通信が途絶えたことを検出している限り、定期的に図９に示す復旧モードに移行するように制御する。これにより、通信制御部（102）は、通信が途絶えた無線インタフェース（W12）を使用して定期的に周囲のチャネル状況を探査し、新たなチャネル情報（300）を取得することになる。そして、その新たに取得したチャネル情報（300）を基に、接続可能な無線インタフェースが存在する場合には、その無線インタフェースと接続し、通信を復旧することが可能となる。
【００５１】
＜ノード;N30の無線インタフェース;W31における通信断検出＞
次に、ノード（N30）で行う復旧モードについて説明する。
ノード（N30）の通信制御部（102）は、図８に示す状態になると、無線インタフェース（W31）の通信が途絶えたことを検出し、図９に示す復旧モードに移行する。なお、復旧モードに移行しても無線インタフェース（W32）を使用してノード（N40）と通信を行うことは可能とする。
【００５２】
復旧モードに移行すると、通信制御部（102）は、通信が途絶えた無線インタフェース（W31）を使用して周囲のチャネル状況を探査する（S200）。通信制御部（102）は、チャネル状況の探査を行うことで、ノード（N30）周辺の無線インタフェースの情報（チャネル情報;300）を取得することになる。なお、無線インタフェース（W31）を使用して取得したチャネル情報（300）を図１３に示す。
【００５３】
図１３に示すチャネル情報（300）は、チャネル#2において、『ESSID』＝“our system2”、『MACアドレス』＝“MAC W12”の無線インタフェースの情報を取得したことを示している。同様に、チャネル#4において、『ESSID』＝“our system4”、『MACアドレス』＝“MAC W32”の無線インタフェースの情報を取得し、さらに、チャネル#4において、『ESSID』＝“our system4”、『MACアドレス』＝“MAC W41”の無線インタフェースの情報を取得したことを示している。
【００５４】
次に、通信制御部（102）は、S200で取得した図１３に示すチャネル情報（300）を参照し、図１３に示すチャネル情報（300）の無線インタフェースが、自システムのノードの無線インタフェースであるか判定する（S210）。図１３に示すチャネル情報（300）の場合、『ESSID』の先頭が“our system”であれば、自システムのノードの無線インタフェースであると判定する。通信制御部（102）は、『通番;1』の無線インタフェースを、自システムのノードの無線インタフェースであると判定し（S210/Yes）、チャネル情報分繰り返す（S250）と、『通番;1』、『通番;2』、『通番;3』の無線インタフェースを、自システムのノードの無線インタフェースであると判定する（S210/Yes）。
【００５５】
次に、通信制御部（102）は、図１３に示すチャネル情報（300）の無線インタフェースが、自ノードの無線インタフェースでないか判定する（S220）。図１３に示すチャネル情報（300）の『通番;1』の無線インタフェース（W12）は、ノード（N10）の無線インタフェースであるため、通信制御部（102）は、『通番;1』の無線インタフェース（W12）を、自ノードの無線インタフェースでないと判定する（S220/Yes）。また、『通番;2』の無線インタフェース（W32）は、ノード（N30）の無線インタフェースであるため、通信制御部（102）は、『通番;2』の無線インタフェース（W32）を、自ノードの無線インタフェースであると判定し（S220/No）、『通番;2』を除外する。通信制御部（102）は、チャネル情報分繰り返す（S250）と、『通番;1』、『通番;3』の無線インタフェースを、自ノードの無線インタフェースでないと判定する（S220/Yes）。
【００５６】
次に、通信制御部（102）は、図１３に示すチャネル情報（300）の無線インタフェースのノードが、自ノードと接続していないか判定する（S225）。図８に示す状態のノード（N30）は、図１４に示すトポロジ情報（400）を無線管理部（101）で管理している。通信制御部（102）は、図１４に示すトポロジ情報（400）を基に、図１３に示すチャネル情報（300）の無線インタフェースのノードが、自ノードと接続していないかを判定することになる。
【００５７】
図１４に示すトポロジ情報（400）の場合、ノード（N30）は、無線インタフェース（W31,W32）を有しており、無線インタフェース（W31）が、未接続であり、無線インタフェース（W32）が、無線インタフェース（W41）と接続していることを示している。また、ノード（N40）は、無線インタフェース（W41,W42）を有しており、無線インタフェース（W41）が、無線インタフェース（W32）と接続しており、無線インタフェース（W42）が、未接続であることを示している。図８に示す状態のノード（N30）は、ノード（N40）としか接続していないため、図１４に示すトポロジ情報（400）のように、ノード（N30、N40）の無線インタフェースの接続情報だけでトポロジ情報（400）を構成することになる。このため、図１３に示すチャネル情報（300）の『通番;1』の無線インタフェース（W12）は、ノード（N30）と接続していないため、通信制御部（102）は、『通番;1』の無線インタフェース（W12）のノード（N10）が、自ノードと接続していないと判定する（S225/Yes）。また、『通番;3』の無線インタフェース（W41）は、ノード（N30）と接続しているため、通信制御部（102）は、『通番;3』の無線インタフェース（W41）のノード（N40）が、自ノードと接続していると判定する（S225/No）。通信制御部（102）は、チャネル情報分繰り返す（S250）と、『通番;1』の無線インタフェースを、自ノードと接続していないと判定する（S225/Yes）。
【００５８】
次に、通信制御部（102）は、システム固有の情報を用いて接続可否判定を行う（S230）。例えば、システム固有の情報として、MACアドレスを使用した場合には、図１３に示すチャネル情報（300）の無線インタフェースのMACアドレスが、通信の途絶えた無線インタフェースのMACアドレスよりも小さければ接続可能と判定し（S230/Yes→S240）、大きければ接続不可能と判定する（S230/No）。
【００５９】
通信の途絶えた無線インタフェース（W31）の『MACアドレス』＝“MAC W31”と、『通番;1』の『MACアドレス』＝“MAC W11”と、を比較すると、『MAC W31＞MAC W11』となるため、接続可能と判定する（S230/Yes→S240）。通信制御部（102）は、チャネル情報分繰り返す（S250）と、『通番;1』の無線インタフェースを、接続可能と判定する（S230/Yes→S240）。
