(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
所定の位置にある回転システムの中心回転軸を安定させる方法であって、前記回転システムが、中心シャフトを有するスピンドルモーターを含み、前記回転システムの回転子が、慣性荷重と前記シャフトに関して回転のために前記回転子を支える軸受け手段とを含み、前記慣性荷重が、さらに、前記回転子とともにスピン軸のまわりに回転し非減衰振動運動を受けるハブに支えられた少なくとも１枚のディスクを含み、前記回転システムが、さらに、電磁アクチュエーターを含み、前記電磁アクチュエーターが、前記シャフトから支持される固定巻線と前記スピン軸を囲む前記回転子から支持される回転磁石とから成る、ような方法において、
スピン軸の位置の式又は該スピン軸の振動運動の式を取得する段階と、
前記式を解析して、そして前記スピン軸の位置を安定させ、前記軸の振動運動を減衰させる半径方向の減衰力を算出して生成する段階であって、前記減衰力を、前記回転子の角速度又は前記回転子の振動運動の速度のいずれかに比例するように与える段階と、
前記電磁石アクチュエーターを利用して前記減衰力を加える段階と、
を含み、
前記減衰力を加える段階が、前記固定巻線を励磁して前記減衰力を加えて前記振動運動を減衰させる段階を含むことを特徴とする方法。
【請求項２】
前記回転システムが、前記スピン軸を囲む前記モーターから成り、互いに相対的に回転する磁石と巻線を含むことを特徴とする請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記モーターの磁石と前記電磁アクチュエーターの磁石とは、共通の磁石であることを特徴とする請求項２に記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
スピンドルモーター用の能動電磁減衰システム関連出願のクロスリファレンス本出願は１９９６年３月２６日付出願の仮特許出願番号Ｎｏ．６０／０１４，１７８「スピンドルモーター用の能動電磁減衰システム」の正式出願である。
【０００２】
本発明は、発明者グンター・ヘイン他による米国特許出願番号        「半径方向の力を作り出すためアクチュエーターとして使われるブラシレススピンドルＤＣモーター」に開示されたアクチュエーターに対し役立つものであり、参考として弁理士書類番号Ａ−６３３６７／ＪＡＳを共に掲げる。
【０００３】
本発明は一般的に、モーターと、モーターに生じる振動ないし共振に関する。ディスクドライブ組立部品に使われるスピンドルモーターに関する特殊な製品や事例を挙げているが、本発明の用途はこれら特殊例に限られるものではない。
【背景技術】
【０００４】
多くのモーター、固定軸を中心に回転する実際多くの回転システムは、振動ないしその高調波成分を有してシステムの一部となっており、システムの全体的安定性とスムーズな作動をさまたげている。そうした問題は、スピンドルモーターが高速回転用のディスクないしディスクパックを搭載して支えているディスクドライブ関連の産業で特に深刻である。ディスクドライブ関連の産業では、より高いトラック密度で作動できるヘッドディスク部品（ＨＤＡ）を得る努力が続けられており、高トラック密度では衝撃や振動に対しより強い抵抗力が必要となる。
【０００５】
ＨＤＡに関する作動要求が増すにつれ、従来のＨＤＡシステムに関連した問題は性能上の限界の要因となっている。例えば従来の玉軸受けに関連する非反復性の振れ（ＮＲＲ）はトラック間の距離を制限し、ＨＤＡが確実に作動できるトラック密度を減少させている。ＮＲＲはハードディスクドライブの非常に複雑な動的挙動と関連しており、モーターやディスクパックの機械的モードは予想される機械共振に対応し、この共振は玉軸受けの振動により順次励起される。ＮＲＲの大きさを減少させるには、ドライブの振動の特性を変更せねばならない。
【０００６】
先行技術において、ディスクドライブのモーターないしトランスデューサーに関連した振動を電子的に減衰させる様々な試みがなされてきた。動いているトランスデューサーをトラック上の中心により素早く置くため、トランスデューサーの振動を減衰させる先行技術としては、ソングの米国特許Ｎｏ．４，４１４，４９7、シドマンの米国特許Ｎｏ．５，４５９，３８３、ラビッツアの米国特許Ｎｏ．４，０８０，６３６がある。これらはどれも、動いているトランスデューサーの振動や動きをより速く減衰させるために、フィードバックループを加えるための複雑な回路から成る。これらは、モーターやディスク自体の振動を減衰させる問題に必ず関連しているわけではない上、システムをかなり複雑にし、コストを上昇させる。
