(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
調理物を加熱する誘導加熱可能な調理容器と、調理容器を載置するトッププレートと、調理容器を加熱するために誘導磁界を発生させる加熱コイルと、前記トッププレートの温度を検出するプレート温度検出手段と、トッププレートを介して調理容器から放射された赤外線を検知して温度情報を出力する赤外線センサと、加熱コイルの高周波電流を制御して前記調理容器の加熱量を制御する制御手段と、赤外線センサの出力情報を用いて加熱を制御するか判断する制御方式選択手段と、を備え、前記赤外線センサの出力が第１の設定値以上、或いは前記プレート温度検出手段による検知温度が第２の設定値以上となり、前記制御手段が加熱量を低下、或いは加熱停止した後、所定時間経過以内に赤外線センサの出力低下が第１の変化量より少ない場合、前記制御方式選択手段は、赤外線センサの出力情報を反映せず加熱量を制御する誘導加熱調理器。
【請求項２】
前記制御手段が加熱電力量を減少した後、前記プレート温度検知手段による検知温度が第２の変化量を超えて変化し、前記赤外線センサの出力の変化量が第３の変化量より少ない場合、前記制御方式選択手段は、赤外線センサの出力情報を反映せず、プレート温度検出手段によって加熱量を制御する請求項１に記載の誘導加熱調理器。
【請求項３】
制御方式選択手段によって赤外線センサの出力情報を無効として加熱量を制御し、単位時間あたりの赤外線センサの出力低下が第４の変化量を超えた場合、赤外線センサの出力情報を加熱制御に有効とする請求項１または２に記載の誘導加熱調理器。
【請求項４】
制御方式選択手段によって赤外線センサの出力情報を有効として加熱量の制御を行う場合と、無効として加熱量の制御を行う場合とで、前記プレート温度検出手段が検出した温度によって加熱量を低下する制御を行う温度設定値を変更し、赤外線センサの出力情報を無効として加熱制御を行う場合の第３の設定値は、有効とし加熱制御を行う場合の第２の設定値より低く設定して、なる請求項１から３に記載の誘導加熱調理器。
【請求項５】
前記プレート温度検出手段が検出した温度毎に加熱量の上限を設定するとともに、同じプレート温度を検出した場合においても、制御方式選択手段によって赤外線センサの出力情報を無効として加熱量の制御を行う場合の加熱量の上限は、有効として加熱量の制御を行う場合の加熱量の上限よりも、低い値に設定されて加熱量を制御する請求項１から４に記載の誘導加熱調理器。
【請求項６】
プレート温度検出手段による検知温度が第２の設定値以上となり、前記制御手段が加熱電力量を低下、或いは加熱停止した場合、赤外線センサの出力が第１の設定値より小さい場合には、赤外線センサの出力が第１の変化量より少ない第５の変化量を超えて出力が低下すれば、制御方式選択手段は、赤外線センサの出力情報を有効と判断して、加熱量を制御する請求項１から５に記載の誘導加熱調理器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、調理容器を誘導加熱する誘導加熱調理器に関する。特に、本発明は、赤外線センサと、プレート温度検出手段とを用いて、プレートを介して調理容器の温度を検知し加熱量を制御する機能を有する誘導加熱調理器に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、この種の誘導加熱調理器は、図１示すように調理容器６を載置するトッププレート５と、調理容器６を加熱するために誘導磁界を発生させる加熱コイル４と、トッププレート５を介して調理容器６の温度を検出する赤外線センサ９ａと、赤外線センサ９ａの温度情報により加熱コイル４の高周波電流を制御して加熱電力量を制御する制御手段８を備えて加熱調理を行とともに、赤外線センサ９ａに、調理容器６が高温時に放射する赤外線とは異なる、例えば室内電灯による外乱光に含まれる赤外線を誤検知した場合や、赤外線センサ９ａへの配線が断線した場合など、赤外線センサ９ａの異常を検出するセンサ異常検出手段９ｃと、プレート温度検出手段９ｂと、を備え、センサ異常検出手段９ｃによって赤外線センサ９ａの異常を検出した際には、加熱停止、加熱低下、または異常報知の少なくとも一つを行う、或いはプレート温度検出手段９ｂによって急激な温度変化を伴わない制御、例えば自動調理といった制御は継続し、赤外線センサ９ａの異常による調理中止を防止して、調理物の生煮えといった不具合を解消していた（例えば、特許文献１参照）。