【００６０】
次に、通信制御部（102）は、S200で取得したチャネル情報（300）に対して、上述したS210〜S240の処理を行い、チャネル情報（300）を全て処理した場合は（S250/Yes）、S240で接続可能と判定した無線インタフェースが存在するか判定する（S255）。図１３に示すチャネル情報（300）の場合には、接続可能な無線インタフェースは、『通番;1』となる（S255/Yes）。
【００６１】
次に、通信制御部（102）は、接続可能な無線インタフェースが複数存在する場合に、無線インタフェースの順序付けを行う（S260）。順序付けはMACアドレスの小さい順に並べる。ここでは、MACアドレスを使用するが、システム固有の情報であれば様々な情報が適用可能である。図１３に示すチャネル情報（300）の場合には、接続可能な無線インタフェースは、『通番;1』しか存在しないので順序付けを行う必要がない。
【００６２】
次に、通信制御部（102）は、接続可能な無線インタフェースに接続する（S270）。図１３に示すチャネル情報（300）の場合には、『通番;1』の無線インタフェース（W12）と接続するように、無線インタフェース（W31）の設定を、『チャネル』＝“#2”、『ESSID』＝“our system2”に変更し、無線インタフェース（W31）と、無線インタフェース（W12）と、を接続する。接続が成功し、通信が復旧した場合には（S280/Yes）、復旧モードを終了する。
【００６３】
これにより、図１０に示すように、ノード（N10）の無線インタフェース（W12）と、ノード（N30）の無線インタフェース（W31）と、が接続し、ノード（N10,N30,N40）間の通信を復旧することが可能となる。
【００６４】
なお、接続が失敗し、通信が復旧しない場合には（S280/No）、他に接続可能な無線インタフェースが存在するか判定し（S290）、他に接続可能な無線インタフェースが存在する場合は（S290/No）、その接続可能な無線インタフェースと接続するようにノード（N30）の無線インタフェース（W31）の設定を変更する（S270）。また、接続可能な全ての無線インタフェースと接続しても、接続が失敗し、通信が復旧しない場合には（S280/No→S290/Yes）、復旧モードを終了する。
【００６５】
なお、通信制御部（102）は、復旧モードを終了しても、無線インタフェース（W31）の通信が途絶えたことを検出している限り、定期的に図９に示す復旧モードに移行するように制御する。これにより、通信制御部（102）は、定期的に周囲のチャネル状況を探査し、新たなチャネル情報（300）を取得することになる。そして、その新たに取得したチャネル情報（300）を基に、接続可能な無線インタフェースが存在する場合には、その無線インタフェースと接続し、通信を復旧することが可能となる。
【００６６】
＜本実施形態の通信システムの作用・効果＞
このように、本実施形態の通信システムのノード（N）は、無線インタフェース（100）の通信が途絶えた場合に、図９に示す復旧モードに移行する。そして、その通信が途絶えた無線インタフェース（100）を使用して周囲のチャネル状況を探査し、ノード（N）周辺の無線インタフェースの情報をチャネル情報（300）として取得する。そして、ノード（N）は、その取得したチャネル情報（300）を基に、通信が途絶えた無線インタフェース（100）とマルチホップネットワークを構成することが可能な同一システムの無線インタフェースを検出した場合に、通信が途絶えた無線インタフェース（100）の設定を変更し、同一システムの無線インタフェースと、通信が途絶えた無線インタフェース（100）と、を接続するように制御する。これにより、ノード（N10）とノード（N30）との間の通信が途絶えた場合でも、ノード（N10、N30）が図９に示す復旧モードに移行し、図１０に示すように、ノード（N30）の無線インタフェース（W31）の設定を変更し、ノード（N10）とノード（N30）とを接続することになるため、ノード（N10,N30,N40）間の通信を復旧することが可能となる。なお、上記説明では、無線インタフェース（100）の通信が途絶えた場合に、図９に示す復旧モードに移行することにしたが、通信開始時に無線インタフェース（100）の通信が確立できない場合にも、図９に示す復旧モードに移行し、上述した処理を行うことが可能である。
【００６７】
（第２の実施形態）
次に、第２の実施形態について説明する。
【００６８】
第１の実施形態の通信システムでは、無線インタフェース（100）の通信が途絶えた場合、または、通信が確立できない場合に、図９に示す復旧モードに移行し、その無線インタフェース（100）を使用して周囲のチャネル状況を探査する。そして、その無線インタフェース（100）と同一システムの無線インタフェースを検出した場合に、無線インタフェース（100）の設定（チャネル、ESSID等）を変更し、同一システムの無線インタフェースと、無線インタフェース（100）と、を接続するように制御した。
【００６９】
第２の実施形態における通信システムでは、通信継続中の無線インタフェース（100）を使用して周囲のチャネル状況を探査する。そして、そのチャネル探査を行った無線インタフェース（100）と同一システムの無線インタフェースを検出した場合に、チャネル探査を行った無線インタフェース（100）の設定（チャネル、ESSID等）を変更し、同一システムの無線インタフェースと、チャネル探査を行った無線インタフェース（100）と、を接続するように制御する。これにより、マルチホップネットワークを動的に変更し、チャネル探査を行った無線インタフェース（100）と、その無線インタフェース（100）と異なるチャネルを使用している無線インタフェースと、を接続することが可能となる。また、異なるチャネルを使用して運用しているマルチホップネットワーク同士を接続することが可能となる。以下、添付図面を参照しながら、第２の実施形態の通信システムについて詳細に説明する。
【００７０】
＜通信システムのシステム構成＞
まず、図１５を参照しながら、本実施形態の通信システムのシステム構成について説明する。
【００７１】
本実施形態の通信システムは、第１の実施形態の通信システムと同様に、複数のノード（N10,N20,N30,N40）を有して構成し、各ノード（N10,N20,N30,N40）は、２つの無線インタフェース（W11,W12、W21,W22、W31,W32、W41,W42）を有して構成する。なお、本実施形態の通信システムも、第１の実施形態と同様に、ノードを４台、ノード１台当たりの無線インタフェースの数を２つとした場合を示したが、ノードの台数やノード１台当たりの無線インタフェースの数は、特に限定するものではなく、任意の数で構成することが可能である。
