(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
オンライン処理実行手段及びバッチジョブ実行手段により、共通のデータベースに対してオンライン処理とバッチジョブとを並行して実行するシステムのバッチ制御システムであって、
上記両実行手段によるオンライン処理とバッチジョブの並行処理中におけるオンライン処理の待機状態の発生を検出する待機状態検出手段と、
該検出手段によりオンライン処理の待機状態が検出されたときに、その待機状態が軽減されるように、上記バッチジョブ実行手段によるバッチジョブ実行時の制御パラメータを変更するバッチジョブ制御手段とを有し、
上記待機状態検出手段は、オンライン処理のレスポンス時間に基づいてオンライン処理の待機状態が発生したことを検出し、
上記バッチジョブ制御手段は、上記待機状態検出手段が検出したオンライン処理のレスポンス時間が所定の基準値を最初に超えたときに、制御パラメータを非制限時用パラメータから所定の１次制限用パラメータに変更して、上記バッチジョブ実行手段によるバッチジョブの実行を１次制限すると共に、１次制限後の所定の期間に、上記レスポンス時間が上記基準値を再び超えたときは、該基準値を超えるごとに、上記１次制限時の変更量より小さな変更量で制御パラメータの値を変更してバッチジョブの実行を次第に制限する２次制限を行うことを特徴とするオンライン併用システムのバッチ制御システム。
【請求項２】
バッチジョブ制御手段は、バッチジョブの実行を１次制限した後、第１所定時間が経過するまでは、２次制限を行なわず、１次制限の状態を持続することを特徴とする請求項１に記載のオンライン併用システムのバッチ制御システム。
【請求項３】
バッチジョブ制御手段は、バッチジョブの実行を１次制限した後、上記第１所定時間よりも長い第２所定時間が経過するまでの間に２次制限を行った場合において、上記第２所定時間が経過した後に上記レスポンス時間が上記基準値を超えたときは、２次制限を行うことなく、その状態の発生をオペレータ端末に通知することを特徴とする請求項２に記載のオンライン併用システムのバッチ制御システム。
【請求項４】
バッチジョブ制御手段は、バッチジョブの実行の１次制限又は２次制限を行っている場合において、オンライン処理のレスポンス時間が上記基準値よりも短い第２の基準値未満となったときに、バッチジョブ実行時の制御パラメータを非制限時用パラメータにリセットすることを特徴とする請求項１から請求項３のいずれか１項に記載のオンライン併用システムのバッチ制御装置。
【請求項５】
オンライン処理実行手段及びバッチジョブ実行手段により、共通のデータベースに対してオンライン処理とバッチジョブとが並行して実行され、かつ上記両実行手段によるオンライン処理とバッチジョブの並行処理中におけるオンライン処理の実行状態を監視するオンライン処理監視手段が備えられたシステムのバッチ制御用プログラムであって、
コンピュータを、
上記オンライン処理監視手段による監視結果に基づいてオンライン処理に待機状態が発生しているか否かを判定する待機状態判定手段、及び
該判定手段によりオンライン処理の待機状態の発生が判定されたときに、その待機状態が軽減されるように、上記バッチジョブ実行手段によるバッチジョブ実行時の制御パラメータを変更するバッチジョブ制御手段として機能させると共に、
上記待機状態検出手段として機能させるときは、オンライン処理のレスポンス時間に基づいてオンライン処理の待機状態が発生したことを検出するように機能させ、
上記バッチジョブ制御手段として機能させるときは、上記待機状態検出手段が検出したオンライン処理のレスポンス時間が所定の基準値を最初に超えたときに、制御パラメータを非制限時用パラメータから所定の１次制限用パラメータに変更して、上記バッチジョブ実行手段によるバッチジョブの実行を１次制限すると共に、１次制限後の所定の期間に、上記レスポンス時間が上記基準値を再び超えたときは、該基準値を超えるごとに、上記１次制限時の変更量より小さな変更量で制御パラメータの値を変更してバッチジョブの実行を次第に制限する２次制限を行うように機能させることを特徴とするオンライン併用システムのバッチッチ制御用プログラム。
【請求項６】
コンピュータをバッチジョブ制御手段として機能させるときは、バッチジョブの実行を１次制限した後、第１所定時間が経過するまでは、２次制限を行なわず、１次制限の状態を持続するように機能させることを特徴とする請求項５に記載のオンライン併用システムのバッチッチ制御用プログラム。
【請求項７】