【特許文献１】特開２００５−２１６５８５号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
しかしながら、前記従来の構成では、赤外線センサ９ａが異常な出力値となると、赤外線センサ９ａでの制御が困難になるため、制御手段８は、加熱量低下・加熱停止を行う、或いは自動調理を実行中の場合は、調理容器６の温度についてトッププレート５を介した熱伝導によりプレート温度検知手段９ｂを用いて検知して調理を継続していたが、調理容器６を周期的に振るなどして炒め物調理を行い、一時的に鍋ずれ状態（Ｂ）となり赤外線センサ９ａが外乱光を誤検知するとすぐに、調理容器６を所定の位置に戻して鍋置き状態（Ａ）となっても加熱量低下・加熱停止を行う、或いはプレート温度検知手段９ｂによる温度検知へと切替る制御を行うため、調理容器６の底面に凹凸が有る場合などは、調理容器６の温度検知の精度が劣化して、目標温度以上に加熱する、或いは目標温度以下となるまで加熱を停止する制御となり、正常に鍋を置いている鍋置き状態（Ａ）にもかかわらず、所望の火力での調理が行えず、使い勝手が悪く、調理性能が劣化するという課題を有していた。
【０００４】
本発明は、前記従来の課題を解決するもので、調理容器（鍋）を浮かす・振るといった鍋ずれ状態として、一時的に外乱光が入ってしまうような場合においても、調理容器を所定の位置へ戻すことにより、赤外線センサによる制御を再び行い、調理性能を維持した加熱調理を行う事ができる誘導加熱調理器を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
前記従来の課題を解決するために、本発明の誘導加熱調理器は、調理物を加熱する誘導加熱可能な調理容器と、前記調理容器を載置するトッププレートと、前記調理容器を加熱するために誘導磁界を発生させる加熱コイルと、前記トッププレートの温度を検出するプレート温度検出手段と、前記トッププレートを介して調理容器から放射された赤外線を検出して温度情報を出力する赤外線センサと、前記加熱コイルの高周波電流を制御して前記調理容器の加熱量を制御する加熱制御手段と、前記赤外線センサからの温度情報を加熱量の制御に用いるか判断する制御方式選択手段と、を備え、前記赤外線センサの出力が第１の設定値に達した場合、或いはプレート温度検知手段により検知温度が第２の設定値に達した場合に、前記制御手段が加熱量を低下、または加熱を停止し、所定時間経過しても赤外線センサの出力が第１の変化量より少ない場合には、制御方式選択手段は赤外線センサの出力情報を反映せずに加熱を制御する、ことを特徴とする。
【０００６】
これによって、調理容器（鍋）が所定の位置から一時的に外れて加熱され、例えば電灯といった機器の外部から乱入する赤外線（以下、外乱光と称す）を調理容器が高温となって放射する赤外線であると誤検知した場合においても、調理容器が所定の位置へと戻された場合には、加熱量の低減や加熱停止に伴って赤外線センサの出力が低下する事を検地して、調理容器の温度に追従して赤外線センサが温度情報を出力している事を確認し、再び制御手段が赤外線センサによる加熱量の制御を行う事を可能とする。
【０００７】