【００７２】
図１５に示す通信システムは、ノード（N10）とノード（N20）が、無線インタフェース（W11,W21）を使用して『チャネル#1』で通信でき、さらに、無線インタフェース（W12,W22）を使用して『チャネル#2』で通信できることを示している。同様に、ノード（N30）とノード（N40）が、無線インタフェース（W31,W41）を使用して『チャネル#3』で通信でき、さらに、無線インタフェース（W32,W42）を使用して『チャネル#4』で通信できることを示している。図１５に示す通信システムは、複数チャネルでマルチホップネットワークを構成し、ノード（N10）とノード（N20）との通信を可能にし、また、ノード（N30）とノード（N40）との通信を可能にしている。
【００７３】
図１６は、図１５に示す各ノード（N10,N20,N30,N40）の無線インタフェースの設定例を示したものである。図１６において、例えば、ノード（N10）の無線インタフェース（W11）は、『チャネル』＝“#1”、『ESSID』＝“our system1”、『MACアドレス』＝“MAC W11”であることを示している。同様に、ノード（N10）の無線インタフェース（W12）は、『チャネル』＝“#2”、『ESSID』＝“our system2”、『MACアドレス』＝“MAC W12”であることを示している。
【００７４】
図１７は、図１５に示すノード（N30）が移動し、ノード（N20）とノード（N30）とが互いに通信できる電波エリアに入った状態を示している。
【００７５】
通常の通信システムでは、図１７に示す状態になっても、ノード（N20）とノード（N30）との間の通信は使用チャネルが異なるため、ノード（N20）とノード（N30）との通信ができない状態のままになってしまう。
【００７６】
これに対し、本実施形態の通信システムでは、ノード（N10,N20,N30,N40）は、図１８に示す探査処理を自律的に行い、図１９に示すように、ノード（N30）の無線インタフェース（W31）の設定を変更し、ノード（N10,N20,N30）間を接続することになるため、ノード（N10,N20,N30,N40）間の通信を行うことが可能となる。以下、図１８を参照しながら、本実施形態のノード（N20、N30）で行う探査処理について説明する。
【００７７】
＜ノード;N20の１回目の定期的な探査処理＞
まず、ノード（N20）で行う定期的な探査処理について説明する。
ノード（N20）の通信制御部（102）は、無線インタフェース（W21,W22）について、それぞれ図１８に示す探査処理を行う。無線インタフェース（W21,W22）の定期的な探査処理の周期は同じでよいが、一方が探査処理を実行している場合には他方は同時に実行しないことが望ましい。
まず、通信制御部（102）は、ある無線インタフェースにおいて過去に一定時間通信がないことを確認する（S300）。
【００７８】
通信制御部（102）は、過去に一定時間通信がない場合は（S300/Yes）、１チャネル分のチャネル探査を行い、周囲のチャネル状況を取得する（S305）。１チャネル分のチャネル探査は、探査したいチャネルに一定期間切り替え、そのチャネルで送信されている信号を受信して行う。その間は探査前のチャネルの信号を送受信できないため、もし、探査中の無線インタフェースが、他の無線インタフェースに信号を送信する場合には、探査動作を中止する。例えば、無線インタフェース（W22）から無線インタフェース（W12）に信号を送信する場合には、探査動作を中止する。チャネル探査が完了すると元の設定されていたチャネルに戻るため、信号を送受信できるようになる。なお、チャネル探査を行うチャネルの順序は、特に限定しないが、ランダムに行うことが好ましい。また、チャネル探査を行うチャネルが周辺のノードの無線インタフェースと重ならないように分散させた順序でチャネル探査を行ったり、自システム全体で分散させた順序でチャネル探査を行ったりすることも可能である。また、無線インタフェースが現在使用しているチャネルを優先させた順序でチャネル探査を行ったり、無線インタフェースが現在使用していないチャネルを優先させた順序でチャネル探査を行ったりすることも可能である。
【００７９】
なお、チャネル探査を行うチャネルが周辺のノードの無線インタフェースと重ならないようにするためには、例えば、周辺のノードの無線インタフェースがチャネル探査を行っているチャネルを事前に把握し、そのチャネルと重ならないチャネルを使用してチャネル探査を行うようにする方法が挙げられる。この場合、例えば、図１８に示すS305でチャネル探査を行うチャネルを周辺のノードに通知し、その通知が完了した後に、S305のチャネル探査を開始するように構築することで、周辺のノードの無線インタフェースがチャネル探査に使用するチャネルを事前に把握することが可能となる。また、自システム全体で分散させた順序でチャネル探査を行うようにするためには、自システムを構成する各々の無線インタフェースに対し、自システム全体で分散させたチャネル探査の順序を予め設定しておく方法が挙げられる。
【００８０】
なお、無線インタフェース（W22）を使用し、１チャネル分のチャネル探査を行って取得したチャネル情報（300）を図２０に示す。図２０に示すチャネル情報（300）は、『チャネル#3』のチャネル探査を行って取得したチャネル情報（300）を示している。
【００８１】
通信制御部（102）は、S305で取得した図２０に示すチャネル情報（300）を参照し、図２０に示すチャネル情報（300）の無線インタフェースが、自システムのノードの無線インタフェースであるか判定する（S310）。図２０に示すチャネル情報（300）の場合、『ESSID』の先頭が“our system”であれば、自システムのノードの無線インタフェースであると判定する。通信制御部（102）は、『通番;1』の無線インタフェース（W31）を、自システムのノードの無線インタフェースであると判定する（S310/Yes）。通信制御部（102）は、チャネル情報分繰り返す（S345）と、『通番;1』の無線インタフェースを、自システムのノードの無線インタフェースであると判定する（S310/Yes）。
【００８２】
次に、通信制御部（102）は、図２０に示すチャネル情報（300）の無線インタフェースが、自ノードの無線インタフェースでないか判定する（S320）。図２０に示すチャネル情報（300）の『通番;1』の無線インタフェース（W31）は、ノード（N30）の無線インタフェースであるため、通信制御部（102）は、『通番;1』の無線インタフェース（W31）を、自ノードの無線インタフェースでないと判定する（S320/Yes）。通信制御部（102）は、チャネル情報分繰り返す（S345）と、『通番;1』の無線インタフェースを、自ノードの無線インタフェースでないと判定する（S320/Yes）。