コンピュータをバッチジョブ制御手段として機能させるときは、バッチジョブの実行を１次制限した後、上記第１所定時間よりも長い第２所定時間が経過するまでの間に２次制限を行った場合において、上記第２所定時間が経過した後に上記レスポンス時間が上記基準値を超えたときは、２次制限を行うことなく、その状態の発生をオペレータ端末に通知するように機能させることを特徴とする請求項６に記載のオンライン併用システムのバッチッチ制御用プログラム。
【請求項８】
コンピュータをバッチジョブ制御手段として機能させるときは、バッチジョブの実行の１次制限又は２次制限を行っている場合において、オンライン処理のレスポンス時間が上記基準値よりも短い第２の基準値未満となったときに、バッチジョブ実行時の制御パラメータを非制限時用パラメータにリセットするように機能させることを特徴とする請求項５から請求項７のいずれか１項に記載のオンライン併用システムのバッチッチ制御用プログラム。
【請求項９】
請求項５から請求項８のいずれか１項に記載のプログラムを記録したコンピュータ読み取り可能な記録媒体。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明はコンピュータシステム、特に共通のデータベースに対してオンライン処理とバッチジョブとを並行して行うシステムにおけるバッチジョブ制御システム、及びこの種のシステムに用いるプログラム、並びにそのプログラムを記録した記録媒体に関し、コンピュータを用いたデータ管理技術の分野に属する。
【０００２】
【従来の技術】
近年、銀行やクレジットカード会社等のコンピュータを用いた管理システムにおいては、ＡＴＭによる夜間取引の普及やカード取引の国際化等に伴い、オンライン処理の２４時間化が要求されているところであり、また、これらの管理業務としてのバッチジョブが増大する傾向にある。そこで、従来、共通のデータベースに対して時間帯を異ならせて行なっていたオンライン処理とバッチジョブとを同時に並行処理することが試みられ、その実用化が図られている。
【０００３】
【発明が解決しようとする課題】
ところで、バッチジョブにおいては、例えば特定取引に関連する一連の処理を終了した時点或いはそのような処理を所定回数実行した時点、又は所定の処理時間が経過した時点等のインターバルで、更新されたデーターベースの内容を確定する所謂同期処理が行われるが、この同期処理はＣＰＵに与える負荷が大きく、時間も要することから、従来においては、バッチジョブの能率向上のため、上記インターバルを比較的長くし、同期処理の回数を極力少なくするように設定するのが通例であった。
【０００４】
しかし、上記のようなオンライン処理との併用システムでは、バッチジョブの同期処理のインターバルを長くすると、データベースの排他機能により、更新し或いは読み込んだレコードが同期処理されるまでオンライン処理の受け付けを拒否するので、オンライン処理の迅速な処理が妨げられることになり、その結果、特に昼間時等のオンライン処理が集中する時間帯は、オンライン処理のレスポンス時間が著しく長くなり、その処理に支障を来すことになる。
【０００５】
この問題に対しては、オンライン処理が集中し易い昼間時等の所定の時間帯は、バッチジョブの同期処理を行なうインターバルを短くすることにより、データベースの排他状態にあるレコードを早期に解放してオンライン処理を促進し、そのレスポンス時間を短くするといった調整を行なうことが考えられる。
【０００６】
しかし、このように時間帯による画一的な調整だけでは、オンライン処理が予想以上に集中したときに、これを十分に処理することができなくなってレスポンスの悪化が発生することになり、逆にオンライン処理の発生が少ないときには、必要以上にバッチジョブを制限することになって、ホストコンピュータの全体としての処理能力を低下させることになる。
【０００７】
そこで、本発明は、オンライン処理とバッチジョブとを並行処理するコンピュータシステムにおいて、バッチジョブを必要以上に制限することなく、オンライン処理を効果的に促進して、ホストコンピュータの高い処理能力を維持しながら、オンライン処理のレスポンスの悪化等の不具合を回避することを課題とする。
【０００８】
【課題を解決するための手段】
即ち、本発明は上記課題の解決のため、次のように構成したことを特徴とする。
【０００９】