つまり、赤外線センサの異常を検出してプレート温度検知手段による加熱量の制御を行う場合、赤外線センサが正常に復帰した事が確認すると、再び制御手段は赤外線センサによる加熱量の制御を行う事で、例えば調理容器の底面にある凹凸によるトッププレートへの熱伝導の悪化など、調理容器の温度検知に時間的な遅れが発生するといったプレート温度検知手段がかかえる潜在的な課題の発生を防止し、赤外線センサの出力を再び有効に活用した加熱量の制御を実現する。よって、炒め物など調理容器を一時的に振動する調理など、外乱光が一時的に入るような赤外線センサの出力が不安定な調理状況においても、所定の位置に調理容器を設置することで、赤外線センサの出力を反映した加熱量の制御を行い、十分な火力を維持しつつ、かつ安全に調理することができる。
【発明の効果】
【０００８】
本発明の誘導加熱調理器は、炒め物といった調理容器を一時的に移動させ、調理容器をずらす、振るなどして外乱光が赤外線センサに入るなど、制御が不安定な場合においても、十分な火力を維持しつつ、かつ安全に調理することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００９】
以下、本発明の実施の形態について図面を参照して説明する。
【００１０】
（実施の形態１）
１．誘導加熱調理器の構成
図１に本発明の実施の形態の誘導加熱調理器の構成を示す。本実施の形態の誘導加熱調理器は交流電源１の出力を直流電力に変換して平滑する整流平滑手段２と、直流電力を高周波交流電力へ変換するインバータ３を有する。整流平滑手段２は、２ａの整流器、２ｂのチョークコイル、２ｃの平滑コンデンサを構成要素に含む。インバータ３は、３ａのスイッチング素子と３ｂの共振コンデンサを構成要素に含み、スイッチング素子３ａはダイオードが逆向きで並列に接続されて内蔵している。スイッチング素子３ａがオン／オフすることによって、加熱コイル４に高周波のコイル電流が供給される。加熱コイル４は、コイル電流が供給されると誘導磁界を発生し、トッププレート５に載置された調理容器６を誘導加熱する。加熱コイル４はトッププレート５の下方に設けられている。
【００１１】
誘導加熱調理器は、加熱量を検知するために入力電流検知手段７を有する。入力電流検知手段７は、交流電源１と整流平滑手段２との間に接続されて、入力電流を検出する。
【００１２】
制御手段８は、操作手段８ａと表示手段８ｂを有する。操作手段８ａによって加熱量の設定、及び加熱のオン／オフを使用者が操作して設定し、表示手段８ｂは、設定された内容や、誘導加熱調理器内部で発生した異常・不具合を表示する。制御手段８は、入力電流検知手段７による検出値に基づいて、操作手段８ａによって設定された加熱量となるようにスイッチング素子３ａのオン／オフ信号を出力し、インバータ３を動作する。
【００１３】
制御方式選択手段９は、赤外線センサ９ａとプレート温度検知手段９ｂと、それぞれより温度情報を検出し、赤外線センサ９ａの出力を反映した加熱量の制御を行うか、反映せずにプレート温度検知手段９ｂだけの温度情報を反映して加熱量の制御を行うかを判断する。また、判断条件としてセンサ異常検出手段９ｃの情報も有効に活用し、赤外線センサ９ａとの接続不良が発生した場合など、制御手段８内部の表示手段８ｂにて異常を表示するする。
【００１４】
２．調理容器の配置状態
図２に例えば炒め物調理などで調理容器６を移動させた場合の、赤外線センサ９ａ、プレート温度検知手段９ｂ、加熱コイル５、調理容器６との位置関係を示す。
【００１５】
調理容器６がトッププレート５を介して加熱コイル４の真上に置かれている鍋置き状態（Ａ）の時、赤外線センサ９ａとプレート温度検知手段９ｂは共にトッププレート５を介して調理容器６の温度を検知している。
【００１６】
しかしながら、炒め物調理などで鍋の位置を一時的に移動させた鍋ずれ状態（Ｂ）では、調理容器６の中心が加熱コイル５上から外れ、赤外線センサ９ａが露出している。通常は、状態（Ｂ）は一時的であり、すぐに状態（Ａ）に戻る場合が多いが、調理物の出来栄えや、使用者の都合や使用状況によっては、数分程度連続して状態（Ｂ）を継続する場合もある。
【００１７】
