(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
加熱プレートに着脱自在に載置される矩形の底部を有する電磁グリドル板と、前記加熱プレートの下方に配した加熱コイルとを有し、前記加熱コイルを利用して前記加熱プレートに載置された前記電磁グリドル板を電磁誘導加熱する電磁調理器であって、前記加熱コイルは、前記電磁グリドル板の底部の形状に対応して矩形部分を有する外側コイルと、該外側コイルの内側に配した内側コイルとを含み、前記電磁グリドル板は前記電磁調理器に軸支された枠体によって支持することが可能であり、前記枠体を利用して前記電磁グリドル板が前記加熱プレート上に載置されているときは、前記外側コイルと前記内側コイルの双方に電流を流すことができ、前記枠体を利用して前記電磁グリドル板が前記加熱プレート上から取り除かれて前記加熱プレートが露出されているときは、前記内側コイルにだけ電流を流すことができることを特徴とする電磁調理器。
【請求項２】
前記電磁グリドル板が前記外側コイルの上方に存在しないときは前記内側コイルにだけ電流を流すことができるようインターロック機構を設けている請求項１に記載の電磁調理器。
【請求項３】
前記加熱プレートは、跳ね上げ式の前記枠体に対して着脱自在である請求項１又は２に記載の電磁調理器。
【請求項４】
前記電磁調理器に設けた近接センサによって前記外側コイルの上方における前記電磁グリドル板の存在を検知する請求項１乃至３のいずれかに記載の電磁調理器。
【請求項５】
前記外側コイルの矩形部分は連続した環状部分である請求項１乃至４のいずれかに記載の電磁調理器。
【請求項６】
前記外側コイルの矩形部分は互いに分離された島状部分である請求項１乃至４のいずれかに記載の電磁調理器。
【請求項７】
前記外側コイルは複数設けられており、該複数の外側コイルのうち、ユーザが調理を行う側に近い側に設けた外側コイルの内側に前記内側コイルを配している請求項１乃至６のいずれかに記載の電磁調理器。
【請求項８】
前記電磁グリドル板は、自己温度制御機能を有する材料によって形成された最下層と非磁性金属材料によって形成された中間層を含む三層クラッド鋼から成る請求項１乃至７のいずれかに記載の電磁調理器。
【請求項９】
前記加熱プレートは圧延によって形成される請求項８に記載の電磁調理器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、電磁調理器、特に、インターロック機構を設けた電磁調理器に関する。
【背景技術】
【０００２】
焼肉、焼きそば等の加熱調理に、電磁調理用の電磁グリドル（鉄板焼器）が広く使用されている。これら従来の電磁グリドルで使用されている加熱プレートは、通常、約２０ｍｍ程度の厚みを有し、材質は一般に鉄であり、固定式で重く、温度分布が悪く、更に、温度の立ち上がりが遅いため、常に温調して温度を保持する必要がありエネルギー損失が大きかった。
【０００３】
これらの問題を解決するため、例えば、特開平６−３３９４３５号公報や特開平６−１４１９８０号公報等に例示されるように、異なる材質で複数の層状に形成した加熱プレートが開発されている。しかしながら、前者の加熱プレートは、爆発圧着法を使用して製造されているため、厚さを薄くすることができず、この結果、約１０ｍｍ程度の厚みを有するものとなっており、また、後者の加熱プレートは、整磁合金を使用していないため、温度分布にムラが生じるものとなっていた。また、前者のものでは、加熱プレートに載置される矩形の底部を有する電磁グリドル板を、円形の加熱コイルによって加熱するものとなっているため、電磁グリドル板における温度分布を均一にすることが同様に困難なものとなっている。この問題点を改善するため、電磁グリドル板の底部の形状に合せて矩形の加熱コイルを設けたものもあるが、例えば、このような矩形の加熱コイルを設けた電磁グリドルを、円形の底部を有する電磁コンロ鍋に使用しようとすると、電磁コンロ鍋の底部から露出した加熱コイルから電磁波が漏洩してしまう可能性があった。これを防止するため、電磁コンロ鍋に使用する場合と電磁グリドル板に使用する場合とで、使用すべき加熱コイルの切り替えを可能とするよう切り替えスイッチを設けることも考えられるが、例えば、調理中にこのような切り替え作業を行うことは煩雑であり、実際的ではない。