【０００７】
他の特許ではモーター自体に機械的ないし電子的な要素を加えて、モーターの振動を減衰させることを試みている。こうした特許として、ハシガワによる米国特許Ｎｏ．５，３１７，４６６、バーテックによる米国特許Ｎｏ．４，１９８，８６３、クランシーによる米国特許Ｎｏ．４，２８６，２０２がある。これらの特許はモーターに機械的ないし電子的要素を加えることを特に目指して、振動を検知して減衰させる。その上これらの先行技術の手法には、回転しているモーターや特にディスクドライブスピンドルモーターに存在し得る共振モードを検知したりその共振を減衰させるのに有効であるとの証明がない。さらに、それらはかなりのコストがかかり、モーターのデザインを複雑にする。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
本発明の目的は、回転システムで起こる共振を減衰させることにある。
関連の目的は、所定位置の回転システムのスピン軸を安定させることである。
本発明の更なる目的は、回転システムの非減衰共振運動を正確にシュミレートし、次に共振運動を減衰させるために回転システムに位相のずれた力を加えることにある。
本発明の更なる目的及び関連の目的は、共振運動を正確にかつ繰り返し減衰させるため位相のずれた力をかけて、システムを安定させることである。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明において、「減衰」という用語は、加えられる力が回転システム内の共振運動に対し位相がずれているという事実に直結している。これは回転システムで起こる共振に直接対抗する力を加えるというアイデア、即ち回転システムの剛性を高めるという先行技術で取られた手法を構成するものには反する。この手法は、電磁軸受け等に取り入れられ、回転システムに加えられる方法となろう。
【００１０】
このように本発明では共振運動をまずシュミレートし、次にその式の導関数を利用して位相的な遅れを有するダンピング信号を定め、この信号が回転システムに加えられる力を制御して回転システム内の共振を減衰させる。このように本発明に示される減衰方法は、その時の回転システムの運動を測定すること、それと同じ大きさの力に位相９０度遅れをもたせること、その運動が生じる傾向を正す減衰力を加えることから成る。本発明によれば、所定速度の運動はその所定速度での反対の運動に会い、高い振動数の運動が首尾よく減衰される。本手法が成功する一因は、運動の式の導関数が回転システムの共振運動の式の中の一要因たる速度を必ず有するという事実に基づいている。従って、高い振動数での運動の場合、この減衰手法はシステムの剛性を高めるより実質的により有効である。
【００１１】
本発明のその他の特徴と利点は、以下の図と関連させれば、本発明の開示を調べる当業者には自明なものとなろう。
【図面の簡単な説明】
【００１２】
【図１Ａ】図１Ａは衝撃を受けるディスクのモデルである。
【図１Ｂ】図１Ｂは回転するように取り付けられたディスクを表すモデルである。
【図２】図２はスピン軸の運動モードを示す。
【図３】図３はこのモデルで分析されたディスク形状を示す。
【図４】図４はこのモデルで分析されたディスク形状を示す。
【図５】図５はこのモデルで分析されたディスク形状を示す。
【図６】図６は衝撃を受けたディスクの角回転を示す。
【図７】図７は図１Ａのシステムに対し、運動のジャイロスコープモードを説明するのに用いた図である。
【図８Ａ】図８Ａは衝撃後の回転子とディスクパックの共振運動を示す。
【図８Ｂ】図８Ｂは衝撃後の回転子とディスクパックの共振運動を示す。
【図８Ｃ】図８Ｃは衝撃後の回転子とディスクパックの共振運動を示す。
【図９】図９は図１Ｂの回転システムに能動減衰システムを加えた図である。
【図１０Ａ】図１０Ａは減衰システムの運動をプロットした図である。
【図１０Ｂ】図１０Ｂは減衰システムの運動をプロットした図である。
【図１０Ｃ】図１０Ｃは減衰システムの運動をプロットした図である。