【００８３】
次に、通信制御部（102）は、図２０に示すチャネル情報（300）の無線インタフェースのノードが、自ノードと接続していないか判定する（S325）。図１７に示す状態のノード（N20）は、図２１に示すトポロジ情報（400）を無線管理部（101）で管理している。通信制御部（102）は、図２１に示すトポロジ情報（400）を基に、図２０に示すチャネル情報（300）の無線インタフェースのノードが、自ノードと接続していないかを判定することになる。
【００８４】
図２１に示すトポロジ情報（400）の場合、ノード（N20）は、無線インタフェース（W21,W22）を有しており、無線インタフェース（W21）が、無線インタフェース（W11）と接続し、無線インタフェース（W22）が、無線インタフェース（W12）と接続していることを示している。また、ノード（N10）は、無線インタフェース（W11,W12）を有しており、無線インタフェース（W11）が、無線インタフェース（W21）と接続し、無線インタフェース（W12）が、無線インタフェース（W22）と接続していることを示している。図１７に示す状態のノード（N20）は、ノード（N10）としか接続していないため、図２１に示すトポロジ情報（400）のように、ノード（N20、N10）の無線インタフェースの接続情報だけでトポロジ情報（400）を構成することになる。このため、図２０に示すチャネル情報（300）の『通番;1』の無線インタフェース（W31）は、ノード（N20）と接続していないため、通信制御部（102）は、『通番;1』の無線インタフェース（W31）のノード（N30）が、自ノードと接続していないと判定する（S325/Yes）。通信制御部（102）は、チャネル情報分繰り返す（S345）と、『通番;1』の無線インタフェースのノードが、自ノードと接続していないと判定する（S325/Yes）。
【００８５】
次に、通信制御部（102）は、システム固有の情報を用いて接続可否判定を行う（S330）。例えば、システム固有の情報として、MACアドレスを使用した場合には、図２０に示すチャネル情報（300）の無線インタフェースのMACアドレスが、チャネル探査を行った無線インタフェースのMACアドレスよりも小さければ接続可能と判定し（S330/Yes→S340）、大きければ接続不可能と判定する（S330/No）。
【００８６】
図１６において、MACアドレスの大きさを『MAC W11＜MAC W12＜MAC W21＜MAC W22＜MAC W31＜MAC W32＜MAC W41＜MAC W42』とする。この場合、チャネル探査を行った無線インタフェース（W22）の『MACアドレス』＝“MAC W22”と、『通番;1』の『MACアドレス』＝MAC W31と、を比較すると、『MAC W22＜MAC W31』となるため、接続不可能と判定する（S330/No）。通信制御部（102）は、チャネル情報分繰り返す（S345）と、図２０に示すチャネル情報（300）の場合には、接続可能と判定した無線インタフェースが存在しないことになる（S330/No）。
【００８７】
次に、通信制御部（102）は、S305で取得したチャネル情報（300）に対して、上述したS310〜S340の処理を行い、チャネル情報（300）を全て処理した場合は（S345/Yes）、S340で接続可能と判定した無線インタフェースが存在するか判定する（S350）。図２０に示すチャネル情報（300）の場合には、接続可能と判定した無線インタフェースが存在しないため（S350/No）、通信制御部（102）は、探査処理を終了する。
【００８８】
＜ノード;N20の２回目の定期的な探査処理＞
再び、ノード（N20）の通信制御部（102）は、一定時間経過後、次の探査処理を実施する。
まず、通信制御部（102）は、過去に一定時間通信がないことを確認する（S300）。
【００８９】
通信制御部（102）は、過去に一定時間通信がない場合は（S300/Yes）、１チャネル分のチャネル探査を行い、周囲のチャネル状況を取得する（S305）。
【００９０】
なお、無線インタフェース（W22）を使用し、１チャネル分のチャネル探査を行って取得したチャネル情報（300）を図２２に示す。図２２に示すチャネル情報（300）は、『チャネル#1』のチャネル探査を行って取得したチャネル情報（300）を示している。
【００９１】
通信制御部（102）は、S305で取得した図２２に示すチャネル情報（300）を参照し、図２２に示すチャネル情報（300）の無線インタフェースが、自システムのノードの無線インタフェースであるか判定する（S310）。図２２に示すチャネル情報（300）の場合、『ESSID』の先頭が“our system”であれば、自システムのノードの無線インタフェースであると判定する。通信制御部（102）は、チャネル情報分繰り返す（S345）と、『通番;1』、『通番;2』の無線インタフェースを、自システムのノードの無線インタフェースであると判定する（S310/Yes）。
【００９２】
次に、通信制御部（102）は、図２２に示すチャネル情報（300）の無線インタフェースが、自ノードの無線インタフェースでないか判定する（S320）。図２２に示すチャネル情報（300）の『通番;1』の無線インタフェース（W11）は、ノード（N10）の無線インタフェースであるため、通信制御部（102）は、『通番;1』の無線インタフェース（W11）を、自ノードの無線インタフェースでないと判定する（S320/Yes）。また、『通番;2』の無線インタフェース（W21）は、ノード（N20）の無線インタフェースであるため、通信制御部（102）は、『通番;2』の無線インタフェース（W21）を、自ノードの無線インタフェースであると判定する（S320/No）。通信制御部（102）は、チャネル情報分繰り返す（S345）と、『通番;1』の無線インタフェースを、自ノードの無線インタフェースでないと判定する（S320/Yes）。
【００９３】
次に、通信制御部（102）は、図２２に示すチャネル情報（300）の無線インタフェースのノードが、自ノードと接続していないか判定する（S325）。図１７に示す状態のノード（N20）は、図２１に示すトポロジ情報（400）を無線管理部（101）で管理している。通信制御部（102）は、図２１に示すトポロジ情報（400）を基に、図２２に示すチャネル情報（300）の無線インタフェースのノードが、自ノードと接続していないかを判定することになる。
【００９４】