【０００４】
【特許文献１】特開平６−３３９４３５号公報
【特許文献２】特開平６−１４１９８０号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
本発明は、これら従来技術における問題点を解決するためになされたものであり、例えば、電磁グリドル板を整磁合金を用いた層状とし、更に、これを圧延によって製造することにより、電磁グリドル板の厚みを薄く軽量にし、また、温度分布を均一にし、更に、このような電磁グリドル板を加熱するために使用する加熱コイルの切り替えを、インターロック機構を用いて、自動的に、且つ、安全に行うことができるようにして、操作性を向上させた電磁調理器を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明は、加熱プレートに着脱自在に載置される矩形の底部を有する電磁グリドル板と、前記加熱プレートの下方に配した加熱コイルとを有し、前記加熱コイルを利用して前記加熱プレートに載置された前記電磁グリドル板を電磁誘導加熱する電磁調理器であって、前記加熱コイルは、前記電磁グリドル板の底部の形状に対応して矩形部分を有する外側コイルと、該外側コイルの内側に配した内側コイルとを含み、前記電磁グリドル板が前記外側コイルの上方に存在するときは、前記外側コイルと前記内側コイルの双方に電流を流すことができ、前記電磁グリドル板が前記外側コイルの上方に存在しないときは、前記内側コイルにだけ電流を流すことができることを特徴としている。
上記電磁調理器において、前記電磁グリドル板が前記外側コイルの上方に存在しないときは前記内側コイルにだけ電流を流すことができるようインターロック機構を設けてもよい。
【０００７】
上記電磁調理器において、前記電磁グリドル板は前記電磁調理器に軸支された跳ね上げ式の枠体によって支持されていてもよい。
【０００８】
また、上記電磁調理器において、前記電磁調理器に設けた近接センサによって前記外側コイルの上方における前記電磁グリドル板の存在を検知するものであってもよい。
【０００９】
更にまた、上記電磁調理器において、前記外側コイルの矩形部分は連続した環状部分であってもいし、前記外側コイルの矩形部分は互いに分離された島状部分であってもよい。
【００１０】
また、上記電磁調理器において、前記外側コイルは複数設けられており、該複数の外側コイルのうち、ユーザが調理を行う側に近い側に設けた外側コイルの内側に前記内側コイルを配してもよい。
【００１１】
また、上記電磁調理器において、前記電磁グリドル板は、自己温度制御機能を有する材料によって形成された最下層と非磁性金属材料によって形成された中間層とを有する三層クラッド鋼から成っていてもよい。
【００１２】
更に、前記加熱プレートは圧延によって形成するのが好ましい。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１３】
以下、添付図面を参照しつつ、本発明の好適な一つの実施形態による電磁調理器１０を説明する。
【００１４】
図１乃至図３に、本発明による電磁調理器１０の主要部の斜視図を示す。電磁調理器１０の加熱プレート１２には、跳ね上げ式の枠体３０等を利用することによって電磁グリドル板６０が着脱自在に載置される。図１は、電磁グリドル板６０が枠体３０によって支持され且つ加熱プレート１２に載置された状態、図２は、枠体３０を跳ね上げることによって電磁グリドル板６０が加熱プレート１２から取り除かれた状態、図３は、図２において枠体３０から電磁グリドル板６０が取り外された状態を、それぞれ示す。
【００１５】
