(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
物体側より像側へ順にフォーカスの際に不動の正の屈折力の第１レンズ群、フォーカスのために光軸方向へ移動する負の屈折力の第２レンズ群、フォーカスの際に不動の正の屈折力の第３レンズ群より構成される単一焦点距離の光学系において、
該第１レンズ群は、樹脂より形成され、互いに焦点距離の符号が等しい複数の屈折光学素子を有しており、物体側より数えて、第ｉ番目の屈折光学素子の材料のｇ線、Ｆ線、ｄ線、Ｃ線に対する屈折率をそれぞれＮｇｉ、ＮＦｉ、Ｎｄｉ、ＮＣｉとし、第ｉ番目の屈折光学素子の材料のアッベ数νｉと部分分散比θｉを
νｉ＝（Ｎｄｉ−１）／（ＮＦｉ−ＮＣｉ）
θｉ＝（Ｎｇｉ−ＮＦｉ）／（ＮＦｉ−ＮＣｉ）
とし、該第ｉ番目の屈折光学素子のｄ線に対する屈折力をφｉ、
該第１レンズ群は１以上の負レンズを有し、このうち最も高分散の材料より成る負レンズの屈折力をφＧ、該複数の屈折光学素子のｄ線に対する平均屈折力φａとするとき、
−２．１００×１０−３・νｉ＋６．９３×１０−１ ＜ θｉ ＜０．９
νｉ＜３０
【数１】
0005063226.tif 000009
０．３＜φｉ／φａ＜３．０
（ｉ＝１，２，・・・，ｎ ｎ≧２）
なる条件を満足することを特徴とする光学系。
【請求項２】
前記第１レンズ群の１つの屈折光学素子は、該第１レンズ群の最も高分散の材料より成る負レンズに対向配置されていることを特徴とする請求項１に記載の光学系。
【請求項３】
前記第１レンズ群の最も高分散の材料より成る負レンズに対向配置されている屈折光学素子より物体側に少なくとも１つの屈折光学素子が配置されていることを特徴とする請求項２に記載の光学系。
【請求項４】
前記複数の屈折光学素子のうち、少なくとも１つは、少なくとも一方の屈折面が非球面形状であることを特徴とする請求項１乃至３のいずれか１項に記載の光学系。
【請求項５】
前記複数の屈折光学素子は、樹脂を光重合または熱重合により形成されたものであることを特徴とする請求項１乃至４のいずれか１項に記載の光学系。
【請求項６】
請求項１〜５のいずれか１項の光学系を備えていることを特徴とする光学機器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、光学系及びそれを有する撮像装置に関し、例えば、銀塩フィルム用カメラ、デジタルスチルカメラ、ビデオカメラ、望遠鏡、双眼鏡、プロジェクター、複写機等の光学機器に好適なものである。
【背景技術】
【０００２】
一般にデジタルカメラやビデオカメラ等の撮像装置に用いられる光学系では、レンズ全長（光学全長、物体側の第１レンズ面から像面までの長さ）が短く、光学系全体が小型であることが求められている。
【０００３】
一般に光学系全体の小型化を図るほど該収差、特に軸上色収差及び倍率色収差などの色収差の発生が多くなり、光学性能が低下する傾向にある。
【０００４】
このような色収差の発生を低減する方法として、光学材料に異常部分分散材料を用いる方法や光路中に回折光学素子を用いる方法が一般的によく知られている。
【０００５】
テレフォトタイプの光学系では近軸軸上光線と瞳近軸光線の光軸からの通過位置が比較的に高くなる前方レンズ群に、異常部分分散材料より成るレンズを用いて色収差を補正している。例えば前方レンズ群に蛍石等の異常部分分散を持った低分散の光学材料で構成した正の屈折力のレンズと高分散の光学材料で構成した負の屈折力のレンズを用いて色収差を補正している。このようなテレフォトタイプの光学系が種々提案されている（特許文献１〜３）。
【０００６】
また、異常部分分散の光学材料を用いず、回折光学素子を用いてテレフォトタイプの光学系において、色収差の補正を行った光学系が知られている（特許文献４、５）。特許文献４や特許文献５には、回折型光学素子と屈折型光学素子とを組み合わせることで、色収差を比較的良好に補正したＦナンバーＦ２．８程度のテレフォトタイプの光学系が開示されている。
【０００７】
一般に回折光学素子は、アッベ数に相当する数値の絶対値が３．４５と小さく、回折によるパワー（焦点距離の逆数）を僅かに変化させるだけで、球面収差、コマ収差、非点収差等にほとんど影響を与えることなく、色収差を大きく変化できる特徴がある。
【０００８】
また、回折光学素子の光学特性に似た色収差の補正作用を持つ光学材料に、比較的高分散で、かつ比較的異常部分分散な特性を示す液体材料が知られており、それを用いた色消し光学系が提案されている（特許文献６，７）。
【０００９】
又、異常部分分散特性を持つ材料として透明媒体にＩｎｄｉｕｍ−Ｔｉｎ  Ｏｘｉｄｅ（ＩＴＯ）微粒子を分散させた混合体からなる材料を用いて、色消しを行った光学系が知られている（特許文献８）。
【００１０】
又、異常部分分散特性を持つ材料として、透明媒体にＴｉＯ２微粒子を分散させた混合体や樹脂からなる材料を用いて色消しを行った光学系が知られている（特許文献９）。
【特許文献１】特公昭６０−４９８８３号公報
【特許文献２】特公昭６０−５５８０５号公報
【特許文献３】特開平１１−１１９０９２号公報
【特許文献４】特開平６−３２４２６２号公報
【特許文献５】特開平６−３３１８８７号公報
【特許文献６】米国特許第５７３１９０７号明細書
【特許文献７】米国特許第５６３８２１５号明細書
【特許文献８】特開２００５−２１５３８７号公報
【特許文献９】特開２００６−１４５８２３号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１１】
光学材料に蛍石等を使ったテレフォトタイプの光学系では、レンズ全長を比較的長めに設定した場合は色収差の補正が容易である。
【００１２】
しかしながら、レンズ全長の短縮化を図ると色収差の発生が多くなり、これを良好に補正することが困難となる。この方法は、蛍石等の材料が持つ低分散と異常部分分散を利用して正の屈折力の前玉レンズ系で発生する色収差を単に低減するに留まるためである。レンズ全長の短縮に伴って悪化した色収差を補正しようとすると、例えば、蛍石のようなアッベ数の大きい低分散ガラスを使ったレンズでは、レンズ面の屈折力を大きく変化させないと色収差が大きく変化しない。
【００１３】
このため、色収差の補正と、屈折力を大きくしたことによって発生する球面収差、コマ収差、非点収差などの諸収差の補正との両立が困難となる。
【００１４】
一方、回折光学素子は十分な色収差の補正作用があるものの、実際に用いる設計回折次数の回折光以外の不要な回折次数の回折光が発生し、この不要な回折光が色の付いたフレア光となって結像性能を悪化させるという問題が生じてくる。
【００１５】
この不要な回折光を減ずる方法として、複数のブレーズ型の回折格子を光軸方向に積層した、所謂、積層型の回折光学素子を用い、これによって設計回折次数へエネルギーを集中させ、不要な回折光を大幅に減らす方法がある。しかしながら、これでも依然として高輝度な被写体を撮影すると、不要な回折光によるフレアが現れてくるという問題がある。
【００１６】