図１７に示す状態のノード（N20）は、ノード（N10）としか接続していないため、図２１に示すトポロジ情報（400）のように、ノード（N20、N10）の無線インタフェースの接続情報だけでトポロジ情報（400）を構成することになる。このため、図２２に示すチャネル情報（300）の『通番;1』の無線インタフェース（W11）は、ノード（N20）と接続しているため、通信制御部（102）は、『通番;1』の無線インタフェース（W11）のノード（N10）が、自ノードと接続していると判定する（S325/No）。通信制御部（102）は、チャネル情報分繰り返す（S345）と、図２２に示すチャネル情報（300）の場合には、自ノードと接続していないと判定した無線インタフェースが存在しないことになる（S325/No）。
【００９５】
次に、通信制御部（102）は、システム固有の情報を用いて接続可否判定を行う（S330）。図２２に示すチャネル情報（300）の場合には、S325で自ノードと接続していないと判定した無線インタフェースが存在しないため、接続可否判定を行わないことになる。
【００９６】
次に、通信制御部（102）は、S305で取得したチャネル情報（300）に対して、上述したS310〜S340の処理を行い、チャネル情報（300）を全て処理した場合は（S345/Yes）、S340で接続可能と判定した無線インタフェースが存在するか判定する（S350）。図２２に示すチャネル情報（300）の場合には、接続可能と判定した無線インタフェースが存在しないため（S350/No）、通信制御部（102）は、探査処理を終了する。
【００９７】
＜ノード;N30の定期的な探査処理＞
次に、ノード（N30）で行う定期的な探査処理について説明する。
上述したノード（N20）と同様に、ノード（N30）の通信制御部（102）は、無線インタフェース（W31,W32）について、それぞれ図１８に示す探査処理を行う。無線インタフェース（W31,W32）の定期的な探査処理の周期は同じでよいが、一方が探査処理を実行している場合には他方は同時に実行しないことが望ましい。
ノード（N30）の通信制御部（102）は、ある無線インタフェースにおいて過去に一定時間通信がないことを確認する（S300）。
【００９８】
通信制御部（102）は、過去に一定時間通信がない場合は（S300/Yes）、１チャネル分のチャネル探査を行い、周囲のチャネル状況を取得する（S305）。
【００９９】
なお、無線インタフェース（W31）を使用し、１チャネル分のチャネル探査を行って取得したチャネル情報（300）を図２３に示す。図２３に示すチャネル情報（300）は、『チャネル#2』のチャネル探査を行って取得したチャネル情報（300）を示している。
【０１００】
通信制御部（102）は、S305で取得した図２３に示すチャネル情報（300）を参照し、図２３に示すチャネル情報（300）の無線インタフェースが、自システムのノードの無線インタフェースであるか判定する（S310）。図２３に示すチャネル情報（300）の場合、『ESSID』の先頭が“our system”であれば、自システムのノードの無線インタフェースであると判定する。通信制御部（102）は、チャネル情報分繰り返す（S345）と、『通番;1』、『通番;2』の無線インタフェースを、自システムのノードの無線インタフェースであると判定する（S310/Yes）。
【０１０１】
次に、通信制御部（102）は、図２３に示すチャネル情報（300）の無線インタフェースが、自ノードの無線インタフェースでないか判定する（S320）。図２３に示すチャネル情報（300）の『通番;1』の無線インタフェース（W12）は、ノード（N10）の無線インタフェースであるため、通信制御部（102）は、『通番;1』の無線インタフェース（W12）を、自ノードの無線インタフェースでないと判定する（S320/Yes）。また、『通番;2』の無線インタフェース（W22）は、ノード（N20）の無線インタフェースであるため、通信制御部（102）は、『通番;2』の無線インタフェース（W22）を、自ノードの無線インタフェースでないと判定する（S320/Yes）。通信制御部（102）は、チャネル情報分繰り返す（S345）と、『通番;1』、『通番;2』の無線インタフェースを、自ノードの無線インタフェースでないと判定する（S320/Yes）。
【０１０２】
次に、通信制御部（102）は、図２３に示すチャネル情報（300）の無線インタフェースのノードが、自ノードと接続していないか判定する（S325）。図１７に示す状態のノード（N30）は、図２４に示すトポロジ情報（400）を無線管理部（101）で管理している。通信制御部（102）は、図２４に示すトポロジ情報（400）を基に、図２３に示すチャネル情報（300）の無線インタフェースのノードが、自ノードと接続していないかを判定することになる。
【０１０３】
図２４に示すトポロジ情報（400）の場合、ノード（N30）は、無線インタフェース（W31,W32）を有しており、無線インタフェース（W31）が、無線インタフェース（W41）と接続し、無線インタフェース（W32）が、無線インタフェース（W42）と接続していることを示している。また、ノード（N40）は、無線インタフェース（W41,W42）を有しており、無線インタフェース（W41）が、無線インタフェース（W31）と接続し、無線インタフェース（W42）が、無線インタフェース（W32）と接続していることを示している。図１７に示す状態のノード（N30）は、ノード（N40）としか接続していないため、図２４に示すトポロジ情報（400）のように、ノード（N30、N40）の無線インタフェースの接続情報だけでトポロジ情報（400）を構成することになる。このため、図２３に示すチャネル情報（300）の『通番;1』の無線インタフェース（W12）は、ノード（N30）と接続していないため、通信制御部（102）は、『通番;1』の無線インタフェース（W12）のノード（N10）が、自ノードと接続していないと判定する（S325/Yes）。同様に、『通番;2』の無線インタフェース（W22）は、ノード（N30）と接続していないため、通信制御部（102）は、『通番;2』の無線インタフェース（W22）のノード（N20）が、自ノードと接続していないと判定する（S325/Yes）。通信制御部（102）は、チャネル情報分繰り返す（S345）と、『通番;1』、『通番;2』の無線インタフェースを、自ノードと接続していないと判定する（S325/Yes）。
【０１０４】
次に、通信制御部（102）は、システム固有の情報を用いて接続可否判定を行う（S330）。システム固有の情報として、MACアドレスを使用した場合には、図２３に示すチャネル情報（300）の無線インタフェースのMACアドレスが、チャネル探査を行った無線インタフェースのMACアドレスよりも小さければ接続可能と判定し（S330/Yes→S340）、大きければ接続不可能と判定する（S330/No）。