まず、本願の請求項１に記載の発明は、オンライン処理実行手段及びバッチジョブ実行手段により、共通のデータベースに対してオンライン処理とバッチジョブとを並行して実行するシステムのバッチ制御システムに関するものであって、上記両実行手段によるオンライン処理とバッチジョブの並行処理中におけるオンライン処理の待機状態の発生を検出する待機状態検出手段と、該検出手段によりオンライン処理の待機状態が検出されたときに、その待機状態が軽減されるように、上記バッチジョブ実行手段によるバッチジョブ実行時の制御パラメータを変更するバッチジョブ制御手段とを有し、上記待機状態検出手段は、オンライン処理のレスポンス時間に基づいてオンライン処理の待機状態が発生したことを検出し、上記バッチジョブ制御手段は、上記待機状態検出手段が検出したオンライン処理のレスポンス時間が所定の基準値を最初に超えたときに、制御パラメータを非制限時用パラメータから所定の１次制限用パラメータに変更して、上記バッチジョブ実行手段によるバッチジョブの実行を１次制限すると共に、１次制限後の所定の期間に、上記レスポンス時間が上記基準値を再び超えたときは、該基準値を超えるごとに、上記１次制限時の変更量より小さな変更量で制御パラメータの値を変更してバッチジョブの実行を次第に制限する２次制限を行うことを特徴とする。
【００１０】
この発明によれば、オンライン処理とバッチジョブとが並行して実行されている場合に、バッチジョブによって排他状態となっているレコードの増大により、オンライン処理に所定限度以上の待機状態が発生した場合に、バッチジョブに対し、同期処理のインターバル等の制御パラメータを変更することによって制限が加えられることになる。これにより、オンライン処理が促進され、そのレスポンスが改善されることになる。
【００１１】
また、請求項２に記載の発明は、上記請求項１に記載のシステムにおいて、バッチジョブ制御手段は、バッチジョブの実行を１次制限した後、第１所定時間が経過するまでは、２次制限を行なわず、１次制限の状態を持続することを特徴とする。
【００１２】
この発明によれば、バッチジョブの実行を１次制限した後、第１所定時間が経過するまでは、オンライン処理のレスポンス時間が基準値を超えても２次制限が行なわれず、しばらく様子を見るために１次制限の状態が持続されることになる。
【００１３】
また、請求項３に記載の発明は、上記請求項２に記載のシステムにおいて、バッチジョブ制御手段は、バッチジョブの実行を１次制限した後、上記第１所定時間よりも長い第２所定時間が経過するまでの間に２次制限を行った場合において、上記第２所定時間が経過した後に上記レスポンス時間が上記基準値を超えたときは、２次制限を行うことなく、その状態の発生をオペレータ端末に通知することを特徴とする。
【００１４】
この発明によれば、バッチジョブの実行を１次制限した後、２次制限を行った場合において、第２所定時間が経過した後に上記レスポンス時間が基準値を再び超えたときは、その状態の発生がオペレータ端末に通知されるので、オペレータは、バッチジョブを一時停止させるためのコマンドを発するなどの処理を行なうことが可能となって、オンライン処理のレスポンスの著しい悪化が未然に回避されることになる。
【００１５】
そして、請求項４に記載の発明は、上記請求項１から請求項３のいずれか１項に記載のシステムにおいて、バッチジョブ制御手段は、バッチジョブの実行の１次制限又は２次制限を行っている場合において、オンライン処理のレスポンス時間が上記基準値よりも短い第２の基準値未満となったときに、バッチジョブ実行時の制御パラメータを非制限時用パラメータにリセットすることを特徴とする。
【００１６】
この発明によれば、バッチジョブの実行を制限している場合において、オンライン処理のレスポンス時間が制限開始時の基準値よりも短い第２の基準値未満となったときに制御パラメータが非制限時用パラメータにリセットされるので、１次制限又は２次制限の実行後、レスポンス時間が上記第２の基準値未満に低下するまでの間は、バッチジョブに対する制限は、その時点の状態が維持されることになる。
【００２０】
一方、請求項５に記載の発明は、オンライン処理実行手段及びバッチジョブ実行手段により、共通のデータベースに対してオンライン処理とバッチジョブとが並行して実行され、かつ上記両実行手段によるオンライン処理とバッチジョブの並行処理中におけるオンライン処理の実行状態を監視するオンライン処理監視手段が備えられたシステムのバッチ制御用プログラムに関するものであって、コンピュータを、上記オンライン処理監視手段による監視結果に基づいてオンライン処理に待機状態が発生しているか否かを判定する待機状態判定手段、及び該判定手段によりオンライン処理の待機状態の発生が判定されたときに、その待機状態が軽減されるように、上記バッチジョブ実行手段によるバッチジョブ実行時の制御パラメータを変更するバッチジョブ制御手段として機能させると共に、上記待機状態検出手段として機能させるときは、オンライン処理のレスポンス時間に基づいてオンライン処理の待機状態が発生したことを検出するように機能させ、上記バッチジョブ制御手段として機能させるときは、上記待機状態検出手段が検出したオンライン処理のレスポンス時間が所定の基準値を最初に超えたときに、制御パラメータを非制限時用パラメータから所定の１次制限用パラメータに変更して、上記バッチジョブ実行手段によるバッチジョブの実行を１次制限すると共に、１次制限後の所定の期間に、上記レスポンス時間が上記基準値を再び超えたときは、該基準値を超えるごとに、上記１次制限時の変更量より小さな変更量で制御パラメータの値を変更してバッチジョブの実行を次第に制限する２次制限を行うように機能させることを特徴とする。