また、回折光学素子の製造方法として、紫外線硬化樹脂等を金型で成型する方法が知られている。しかしながらこの方法は、回折光学素子の回折効率の敏感度が製造上極めて高い為、非常に高い金型精度や成型精度が要求され、製造が難しいという問題がある。
【００１７】
液体材料を用いる方法は、それを封止する構造が必要となり、光学材料に用いる場合、製造が難しくなる。また、温度変化による屈折率、分散などの特性が変化し、耐環境性を良好に維持するのが難しい。
【００１８】
色収差補正を用いる光学材料としてのＩＴＯは、一般の光学材料と比べて透過率が比較的低い。
【００１９】
そのため、異常部分分散性の材料としてＩＴＯを光学系中にレンズもしくは屈折力のある層として用いる場合には、光軸方向のレンズの厚さを薄くしつつ、色収差の補正をすることが必要になってくる。
【００２０】
本発明は、色収差を始めとする諸収差を良好に補正することができる、製造が容易で、耐環境性に優れた光学系及びそれを有する光学機器の提供を目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００２１】
本発明の光学系は、物体側より像側へ順にフォーカスの際に不動の正の屈折力の第１レンズ群、フォーカスのために光軸方向へ移動する負の屈折力の第２レンズ群、フォーカスの際に不動の正の屈折力の第３レンズ群より構成される単一焦点距離の光学系において、
該第１レンズ群は、樹脂より形成され、互いに焦点距離の符号が等しい複数の屈折光学素子を有しており、物体側より数えて、第ｉ番目の屈折光学素子の材料のｇ線、Ｆ線、ｄ線、Ｃ線に対する屈折率をそれぞれＮｇｉ、ＮＦｉ、Ｎｄｉ、ＮＣｉとし、第ｉ番目の屈折光学素子の材料のアッベ数νｉと部分分散比θｉを
νｉ＝（Ｎｄｉ−１）／（ＮＦｉ−ＮＣｉ）
θｉ＝（Ｎｇｉ−ＮＦｉ）／（ＮＦｉ−ＮＣｉ）
とし、該第ｉ番目の屈折光学素子のｄ線に対する屈折力をφｉ、
該第１レンズ群は１以上の負レンズを有し、このうち最も高分散の材料より成る負レンズの屈折力をφＧ、該複数の屈折光学素子のｄ線に対する平均屈折力φａとするとき、
−２．１００×１０−３・νｉ＋６．９３×１０−１ ＜ θｉ ＜０．９
νｉ＜３０
【数１】
0005063226.tif 000002
０．３＜φｉ／φａ＜３．０
（ｉ＝１，２，・・・，ｎ ｎ≧２）なる条件を満足することを特徴としている。
【００２２】
【数１】
0005063226.tif 000003
【００２３】
０．３＜φｉ／φａ＜３．０
（ｉ＝１，２，・・・，ｎ    ｎ≧２）
なる条件を満足することを特徴としている。
【発明の効果】
【００２４】
本発明によれば、色収差を始めとする諸収差を良好に補正することができる、製造が容易で、耐環境性に優れた光学系及びそれを有する光学機器が得られる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２５】
以下、本発明の光学系及びそれを有する光学機器について説明する。
【００２６】
本発明の光学系は、デジタルカメラ、ビデオカメラ、銀塩フィルム用カメラ等の撮像装置や、望遠鏡、双眼鏡の観察装置、複写機、プロジェクター等の機器に用いられるものである。
【００２７】
光軸方向に移動する可動レンズ群と、光軸方向に不動の固定レンズ群の少なくとも一方のレンズ群を有している。光学系は、少なくとも１つのレンズ群中に高分散で超高部分分散比の後述する条件式（１）〜（４）を満足する樹脂より形成され、互いに焦点距離の符号が等しい複数の屈折光学素子ＧＮＬを有している。
【００２８】
複数の屈折光学素子は、樹脂を光重合または熱重合により形成されている。
【００２９】
各実施例において、複数の屈折光学素子ＧＮＬの光学系中への位置は、次のとおりである。
【００３０】
各実施例では、複数の屈折光学素子ＧＮＬを用いて、光学系での色収差を補正している。各実施例では、このとき屈折光学素子ＧＮＬとは異なった材料より成る屈折光学素子を構成する負レンズを有している。この負レンズに高分散（結果的に高部分分散比）の材料を用いている。この負レンズにより、色収差係数の波長特性曲線の曲がり成分を助長させている。
【００３１】
次いで、屈折光学素子ＧＮＬに正の屈折力を与え、その曲がり成分を打ち消している。
【００３２】
従って、複数の屈折光学素子ＧＮＬの少なくとも１つは、複数の屈折光学素子ＧＮＬを設けるレンズ群内中の負レンズの内、最も高分散な材料より成る負レンズに対向配置している。これにより色収差を良好に補正している。
【００３３】
また、他の少なくとも１つの屈折光学素子は、負レンズに対向配置した屈折光学素子よりも、軸上光線や軸外光線の光軸からの光線通過位置が高くなる物体側に配置している。これにより、色収差をバランス良く補正している。
【００３４】
次に、各実施例で用いている屈折光学素子ＧＮＬの材料の具体例について述べる。
【００３５】
屈折光学素子ＧＮＬの材料の具体例としては、例えば樹脂がある。樹脂としてはＵＶ硬化樹脂、Ｎ−ポリビニルカルバゾール、ＴｉＯ２を樹脂に分散させた混合体等が適用できる。
【００３６】
ＵＶ硬化樹脂はｎｄ＝１．６３５，νｄ＝２２．７，θｇＦ＝０．６９である。Ｎ−ポリビニルカルバゾールはｎｄ＝１．６９６，νｄ＝１７．７，θｇＦ＝０．６９である。ＴｉＯ２はｎｄ＝２．３０４，νｄ＝１３．８，θｇＦ＝０．８７である。尚、各実施例で用いる樹脂は、これに限定するものではない。
【００３７】
尚、後述する各実施例では、屈折光学素子ＧＮＬの材料にＵＶ硬化樹脂を用いている。各実施例では屈折光学素子ＧＮＬを光学系中のレンズやレンズ表面に設けられた層として適用している。
【００３８】
屈折光学素子ＧＮＬの屈折面を非球面形状としている。これにより色の球面収差などの色収差フレアを良好に補正している。
【００３９】
また、屈折光学素子ＧＮＬと空気などの雰囲気とで界面を形成したり、比較的、低屈折率な材料とで界面を形成している。これによれば界面の僅かな曲率変化で色収差を比較的大きく変化させることができる。
【００４０】
次に各実施例の光学系について説明する。各実施例では屈折光学素子ＧＮＬの材料としてＵＶ硬化樹脂（ｎｄ＝１．６３５，νｄ＝２２．７，θｇＦ＝０．６９）を用いている。
【００４１】
図１は数値実施例１の光学系の断面図である。図１の光学系は、焦点距離８００ｍｍの単一焦点距離の超望遠レンズである。
【００４２】
図１において、左側が物体側（前方）、右側が像側（後方）であり、これは他の数値実施例でも同様である。ＯＬは光学系である。
【００４３】
ＳＰは開口絞りである。Ｌ１、Ｌ２、Ｌ３はそれぞれ、正の屈折力を有する第１レンズ群、負の屈折力を有する第２レンズ群、そして第３レンズ群である。第２レンズ群Ｌ２は光軸上を移動してフォーカシングを行うレンズ群である。ＧＮＬ１、ＧＮＬ２は屈折光学素子であり、ＵＶ硬化樹脂で形成したレンズ（層）より成っている。屈折光学素子ＧＮＬ１、ＧＮＬ２はいずれも第１レンズ群Ｌ１内に配置している。
【００４４】
Ｇはフェースプレート、フィルター等のガラスブロック（平板）である。ＩＰは像面であり、ビデオカメラやデジタルスチルカメラの撮影光学系として使用する際にはＣＣＤセンサやＣＭＯＳセンサ等の固体撮像素子（光電変換素子）の撮像面に、銀塩フィルム用カメラのときはフィルム面に相当する。