【０１０５】
チャネル探査を行った無線インタフェース（W31）の『MACアドレス』＝“MAC W31”と、『通番;1』の『MACアドレス』＝MAC W12と、を比較すると、『MAC W31＞MAC W12』となるため、接続可能と判定する（S330/Yes→S340）。また、チャネル探査を行った無線インタフェース（W31）の『MACアドレス』＝“MAC W31”と、『通番;2』の『MACアドレス』＝MAC W22と、を比較すると、『MAC W31＞MAC W22』となるため、接続可能と判定する（S330/Yes→S340）。通信制御部（102）は、チャネル情報分繰り返す（S345）と、『通番;1』、『通番;2』の無線インタフェースを、接続可能と判定する（S330/Yes→S340）。
【０１０６】
次に、通信制御部（102）は、S305で取得したチャネル情報（300）に対して、上述したS310〜S340の処理を行い、チャネル情報（300）を全て処理した場合は（S345/Yes）、S340で接続可能と判定した無線インタフェースが存在するか判定する（S350）。図２３に示すチャネル情報（300）の場合には、『通番;1』、『通番;2』がS340で接続可能と判定した無線インタフェースであるため（S350/Yes）、その接続可能と判定した無線インタフェースの順序付けを行う（S360）。順序付けは、MACアドレスの小さい順に行うと、『通番;1』、『通番;2』の順になる。
【０１０７】
次に、通信制御部（102）は、接続可能な無線インタフェースに接続する（S370）。図２３に示すチャネル情報（300）の場合には、『通番;1』の無線インタフェース（W12）と接続するように、無線インタフェース（W31）の設定を、『チャネル』＝“#2”、『ESSID』＝“our system2”に変更し、無線インタフェース（W31）と、無線インタフェース（W12）と、を接続する。接続が成功した場合には（S380/Yes）、探査処理を終了する。接続が失敗した場合には（S380/No）、他に接続可能な無線インタフェースが存在するか判定し（S390）、他に接続可能な無線インタフェースが存在する場合は（S390/No）、その接続可能な無線インタフェースと接続するように無線インタフェース（W31）の設定を変更する（S370）。ここでは『通番;2』の無線インタフェース（W22）に接続すると仮定する。
【０１０８】
これにより、図１９に示すように、ノード（N10）の無線インタフェース（W12）と、ノード（N20）の無線インタフェース（W22）と、ノード（N30）の無線インタフェース（W31）と、が接続し、ノード（N10,N20,N30,N40）間で通信を行うことが可能となる。
【０１０９】
なお、ノード（N30）の無線インタフェース（W31）は、図１９に示すように、ノード（N40）の無線インタフェース（W41）と切断し、無線インタフェース（W22,W12）と接続することになる。このため、ノード（N40）は、無線インタフェース（W41）の通信が途絶えたことを検出し、第１の実施形態のように、図９に示す復旧モードに移行することになる。そして、図２５に示す状態になった場合に、ノード（N40）は、通信の途絶えた無線インタフェース（W41）の設定を、その無線インタフェース（W41）とマルチホップネットワークを構成することが可能な同一システムの無線インタフェース（W31、W22）の情報（『チャネル』＝“#2”、『ESSID』＝“our system2”）に変更し、無線インタフェース（W31,W22）と接続することになる。これにより、図２５に示すように、ノード（N20）の無線インタフェース（W22）と、ノード（N30）の無線インタフェース（W31）と、ノード（N40）の無線インタフェース（W41）と、が接続することになる。
【０１１０】
＜本実施形態の通信システムの作用・効果＞
このように、本実施形態の通信システムのノード（N）は、定期的に図１８に示す探査処理を行う。そして、通信継続中の無線インタフェース（100）を使用して周囲のチャネル状況を探査し、ノード（N）周辺の無線インタフェースの情報をチャネル情報（300）として取得する。そして、ノード（N）は、その取得したチャネル情報（300）を基に、チャネル探査を行った無線インタフェース（100）とマルチホップネットワークを構成することが可能な同一システムの無線インタフェースを検出した場合に、チャネル探査を行った無線インタフェース（100）の設定を変更し、同一システムの無線インタフェースと、チャネル探査を行った無線インタフェース（100）と、を接続するように制御する。これにより、同一システムの無線インタフェース同士を互いに接続することが可能となるため、マルチホップネットワークを動的に変更し、チャネル探査を行った無線インタフェース（100）と、その無線インタフェース（100）と異なるチャネルを使用している無線インタフェースと、を接続することが可能となる。また、異なるチャネルを使用して運用しているマルチホップネットワーク同士を接続することが可能となる。
【０１１１】
また、本実施形態のノード（N）は、過去に一定時間通信がない場合に、通信継続中の無線インタフェース（100）を使用して１チャネル単位でチャネル探査を行うようにしている。これにより、通信継続中の無線インタフェース（100）で使用している既存の通信に与える影響を最小限にしてチャネル状況の探査を行うことが可能となる。
【０１１２】
なお、上記実施形態では、ノード（N）は、通信継続中の無線インタフェース（100）で使用している既存の通信への影響を回避するために、過去に一定時間通信がない場合に、１チャネル単位でチャネル探査を行うことにしたが、他の探査方法としては以下の方法が挙げられる。
通信が多発している場合には、チャネル探査を実施しないように制御する。
チャネル探査中に送信要求が発生し、チャネル探査中の無線インタフェース（100）が信号を送信する場合には、チャネル探査を実施しないように制御する。
１チャネル分のチャネル探査を間隔を空けて行い、複数チャネル分のチャネル探査を行うように制御する。
この上記の方法でも、通信継続中の無線インタフェース（100）で使用している既存の通信に与える影響を最小限にしてチャネル状況の探査を行うことが可能となる。