【００２１】
また、請求項６に記載の発明は、上記請求項５に記載のプログラムにおいて、コンピュータをバッチジョブ制御手段として機能させるときは、バッチジョブの実行を１次制限した後、第１所定時間が経過するまでは、２次制限を行なわず、１次制限の状態を持続するように機能させることを特徴とする。
【００２２】
また、請求項７に記載の発明は、上記請求項６に記載のプログラムにおいて、コンピュータをバッチジョブ制御手段として機能させるときは、バッチジョブの実行を１次制限した後、上記第１所定時間よりも長い第２所定時間が経過するまでの間に２次制限を行った場合において、上記第２所定時間が経過した後に上記レスポンス時間が上記基準値を超えたときは、２次制限を行うことなく、その状態の発生をオペレータ端末に通知するように機能させることを特徴とする。
【００２３】
また、請求項８に記載の発明は、上記請求項５から請求項７のいずれか１項に記載のプログラムにおいて、コンピュータを上記バッチジョブ制御手段として機能させるときは、バッチジョブの実行の１次制限又は２次制限を行っている場合において、オンライン処理のレスポンス時間が上記基準値よりも短い第２の基準値未満となったときに、バッチジョブ実行時の制御パラメータを非制限時用パラメータにリセットするように機能させることを特徴とする。
【００２５】
この請求項５から請求項８に記載のプログラムは、上記請求項１から請求項４に記載のシステムにそれぞれ対応するもので、これらのプログラムをバッチジョブ実行手段やオンライン処理実行手段等が備えられたコンピュータシステムで用いることにより、請求項１から請求項４のいずれか１項に記載のバッチ制御システムと同様の作用が得られる。
【００２６】
そして、請求項９に記載の発明は、上記請求項５から請求項８のいずれか１項に記載のプログラムを記録したコンピュータ読み取り可能な記録媒体に関するものであり、この記録媒体によれば請求項５から請求項８のいずれか１項に記載のプログラムが実行されることになって、請求項１から請求項４のいずれか１項に記載のバッチ制御システムと同様の作用が実現されることになる。
【００２７】
【発明の実施の形態】
以下、本発明の実施の形態について説明する。
【００２８】
図１はこの実施の形態に係るシステムのハード構成を示すもので、このシステムの中心となるホストコンピュータ１０は、バッチ処理部１１とオンライン処理部１２とを有し、両処理部１１、１２に各種コマンドの入力やバッチジョブの進行状況の監視等に用いられるオペレータ端末機２１が接続されている。
【００２９】
また、バッチ処理部１１は、外部の入力ファイルＦＬ１からのデータの入力、出力ファイルＦＬ２へのデータの出力が可能とされていると共に、同期処理のタイミングの設定等に用いられるカウンタ１３とタイマ１４とを備えており、また、オンライン処理部１２は、通信制御装置２２を介して多数のユーザー端末機（図示せず）と接続可能とされている。
【００３０】
さらに、このホストコンピュータ１０には、上記バッチ処理部１１によるバッチジョブの処理状態を制御するためのバッチ制御部１５が備えられており、このバッチ制御部１５に、上記オペレータ端末機２１と、上記オンライン処理部１２によるオンライン処理の実行状況を監視するためのモニタ１６と、クロック１７とが接続されている。また、このバッチ制御部１５には、属性に応じてグループ分けされた複数のバッチジョブがそれぞれ属するグループを記録したジョブグループテーブルＴＢ１と、バッチジョブ実行時の制御条件となるパラメータを記録したパラメータテーブルＴＢ２とが接続されている。
【００３１】
そして、バッチ制御部１５は、本発明の実施の形態に係るバッチ制御プログラムに従い、上記モニタ１６からのオンライン処理の実行状況を示す信号と、上記クロック１７からの信号と、上記オペレータ端末機２１からのコマンド信号と、上記ジョブグループテーブルＴＢ１及びパラメータテーブルＴＢ２からそれぞれ読み出した情報とに基づき、上記バッチ処理部１１によるバッチジョブの処理状態を制御するようになっている。