【００４５】
数値実施例１の光学系では、第１レンズ群Ｌ１中の軸上光線及び軸外光線の光軸からの通過位置が比較的高くなる位置に正の屈折力を有する屈折光学素子ＧＮＬ１を配置している。そして第１レンズ群Ｌ１内で最も高分散な材料より成る負レンズに対向（隣接）して正の屈折力を有する屈折光学素子ＧＮＬ２を配置している。
【００４６】
そして、それぞれの屈折光学素子ＧＮＬ１、ＧＮＬ２に適切な正の屈折力を与えている。これによりそれぞれの屈折光学素子ＧＮＬ１、ＧＮＬ２の樹脂厚が比較的薄いにもかかわらず、色収差が良好に補正されたコンパクトな（小型の）超望遠レンズを得ている。
【００４７】
図２は数値実施例１の光学系の無限遠物体合焦状態での収差図である。収差図においてｄ、ｇは各々ｄ線、ｇ線である。
【００４８】
ΔＳ、ΔＭはｄ線のメリディオナル像面、ｄ線のサジタル像面である。倍率色収差はｇ線によって表している。ＦｎｏはＦナンバー、ωは半画角である。これらは、以下の収差図でも同じである。
【００４９】
図３は数値実施例２の光学系の断面図である。図３の光学系は、焦点距離８００ｍｍの単一焦点距離の超望遠レンズである。
【００５０】
図３において、ＯＬは光学系である。ＳＰは開口絞りである。Ｌ１、Ｌ２、Ｌ３はそれぞれ、正の屈折力を有する第１レンズ群、負の屈折力を有する第２レンズ群、そして第３レンズ群である。第２レンズ群Ｌ２は光軸上を移動してフォーカシングを行うレンズ群である。ＧＮＬ１、ＧＮＬ２、ＧＮＬ３は屈折光学素子であり、ＵＶ硬化樹脂で形成したレンズ（層）より成っている。屈折光学素子ＧＮＬ１、ＧＮＬ２、ＧＮＬ３はいずれも第１レンズ群Ｌ１内に配置している。ＩＰは像面である。
【００５１】
数値実施例２の光学系では、第１レンズ群Ｌ１中の軸上光線及び軸外光線の光軸からの通過位置が比較的高くなる位置に正の屈折力を有する屈折光学素子ＧＮＬ１を配置している。そして第１レンズ群Ｌ１内で最も高分散な材料より成る負レンズに対向して正の屈折力を有する屈折光学素子ＧＮＬ２を配置し、その像側に屈折光学素子ＧＮＬ３を配置している。
【００５２】
そして、それぞれの屈折光学素子ＧＮＬ１、ＧＮＬ２、ＧＮＬ３に適切な正の屈折力を与えている。これによりそれぞれの屈折光学素子ＧＮＬ１、ＧＮＬ２、ＧＮＬ３の樹脂厚が比較的薄いにもかかわらず、色収差が良好に補正されたコンパクトな超望遠レンズを得ている。
【００５３】
図４は数値実施例２の光学系の無限遠合焦状態での収差図である。
【００５４】
数値実施例１、２の光学系は、正の屈折力の第１レンズ群Ｌ１、フォーカスのための光軸方向に移動する負の屈折力の第２レンズ群Ｌ２、正の屈折力の第３レンズ群Ｌ３からなる望遠型の光学系である。
【００５５】
数値実施例１、２の光学系は、光軸と瞳近軸光線の交わる点をＰとする。このとき点Ｐより拡大側（物体側）で近軸軸上光線がレンズ面を通過する光軸からの高さの最大値をｈｆとする。又点Ｐより縮小側（像側）で近軸軸上光線がレンズ面を通過する光軸からの高さの最大値をＨＲとする。
【００５６】
このとき、
ＨＲ＜ＨＬ
を満足する望遠型の光学系である。
【００５７】
尚、数値実施例１、２において第２レンズ群Ｌ２を固定とし、第１〜第３レンズ群Ｌ１〜Ｌ３を一体的に移動してフォーカスを行っても良い。
【００５９】
本発明の光学系は、望遠レンズに限らず、標準レンズやレトロフォーカス型のレンズ系にも適用できる。
【００６０】
図５は本発明の比較例１の光学系の断面図である。図５の光学系ＯＬは数値実施例１、２と同様、焦点距離８００ｍｍの超望遠レンズである。
【００６１】
図５の比較例は１つの屈折光学素子ＧＮＬを用いて数値実施例１、２と同様の光学性能を得た例である。参考例１の屈折光学素子ＧＮＬは数値実施例１及び数値実施例２と比較して、樹脂厚（光軸上の厚さ）が非常に厚くなっている。
【００６２】
図５において、ＯＬは光学系である。ＳＰは開口絞りである。Ｌ１、Ｌ２、Ｌ３はそれぞれ、正の屈折力を有する第１レンズ群、負の屈折力を有する第２レンズ群、そして第３レンズ群である。第２レンズ群Ｌ２は光軸上を移動してフォーカシングを行うレンズ群である。ＧＮＬは屈折光学素子であり、ＵＶ硬化樹脂で形成したレンズ（層）より成っている。屈折光学素子ＧＮＬは、第１レンズ群Ｌ１内に配置している。
【００６３】
図６は比較例１の光学系の無限遠合焦状態での収差図である。
【００６４】
次に、本発明の光学系の特徴を説明する前に、従来より良く知られている色収差の補正方法について説明する。
【００６５】
最初に、光学材料の分散特性の特徴について述べる。
【００６６】
光学材料の屈折率の波長特性（分散特性）において、アッベ数（νｄ）は分散特性曲線の全体の傾きを表し、部分分散比（θｇＦ）は分散特性曲線の曲がり具合を表すものである。
【００６７】
一般的に光学材料は、短波長側の屈折率が長波長側の屈折率よりも高く（アッベ数が正の値）、分散特性曲線は下に凸状（部分分散比が正の値）の軌跡を描き、短波長側になるほど波長の変化に対する屈折率の変化は大きくなる。
【００６８】
そして、アッベ数の小さい高分散な光学材料ほど部分分散比が大きくなり、分散特性曲線は下に凸状が強まる傾向にある。
【００６９】
部分分散比が大きな光学材料では、その材料を用いたレンズ面の色収差係数の波長依存特性曲線は、部分分散比が小さな光学材料を用いた場合に比べて短波長側でより大きな曲がりを示す。
【００７０】
一方、部分分散比が小さな光学材料では、その材料を用いたレンズ面の色収差係数の波長依存特性曲線は、使用波長域全体でより直線に近い形状を示す。
【００７１】
硝材など一般的な光学材料の部分分散比は、アッベ数に対してほぼ直線的な分布を示し、この直線から外れた特性を持つものが異常部分分散性を示す光学材料である。
【００７２】
異常部分分散性を持つ光学材料として、低分散側では蛍石やＵＤガラスなどのフッ素系の比較的高部分分散比の材料がある。そして、高分散側では、クルツフリント系や一部のランタン系の比較的低部分分散比の材料が一般的に知られている。これらの硝材の部分分散比もほぼこの直線の近傍に位置している。
【００７３】
次に、これらの一般的な異常部分分散材料の光学系（撮影光学系）への一般的な適用方法について述べる。
【００７４】
望遠レンズを始め多くの撮影光学系では、光学系全体として正の屈折力を有している。これより、光学系は必然的に負レンズ（負の屈折力のレンズ）の枚数よりも正レンズ（正の屈折力のレンズ）の枚数の方が多くなるのが一般的である。
【００７５】
このとき、特にテレフォトタイプの望遠レンズでは光学系全体の色収差の発生量のほとんどを開口絞りより前方（撮影光学系では物体側、液晶プロジェクター等の投射光学系では拡大側）のレンズ群が占める。
【００７６】
望遠レンズの開口絞りより物体側のレンズ群の構成として、正レンズ（レンズ枚数が多い）に対しては、色収差係数の波長特性曲線全体の傾き成分を軽減するために低分散の材料を選択する。
【００７７】