状態（Ｂ）の様に赤外線センサ９ａが露出すると、図には特に記載していないが、電灯など調理器周辺の発光体から放射される外乱光に含まれる赤外線を検知し、調理容器６の温度に関わらず赤外線センサ９ａの出力は一定の値を維持する。その後、状態（Ａ）に戻ると調理容器６によって外乱光は遮断され、赤外線センサ９ａの出力は低下し、調理容器６が高温時に放射する赤外線を検知して温度情報を出力する。
【００１８】
３．検知温度による加熱の抑止（状態Ａ）
図３に、加熱を開始してから加熱量を低下する、または加熱停止するまでのフローを示し、
【００１９】
【表１】
0005029229.tif 000002
【００２０】
（表１）には赤外線センサ９ａの検出温度と制御する加熱量の設定を、
【００２１】
【表２】
0005029229.tif 000003
【００２２】
（表２）にはプレート温度検知手段９ｂの検出温度と制御する加熱量の設定を示している。
【００２３】
また、図５に、調理容器６の位置が図２に示す鍋置き状態（Ａ）に固定されている場合の、赤外線センサの検出温度５１と、プレート温度検知手段の検知温度５２の温度変化と、加熱量の変化を示す。なお、赤外線センサ９ａの検出温度は、調理容器６の温度と概ね同等と考える。
【００２４】
図３において、使用者により、操作手段８ａを介して設定加熱量（Ｐ０）での加熱を指示されると、加熱を開始し（Ｓ３０１）、入力電流検知手段７によって設定加熱量（Ｐ０）となる様に制御手段８はスイッチング素子３ａをオン／オフする（Ｓ３０２）。
【００２５】
制御手段８は、加熱を開始すると、調理容器６が過度に発熱しない様に、赤外線センサ９ａとプレート温度検知手段９ｂによって調理容器６の温度を検知しつつ加熱を継続する。
【００２６】
赤外線センサ９ａによる検知温度が第１の設定値（Ｈ５）以上となるか（Ｓ３０３でＹｅｓ）、或いはプレート温度検知手段９ｂの検知温度が第２の設定値（Ｈ２）以上となるか（Ｓ３０５でＹｅｓ）、どちらか成立すると加熱量の上限がＰ１に抑制されるため、加熱量がＰ０→Ｐ１へ低下する（図５のＴ１時点）。図５のＴ１時点で、赤外線センサ９ａの検出温度５１と、プレート温度検知手段９ｂの検知温度５２とは、表１と表２に定められた加熱量抑制の設定温度に同時に到達し、同じ加熱量の上限値Ｐ１へ抑制する設定値となっているが、どちらか一方が対応する設定値以上となった時点で、加熱量の上限値はＰ１に抑制される。
【００２７】
さらに述べれば、赤外線センサ９ａの検出温度５１による加熱量の上限値と、プレート温度検知手段９ｂの検知温度５２による加熱量の上限値とが異なる場合、低い加熱量の上限値とすべく制御手段８は加熱制御を行う。
【００２８】
その後も、加熱量は抑制されつつも加熱手段８は加熱を継続し、加熱量が小さいと調理容器６の温度は低下するが、本実施の形態の様に加熱量が大きいと調理容器６の温度は上昇を続け、赤外線センサ９ａによる検知温度が設定値（Ｈ６）以上となるか（Ｓ３０６でＹｅｓ）、或いはプレート温度検知手段９ｂの検知温度が第２の設定値（Ｈ３）以上となるか（Ｓ３０８でＹｅｓ）、どちらか成立すると加熱停止する（図５のＴ２時点）。
【００２９】
４．制御方式選択手段の判定（状態Ａ）
図４（ａ）（ｂ）に、調理容器６が高温となった事を検知して加熱停止した後に、赤外線センサ９ａの振舞によって検知温度を反映した制御を行うか判断するまでのフローを示している。
【００３０】
図５に示した、Ｔ２時点以降の赤外線センサの検出温度５１と、プレート温度検知手段の検知温度５２の温度変化を含めて説明する。
【００３１】
図３の高温加熱停止（Ｓ３０７）に到達した時点が、図４（ａ）に記載の高温加熱停止（Ｓ４０１）、図４（ｂ）に記載の高温加熱停止（Ｓ４１１）、及び図５のＴ２時点である。
【００３２】
図４（ａ）において、制御手段８は高温加熱停止（Ｓ４０１）後に△ｔ１時間の経過間を計測し（Ｓ４０２）、△ｔ１時間が経過後（図５のＴ３時点）、赤外線センサ９ａの検知温度５１はＴ５以上なので（Ｓ４０３でＹｅｓ）、赤外線センサ９ａの△ｔ１時間における温度低下の変化量△Ｓ１が、予め設定された第１の変化量△ｈ１以上であるかを確認し（Ｓ４０４）、△Ｓ１＞△ｈ１なので、加熱停止（図５のＴ２時点）による調理容器６の温度低下に追従して赤外線センサ９ａの検知温度が低下したと判断できる（Ｓ４０４でＹｅｓ）。よって、赤外線センサ９ａによる検知温度５１が有効であると判断し（Ｓ４０６）、図３記載のＳ３０９へ戻り、赤外線センサ９ａの検知結果を含めて調理容器６を過度に加熱しない様に制御手段が加熱を抑止することができる（請求項１）。