【００３２】
ここで、上記ジョブグループテーブルＴＢ１及びパラメータテーブルＴＢ２について説明すると、まずジョブグループテーブルＴＢ１は、図２に示すように、各バッチジョブを、専らデータベースＤＢの更新を行なうジョブであってオンライン処理を妨げる度合いの高いものと、データベースＤＢの参照が中心のジョブであって上記度合いの低いものと、データベースＤＢを使用しないものとに区分し、それぞれ区分Ａ、区分Ｂ、区分Ｃとすると共に、各区分の複数のジョブに処理の緊急性等に応じた優先度１、２…を設定し、この区分と優先度とをパラメータとして各ジョブをグループ分けした構成となっている。
【００３３】
また、上記パラメータテーブルＴＢ２は、図３に示すように、ジョブグループテーブルＴＢ１によってグループ分けされた各バッチジョブのうちの専らデータベースＤＢの更新を行なうジョブのグループＡ１、Ａ２…、及びデータベースＤＢの参照が中心のジョブのグループＢ１、Ｂ２…ごとに、同期処理を実行するインターバルとなる所定の処理の所定実行回数（以下、「インターバル回数」という）及びジョブの開始時又は前回の同期処理実行時からの所定経過時間（以下、「インターバル時間」という）と、同期処理実行後に設けるバッチジョブの休止期間の時間の３つのパラメータを、オンライン優先時間帯でのバッチ非制限時、バッチ１次制限時及び２次制限時、並びにバッチ優先時間帯についてそれぞれ設定した構成となっている。
【００３４】
その場合に、オンライン優先時間帯では、バッチジョブ非制限時に対して１次制限時はインターバル回数は少なく、インターバル時間は短くされて、バッチジョブの実行により排他状態となっているデータベースＤＢのレコードを早期に解放するように設定されおり、また、バッチジョブ休止時間が０より大きな値とされて、同期処理実行後にバッチジョブを所定時間休止するように設定されている。
【００３５】
また、２次制限時の数値は、２次制限を１回実施するたびに、バッチジョブに対する制限度合いを高めるように１次制限時のパラメータの値に付加される値であって、インターバル回数及びインターバル時間については所定量づつ減算されることにより、排他状態にあるレコードを一層早期に解放するように設定され、同期処理実行後のバッチ休止時間については所定量づつ加算されて、この休止時間を長くするように設定されている。
【００３６】
また、バッチジョブの優先度については、優先度が高いものほど、インターバル回数及びインターバル時間が大きな値にされ、かつ休止時間が短くされて、優先度の低いものより制限を抑制した設定とされ、また、バッチジョブの区分については、専らデータベースＤＢの更新を行なう区分（オンライン処理を妨げる度合いの高い区分）Ａのジョブが、データベースＤＢの参照中心の区分（オンライン処理を妨げる度合いの低い区分）Ｂのジョブより、インターバル回数及びインターバル時間が小さな値に設定され、かつ休止時間が長くされて、バッチジョブに対する制限を強くした設定とされている。
【００３７】
なお、バッチジョブの制限制御を行なわないバッチ優先時間帯では、インターバル回数及びインターバル時間は、いずれもオンライン優先時間帯より大きな値とされていると共に、同期処理実行後の休止時間は０とされ、バッチジョブの処理を積極的に推進するようになっている。
【００３８】
次に、以上のシステムによるジョブの動作、特にオンライン処理の実行状態に応じたバッチジョブに対する制御動作について説明する。
【００３９】
まず、図１に示すバッチ処理部１１を中心としたバッチジョブ実行中の同期処理制御の動作を、図４に示すフローチャートに従って説明する。
【００４０】
この同期処理制御は、バッチジョブのメインルーチンで呼び出されるサブルーチンとして、例えば入力ファイルＦＬ１からのレコードの入力処理等、所定の処理を行なうごとに実行されるものであって、まずステップＳ１で、当該サブルーチンの呼び出し回数、即ち上記所定処理の実行回数を図１に示すカウンタ１３によってカウントする。そして、ステップＳ２で、その回数が、前回の同期処理実行後、所定のインターバル回数に達したか否かを判定し、達していない場合には、ステップＳ３で、図１に示すタイマ１４を用いて計測しているジョブの開始時又は前回の同期処理実行時点からの経過時間が所定のインターバル時間に達したか否かを判定する。
【００４１】