そして、負レンズ（レンズ枚数が少ない）には、高分散の材料を選択する。そして正レンズと負レンズに適切な屈折力を与え、個々の低分散材料より成る正レンズによって積算された色収差係数の波長特性曲線全体の傾き成分を打ち消すように構成している。
【００７８】
更に、色収差係数の波長特性の曲がり成分に関しては、低分散材料より成る正レンズに一般の低分散材料よりも比較的高部分分散比の材料を選択する。高分散材料より成る負レンズには、一般の高分散材料よりも比較的低部分分散比の材料を選択する。そして個々の低分散材料より成る正レンズによって積算された色収差係数の波長特性曲線の曲がり成分を打ち消すように構成している。
【００７９】
つまり、正レンズの材料に蛍石やＵＤガラスなどのフッ素系の低分散かつ比較的高部分分散比の材料を選択する。負レンズの材料にクルツフリント系や一部のランタン系の高分散かつ比較的低部分分散比の材料を選択する。そして光学系全体の色収差波長特性曲線の傾き成分と曲がり成分をバランスさせる構成となっている。
【００８０】
しかしながら、異常部分分散材料の組み合わせのままでは、望遠レンズを始め多くの撮影光学系において、負レンズの分散特性の大きな曲がり成分に起因した色収差係数の波長特性の曲がり成分が、正レンズで積算された曲がり成分に対して補正過剰ぎみとなる。この結果、光学系全体の軸上色収差係数の波長特性曲線でみると、上に凸状の所謂アクロマートの曲線として色収差が残存することになる。
【００８１】
この残存した色収差は、光学系を構成するレンズの屈折力を強め、レンズ全長を短くするほど拡大し、一般的な異常部分分散材料を使用して前述の一般的な適用方法を用いる限り、色収差を補正することは困難である。
【００８２】
次に色収差の補正として、種々な光学系に用いられている回折光学素子の撮影光学系への適用方法について述べる。
【００８３】
一般的な光学材料は、前述した通りアッベ数は常に正の値をとり、また分散特性曲線は多かれ少なかれ下に凸状となる。
【００８４】
一方、回折光学素子では、長波長側の屈折率（相当値）の方が短波長側の屈折率（相当値）よりも高く、アッベ数（相当値）は‐３．４５と負の値をとる。又、回折光学素子は、屈折率（相当値）の波長に対する変化も一様であるため、その分散特性は直線となり、超高分散で超低部分分散比の特性を示す。
【００８５】
そのため、色収差係数の波長特性も完全な直線となり、回折光学素子のパワーを変化させることで、直線を維持したまま傾きを自由にコントロールできるという特徴がある。
【００８６】
屈折光学系部分の構成は、回折光学素子の収差係数の波長特性の直線性に合わせ、傾き成分を完全に無視して直線状態を作りさえすればよく、残存した傾き成分は回折光学素子のパワーを調整することで容易に補正することができる。
【００８７】
その際、回折光学素子のパワーの変化量は、回折光学素子が超高分散であるため、球面収差などの諸収差に対してほとんど影響しない程度の量となり、色収差の独立補正性は極めて高いという特徴がある。
【００８８】
色収差係数の波長特性を直線を高めるための屈折光学系部分の具体的構成は、正レンズ及び負レンズとも、前述した一般的な異常部分分散材料での適用方法とは逆の方向に材料を選択すればよい。
【００８９】
つまり、分散を無視し、下記のいずれかの構成とすれば良い。
・正レンズの材料を高分分散比の材料として（結果として高分散寄り）、負レンズの色収差係数の波長特性曲線の曲がり成分と打ち消す構成。
・負レンズの材料を低部分分散比として（結果として低分散寄り）、正レンズの色収差係数の波長特性曲線の曲がり成分と打ち消す構成。
・正レンズと負レンズの両方の材料をそれぞれ前述のように選択し直して、曲がり成分を打ち消す構成。
【００９０】
ここで、屈折光学系部分の色収差係数を打ち消すための回折光学素子に与えるべきパワーの符号は、次のとおりである。例えば望遠レンズにおいては、軸上色収差係数と倍率色収差係数をともに打ち消すことを鑑みて、開口絞りより物体側に配置した状態で正のパワーを与えることが必要となる。
【００９１】
ＩＴＯ（Ｉｎｄｉｕｍ  Ｔｉｎ  Ｏｘｉｄｅ）の微粒子を用いた材料の撮影光学系への適用方法についても、ＩＴＯ微粒子分散材料が高分散でかつ超低部分分散比であることから、回折光学素子に類似した振舞を示す。但し、アッベ数は正の値をとるので、望遠レンズの開口絞りより物体側に配置した状態で負のパワーとなる。
【００９２】
以上、従来から良く知られている色収差の補正方法について説明した。
【００９３】
つまり、望遠レンズでは開口絞りより物体側のレンズ群におりて、蛍石やＵＤガラスなどのフッ素系の低分散かつ比較的高部分分散比の材料より成るレンズに正の屈折力を与えている。そしてクルツフリント系や一部のランタン系の高分散かつ比較的低部分分散比の材料より成るレンズに負の屈折力を与えている。
【００９４】
この方法により色収差波長特性曲線の傾き成分と曲がり成分を低減している。この方法と、同様に開口絞りより物体側に配置した超高分散かつ超低部分分散比に相当する回折光学素子に正のパワーを与えて、色収差波長特性曲線の傾き成分と曲がり成分を打ち消す方法が従来より多く用いられている。
【００９５】
次に、本発明の各実施例で用いられている高分散で超高部分分散な材料より成る光学素子の光学系への適用方法について説明する。
【００９６】
例として超高部分分散比の材料を用いた屈折光学素子ＧＮＬと、それ以外の材料より成る屈折光学素子Ｇから構成される超望遠レンズを例にとり軸上色収差係数について説明する。
【００９７】
まず屈折光学素子Ｇを用いる部分系が、ある程度色収差が補正された状態とする。
【００９８】
この時、軸上色収差の波長特性曲線は、上に凸状のカーブを描く、所謂アクロマートの状態である。
【００９９】
この状態で屈折光学素子Ｇを構成する負レンズに比較的高部分分散比の材料を選択する。そうすると、高部分分散比の材料は同時に高分散でもあるので、屈折光学素子Ｇの色収差係数の波長特性曲線は、もとの状態よりも大きく上に凸状の曲がりを強めながら、短波長側の色収差係数が負の方向へ変位するように全体が傾いて行く。
【０１００】
次に、超高部分分散比の材料を用いた屈折光学素子ＧＮＬに正の屈折力を与えていく。そうすると屈折光学素子ＧＮＬの色収差係数の波長特性曲線は、下に凸状の曲がりを強めながら、短波長側の色収差係数が正の方向へ変位するように全体が傾いて行く。そして、ある屈折力を持たせた状態で、屈折光学素子Ｇの色収差係数の波長特性曲線と波長軸に対して略対称形となる。
【０１０１】
しかしながら、多くの場合、色収差係数の波長特性曲線の全体の傾き成分と曲がり成分は、同時に対称形状を得ることは困難である。そこで、曲がり成分のみを相殺するように屈折光学素子ＧＮＬの屈折力を調整し、残存した全体の傾き成分は、屈折光学素子Ｇを構成する正レンズの材料を選択し直して相殺を行う。
【０１０２】
つまり、屈折光学素子Ｇを構成する正レンズの材料は低分散側の材料であるので、部分分散比は、高分散側の材料の部分分散比とくらべると絶対値が小さい。この為、使用している材料の近傍で材料を変更することにより、色収差係数の波長特性曲線の曲がり成分にほとんど影響を与えずに全体の傾き成分を補正することが出来る。