【図１１】図１１はスピンドルモーターに能動減衰システムを付けた例である。
【図１２】図１２は衝撃を受けた図１１のシステムの運動を示し、スピン軸位置の導関数から得られる力の計算結果を示す。
【図１３Ａ−Ｂ】図１３Ａ−Ｂは、磁石上に半径方向の力が生み出されるように修正したモータのデザインと当該修正によって得られた結果を示す。
【図１４】図１４は、半径方向の力を生成するのに使った巻線の更に詳しい例である。
【図１５】図１５は減衰されるべき運動を検知し、図１４のモーターの巻線に電流を供給する回路のブロック図である。
【図１６】図１６は減衰されるべき運動を検知し、図１４のモーターの巻線に電流を供給する回路のブロック図である。
【図１７Ａ】図１７Ａは本発明の有効性を示す典型的なスピンドルモーターのテスト結果である。
【図１７Ｂ】図１７Ｂは本発明の有効性を示す典型的なスピンドルモーターのテスト結果である。
【図１７Ｃ】図１７Ｃは本発明の有効性を示す典型的なスピンドルモーターのテスト結果である。
【図１７Ｄ】図１７Ｄは本発明の有効性を示す典型的なスピンドルモーターのテスト結果である。
【発明を実施するための形態】
【００１３】
以下に述べる典型的な好適実施例はディスクドライブスピンドルモーターに関するものである。しかし、本例で述べる原理は他のモーターや回転システムにも同様に適用できる。
【００１４】
一般的にスピンドルモーターは、一対のフレキシブル軸受けサポート部１４に取り付けられた回転慣性体（回転子１０とディスクパック支持１２から成る）として、図１Ａに示すように特徴づけられる。玉軸受けの場合、サポート部の機械的減衰は非常に小さい。このことが機械システムの共振に繋がり、回転慣性体の回転軸は共振運動にある程度左右される。
【００１５】
まず以下に、ディスクドライブの動的挙動を予想できるモデルを提示する。２つのフレキシブル軸受け支持部に取り付けられた剛体モーターを考えると、このモデルにあるように、モーターとディスクパックの予想される機械的共振は図２に示した５種類のモード、即ち、前方回転ジャイロスコープ型、後方回転ジャイロスコープ型、前方回転円柱型、後方回転円柱型、軸型である。
【００１６】
用語
ｄn             軸受けｎのピッチ直径
Ｄ              プレートの曲げ剛性
Ｅ1             軸受けカートリッジの半径方向剛性
Ｅ2             軸受けカートリッジのクロスカップル剛性
Ｅ3             軸受けカートリッジの回転剛性
Ｅ4             軸受けカートリッジの軸剛性
ｈ              プレートの厚さ
Ｉpn            部分ｎの極質量運動慣性モーメント
Ｉfn            部分ｎの横質量運動慣性モーメント
Ｋa             フレキシブルディスクの軸剛性
Ｋr             フレキシブルディスクの回転剛性
Ｋn             接触線に沿った軸受けｎの一個の玉の剛性
ｌn             質量の中心から軸受けｎの中心までの、ｚ方向距離
ｍn             部分ｎの質量
Ｔ              運動エネルギー
Ｖ              位置エネルギーｖ横断プレート
ｘ              ｘ座標方向の変位
ｙ              ｙ座標方向の変位
ｚ              ｚ座標方向の変位
α              ｙ軸回りの角回転
β              ｘ軸回りの角回転
Φn             軸受けｎの接触角
ρ              密度
ω(n,m)         （ｎ，ｍ）モードの固有値
Ω              ｚ軸中心の回転速度
【００１７】
この数年間でのディスクドライブ容量の急激な増加は、隣りあうデータトラックの距離をますます狭めた。今日密度が最も高いドライブのトラック間距離は、５μｍ程度のオーダーであり、２．５から１μｍへと近づきつつある。これ故、ディスクドライブの動的挙動をよく理解することが、今日ではこれまでより一層重要である。データへのアクセサビリティに振動は影響し得るから、ドライブの固有振動数とモード型を予測できることが必要である。これらの振動はドライブのサーボ制御ループにおける位置のズレとして現れてきており、振動が大きいとドライブはトラック上に留まることができない。