上記インターバル回数及びインターバル時間は、後述するバッチ制限制御により、バッチジョブの属するグループ及びオンライン処理の実行状態に応じて、図３のパラメータテーブルＴＢ２から予め読み出された値に設定されたものであるが、インターバル時間は、ホストコンピュータ１０への入出力ファイルＦＬ１、ＦＬ２のセット等に一定以上の時間を要する場合や、上記の所定処理が大量のデータを扱う処理であって、その実行に長時間を要する場合等に、上記インターバル回数に達する前であっても同期処理を行なうために設定されたものである。
【００４２】
そして、前回の同期処理実行後、所定処理の実行回数がインターバル回数に達したとき、又はこのインターバル回数に達する前であっても、バッチ開始時又は前回の同期処理実行時からの経過時間が上記インターバル時間に達したときは、ステップＳ２又はステップＳ３からステップＳ４を実行し、データベースＤＢをその時点の更新状態で同期処理する。
【００４３】
次に、ステップＳ５で、後述するバッチ制限制御により、上記パラメータテーブルＴＢ２から予め読み出されて設定されている同期処理実行後のバッチ休止期間の時間（以下、「休止時間」という）が経過するのを待つ。この休止期間中はバッチジョブは休止され、その間ホストコンピュータ１０は専らオンライン処理を実行することになる。なお、休止時間が０の場合、即ち同期処理実行後のバッチ休止期間が設定されていないときは、ステップＳ５は直ちに終了する。
【００４４】
そして、休止時間が経過すれば、ステップＳ６で、カウンタ１３による上記所定処理の実行回数（当該サブルーチンの呼び出し回数）のカウント値、及びタイマ１４による計測時間をクリアし、この同期処理制御を終了する。
【００４５】
次に、上記インターバル回数、インターバル時間及び休止時間等のバッチジョブの制御条件となるパラメータをオンライン処理の実行状態に応じて設定するバッチ制限制御の動作を、図５に示すフローチャートに従って説明する。なお、この制御は図１のバッチ制御部１５を中心として行なわれるものであり、その動作は本発明の実施の形態に係るプログラムの作用に相当する。
【００４６】
この制御は、通例、ホストコンピュータ１０による毎日の作業開始時からスタートし、まず、所定のイニシャライズの後、フローチャートのステップＳ１１で、図１に示すクロック１７からの信号により、現在の時刻が所定のオンライン優先時間帯に属するか否かを判定する。
【００４７】
そして、例えばこのオンライン優先時間帯が午前９時から午後５時までとされており、ホストコンピュータ１０の１日の作業開始が午前９時であるとすると、作業開始時はオンライン優先時間帯に属することになる。この場合、まずステップＳ１２で、同期処理を行なうインターバル回数、インターバル時間、及び同期処理実行後のバッチ休止時間の各パラメータとして、図３のパラメータテーブルＴＢ２から、現在実行しているバッチジョブが属するジョブグループについてのオンライン優先時間帯におけるバッチ非制限時の値を読み出し、これらをバッチジョブ制御用パラメータに設定する。
【００４８】
ここで、現在実行中のバッチジョブの属するグループが例えばＡ１であるとすると、図３に示すように、上記各パラメータとして、インターバル回数は１００回、インターバル時間は３０秒、バッチ休止時間は０、といった値に設定されることになり、前述のサブルーチンにより、これらのパラメータを用いてバッチジョブに対する同期処理が行われる。
【００４９】
次に、ステップＳ１３で、図１に示すモニタ１６からの信号に基づいてオンライン処理のレスポンス時間を検出し、その時間が、図６に示すように、許容限度もしくはこれに近い値であって、バッチジョブを制限すべきかどうかの判断基準となる制限実施基準値Ｔ１を超えているか否か、或いは一旦実施した制限を解除すべきかどうかの判断基準であって上記制限実施基準値Ｔ１より短い制限解除基準値Ｔ２未満であるか否か、さらには、これらの時間Ｔ１、Ｔ２の間の値であるか否かの判定を行なう。
【００５０】
なお、オンライン処理の一時的、突発的なレスポンスの遅れによるバッチジョブに対する不必要な制限を回避するため、上記の判定は所定件数のオンライン処理又は所定時間内に発生したオンライン処理の平均レスポンス時間に基づいて行なうようになっており、したがって、上記ステップＳ１３以下は、平均値が算出された時点で実行されることになる。
【００５１】
そして、オンライン処理が順調に実行されており、そのレスポンス時間が上記制限実施基準値Ｔ１以下のとき、即ち図６の領域Ｂ又はＣに属するときは、バッチジョブに対する積極的な制限は行なわれない。その場合に、レスポンス時間が制限解除基準値Ｔ２未満であって領域Ｃに属するときは、ステップＳ１４で、現在バッチジョブに対する制限が実行されているか否かを判定することになるが、作業開始直後は制限が行なわれていないから、そのまま制御を終了する。