【００３３】
また、図４（ｂ）において、制御手段８は高温加熱停止（Ｓ４１１）後に、プレート温度検出手段９ｂの検知温度をモニターする。図５のＴ２時点で加熱停止（Ｓ４１１）すると、すぐに調理容器６の温度は低下するがトッププレート５の温度よりも高いため、プレート温度検知手段９ｂによって検出される温度は、調理容器６からの熱伝導により暫く上昇し、図５のＴ３時点から低下し始める。その後、図５のＴ３→Ｔ４の時間経過によって、プレート温度検知手段９ｂが検出した温度の低下変化量が、Ｔ４時点で第２の変化量△ｈ２に達している（Ｓ４１２でＹｅｓ）。
【００３４】
Ｔ４時点で、予め設定された第３の変化量△ｈ３よりも、赤外線センサ９ａが検出するＴ２→Ｔ４間における調理容器６の温度低下量が大きい（Ｓ４０４でＹｅｓ）。
【００３５】
よって、加熱停止（図５のＴ２時点）による調理容器６の温度低下に追従し、外乱光の影響を受けずに調理容器６が放射する赤外線を検出して赤外線センサ９ａの検知温度が低下していると見なし、赤外線センサ９ａによる検知温度が有効であると判断できる（Ｓ４１４）（請求項２）。
【００３６】
図５のＴ４時点では、赤外線センサ９ａによる検出温度がＨ５〜Ｈ６範囲内であり、プレート温度検出手段９ｂによって検知した温度がＨ２〜Ｈ３範囲内なので、表１、表２に従って加熱量の上限値Ｐ１で制御手段８は加熱を再び開始する。
【００３７】
図５のＴ５時点では、再び赤外線センサ９ａの検出温度５１がＨ６以上となり、加熱停止し、Ｔ６時点で検知温度５１はＨ６以下となるが、プレート温度検知手段９ｂの検知温度５２がＨ３以上となるため、加熱停止を継続する。検知温度５２はＴ７まで上昇を続け、Ｈ４に達すると再び温度は低下する。
【００３８】
図５のＴ８時点で、再び赤外線センサ９ａによる検出温度５１がＨ５〜Ｈ６範囲内であり、プレート温度検出手段９ｂによって検知した温度５２がＨ２〜Ｈ３範囲内となるので、加熱量の上限値をＰ１として、再び制御手段８は加熱を開始し、以降Ｔ４〜Ｔ８を繰り返す。
【００３９】
５．制御方式選択手段の判定（状態Ａ→状態Ｂ）
図４（ｃ）に、調理容器６が図２に示す鍋ずれ状態（Ｂ）となり、一旦、赤外線センサ９ａの検出温度を無効とする制御を行った後、調理容器６が鍋置き状態（Ａ）に戻り復帰するまでのフローを示す。
【００４０】
また、図６に、調理容器６の位置が図２に示す鍋置き状態（Ａ）から鍋ずれ状態（Ｂ）へ移動して、再び鍋置き状態（Ａ）へ戻した場合の、赤外線センサの検出温度６１と、プレート温度検知手段の検知温度６２と、調理容器６の底面温度６３の温度変化と、加熱量の変化、鍋位置の推移を示す。
【００４１】
まず、設定火力Ｐ０で調理容器を図２（Ａ）の如く加熱コイルの真上に配置して加熱を開始し、Ｔ１に達すると、図５と同様に、赤外線センサ９ａによる検出温度６１がＨ５〜Ｈ６範囲内であり、プレート温度検出手段９ｂによる検知温度６２がＨ２〜Ｈ３範囲内となるので、加熱量の上限値をＰ１として制御手段８は加熱を継続する。
【００４２】
Ｔ２に達した場合も、図５と同様に、赤外線センサ９ａによる検出温度６１がＨ６以上となり、プレート温度検出手段９ｂによる検知温度６２もＨ３以上となるので、加熱は停止する。
【００４３】
この時、使用者が調理容器を図２（Ａ）から（Ｂ）へと徐々に移動させた場合には、外乱光に含まれる赤外線を誤認して、加熱は停止して調理容器６の底面温度６３の温度は低下しているにも関わらず、赤外線センサ９ａの検知温度６１は上昇を続ける。
【００４４】