【００１８】
デイビッド・ジェニングスは「慣性荷重が高く機械的減衰が低い玉軸受けスピンドルモーターの回転子動力学」、インクレメンタル運動制御システムと装置（ＩＭＳＣＤ）に関する第２１回年次シンポジウム（（月／年）、イリノイ州、チャンペインにて開催）の会報、ｐｐ．９７−１０４で、二つのモデルを提供している。同会報を参考までにここに掲げる。
【００１９】
本文献は、ディスクドライブの固有値とモード型を正確に決定するため、誤った要素を使うことなく必要なパラメーターを組み入れた総括的なパラメーターモデルを提示している。これらには軸受け剛性とディスクのたわみ剛性が含まれている。完全なドライブを得るため、本モデルから得られた計算結果を、サーボ機構による位置のズレとディスク振動の両方の実験測定値とで比較する。
【００２０】
剛体ディスクモデル
図１Ｂに示したシステムをまず考える。剛体の回転子が２つのフレキシブル軸受けサポート部に取り付けられたとする。
【００２１】
標準的なラグランジュ法で運動方程式を導き出すと、以下の一連の方程式が得られる。
0004980386.tif 000002
Ｅ1からＥ4までの４項はそれぞれ、二つの軸受けカートリッジに関する半径方向、クロスカップル方向、回転方向、軸方向の剛性である。これらの剛性は、両軸受けが共に玉軸受けの場合、一つのボールに関して接触する直径のラインを越えて測定した剛性を線形化したものに依存する。このボールの剛性は、問題とされる軸受けの幾何学に関するヘルツ接触問題の解答から導き出される。
【００２２】
このシステムの方程式の固有値とモード型は数値的に評価できる。これにより図２に示した５種類のモードがでてくる。これらは前方回転ジャイロスコープモード１６と後方回転ジャイロスコープモード１８、前方回転円柱モード２０と後方回転円柱モード２２、軸モード２４である。
【００２３】
フレキシブルなディスクモデル
剛体ディスクモデルはスピンドルモーターの基本的な動的挙動をよく理解させるが、ディスクドライブはスピンドルに取り付けられた薄いフレキシブルディスクが積層されたものとして特徴づけられるのが典型的である。これらディスクのフレキシビリティが、完全なドライブの力学では重要な役割を果たす。
【００２４】
図３に示すように、内径上では固定され外形上では拘束を受けない薄い等方性の平たい環状プレート３０を考え、Ｖを横向きの変位とする。プレートの固有値とモード型は、プレートの運動に関する一般方程式を解くことで知ることができる。
【００２５】
固有値問題の解は、図４に示すように一連の直径と円周のモード型（ｎ，ｍ）が対応した固有値を有したものという結果になる。完全な解は、（１）ジョン・Ｍ・バンス著「ターボマシン類の回転子力学」、１９９８年、ニューヨーク、ジョン・ウィリー＆サンズ社、（２）テドリー・Ａ・ハリス著「転がり軸受けの分析」、１９９２年、ニューヨーク、ジョン・ウィリー＆サンズ社、（３）フレドリック・Ｆ・エーリッヒ編「回転子力学ハンドブック」、１９９２年、ニューヨーク、マックグロウ・ヒル社、（４）ハーバート・ゴールドスタイン著「古典力学」、１９８０年、第２版、アディソン・ウェスリー社刊、（５）Ａ．Ｊ．マックレオド、ビショップ・Ｒ．Ｅ．Ｄ．共著「円形平面プレートの強制振動」、１９６５年、ロンドン、機械工学研究所、機械科学工学諭文第一集の中に示されており、参考までにここに掲げる。最も重要なのは（０，０）と（１，０）のモードである。これらのモードはディスクドライブの力学において最も重要な役割を果たす。この二つのフレキシビリティはシステム全体の軸方向かつ旋回方向の剛性を下げる働きをする。
【００２６】
ディスクのフレキシビリティを説明するため、図５に示すモデルを用いる。本モデルでは、第２の慣性質量３２とスプリングセット３４、３５を組み込み、ディスクをモデル化する。このように追加すれば（０，０）と（１，０）のディスクモードの効果を正確に子測させるはずである一方、このモデルはより次数が高いディスクモードの影響を正確に示すに十分なフレキシビリティを有していないことに注意されたい。
0004980386.tif 000003
および
0004980386.tif 000004
このモデルで予想される８つのモードのうち、最低振動数を持つ３つの固有値が主たる関心対象となる。典型的な玉軸受けスピンドルの場合、これらは前方ジャイロモード、後方ジャイロモード、第一軸モードである。これらは、サーボ方式制御において位置のズレを引き起こすのに十分な振幅を持つモードである。