【０１０３】
なお、後述する本発明の各実施例では、屈折光学素子Ｇを構成する正レンズの材料を比較的高分散寄りに選択し、屈折光学素子Ｇの短波長側の色収差係数が正の方向へ変位するように設定している。
【０１０４】
以上、本発明の各実施例の光学系（望遠レンズ）では、開口絞りより物体側で、屈折光学素子Ｇを構成する負レンズの材料を高分散（結果的に高部分分散比）として色収差係数の波長特性曲線の曲がり成分を助長させている。
【０１０５】
そして、その曲がり成分を打ち消すように、光学系の開口絞りより物体側に正の屈折力を与えた屈折光学素子ＧＮＬを設けている。そして、残存した全体の傾き成分に関しては、光学系の開口絞りより物体側の正レンズの材料を変えることで相殺して、全系の色収差を良好に補正している。
【０１０６】
ここで、屈折光学素子ＧＮＬのアッベ数と屈折力をそれぞれν、φとし、アッベ数νを示す一般硝材の部分分散比を基準とした屈折光学素子ＧＮＬの部分分散比θｇＦの差分をΔθとする。屈折光学素子ＧＮＬの色消し効果は、屈折光学素子Ｇの構成にも左右されるが、概ね下記に比例する。
【０１０７】
すなわち、
Δθ・φ／ν
である。
【０１０８】
つまり、差分Δθ及び屈折力φが大きく、アッベ数νが小さいほど屈折光学素子ＧＮＬの色消し効果は大きくなる傾向を持つ。但し、屈折光学素子Ｇを構成するレンズの硝種の光学定数が有限の値であるが故、かけはなれて大きな値をとることは、逆に色収差の悪化を招き望ましくない。
【０１０９】
しかしながら、屈折光学素子ＧＮＬの材料を定めると、色収差を相殺する自由度としては屈折力φを大きくするしかなく、その結果、屈折光学素子ＧＮＬの樹脂厚が厚くなる。
【０１１０】
この結果、
・製造時の樹脂硬化収縮ムラによる面精度の悪化、及び複屈折や屈折率分布が発生する。
・温度変化、湿度変化に対する面精度、屈折率が変化してくる。
【０１１１】
従って、ある光学定数を持った屈折光学素子ＧＮＬを用い、色収差を良好に相殺しつつ上記の問題を回避する方法として、屈折光学素子ＧＮＬを複数設け、かつ屈折光学素子ＧＮＬを同一符号の屈折力で分散するのが良い。これにより各屈折光学素子ＧＮＬの樹脂厚を薄くすることができる。
【０１１２】
しかしながら、単に屈折光学素子を複数設けるだけでは、それぞれの屈折光学素子ＧＮＬに十分な色収差補正作用を持たすことが難しい。
【０１１３】
そこで本発明は前述した如く、屈折光学素子ＧＮＬを複数設けている。この際、それぞれの屈折光学素子ＧＮＬを適切に設定することにより、各屈折光学素子に対し、樹脂厚を減じつつ十分な色収差補正作用を持たせている。
【０１１４】
一般に、光学系が可動レンズ群を含み、複数のレンズ群から構成されている場合は、収差構造上の作用が互いに大きく異なる複数のレンズ群にまたいで設けると、収差補正上の効果は高まる傾向にある。この場合、必ずしも屈折光学素子の樹脂厚を減じることができるとは限らない。
【０１１５】
そこで本発明の光学系では、屈折光学素子ＧＮＬの樹脂厚を減じるためには、同一レンズ群内に屈折力が同一の符号で複数の屈折光学素子ＧＮＬを設けている。
【０１１６】
次に本発明の光学系の前述した特徴以外の特徴について説明する。
【０１１７】
物体側より数えて、第ｉ番目の屈折光学素子の材料のｇ線、Ｆ線、ｄ線、Ｃ線に対する屈折率をそれぞれＮｇｉ、ＮＦｉ、Ｎｄｉ、ＮＣｉとする。アッベ数νｉと部分分散比θｉを
νｉ＝（Ｎｄｉ−１）／（ＮＦｉ−ＮＣｉ）
θｉ＝（Ｎｇｉ−ＮＦｉ）／（ＮＦｉ−ＮＣｉ）
とする。
【０１１８】
第ｉ番目の屈折光学素子のｄ線に対する屈折力をφｉとする。
【０１１９】
複数の屈折光学素子が含まれるレンズ群は１以上の負レンズを有し、このうち最も高分散の材料より成る負レンズ（負レンズが１つのときは、該負レンズ）の屈折力をφＧとする。
【０１２０】
複数の屈折光学素子のｄ線に対する平均屈折力φａとする。このとき、
−２．１００×１０−３・νｉ＋６．９３×１０−１  ＜  θｉ  ＜０．９‥‥（１）
νｉ＜３０‥‥（２）
【０１２１】
【数２】
0005063226.tif 000004
【０１２２】
０．３＜φｉ／φａ＜３．０‥‥（４）
（ｉ＝１，２，・・・，ｎ    ｎ≧２）
なる条件を満足している。
【０１２３】
条件式（１）、（２）は、屈折光学素子ＧＮＬの部分分散比（θｇＦ）及びアッベ数νｄが満足すべき数値範囲に関するものである。
【０１２４】
屈折光学素子ＧＮＬは一般の光学材料と組み合わせて使用する。このため、屈折光学素子ＧＮＬに用いられる材料の部分分散比は一般の光学材料とは異なることが必要ではあるが、部分分散比があまりかけ離れすぎては収差補正上良くない。一般の光学材料とかけ離れたものをレンズとして用いた場合、そのレンズ面の色収差係数の波長特性曲線の短波長側の曲がりが大きくなる。その大きな曲がりを打ち消すために、他のレンズの屈折力を強める必要がある。屈折力を強めると、球面収差、コマ収差や非点収差などの諸収差を悪化させる原因となる。
【０１２５】
従って、条件式（１）の上限を超えないことが良い。
【０１２６】
また、条件式（１）の下限を超えると、色収差を良好に補正するのが難しくなる。
【０１２７】
そして、屈折光学素子ＧＮＬのアッベ数の絶対値が小さい、すなわち高分散であれば、色収差の独立補正効果が高まるので好ましい。
【０１２８】
このことをレンズ面の軸上色収差係数及び倍率色収差係数を用いて説明する。
【０１２９】
屈折レンズの面のパワー変化をΔφとするとレンズ面での軸上色収差係数の変化ΔＬと倍率色収差係数の変化△Ｔは、次のように表せる。
【０１３０】
ΔＬ  ∝  Δφ／ν
ΔＴ  ∝  Δφ／ν
上式から明らかな通り、レンズ面のパワー変化に対する各収差係数の変化は、アッベ数の絶対値が小さい（すなわち、分散が大きい）ほど大きくなる。つまり、アッベ数の絶対値が小さい高分散材料を用いれば、必要な色収差を得るためのパワー変化量は小さくて済むことになる。このことは収差論上、球面収差、コマ収差や非点収差などに大きな影響を及ぼすことなく色収差をコントロールでき、色収差の独立補正性効果が高まることを意味する。逆に、低分散材料を用いると、必要な色収差を得るためのパワー変化量は大きくなり、それに伴って球面収差などの諸収差が大きく変化し、色収差の補正独立性効果が弱まることになる。
【０１３１】
従って、屈折光学素子ＧＮＬのアッベ数の数値範囲は、条件式（２）の数値範囲とすると、色収差の独立補正効果が高まり、良好な光学性能が得られるので好ましい。
【０１３２】
つまり、屈折光学素子ＧＮＬの材料としては、比較的高分散であって、一般の光学材料に比べて部分分散比が大きな光学材料であり、かつ一般の光学材料と比べて部分分散比がかけ離れすぎないことが重要である。
【０１３３】
条件式（１）の数値範囲は、以下に示す範囲とすると、更に良好な光学性能が得られる。
【０１３４】
すなわち、
−２．１００×１０−３・νｉ＋０．６９３＜θｉ＜−１．２３１×１０−３・νｉ＋０．９００    ‥‥‥（１ａ）
更に望ましくは、以下に示す範囲とするのが良い。
【０１３５】
−２．１００×１０−３・νｉ＋０．６９３＜θｉ＜−１．３８９×１０−３・νｉ＋０．８２３    ‥‥‥（１ｂ）