電磁グリドル板６０は、矩形の底部６１と、この矩形の底部６１の後側辺と左右の各側辺においてそれぞれ立設された後壁部６２及び側壁部６３と、矩形の底部６１の前側辺において下方に折り曲げられた前方部６４から成る。電磁グリドル板６０を枠体３０に対して着脱自在とするため、側壁部６３の中心付近は、長手方向に沿って「く」の字状に折り曲げられている。前方部６４を下方に折り曲げることとしたのは、焼き残し等をこの前方部６４を通じて下に落とすためである。この前方部６４に対応して、本体１１の前側には、前方部６４から落とされた焼き残し等を受ける受け溝３５が設けられており、更に、同様に加熱プレート１２の清掃を容易にするため、本体１１の後側にも同様の受け溝３６が設けられている。
【００１６】
底部６１は、圧延方式によって、三層クラッド鋼板として形成されている。図４に、底部６１の概略断面図を示す。最下層６１Ａは、自己温度制御機能を有する材料、例えば、調理温度近辺にキュリー点が設定された整磁合金、つまり、キュリー点（例えば、約２２０℃）に上昇するまでは磁性金属として機能するが、キュリー点を超えると非磁性金属として機能する合金で形成する。中間層６１Ｂは、非磁性金属材料によって形成する。例えば、熱伝導性が良好なアルミや銅を使用できる。最上層６１Ｃは実際の調理を行う層であるため、これを形成する材料は、ある程度の硬度を有し、且つ、熱伝導性が良好なものが好ましい。例えば、鉄鋼やステンレス鋼が考えられるが、油が馴染み易い等の理由から、鉄鋼が好ましい。これらの材料を用いて底部６１を形成することにより、約２ｍｍ程度の厚みとし、また、軽量のものとし、更に、温度の立ち上がりを早くし、温度分布を従来のものに比べて均一にすることもできる。最下層６１Ａに整磁合金を使用した場合は、立ち上げ時の温度上昇は非常に早い。例えば、約２２０℃のキュリー温度になるまでに、５ｋＷの出力で約３分２０秒程度の時間しか要しない。立ち上がりを早くすることにより、調理をしないアイドルタイムには、保温の必要がなく、加熱を止めておくことができるため、省エネにもつながる。また、整磁合金を使用することにより、電磁グリドル板６０は、キュリー温度付近で一定にされ、キュリー温度以上にはならないので安全性も高くなる。
【００１７】
枠体３０は、前支部３４と、この前支部３４の両端から相対して平行に延びる２本の側支部３７と、これら側支部３７のそれぞれの端部に設けた後側壁３９から成る。前支部３４は、電磁グリドル板６０の前方部６４に対応して下方に折り曲げられている。相対する後側壁３９のそれぞれの同位置には軸穴が設けられており、これらの軸穴を貫通させた１本の回転軸３１を、本体１１に固定した軸支部１５に支持させることによって、枠体３０を本体１１に対して回動自在に軸支している。枠体３０の回動、特に、跳ね上げ時の力を軽減するため、例えば、側支部３７と本体１１の後壁１６との間に、後壁１６側に常時付勢されたバネ３２を設けてもよい。更に、回動作業を容易するため、側支部３７の一方の前端部に取っ手３３を設けてもよい。側支部３７の中心付近は、電磁グリドル板６０の側壁部６３に対応して、長手方向沿いに「く」の字状に折り曲げてある。側支部３７の折り曲げ部と側壁部６３の折り曲げ部を適合させた状態で、電磁グリドル板６０を枠体３０に対して側支部３７や６７の長手方向沿いにスライド移動させることにより、電磁グリドル板６０は枠体３０に容易に着脱され得る。
【００１８】
スライド移動によって電磁グリドル板６０を枠体３０から取り外すことにより、或いは、枠体３０を跳ね上げること等により、加熱プレート１２上から電磁グリドル板６０を簡単に取り除くことができる。電磁グリドル板６０を取り除くことにより、電磁グリドル板６０以外の、例えば電磁コンロ鍋７０を、加熱調理のために加熱プレート１２に載置することもできる。電磁コンロ鍋７０は、矩形の底部を有する電磁グリドル板６０と異なり円形の底部を有し、また、この底部の大きさは電磁グリドル板６０のそれより小さい。これら底部の大きさ・形状に対応して、加熱プレート１２には、例えば、図５に示すような目印が付された加熱領域１３ａ乃至１３ｃが形成されている。ユーザは、これらの目印として利用して、電磁グリドル板６０や電磁コンロ鍋７０の置き場所を容易に決定することができる。ただし、これらの加熱領域１３ａ乃至１３ｃは、ユーザの視認性、作業性を高めるために便宜上付されたものであり、これらの加熱領域１３ａ乃至１３ｃを形成する実際の加熱コイル１３Ａ乃至１３Ｃは、例えば、図６に示す状態で配置されている。
【００１９】