【００５２】
これに対し、オンライン処理の発生頻度が高く、レスポンス時間が長くなって上記制限実施基準値Ｔ１を超えて図６の領域Ａに属することになったとき、即ちオンライン処理のピーク（図７のピークＡ）が発生したときは、ステップＳ１３からステップＳ１５を実行して、オンラインピークの発生回数をカウントすると共に、ステップＳ１６で、今回の発生がオンライン優先時間帯での制御開始後の１回目であるか否かを判定する。そして、１回目であるときは、ステップＳ１７で、図３のパラメータテーブルＴＢ２から当該ジョブグループについての１次制限のためのパラメータを読み出し、以後、このパラメータを用いて図４のサブルーチンによる同期処理を実行する。
【００５３】
これにより、例えばジョブグループＡ１に属するバッチジョブの場合、インターバル回数は５０回、インターバル時間は１５秒にそれぞれ減少すると共に、同期処理実行後に０．５秒のバッチ休止期間が設定されることになり、このパラメータで同期処理が実行されることにより、図７に符号ａで示すように、バッチジョブは第１次の制限状態となる。
【００５４】
つまり、同期処理のインターバルが短くなって、その回数が増加することにより、バッチジョブの処理は抑制されることになるが、その反面、バッチジョブの実行によって排他状態となったデータベースＤＢのレコードが早期に解放されることになって、それだけオンライン処理が促進され、また、同期処理実行後にバッチジョブの休止期間が設けられることにより、オンライン処理がさらに促進されることになる。
【００５５】
そして、この１次制限を開始した後、ステップＳ１８で、次の制限制御のために、クロック１７が示す現時点の時刻を１次制限開始時刻として記録する。
【００５６】
以上のバッチジョブに対する制限制御により、通例、オンライン処理のレスポンス時間は短くなるのであるが、その一方でオンライン処理の発生頻度がさらに高くなって、平均レスポンス時間が制限解除基準値Ｔ２未満に短縮されることなく、再び制限実施基準値Ｔ１を超えることがある。この場合、上記ステップＳ１３からステップＳ１５、Ｓ１６を経てステップＳ１９を実行することになり、上記クロック１７が示すその時点の時刻と上記１次制限開始時刻とを比較することにより、１次制限開始時からの経過時間を判定する。
【００５７】
そして、この時間が１５分未満のとき、即ち図７のオンラインピークＢのように、１次制限開始から十分時間が経過していない間に平均レスポンス時間が制限実施基準値Ｔ１を再び超えた場合は、しばらく様子を見るために新たな制限を行なわず、１次制限の状態を持続する。
【００５８】
これに対し、図７のオンラインピークＣのように、平均レスポンス時間が制限実施基準値Ｔ１を超える状態が１次制限開始時から１５分を経過した後、３０分を経過する前に発生した場合は、ステップＳ２０を実行し、図７に符号ｂで示すように、バッチジョブに対する第２次の制限を開始する。
【００５９】
この２次制限は、図３のパラメータテーブルＴＢ２から、当該ジョブが属するグループの各パラメータの増分を読み出し、これを１次制限時の値に加算することにより、バッチジョブに対する制限を強化するものである。例えば、現在処理中のバッチジョブがグループＡ１に属するものとすれば、インターバル回数は、５０に−５を加えることにより４５回となり、インターバル時間は、１５に−２を加えることにより１３秒となり、同期処理実行後のバッチ休止時間は０．５に０．２を加えることにより、０．７となる。
【００６０】
そして、このように補正された新たなパラメータで図４のサブルーチンによる同期処理制御が実行されることにより、同期処理がより頻繁に行なわれることになると共に、同期処理実行後のバッチ休止期間の時間が長くなり、その結果、バッチジョブの処理が一層制限され、その分だけオンライン処理がさらに促進されることになる。
【００６１】
なお、図７に示すオンラインピークＤのように、１次制限開始時からの経過時間が１５分から３０分までの間に、オンラインピークが複数回発生した場合、上記各パラメータは、その都度、上記の増分だけ加えられることになる。したがって、インターバルは次第に短くなり、同期処理実行後のバッチ休止時間は次第に長くなる。
【００６２】
また、以上の２次制限にもかかわらず、オンライン処理の平均レスポンス時間が効果的に短縮されず、図７のオンラインピークＥのように、１次制限開始時から３０分を経過した後に制限実施基準値Ｔ１を超える事態が発生したときは、このバッチ制限制御においては、図５のフローチャートのステップＳ１９からステップＳ２１を実行し、この制限制御を中断して、オペレータ端末機２１にその状態を通知する。