更に望ましくは、以下に示す範囲とするのが良い。
【０１３６】
−１．６８２×１０−３・νｉ＋０．７００＜θｉ＜−１．６８２×１０−３・νｉ＋０．７５６    ‥‥‥（１ｃ）
条件式（２）は条件式（１）とともに色収差を良好に補正するためのものである。条件式（２）を外れると色収差の補正が難しくなる。
【０１３７】
また、条件式（２）の数値範囲は、以下に示す範囲とすると、更に良好な光学性能が得られる。
【０１３８】
すなわち、
νｉ＜  ２５    ‥‥‥（２ａ）
条件式（３）は、各屈折光学素子ＧＮＬの屈折力の和と屈折光学素子ＧＮＬを設けるレンズ群内の負レンズの内、最も高分散な負レンズの屈折力との比に関するものである。
【０１３９】
屈折光学素子ＧＮＬを用いた光学系での色収差補正の考え方は、前述したように屈折光学素子Ｇを構成する負レンズの材料を高分散（結果的に高部分分散比）側に設定することである。これにより色収差係数の波長特性曲線の曲がり成分を助長させ、次いで、屈折光学素子ＧＮＬに正の屈折力を与え、その曲がり成分を打ち消すことにある。
【０１４０】
従って、条件式（３）は、複数の屈折光学素子ＧＮＬの屈折力と、負レンズの屈折力の配分を規定し、色収差係数の波長特性曲線の曲がり成分を良好にバランスさせ、光学系の色収差を良好に保つための条件である。
【０１４１】
条件式（３）の上限を超えても下限を超えても、色収差係数の波長特性曲線の曲がり成分を良好にバランスさせ、光学系の色収差を良好に保つことが難しくなる。このため、条件式（３）の数値範囲を満足することが重要である。
【０１４２】
特に上限値を超えて、屈折光学素子ＧＮＬの屈折力の和が大きくなると、それに伴い屈折光学素子ＧＮＬの樹脂厚が増加するので良くない。
【０１４３】
更に好ましくは条件式（３）の数値範囲を次の如く設定するのが良い。
【０１４４】
【数３】
0005063226.tif 000005
【０１４５】
条件式（４）は、各屈折光学素子ＧＮＬの屈折力配分に関し、各屈折光学素子ＧＮＬ間での屈折力の偏りを緩和し、諸収差を良好に保つためのものである。
【０１４６】
条件式（４）の上限を超えて屈折光学素子ＧＮＬの屈折力が強くなると、球面収差及び色の球面収差が悪化し、他のレンズで補正しきれず、像性能を悪化させるので良くない。また、条件式（４）の下限を超えて屈折光学素子ＧＮＬの屈折力が弱くなると、色収差を屈折光学素子Ｇと相殺できなくなるので良くない。
【０１４７】
更に好ましくは、条件式（４）の数値範囲を次の如く設定するのが良い。
０．５＜φｉ／φａ＜２．０‥‥（４ａ）
以下、数値実施例１、２と比較例１の具体的な数値データを示す。各数値実施例において、ｊは物体側から数えた順序を示す。Ｒｊは第ｊ番目の光学面の曲率半径、Ｄｊは第ｊ面と第ｊ＋１面との間の軸上間隔、Ｎｊ，νｊはそれぞれｄ線に対する第ｊ番目と第（ｊ＋１）面との間の媒質の屈折率、アッベ数を示す。ｆは焦点距離、ＦｎｏはＦナンバー、ωは半画角である。
【０１４８】
また、非球面形状は、Ｘを光軸方向の面頂点からの変位量、ｈを光軸と垂直な方向の光軸からの高さ、ｒを近軸曲率半径、ｋを円錐定数、Ｂ，Ｃ，Ｄ，Ｅ…を各次数の非球面係数とする。
【０１４９】
このとき、
【０１５０】
【数４】
0005063226.tif 000006
【０１５１】
で表す。なお、各非球面係数における「Ｅ±ＸＸ」は「×１０±ＸＸ」を意味している。
【０１５２】
各数値実施例の最も像側の２つの面より成る平面（曲率半径∞の面）は、差込フィルターや、光学的ローパスフィルター、赤外カットフィルター等に相当するものである。
【０１５３】
ＵＶ硬化樹脂のｄ線、ｇ線、Ｃ線及びＦ線に対する屈折率及びアッベ数、部分分散比を表１に示す。
【０１５４】
また、表２に各数値実施例の条件式に対する数値を示す。
【０１５５】
（数値実施例１）
f=784.0            Fno=5.83             2ω=3.16°
j        Rj                  Dj         Nj        νj      
1     144.4811             18.93     1.52384     57.4     
2    2422.6216              3.50     1.63555     22.7  (GNL1)   
3    -812.0058(非球面)     27.06     1.00000           
4     114.9373             10.89     1.51337     59.0     
5     243.6114              3.50     1.63555     22.7  (GNL2)   
6     643.9320(非球面)      3.68     1.00000           
7    -895.8285              4.00     1.85260     24.4     
8     104.1613             49.95     1.00000           
9     105.0864             16.34     1.50954     58.0     
10    -462.3313              0.15     1.00000           
11      52.0409              5.30     1.48700     70.4     
12      45.1995             41.89     1.00000           
13     343.5289              6.52     1.83675     23.3     
14     -77.6193              1.80     1.86931     30.5     
15      88.7347             24.70     1.00000           
16        ∞(開口絞り)       41.38     1.00000           
17     116.8386              1.30     1.84999     23.0     
18      30.4202              5.42     1.61738     34.9     
19    -172.9998              1.50     1.00000           
20     162.2380              3.43     1.79799     30.1     
21     -78.6619              1.30     1.77590     50.2     
22      63.4319              3.16     1.00000           