加熱コイル１３は、例えば、図６の（ａ）の断面図や（ｂ）の上面図に示すように、所定の状態で加熱プレート１２下方のコイルプレート１４上に配される。尚、図６の（ａ）では、理解容易のため、加熱プレート１２上に電磁グリドル板６０が載置された状態を示している。図６の（ａ）に示す状態において、加熱コイル１３に電流を流すと、加熱コイル１３には高周波磁束が発生し、この高周波磁束によって加熱プレート１２上の電磁グリドル板６０等に渦電流が生じ、この結果、電磁グリドル板６０の固有抵抗によってジュール熱による加熱調理が可能とされる。尚、この技術についてはよく知られているため、ここではこれ以上説明しない。
【００２０】
加熱コイル１３には、例えば、加熱コイル１３Ａ乃至１３Ｃが含まれる。これらの加熱コイル１３Ａ乃至１３Ｃは、互いに電気的に切り離すことができ、このような切り離しにより、使用すべき加熱コイルを適宜に選択して切り替えることができるようになっている。加熱コイル１３Ａは、例えば電磁コンロ鍋７０の大きさ・形状に対応して、円形の連続した環状部分を有する。一方、加熱コイル１３Ｂ、１３Ｃは、例えば電磁グリドル板６０の大きさ・形状に対応して、矩形の連続した環状部分を有する。加熱コイル１３Ｂの他に、加熱コイル１３Ｃを設けているのは、電磁グリドル板６０の長方形状に対応するためである。したがって、電磁グリドル板６０の形状によっては、加熱コイル１３Ｃは取り除くこともできる。加熱コイル１３Ａは、加熱コイル１３Ｂ（或いは加熱コイル１３Ｃ）の内側に配置する。これにより、加熱プレート１２の略全面を効率的に加熱コイルで覆うことができる。また、加熱コイル１３Ａは、加熱コイル１３Ｂ及び１３Ｃのいずれか、例えば、ユーザが調理を行う側に近い側に設けた外側コイル（ここでは、加熱コイル１３Ｂ）の内側に配するのが好ましい。これにより、ユーザの作業性を向上させることができる。電磁グリドル板６０は加熱プレート１２の略全面を覆う大きさ・形状を有するため、これを加熱する際は、基本的に、加熱コイル１３Ａ乃至Ｃの全てを使用する。但し、食材や調理の仕方によっては加熱プレート１２の中心付近のみを加熱する方が好都合の場合もあるため、このような場合には、加熱コイル１３Ａのみを使用するように切り替えることができる。一方、電磁コンロ鍋７０は、加熱プレート１２の中心付近の一部のみを覆う大きさ・形状を有するため、これを加熱する際は、加熱コイル１３Ａのみを使用する。このように、加熱コイル１３の形状を電磁グリドル板６０や電磁コンロ鍋７０に適合させることにより、電磁グリドル板６０や電磁コンロ鍋７０を均一加熱し、温度分布を均一にすることができる。また、加熱コイル１３Ａ乃至１３Ｃを適宜に切り替えて、電磁グリドル板６０と電磁コンロ鍋７０を使分けることにより、機器用途を時間的にシェアすることができるため、１つの電磁調理器１０で二役をこなすようにして、厨房内スペース及び設備コストの削減を実現することもできる。更に、電磁グリドル板６０の底部面積や電磁コンロ鍋７０の底部面積に合せて、加熱コイル１３Ａ乃至１３Ｃを適宜に切り替えることができるため、特に、電磁コンロ鍋７０を使用する場合は、加熱コイル１３Ａのみを使用するように切り替えることによって、加熱コイル１３Ｂや１３Ｃからの電磁波の漏洩を効果的に防止することができる。ここで、更に安全性を高めるため、電磁コンロ鍋７０を使用する際は、別言すれば、電磁グリドル板６０が外側の加熱コイル１３Ｂや１３Ｃの上方に存在しないときは、内側の加熱コイル１３Ａにだけ電流を流すことができるようにして、加熱コイル１３Ａのみを使用可能とするインターロック機構を設けるのが好ましい。電磁グリドル板６０の使用中に、或いは、電磁グリドル板６０の使用に続けて、電磁コンロ鍋７０を使用しようとした場合には、このインターロック機構が機能する。これにより、電磁コンロ鍋７０を使用する際は、加熱コイル１３Ａだけが使用可能となるため、加熱コイル１３Ｂや１３Ｃからの電磁波の漏洩がより確実に防止されることになる。インターロック機構を機能させるタイミングは、電磁グリドル板６０が加熱プレート１２から取り除かれたとき、換言すれば、電磁グリドル板６０が加熱コイル１３Ｂや１３Ｃの上方に存在しないときである。本実施形態では、一例として、検知装置４０を用いてこの状態を判断する。