【００２７】
標準的なマウント法に並行して能動システムを加えることによりディスクドライブの振動特性を修正する能力を示す事例
この例に従って、上記のスピンドルモーターとディスクに理論的な衝撃を加える。上述の方程式（Ａ）に基づくシュミレーションは、回転軸が回転ジャイロスコープモード（図２ではジャイロモードと名付けた）で動くことを示す。以下の図８Ａ、８Ｂ、８Ｃは回転軸の角回転α、βの時間的変化を示す。
【００２８】
図１Ａに理論的な衝撃を受けたスピンドルモーターが示され、衝撃はディスク１０の回転軸５０からある距離だけ離れている。ディスクシステムが衝撃を受けると、前方／後方ジャイロモードはサーボ制御中に位置のズレを引き起こすのに十分な振幅を持つモードである。図６，７，８Ａ−８Ｃは回転軸の角回転αと角回転βを示す。例えば、図６に示すｚｙ平面図で、角度βはＸ軸回りに起こる回転軸の角回転を定義することになる。
【００２９】
図７はｘ軸（β）とｙ軸（α）回りに起こるディスクの回転軸の角回転をさらに明確に示している。上述した一連の方程式に基づくシュミレーションは、回転慣性体の回転軸が回転ジャイロスコープモードに従って動くことを示している。
【００３０】
図８Ａ−８Ｃは回転軸の角回転α、βの時間的進展を示す。これらの図は回転子やディスクパックの非減衰共振運動を示す。
【００３１】
図８Ａは時間関数であるαとβ（ラジアン）をパラメーター表示したものである。別に示してある、図８Ｂはα（ラジアン）を時間（秒）の関数としてプロットし、図８Ｃはβ（ラジアン）を時間（秒）の関数としてプロットしている。
【００３２】
ディスクのジャイロスコープ運動のプロットα、βが時間関数として一旦測定されると、次は本発明に従って、ディスクないし回転体の揺れを測定して得る式の導関数を用いると、減衰を電子的に調整できる。この導関数は、電磁能動減衰システムないし同等の能動減衰システムに対する制御信号として用いられるが、この能動減衰システムは、ディスクのジャイロスコープ運動ないし共振運動に比例して時間とともに修正される効果を有する。
【００３３】
上述した揺れの度合いを減らすために、図１Ｂ、図５、図９に示す標準的なマウント法に並行して能動システムを加えることができる。本図によれば、以前はマウント３４で支えられていたディスク３０に、能動減衰支持マウント６０が加わっている。このシュミレーション例では、能動システム６０で減衰力を導入して半径方向の力を生み出しており、その力の成分ＦｘとＦｙは角回転αとβの導関数に比例する。上記の一連の方程式Ａに基づくシュミレーションは回転慣性体の回転軸が、能動システムによって素早く減衰される回転ジャイロスコープモードに従って動くことを示している。理論的モデルによる本能動減衰装置を導入した結果は図１０Ａ−１０Ｃに示される通りで、図１０Ａは時間関数としてαとβ（ラジアン）をパラメータ表示し、図１０Ｂは時間関数としてα（ラジアン）をプロットし、図１０Ｃは時間関数としてβ（ラジアン）をプロットしている。
【００３４】
先の一連の方程式に基づくシュミレーションは、回転慣性体の回転軸は能動システムによって素早く減衰された回転ジャイロスコープモードに従って動くものであるということを立証した。振動運動の素早い減衰を示す図１０Ａ、１０Ｂ、１０Ｃを図８Ａ、８Ｂ、８Ｃとそれぞれ比較すると、これらのシュミレーションは本方法で達成し得る結果を示している。
【００３５】
上記の理論的な例を適用すれば、標準的マウント法に並行して能動システムを付け加えることでシステムの振動特性を変更できるという事実が示されている。この事例は実際的な事例であり、以下の図で説明する。
【００３６】
この事例では、能動システムはモーター自体をアクチュエーターとして用いており、モーターの固定子が半径方向の力を磁石に直接かけるのに使われている。図１１は、モーター自体の固定子と回転子の間に加えられた能動システムをｙｚ平面に表す。減衰力を生み出すために、アクチュエータ６０（図９）は、回転軸の角回転αと角回転βの導関数に等しくなるように計算されたｘ成分とｙ成分をもつ半径方向の力を作り出す。図１２は、半径方向の力のｙ成分をｙｚ平面に示す。この成分はβとリンクした角速度に比例する。本例では、減衰力を作るために用いられるアクチュエーターはスピンドル自体である。磁石やスタックのようなスピンドルの構成部品には追加の巻線をして、必要な減衰力を作り出す半径方向の力を生み出させる。