Ｔ２時点で加熱を停止して、△ｔ１の時間が経過したＴ３時点では、プレート温度検知手段９ｂによる検知温度６２はＨ３以上であり、表２に従って加熱停止は継続する。また、加熱停止後して△ｔ１経過後に、赤外線センサ９ａの検知温度６１は外乱光によって低下しないため、△ｈ１よりも温度低下の変化量が少なく、制御方式選択手段９は、赤外線センサ９ａによる温度情報を無効と判断する（図４（ａ）Ｓ４０４でＮｏ）。
【００４５】
やがて、Ｔ４時点でプレート温度検知手段９ｂによる検知温度６２はＨ２〜Ｈ３の範囲内となるが、赤外線センサ９ａの温度情報を無効と判定しているため、表２に従って加熱停止は継続する。また、プレート温度検知手段９ｂによる検知温度６２が△ｈ２に達している（図４（ｂ）Ｓ４１２でＹｅｓ）が、赤外線センサ９ａの検出温度６１が低下せず、温度低下の変化量が△ｈ３よりも少ないため、赤外線センサ９ａの検知温度６１は無効となり（図４（ｂ）Ｓ４１３でＮｏ）、加熱制御に反映されない。
【００４６】
調理容器６はＴ５時点で図２（Ｂ）の鍋ずれ状態となり、赤外線センサ９ａの検出温度６１はＨ７程度で安定した出力となる。Ｔ５時点でも、赤外線センサ９ａによる検知温度は無効と判断されており、プレート温度検知手段９ｂによる検知温度６２はＨ２〜Ｈ３の範囲内なので加熱は停止を継続する。
【００４７】
やがて、Ｔ６時点でプレート温度検知手段９ｂによる検知温度６２はＨ１〜Ｈ２の範囲内となり、加熱量の上限値をＰ２として制御手段８は加熱を開始する。赤外線センサ９ａの検知データが有効である場合（図４（ｃ）Ｓ４２３）での加熱再開時の加熱量（Ｐ１）と、無効である場合（図４（ｃ）Ｓ４２１）での加熱再開時の加熱量（Ｐ２）とで、加熱量が異なるのは、調理容器６の温度が高温で加熱を再開する場合に、調理容器６の温度を赤外線センサ９ａで確認できる場合は加熱量を高めのＰ１に設定し、赤外線センサ９ａで確認ができないと判断される場合には、加熱量を低めのＰ２に設定している。これは、調理容器６の加熱量を抑制して温度上昇を緩やかにして、プレート温度検知手段９ｂによる温度検出６２の精度を高めることができる（請求項５）。
【００４８】
Ｔ６時点から加熱量Ｐ２で加熱を開始して、プレート温度検知手段９ｂによる検知温度６２がＴ７時点でＨ２〜Ｈ３の範囲内になると、再び加熱を停止し、検知温度６２がＴ８時点でＨ１〜Ｈ２の範囲内に戻ると、再び加熱量Ｐ２で加熱を開始する。
【００４９】
６．制御方式選択手段の判定（状態Ｂ→状態Ａ）
Ｔ９時点からＴ１０時点の間に、図２（Ｂ）の鍋ずれ状態から図２（Ａ）の鍋置き状態へと調理容器６を移動する状態について、図４（ｃ）のフローチャートを用いて状態変化を説明する。
【００５０】
鍋ずれ状態から鍋置き状態へと調理容器６が移動すると、赤外線センサ９ａの検出温度６１は、単位時間△ｔ２の間に第４の変化量△ｈ４を超える温度低下△Ｓ２を外乱光の消失によって検知し（図４（ｃ）Ｓ４２２でＹｅｓ）、制御方式選択手段９は赤外線センサ９ａによって検知した温度が有効であると判断する。
【００５１】
よって、Ｔ９〜Ｔ１０、Ｔ１０〜Ｔ１１の間は何れも、プレート温度検知手段９ｂによる検出温度６２はＨ１〜Ｈ２の範囲内、調理容器６の底面温度６３はＨ４〜Ｈ５の範囲内である。しかしながら、調理容器６が状態（Ａ）に戻るまでのＴ９〜Ｔ１０は、赤外線センサ９ａの検出温度６１は無効（図４（ｃ）Ｓ４２１）であり、加熱量の上限値Ｐ２にて抑制されているが、Ｔ１０時点で△ｈ４を超える△Ｓ２の温度が低下する変化量を認識する事が可能であり（図４（ｃ）Ｓ４２２でＹｅｓ）、加熱方式選択手段９は再び赤外線センサ９ａの検知温度出力に基づいた加熱量の抑制、加熱停止が可能となる（請求項３）。
【００５２】
よって、赤外線センサ９ａの検出温度は無効（Ｓ４２１）から有効（Ｓ４２３）へと変化して、Ｔ１０〜Ｔ１１の間は、プレート温度検知手段９ｂによる加熱量の抑制もなく、制御手段８は設定火力Ｐ０で加熱することができる（請求項４）。
【００５３】
７．赤外線センサの検知温度が低い場合に判定値を小さくする（状態Ａ）