【００２１】
図７、図８に、検知装置４０の一例を示す。これらの図は電磁調理器１０の後方部分を概略横面図で示したものである。検知装置４０は、主に、検知シャフト４４と、この検知シャフト４４の動きを検知する近接センサ４１から成る。図７に示すように、電磁グリドル板６０が加熱プレート１２に載置されているときは、本体１１に設けた貫通穴４７を通じて配置した検知シャフト４４が電磁グリドル板６０の後壁部６２と接触して後方に押しやられ、この結果、近接センサ４１に接近し、近接センサ４１によって検知シャフト４４の存在、換言すれば、加熱コイル１３Ｂや１３Ｃの上方に電磁グリドル板６０が存在すると判断される。近接センサ４１によって検知シャフト４４が検知されているとき、或いは、検知された際に、この近接センサ４１から発生される信号は、インターロック機構等のために利用される。一方、図８に示すように、電磁グリドル板６０が加熱プレート１２に載置されていないときは、検知シャフト４４は移動しないため、近接センサ４１は検知シャフト４４の存在を検知しない、換言すれば、加熱コイル１３Ｂや１３Ｃの上方に電磁グリドル板６０は存在しないと判断される。例えば、電磁グリドル板６０を支持する枠体３０が跳ね上げられたとき、検知シャフト４４と電磁グリドル板６０の接触状態が解除され、電磁グリドル板６０は加熱プレート１２に載置されていないと判断される。尚、検知シャフト４４と後壁部６２の接触を安定させるため、図示のように、検知シャフト４４の運動方向に伸縮自在とされたスプリング４２を設け、このスプリング４２を検知シャフト４４に固定したフランジ４５によって押すようにしてもよい。
尚、図７、図８に示した検知装置に代えて、例えば、特許第３８１０２５０号に開示されている非接触型の検知装置を用いてもよい。特に図示しないが、例えば、電磁グリドル板６０の後壁部６２に駆動用マグネットを設け、相対する本体１１の所定位置に、この駆動用マグネットによって駆動される被駆動用マグネットを備えたスイッチ部を設け、これら駆動用マグネットと被駆動用マグネットの磁気的作用を利用して、加熱プレート１２における電磁グリドル板６０の有無を電磁グリドル板６０と非接触で判定することができる。この検知装置によれば、図７に示すような貫通穴４６を本体１１に設ける必要がないため、調理器を洗浄する際に貫通穴４６を通じて洗浄水が浸入したり、或いは、貫通穴４６が油で汚れてスイッチ動作が鈍るといった問題は生じない。したがって、図７、図８に示す装置よりも構造は多少複雑であるが、操作性、洗浄性には優れたものといえる。
【００２２】
図９を参照して、加熱コイル１３を切り替えるためのインターロック機構付きのスイッチ構造を説明する。図９は、電磁調理器１０の機能回路図であり、特に、（ａ）は、電磁調理器１０の未使用状態、（ｂ）は、電磁調理器１０を電磁コンロ鍋７０のために使用している状態、（ｃ）は、電磁調理器１０を電磁グリドル板６０のために使用している状態を、それぞれ示す。尚、図１乃至図８に対応する部材については同様の番号を付している。
【００２３】
スイッチの切り替えはインバータ１９と電磁接触器１８Ａ、１８Ｂを利用して行うことができる。インバータ１９により、電磁接触器１８Ａ、１８Ｂが（ａ）の状態から（ｂ）や（ｃ）に示す状態に切り替えられたとき、インバータ１９から伸びる双方の線路２０、２１から電磁接触器１８Ａや１８Ｂ側に電流を流すことができる。電磁コンロ鍋７０のために使用する場合は、（ｂ）に示すように、電磁接触器１８ＡのみをＯＮ状態とする。この場合は、電磁接触器１８Ａを介して、加熱コイル１３Ａとインバータ１９の間に電流が流れ、この結果、加熱コイル１３Ａにのみ電流が流れる。他のコイル、即ち、加熱コイル１３Ｂ、１３Ｃには、電磁接触器１８ＢをＯＮ状態としない限り、電流は流れない。従って、加熱コイル１３Ｂ、１３Ｃから外部に電磁波が漏洩し、或いは、加熱コイル１３Ａに悪影響を及ぼすことはない。一方、電磁グリドル板６０のために使用する場合は、（ｃ）に示すように、電磁接触器１８ＢのみをＯＮ状態とする。この場合は、電磁接触器１８Ｂを介して、加熱コイル１３乃至１３Ｃが直列接続されるため、これら加熱コイル１３Ａ乃至１３Ｃの全てにインバータ１９との間に電流が流れる。