【００３７】
図１３Ａ、１３Ｂはコイルの異なる組み合わせにより、トルク（図１３Ａ）ないし半径方向の力（図１３Ｂ）を回転子磁石上に加えることが可能であることを示す。図１３Ａと１３Ｂの差はコイル巻線中の電流の方向によるものである。図１３Ａの場合、巻線１２０、１２２には同方向の電流を流し、図示の力を作り出し、合成トルクが生じる。図１３Ｂの場合、巻線１２４、１２６には、位相が１８０度ずれた逆方向の電流を流し、半径方向に必要な合力を作り出している。ある一定の強さの電流をかけることにより、どんな振動も減衰させる合力を作り出せる。
【００３８】
図１４に示す追加の２つの位相巻線１５０、１５２は、８極のスピンドルモータ１３０の１２個のスロット内に取り付けられている。スロットと極が他の構成であっても同様に利用できる。この巻線の２相に２つの一定電流を流すと、９０度の位相差を有する２つの回転方向の力が生まれることになる。
【００３９】
図１５は、デカルト座標系の成分ＦｘとＦｙによって決まる半径方向の力を作り出すために、図１４の２相の巻線を与える電子装置のブロック図を示す。同期マルチプライアは、２つの電流の余弦値相当分（ｉPh1とｉPh2）を、半径方向の力のデカルト座標系での成分ＦｘとＦｙの関数として処理するが、これら両成分は加えられた衝撃を表している。２つの電流増幅器１６２が使われ、２相の半径方向の力を発生させる巻線１５０、１５２を与える。
【００４０】
同期マルチプライア１６０を同期させるために、他に３つの入力を与えねばならない。
−モーター速度に比例した振動数をもつインプットクロックＣＫ１６４、この信号は、一定速度で作動する製品用の関数発生器で発生できる。
−電気的期間毎に一パルスを有するリセット信号１６６、この信号は、正常な駆動電流をモータ−１３０に供給するモーター駆動装置１６８で供給できる。
−生成された半径方向の力の方向を調整可能にするプログラム化された位相遅延スイッチ１７０。
【００４１】
図１６は、減衰されるべき運動をαとβで検知し、減衰力を生み出すためにモータの電流を制御する完全なシステムのブロック図である。２つのセンサー１７４、１７６（容量性のプローブ）で、αとβによって定まる回転軸の角度の位置を測定する。コームフィルター１８０で、揺れの繰り返しにより作られる信号の繰り返し部分を取り出す。回転軸の角度の位置を与える最終シグナルαNRRとβNRRを用いて、導関数操作１８２により減衰力の成分ｘ、成分ｙを計算する。この導関数操作は数学の分野ではよく知られたアルゴリズムなので、ここには詳述しない。減衰力のデカルト座標系の成分は同期マルチプライアの入力１９０、１９２であり、このマルチプライアが、減衰力を作り出す力を発生させる巻線１５０、１５２に流れなければならない２つの電流を計算する。
【００４２】
図１７Ａ−１７Ｄを添付し、本発明により達成された改善を示す。図１７Ａはスピンドルモータのディスク上に加わった衝撃に対する応答を測定したものである。測定された曲線は、回転軸の角回転α、回転軸の角回転β、回転毎に衝動を与えるトリガー信号である。本測定結果は、ディスクに加えられた衝撃が、回転子とディスクの回転軸に低い減衰共振運動を作り出していることを示す。この運動は少なくともスピンドルが８回転する間続く。
【００４３】
図１７Ｂは、上述の能動システムで能動的に減衰されるスピンドルモーターがディスクに衝撃を加えられた際の応答を測定結果である。測定された曲線は回転軸の角回転α、回転軸の角回転β、回転毎に衝動を与えるトリガー信号である。本測定結果は、ディスクに加えられた衝撃が、回転子とディスクの回転軸に充分に減衰された共振運動を作り出していることを示す。この運動はスピンドルが１回転する間すら続かない。
【００４４】
図１７Ｃは、能動的な減衰を受けないスピンドルモーターのディスクに加えられた衝撃への応答をリサージュ図でプロットしている。測定された曲線は回転軸の角回転αと回転軸の角回転βである。
【００４５】
図１７Ｄは、上述の能動システムで能動的に減衰されるスピンドルモータのディスクに加えられた衝撃への応答をリサジュー図でプロットしている。測定された曲線は回転軸の角回転αと回転軸の角回転βである。