なお、異なるチャネルを使用して運用している別のマルチホップネットワークを早期に検出するために、ランダムにチャネルを選択し、その選択したチャネルのチャネル探査を行うように制御することが好ましい。全てのノード（N）の無線インタフェース（100）がランダムにチャネルを選択し、チャネル探査を行うことで、全てのノード（N）の無線インタフェース（100）が各々異なるチャネルを分散してチャネル探査を行うことになる。このため、ノード（N）が密集している場合には、マルチホップネットワークを構成することが可能な同一システムの無線インタフェースを検出する確率を高めることが可能となる。なお、自システムのノード（自システムだが接続されていないノードを含む）が使用するチャネルを予め把握している場合には、そのチャネルと干渉が発生しないチャネルを優先的に使用してチャネル探査を行うように構築することも可能である。なお、自システムのノード（自システムだが接続されていないノードを含む）が使用するチャネルを把握する方法としては、過去にチャネル探査を行ったチャネル情報（300）を基に、ノード（N）周辺のチャネル状況を把握する方法が挙げられる。
また、上記実施形態では、過去に一定時間通信がない場合に、１チャネル単位でチャネル探査を行うことにしたが、１チャネル単位ではなく、複数チャネル単位でチャネル探査を行うようにすることも可能である。また、チャネル探査を行うチャネルは、ユーザが任意に設定したり、ノードが周囲のチャネルを調査し、その調査結果を基に、ノードが自動的に設定する（例えば、干渉が発生しないチャネルを設定する）ように構築することも可能である。
【０１１３】
なお、上述する実施形態は、本発明の好適な実施形態であり、上記実施形態のみに本発明の範囲を限定するものではなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲において種々の変更を施した形態での実施が可能である。
【０１１４】
例えば、上記実施形態では、図９に示すS210や、図１８に示すS310において、自システムのノードの無線インタフェースであるか判定する場合に、『ESSID』の先頭が“our system”であれば、自システムのノードの無線インタフェースであると判定し、『ESSID』の先頭が“other system”であれば、自システムのノードの無線インタフェースでないと判定することにした。しかし、自システムのノードの無線インタフェース（マルチホップネットワークを構成することが可能な同一システムの無線インタフェース）であるか否かを判定することが可能であれば、様々な方法を適用することが可能であり、例えば、無線インタフェースのMACアドレスや、システム固有の識別情報等を適用することも可能である。なお、無線インタフェースのMACアドレスを用いる場合には、自システムのノードの無線インタフェースとなるMACアドレスの情報を無線管理部（101）で管理する。そして、無線インタフェースのMACアドレスが無線管理部（101）で管理しているMACアドレスの情報に該当する場合には、自システムのノードの無線インタフェースであると判定するように構築する。また、システム固有の識別情報を用いる場合には、そのシステム固有の識別情報を無線インタフェースに設定すると共に、その設定した識別情報を無線管理部（101）で管理する。そして、無線インタフェースに設定した識別情報が無線管理部（101）で管理している識別情報に該当する場合には、自システムのノードの無線インタフェースであると判定するように構築することになる。
【０１１５】
また、上記実施形態では、図９に示すS230、図１８に示すS330の接続可否判定において、チャネル情報（300）の無線インタフェースのMACアドレスが、無線インタフェース（図９の場合には、通信の途絶えた無線インタフェース、図１８の場合には、チャネル探査を行った無線インタフェース）のMACアドレスよりも小さければ接続可能と判定し、大きければ接続不可能と判定することにした。しかし、チャネル情報（300）の無線インタフェースのMACアドレスが、無線インタフェース（図９の場合には、通信の途絶えた無線インタフェース、図１８の場合には、チャネル探査を行った無線インタフェース）のMACアドレスよりも大きければ接続可能と判定し、小さければ接続不可能と判定するように構築することも可能である。このように、無線インタフェースに設定されているシステム固有の識別情報（MACアドレス、ESSID、予め無線インタフェースに設定した固有の識別情報）の大小関係を基に、接続可否を判定することで、接続を行う無線インタフェースを制限することが可能となる。これにより、マルチホップネットワークを変更した場合に、そのマルチホップネットワークの再変更を発生させないように制限することが可能となる。また、無線インタフェースに設定されているシステム固有の識別情報の大小関係だけではなく、その無線インタフェースの受信信号強度（RSSI）や、チャネル情報等の情報も考慮して接続可否を判定するように構築することも可能である。この場合には、通信制御部（102）は、チャネル探査を行う際に、無線インタフェースの情報としてESSID、MACアドレスと共に、受信信号強度（RSSI）も取得し、その受信信号強度もチャネル情報（300）として無線管理部（101）で管理する。そして、接続可否判定を行う際に、チャネル情報（300）に含まれる受信信号強度やチャネル情報を利用してチャネル判定を行うように構築することになる。例えば、受信信号強度が一定値以上の無線インタフェースの優先度を高くするように重み付けを施したり、チャネル干渉が発生しないチャネルの無線インタフェースの優先度を高くするように重み付けを施したりする方法が挙げられる。なお、上述した接続可否の判定方法は、図９に示すS260、図１８に示すS360の無線インタフェースの順序付けにも適用可能である。
【０１１６】
また、上記実施形態で説明した図９、図１８に示す処理動作を適宜組み合わせて様々な方法でチャネル探査を行うように構築することも可能である。
例えば、図９に示す復旧モードのS200においては、ノード（N）自身が通信に使用できる全チャネル分のチャネル探査（チャネルスキャン）を行うことにしたが、全チャネルに限定するものではなく、第２の実施形態のように、少なくとも１チャネル分のチャネル探査を行うようにすることも可能である。また、チャネル探査を行うチャネルを予め設定し、その設定したチャネル分のチャネル探査を行うようにすることも可能である。
【０１１７】
また、上述した実施形態の通信システムでは、無線インタフェースを利用してマルチホップネットワークを構成したが、無線インタフェースだけではなく、有線インタフェースも利用し、無線インタフェースと、有線インタフェースと、が混在したマルチホップネットワークを構成することも可能である。
【０１１８】
また、上記実施形態では、複数のチャネルを利用したマルチホップネットワークについて説明したが、本発明の技術思想は、単一のチャネルを利用したマルチホップネットワークにも適用可能である。