赤外線センサ９ａの検知温度が低く、プレート温度検知手段９ｂが高温となって加熱停止した場合の動作について、図６及び図４（ａ）のフローチャートを用いて以下に説明する。赤外線センサ９ａがトッププレート５の温度よりも低いという現象は、例えば、調理容器６について、調理中の調理容器６から調理前の調理容器１６に置き換えられた場合に発生する。
【００５４】
Ｔ１１時点において、プレート温度検知手段９ｂによる検出温度６２はＨ２〜Ｈ３の範囲内、赤外線センサ９ａの検出温度６１はＨ４〜Ｈ５の範囲内となり、赤外線センサ９ａのデータは有効であるため、表２に従い加熱量の上限値Ｐ１にて加熱を継続する。
【００５５】
Ｔ１２〜Ｔ１３の間では、調理中の調理容器６を、調理前の調理容器１６と取り替えている。この時、一時的に外乱光を赤外線センサ９ａは検知するが、検知温度６１は直ぐ単位時間△ｔ２以内に△ｈ４以上の温度低下を認識するため、忽ち制御方法選択手段９は赤外線センサ９ａが有効と判定する。
【００５６】
Ｔ１３以降、調理前の調理容器１６は加熱されて温度が上昇するが、Ｔ１４時点でプレート温度検知手段９ｂがＴ３に達して加熱停止した場合（Ｓ４０１）でも、赤外線センサ９ａの検知温度６１は、Ｈ５を超える程度であり、加熱停止後に△ｔ１時間経過したとき（Ｓ４０２でＹｅｓ）、赤外線センサ９ａの温度低下の度合いは、Ｈ６を超えて加熱停止した場合よりも減少している。
【００５７】
よって、加熱停止して△ｔ１時間経過した時（Ｓ４０２でＹｅｓ）に、赤外線センサ９ａの検知温度がＴ５以上であるかどうか確認し（Ｓ４０３）、Ｔ５以下の場合には、赤外線センサ９ａの△ｔ１時間における温度低下の変化量△Ｓ２が、予め設定された第５の変化量△ｈ５以上であるかを確認し（Ｓ４０５）、△Ｓ２＞△ｈ５なので、加熱停止（図５のＴ２時点）による調理容器６の温度低下に追従して赤外線センサ９ａの検知温度が低下したと判断できる（Ｓ４０４でＹｅｓ）。よって、赤外線センサ９ａによる検知温度５１が有効であると判断し（Ｓ４０８）、図３記載のＳ３０９へ戻り、赤外線センサ９ａの検知結果を含めて、調理容器６を過度に加熱しない様に制御手段８が加熱を抑止することができる（請求項６）。
【００５８】
この時、△ｈ１＞△ｈ５に設定している。
【００５９】
以上のように、本実施の形態においては、調理物を加熱する調理容器６と、調理容器６を載置するトッププレート５と、調理容器６を加熱するために誘導磁界を発生させる加熱コイル４と、トッププレート５の温度を検出するプレート温度検出手段９ｂと、トッププレート５を介して調理容器６から放射された赤外線を検出する赤外線センサ９ａと、加熱コイル４の高周波電流を制御して調理容器６の加熱量を制御する制御手段８と、赤外線センサ９ａの出力に基づいて加熱制御を行うか選択する制御方式選択手段９とを備え、赤外線センサ９ａの出力が第１の設定値（Ｈ６）以上、或いはプレート温度検出手段９ｂの温度が第２の設定値（Ｈ３）以上となり、制御手段８が加熱停止したあと、所定時間（△ｔ１）経過する前に、赤外線センサ９ａの出力低下が第１の変化量（△ｈ１）よりも少ない場合には、赤外線センサ９ａからの温度検知情報を加熱量の制御に反映しない構成とする。
【００６０】
これにより、加熱停止（Ｔ２）時点による調理容器６の温度低下に追従して、赤外線センサ９ａの検知温度が低下しない場合には、赤外線センサ９ａの温度検知結果には、外乱光といったノイズ成分が含まれていると判断して加熱制御に使用せず、プレート温度検知手段９ｂによって制御手段８は加熱量の調整を行う様にすることで、調理容器６を過度に加熱しない、或いは加熱量が不足して調理性能が悪化する事態を防ぎ、十分な火力を維持しつつ、かつ安全に調理することが可能となる。
【００６１】
また、ステップＳ４１２及びステップＳ４１３を組合せる事により、確実に調理容器６の温度が低下している事をプレート温度検知手段９ｂによって確認し、赤外線センサ９ａによって検出される温度が低下しない場合には、赤外線センサ９ａの出力値の信頼性が薄い事が明確に判断可能であり、加熱制御の情報として無視する事ができる。
【００６２】