【００４６】
要するに、基本要素が図１１、１２で表されるスピンドルモーターに取り付けられたディスクのようなシステムにおいて振動の度合いを減らすため、ディスクを支えるディスクドライブに能動システムが加えられている。この事例では、角回転α、βの導関数に比例する２つの半径方向の力を生み出すために能動システムで減衰力を導入する。このシステムの有効性は、考慮されている本システムの質量全体の中心が軸受け間の回転軸５０の上にあると仮定している。ディスク１０は軸受け１４で支えられたハブ上で回転する。コイル６２と層状構造をした磁石６０との相互作用に応答して、回転が軸５０回りに起こる。上述のジャイロスコープ運動の振動を減衰させるため、第二次電磁フィールドを加えることで、回転子の磁石に半径方向の力を加えることができよう。この電磁フィールドは、磁石に加えられ、ディスクのジャイロスコープ運動の速度に比例し、さらにこのディスク運動を減衰させ安定させることになろう。
【００４７】
上述の一連の方程式５に基づいたシュミレーションは、回転慣性体の回転軸が能動システムによって素早く減衰される回転ジャイロスコープモードに従って動くことを立証した。図１０Ａ、１０Ｂ、１０Ｃをそれぞれ図８Ａ、８Ｂ、８Ｃと比較すると、シュミレーションが示す揺れ運動の素早い減衰はこの方法で達成されることがわかる。
【００４８】
上述の事例は、前方回転ジャイロスコープモード、後方回転ジャイロスコープモードが減衰された特例を扱っている。これらモードは、ディスクドライブ製品において、ヘッド位置のズレを起こすに十分大きな振幅を持つモードであるということが、好適実施例の記述の前置きの部分で立証されている。これらが他の回転システム製品で重要なエラーの原因になり得ることもさらに立証されている。
【００４９】
他の製品ないし回転システムでは、図２に示す前方、後方回転ジャイロスコープモード、前方、後方回転円柱モード、軸モードの５つのモードを減衰することが必要あるいは望ましいであろう。その場合、こうした能動システムは、少なくとも、（Ａ）半径方向の２つの力（質量中心の両側で回転軸に対し加える）と、（Ｂ）Ｚ方向に加える垂直方向の力と、を与える必要があろう。
【００５０】
本発明の方法が、振動運動の式を展開し、それから導関数を用いるという条件で説明されていることも注目されるべきことである。時間ないし空間に対してこうした導関数を求め得ることは注目されるべきであり、本システムの運動の速度を式で表すことのみが必要なのである。このことに関しては、運動速度の式を適切なセンサーにより直接展開することもできる。
【００５１】
本発明に対する代替案は、本発明の開示を検討する当業者にすれば明らかなものであるが、以下の請求項目の範囲によってのみ制限を受けることになる。
【図１Ａ】
0004980386.tif 000005
【図１Ｂ】
0004980386.tif 000006
【図２】
0004980386.tif 000007
【図３】
0004980386.tif 000008
【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
0004980386.tif 000012
【図８Ａ】
0004980386.tif 000013
【図８Ｂ】
0004980386.tif 000014
【図８Ｃ】
0004980386.tif 000015
【図９】
0004980386.tif 000016
【図１０Ａ】
0004980386.tif 000017
【図１０Ｂ】
0004980386.tif 000018
【図１０Ｃ】
0004980386.tif 000019
【図１１】
0004980386.tif 000020
【図１２】
0004980386.tif 000021
【図１３Ａ−Ｂ】
0004980386.tif 000022
【図１４】
0004980386.tif 000023
【図１５】
0004980386.tif 000024
【図１６】
0004980386.tif 000025
【図１７Ａ】
0004980386.tif 000026
【図１７Ｂ】
0004980386.tif 000027
【図１７Ｃ】
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【図１７Ｄ】
0004980386.tif 000029