23     -92.8249              1.30     1.78000     50.0     
24     183.1882             15.98     1.00000           
25     224.2273              7.16     1.61335     35.3     
26     -33.4453              1.40     1.88500     41.0     
27     -66.7376              3.45     1.00000           
28     -45.8775              3.77     1.51368     56.3     
29     -37.0521             85.74     1.00000           
30        ∞                 2.00     1.51633     64.1     
31        ∞                          1.00000           
非球面係数
円錐定数(K)  4次の係数(B)  6次の係数(C)  8次の係数(D)  10次の係数(E)
k          B             C            D              E
第3面      0      0.122435E-07 -0.320479E-12 -0.535235E-17  0.475009E-21
第6面      0     -0.477882E-08 -0.150196E-13  0.700669E-16 -0.335628E-20
（数値実施例２）
f=784.0            Fno=5.83             2ω=3.16°
j        Rj                  Dj         Nj        νj      
1     160.5459             20.46     1.51284     56.6      
2   -1002.5412              1.80     1.63555     22.7  (GNL1)    
3    -530.8053(非球面)     33.80     1.00000             
4     120.4753             10.25     1.61813     59.9      
5     418.2981              1.80     1.63555     22.7  (GNL2)    
6     925.0733(非球面)      3.55     1.00000             
7    -641.7184              4.00     1.85742     26.5      
8     111.9823             60.11     1.00000       
9     101.9155(非球面)      1.80     1.63555     22.7  (GNL3)    
10     125.0177             13.46     1.51366     56.3      
11    -606.6622              0.15     1.00000       
12     116.6758              5.30     1.48700     70.4      
13      62.6693             50.91     1.00000       
14     315.6112              5.98     1.84999     23.0      
15     -92.3843              1.80     1.86479     29.3      
16     121.0120             35.50     1.00000       
17        ∞(開口絞り)      30.00     1.00000       
18     286.6779              1.30     1.74184     27.4      
19      31.7573              5.74     1.72172     52.8      
20    -274.3525              1.50     1.00000       
21     107.5916              3.43     1.85618     25.1      
22    -140.5453              1.30     1.85621     42.9      
23      54.4139             20.39     1.00000       
24    -101.5449              1.30     1.77397     50.3      
25     164.5982              1.50     1.00000       
26      92.9677              6.78     1.61215     35.4      
27     -27.8733              1.40     1.88431     40.4      
28     -71.2895              2.00     1.00000       
29     -34.9505              3.14     1.66674     30.6      
30     -32.1327             64.06     1.00000       
31        ∞                 2.00     1.51633     64.1      
32        ∞                          1.00000       
非球面係数
円錐定数(K)  4次の係数(B)  6次の係数(C)  8次の係数(D)  10次の係数(E)
k          B             C            D              E
第3面     0      0.131716E-07  -.310455E-12   0.149748E-16  -0.140589E-20
第6面     0     -0.331494E-08  -0.128010E-11 -0.162537E-15   0.215076E-19
第9面     0      0.551590E-08  -0.223330E-11 -.787904E-15    0.523679E-19
（GNLを１つのみ用いた比較例１）
f=784.0            Fno=5.83             2ω=3.16°