また、ステップＳ４２２により、加熱停止時において、赤外線センサ９ａで検出される温度が低下しない場合においても、調理容器６が図２（Ｂ）の様な鍋ずれ状態から図２（Ａ）の鍋置き状態へと移動して、正常に加熱コイル４の上に載置されると、赤外線センサ９ａによる検出温度の低下量は、第４の変化量（△ｈ４）よりも低下するため、正常に調理容器６の温度を検知する可能性が有り、再度、加熱停止時の調理容器６の温度低下に対する追従性を確認する必要があるため、制御方法選択手段９によって無効とされた判断を有効とする。
【００６３】
よって、第４の変化量（△ｈ４）を超えて赤外線センサ９ａの検知温度が低下した場合には、再度、加熱停止後に調理容器６の温度に追従するか確認し、追従すればプレート温度検知手段９ｂだけでなく赤外線センサ９ａも用いた精度良い温度検知が可能となる。
【００６４】
また、表２に示す様に、赤外線センサ９ａが有効である場合と、無効である場合とで、プレート温度検知手段９ｂが高温となった場合に、加熱量を低下する設定温度はＨ２→Ｈ１へ、加熱を停止する設定温度はＨ３→Ｈ２へと低い値に変更している。
【００６５】
これにより、調理容器６の底面に凹凸がある場合や、熱容量が小さく急峻に温度が上昇する場合でも、赤外線センサ９ａが無効であっても過度加熱を継続する事態を防止する事が可能となる。
【００６６】
さらに、表２には、赤外線センサ９ａが有効である場合と、無効である場合とで、同じプレート温度検知手段の温度範囲での加熱量が異なり、Ｈ１〜Ｈ２の範囲で加熱量Ｐ０→Ｐ２という様に、無効である場合の加熱量は小さく設定されている。
【００６７】
これにより、赤外線センサ９ａの検知が無効である場合の加熱量を抑制し、プレート温度検知手段９ｂで調理容器６の温度が検知できるように、急峻な温度上昇となる事態を防止している。
【００６８】
また、調理中の調理容器６を、調理前の低温の調理容器１６に置き換えた場合、プレート温度検知手段９ｂによって加熱量を低下する制御が、赤外線センサ９ａよりも先に働く事になる。
【００６９】
赤外線センサ９ａの検知温度が加熱量を低下するレベルまで上昇していない場合には、プレート温度検知手段９ｂの検知温度によって加熱量の低下や加熱停止となった場合に、赤外線センサ９ａの温度低下が第１の変化量（△ｈ１）よりも少なくなるため、温度が低い場合には第１の変化量（△ｈ１）より小さい第５の変化量（△ｈ５）と比較する。
【００７０】
これにより、赤外線センサ９ａの検出温度が低い場合に、プレート温度検知手段９ｂによる加熱停止が発生しても、赤外線センサ９ａの反応レベルに応じた閾値で、調理容器６の温度低下に追従しているかどうか、確認を行う事ができる。
【産業上の利用可能性】
【００７１】
以上のように、本発明にかかる誘導加熱調理器は、赤外線センサの出力の状況により制御方式を切り換えることができるので、赤外線センサを用いたその他の各種の調理器等の用途にも適用できる。
【図面の簡単な説明】
【００７２】
【図１】本発明の第１の実施の形態における加熱調理器の回路ブロック図
【図２】調理容器と、加熱コイル及び赤外線センサなどの位置関係を示す図
【図３】調理容器が高温となり加熱停止に至るフローチャート
【図４】（ａ）〜（ｃ）赤外線センサの有効／無効を判断するフローチャート
【図５】赤外線センサが有効に作用する場合の温度と加熱量を示す図
【図６】赤外線センサの有効／無効が切替る場合の温度と加熱量を示す図
【符号の説明】
【００７３】
１  交流電源
２  整流平滑手段
３  インバータ
３ａ  スイッチング素子
３ｂ  共振コンデンサ
４  加熱コイル
５  トッププレート
６  調理容器
７  入力電流検知手段
８  制御手段
８ａ  操作手段
８ｂ  表示手段
９  制御方式選択手段
９ａ  赤外線センサ
９ｂ  プレート温度検知手段
９ｃ  センサ異常検知手段
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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