【００６３】
これにより、オペレータは、上記端末機２１からバッチ処理部１１に対してバッチジョブを一時停止させるためのコマンドを発するなどの処理を行なうことになり、その結果、オンライン処理のレスポンスの著しい悪化が未然に回避されることになる。
【００６４】
また、上記のような１次制限又は２次制限を実行したことにより、オンライン処理の平均レスポンス時間が制限解除基準値Ｔ２未満となったときは、ステップＳ１３、Ｓ１４を経てステップＳ２２を実行し、各パラメータを図３のパラメータテーブルＴＢ２のバッチ非制限時の値にリセットする。これにより、図７に符号ｃで示すように、バッチジョブの処理状態はオンライン優先時間帯における非制限状態に復帰することになる。
【００６５】
そして、その後、ステップＳ２３で、ステップＳ１５でカウントしているオンラインピークの発生回数、及びステップＳ１８で設定した１次制限開始時刻をクリアし、再びオンラインピークが発生した場合の制御に備える。
【００６６】
また、１次制限又は２次制限の実行後、オンラインピークの発生はなくなったが、平均レスポンス時間が上記制限解除基準値Ｔ２未満に低下することもなく、図６の領域Ｂに属する状態が持続する場合は、バッチジョブに対する制限は、その時点の状態を維持することになる。
【００６７】
さらに、図１のクロック１７で計時している現在の時刻がバッチ優先時間帯（例えば午後５時〜翌日の午前９時）に移行した場合は、ステップＳ１１からステップ２４を実行し、上記各パラメータの値として、図３のパラメータテーブルＴＢ２からバッチ優先時間帯の値を読み出し、その値を用いてバッチジョブを実行する。
【００６８】
この場合の値は、オンライン処理のレスポンスの悪化が問題となることは少ないので、インターバル回数及びインターバル時間とも大きな値とされ、かつ、同期処理実行後の休止期間の設定も行なわれない。したがって、バッチジョブが連続的、集中的に実行され、その処理が促進されることになる。
【００６９】
なお、以上の説明はグループＡ１に属するバッチジョブを例にとって行なったが、図３のパラメータテーブルＴＢ２では、各制御パラメータがバッチジョブの属性に応じて設定され、例えば、優先度の高いバッチジョブは優先度の低いジョブより制限の度合いが低くされることにより、その処理の著しい遅れが防止され、また、オンライン処理に対する妨げとなる度合いが高いものは、その度合いが低いジョブより制限の度合いが高くされることにより、オンライン処理の良好なレスポンスが維持されるなど、バッチジョブに対する制限が、各ジョブの属性に応じて木目細かく行われることになる。
【００７０】
そして、制御パラメータをバッチジョブのグループごとに記録することにより、その設定や変更をバッチジョブのグループごとに一括して行なうことが可能とされている。
【００７１】
【発明の効果】
以上のように本発明によれば、オンライン処理とバッチジョブとが並行して処理されるシステムにおいて、レスポンス時間が所定値を超える等のオンライン処理の待機状態が発生したときに、その発生状況に応じてバッチジョブの制限制御が行なわれることになる。
【００７２】
これにより、バッチジョブを時間帯等に応じて画一的に制限する場合のような必要以上の制限を回避しながら、オンライン処理のレスポンスの悪化が効果的に解消ないし回避されることになり、その結果、ホストコンピュータの全体としての処理能力を低下させることなく、オンライン処理が常に良好に実行されることになる。
【図面の簡単な説明】
【図１】  本発明の実施の形態に係るシステムのハード構成の説明図である。
【図２】  同実施の形態におけるジョブグループテーブルの構成図である。
【図３】  同じくパラメータテーブルの構成図である。
【図４】  同じく同期処理制御の動作を示すフローチャートである。
【図５】  同じくバッチ制限制御の動作を示すフローチャートである。
【図６】  同じくオンライン処理のレスポンス時間の領域図である。
【図７】  同じくバッチ制限制御の実行状態を示すタイムチャートである。
【符号の説明】
１０        ホストコンピュータ
１１        バッチ処理部（バッチ実行手段）
１２        オンライン処理部（オンライン実行手段）
１５        バッチ制御部（バッチ制御手段）
ＤＢ        データベース
ＴＢ２      パラメータ記録手段（パラメータテーブル）
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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