【０１１９】
また、上述した実施形態における通信システムを構成する各装置における制御動作は、ハードウェア、または、ソフトウェア、あるいは、両者の複合構成を用いて実行することも可能である。
【０１２０】
なお、ソフトウェアを用いて処理を実行する場合には、処理シーケンスを記録したプログラムを、専用のハードウェアに組み込まれているコンピュータ内のメモリにインストールして実行させることが可能である。あるいは、各種処理が実行可能な汎用コンピュータにプログラムをインストールして実行させることが可能である。
【０１２１】
例えば、プログラムは、記録媒体としてのハードディスクやROM（Read Only Memory）に予め記録しておくことが可能である。あるいは、プログラムは、リムーバブル記録媒体に、一時的、あるいは、永続的に格納（記録）しておくことが可能である。このようなリムーバブル記録媒体は、いわゆるパッケージソフトウエアとして提供することが可能である。なお、リムーバブル記録媒体としては、フロッピー（登録商標）ディスク、CD-ROM（Compact Disc Read Only Memory）、MO（Magneto optical）ディスク、DVD（Digital Versatile Disc）、磁気ディスク、半導体メモリなどが挙げられる。
【０１２２】
なお、プログラムは、上述したようなリムーバブル記録媒体からコンピュータにインストールすることになる。また、ダウンロードサイトから、コンピュータに無線転送することになる。また、ネットワークを介して、コンピュータに有線で転送することになる。
【０１２３】
また、本実施形態における通信システムは、上記実施形態で説明した処理動作に従って時系列的に処理が実行されるのみならず、処理を実行する装置の処理能力、あるいは、必要に応じて並列的にあるいは個別に処理を実行するように構築することも可能である。
【産業上の利用可能性】
【０１２４】
本発明は、ネットワーク、マルチホップネットワーク等を構成する機器に適用可能である。
【図面の簡単な説明】
【０１２５】
【図１】本実施形態の通信システムの概要を説明するための図である。
【図２】本実施形態の通信システムのシステム構成例を示す図である。
【図３】図２に示す各ノード（N10,N20,N30,N40）の無線インタフェースの設定例を示す図である。
【図４】本実施形態の通信システムを構成する各ノード（N10,N20,N30,N40）の内部構成例を示す図である。
【図５】無線インタフェース（W12）を使用して取得したチャネル情報（300）の一例を示す図である。
【図６】図２に示す状態の各ノード（N10,N20,N30,N40）が無線管理部（101）で管理するトポロジ情報（400）の一例を示す図である。
【図７】図２に示す状態のノード（N20）が無線管理部（101）で管理するトポロジ情報（400）の一例を示す図である。
【図８】図１に示すマルチホップネットワークからノード（N20）が離脱した状態を示す図である。
【図９】本実施形態のノードで行う復旧モードの処理動作例を示す図である。
【図１０】図８に示す状態で、ノード（N10,N30）が図９に示す復旧モードを行い、ノード（N10）とノード（N30）とを接続した状態を示す図である。
【図１１】無線インタフェース（W12）を使用して取得したチャネル情報（300）の一例を示す図である。
【図１２】図８に示す状態のノード（N10）が無線管理部（101）で管理するトポロジ情報（400）の一例を示す図である。
【図１３】無線インタフェース（W31）を使用して取得したチャネル情報（300）の一例を示す図である。
【図１４】図８に示す状態のノード（N30）が無線管理部（101）で管理するトポロジ情報（400）の一例を示す図である。
【図１５】第２の実施形態の通信システムのシステム構成例を示す図である。
【図１６】図１５に示す各ノード（N10,N20,N30,N40）の無線インタフェースの設定例を示す図である。
【図１７】図１５に示すマルチホップネットワークからノード（N30）が移動し、ノード（N20）とノード（N30）とが互いに通信できる電波エリアに入った状態を示す図である。
【図１８】本実施形態のノードで行う探査処理の処理動作例を示す図である。
【図１９】図１７に示す状態で、ノード（N10,N20,N30,N40）が図１８に示す探査処理を行い、ノード（N10,N20,N30）間を接続した状態を示す図である。
【図２０】無線インタフェース（W22）を使用し、『チャネル#3』のチャネル探査を行って取得したチャネル情報（300）の一例を示す図である。
【図２１】図１７に示す状態のノード（N20）が無線管理部（101）で管理するトポロジ情報（400）の一例を示す図である。
【図２２】無線インタフェース（W22）を使用し、『チャネル#1』のチャネル探査を行って取得したチャネル情報（300）の一例を示す図である。
【図２３】無線インタフェース（W31）を使用し、『チャネル#2』のチャネル探査を行って取得したチャネル情報（300）の一例を示す図である。
【図２４】図１７に示す状態のノード（N30）が無線管理部（101）で管理するトポロジ情報（400）の一例を示す図である。
【図２５】ノード（N40）が図９に示す復旧モードを行い、ノード（N20,N30,N40）間を接続した状態を示す図である。
【符号の説明】
【０１２６】
N10、N20、N30、N40    ノード
W11、W12、W21、W22、W31、W32、W41、W42    無線インタフェース
N    ノード
１０    チャネル情報取得部
１１    通信接続制御部
１００    無線インタフェース
１０１    無線管理部
１０２    通信制御部
３００    チャネル情報
４００    トポロジ情報
【図１】
0004932762.tif 000002
【図２】
0004932762.tif 000003
【図３】
0004932762.tif 000004
【図４】
0004932762.tif 000005
【図５】
0004932762.tif 000006
【図６】
0004932762.tif 000007
【図７】
0004932762.tif 000008
【図８】
0004932762.tif 000009
【図９】
0004932762.tif 000010
【図１０】
0004932762.tif 000011
【図１１】
0004932762.tif 000012
【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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