j        Rj                  Dj         Nj        νj      
1     140.7343             14.96     1.51423     57.5      
2     395.2966              7.81     1.63555     22.7  (GNL)    
3    -962.8923(非球面)     24.20     1.00000       
4     112.8879             12.69     1.50603     59.6      
5     580.4317              4.05     1.00000       
6    -922.8676              4.00     1.84999     23.0      
7     107.9676             34.69     1.00000       
8     105.7870             16.02     1.52754     51.4      
9    -436.6142              0.15     1.00000       
10      47.9757              5.30     1.48700     70.4      
11      42.1181             43.18     1.00000       
12     320.1185              6.91     1.84407     27.8      
13     -71.7711              1.80     1.87514     34.5      
14      73.2180             22.68     1.00000       
15        ∞(開口絞り)      34.47     1.00000       
16      89.5531              1.30     1.84999     23.0      
17      33.7380              5.83     1.56592     42.1      
18    -222.5698              1.50     1.00000       
18     250.0392              3.66     1.77440     29.0      
19     -74.8237              1.30     1.77629     50.2      
20      80.7694              2.96     1.00000       
21    -114.5760              1.30     1.88172     41.2      
22     300.3157             17.69     1.00000       
23  -19126.6154              6.23     1.66599     30.6      
24     -37.2947              1.40     1.88499     41.0      
25     -68.0982             10.49     1.00000      0 
26     -49.4564              3.64     1.50574     59.7      
27     -40.7242            104.30     1.00000       
28        ∞                 2.00     1.51633     64.1      
29        ∞                          1.00000       
非球面係数
円錐定数(K)  4次の係数(B)  6次の係数(C)  8次の係数(D)  10次の係数(E)
k          B             C            D              E
第3面     0      0.135305E-07   -0.266123E-12  0.172183E-17  0.250574E-21
【０１５６】
【表１】
0005063226.tif 000007
【０１５７】
【表２】
0005063226.tif 000008
【０１５８】
次に実施例１、２に示した光学系を撮像装置に適用した実施例を図７を用いて説明する。
図７は一眼レフカメラの要部概略図である。図７において、１０は実施例１、２の光学系１を有する撮影レンズである。
【０１５９】
光学系１は保持部材である鏡筒２に保持されている。２０はカメラ本体であり、撮影レンズ１０からの光束を上方に反射するクイックリターンミラー３、撮影レンズ１０の像形成位置に配置された焦点板４を有している。更に、焦点板４に形成された逆像を正立像に変換するペンタダハプリズム５、その正立像を拡大結像するための接眼レンズ６等を有している。
【０１６０】
７は感光面であり、ＣＣＤセンサやＣＭＯＳセンサ等の固体撮像素子（光電変換素子）や銀塩フィルムが配置される。
【０１６１】
撮影時にはクイックリターンミラー３が光路から退避して、感光面７上に撮影レンズ１０によって像が形成される。
【０１６２】
実施例１、２にて説明した利益は、本実施例に開示したような各種の光学機器において効果的に享受される。
【図面の簡単な説明】
【０１６３】
【図１】数値実施例１の光学系の断面図である。
【図２】数値実施例１の光学系の無限遠合焦状態での収差図である。
【図３】数値実施例２の光学系の断面図である。
【図４】数値実施例２の光学系の無限遠合焦状態の収差図である。
【図５】比較例１の光学系の断面図である。
【図６】比較例１の光学系の無限遠合焦状態の収差図である。
【図７】本発明の撮像装置の要部概略図である。
【符号の説明】
【０１６４】
ＯＬ      光学系
Ｌ１      第１レンズ群
Ｌ２      第２レンズ群
Ｌ３      第３レンズ群
ＧＮＬ１  屈折光学素子
ＧＮＬ２  屈折光学素子
ＧＮＬ３  屈折光学素子
ＳＰ      開口絞り
ＩＰ      像面
ｄ        ｄ線
ｇ        ｇ線
Ｇ        ＣＣＤのフォースプレートやローパスフィルター等のガラスブロック
ΔＭ      メリディオナル像面
ΔＳ      サジタル像面
【図１】
0005063226.tif 000010
【図２】
0005063226.tif 000011
【図３】
0005063226.tif 000012
【図４】
0005063226.tif 000013
【図５】
0005063226.tif 000014
【図６】
0005063226.tif 000015
【図７】
0005063226.tif 000016