【００２４】
インターロック機構は、インバータ１９を利用して、ユーザの意思とは無関係に自動的に実現される。即ち、検知装置４０からの信号により、電磁グリドル板６０が加熱コイル１３Ｂや加熱コイル１３Ｃの上方に存在しないと判断したときは、電磁接触器１８ＡしかＯＮ状態にできないこととして、加熱コイル１３Ｂや加熱コイル１３Ｃには電流を流さずに、加熱コイル１３Ａにのみ電流を流すことができる状態とする。一方、電磁グリドル板６０が加熱コイル１３Ｂや加熱コイル１３Ｃの上方に存在すると判断したときは、電磁接触器１８Ａ又は電磁接触器１８ＢのいずれもＯＮ状態にできることとして、加熱コイル１３Ａだけに、或いは、加熱コイル１３Ａ乃至１３Ｃの全てに、電流を流すことができる状態とする。これにより、特に、電磁グリドル板６０が加熱コイル１３Ｂや加熱コイル１３Ｃの上方に存在しないと判断したときは、自動的に、電磁コンロ鍋７０用の調理器としてしか使用できないものとして、インターロックをかける。インターロック機構を利用することにより、たとえ、切り替えスイッチが電磁グリドル板６０用にされていたとしても、予め設定された加熱位置に電磁グリドル板６０が存在しない、つまり、電磁グリドル板６０が加熱コイル１３Ｂや加熱コイル１３Ｃの上方に存在しないときは、電磁グリドル板６０のために使用するときだけ使用される加熱コイル１３Ｂ、１３Ｃには、自動的に、電流を流せないこととなる。
【００２５】
最後に、図１０を参照して、加熱コイル１３の他の配置例を説明する。加熱コイル１３の形状や配置は、電磁グリドル板の形状に合せて適宜変更することができる。例えば、図１０の（ａ）に示すように、外側コイル１３Ｂ1を同心状の二重とし、内側コイル１３Ａ1を外側コイル１３Ａ1の略中心に設けるようにしてもよい。また、図１０の（ｂ）に示すように、外側コイル１３Ｂ2を略矩形の１つのみとしてもよいし、（ｃ）に示すように、内側コイル１３Ａ3を外側コイル１３Ｂ3と同様に矩形としてもよい。更に、図１０の（ｄ）に示すように、例えば、外側コイル１３Ｂ4を、連続した状態で配置する代わりに、互いに分離した島状に配置してもよい。これらの島状部分は電気的には接続されていてもよい。
【図面の簡単な説明】
【００２６】
【図１】電磁グリドル板が枠体によって支持され且つ加熱プレートに載置された状態を示す斜視図である。
【図２】枠体を跳ね上げることによって電磁グリドル板が加熱プレートから取り除かれた状態を示す斜視図である。
【図３】図２において枠体から電磁グリドル板が取り外された状態を示す斜視図である。
【図４】底部の概略断面図である。
【図５】加熱プレートに設けた加熱領域を示す図である。
【図６】加熱コイルの配置を示す図である。
【図７】加熱プレートに電磁グリドル板が載置されているときの検知装置の状態を示す図である。
【図８】加熱プレートに電磁グリドル板が載置されていないときの検知装置の状態を示す図である。
【図９】電磁調理器の機能回路図である。
【図１０】加熱コイルの他の配置例を示す図である。
【符号の説明】
【００２７】
１０  電磁調理器
１１  本体
１２  加熱プレート（セラミックプレート）
１３ａ乃至１３ｃ  加熱領域
１３Ａ乃至Ｃ  加熱コイル
１４  コイルプレート
１５  軸支部
１６  後壁
１８  電磁接触器
１９  インバータ
２０  線路
２１  線路
３０  枠体
３１  回転軸
３２  バネ
３３  取っ手
３４  前支部
３５  受け溝
３６  受け溝
３７  側支部
３９  後側壁
４０  検知装置
４１  近接センサ
４２  スプリング
４４  検知シャフト
４５  フランジ
４６  貫通穴
６０  電磁グリドル板
６１  底部
６２  後壁部
６３  側壁部
６４  前方部
７０  電磁コンロ鍋
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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