(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
下記一般式１、
【化１】
0005097043.tif 000016
（式中、
Ｒ１はＨ、Ｒ５、およびＲ５Ｃ（＝Ｏ）からなる群から選択され、
Ｒ２はＳおよび（Ｏ＝）Ｓ（＝Ｏ）からなる群から選択され、
Ｒ３はＨ、ＣＨ３およびＣＨ２ＣＨ２Ｃ（＝Ｏ）ＯＲ５からなる群から選択され、
Ｒ４はＲ５、ＯＲ５、
【化２】
0005097043.tif 000017
、Ｎ（Ｒ５）２、ＮＨ２、ＮＨＲ５、およびＯＨからなる群から選択され、
Ｒ５は１〜６個の炭素原子を有するアルキル基、およびフェニル基から選択されるが、
ただしＲ３がＣＨ２ＣＨ２Ｃ（＝Ｏ）ＯＲ５であるとき、Ｒ４はＯＲ５であり、
Ｒ１がＨであり、Ｒ２がＳであり、Ｒ３がＨであるとき、Ｒ４はＣＨ３ではない）
で表される化合物であって、下記式３、４、５、７、９、１１、１２、１３、１６、１７、１８、１９、２１および２２で表される化合物からなる群から選択される化合物：
【化３】
0005097043.tif 000018
【化４】
0005097043.tif 000019
。
【請求項２】
（Ｉ）Ｒ１がＨで、Ｒ２がＳであるとき、下記一般式２３、
【化５】
0005097043.tif 000020
（式中、Ｒ６はＨおよびＣＨ３からなる群から選択される）で表される化合物と、
下記一般式２４、
【化６】
0005097043.tif 000021
で表される２−メルカプトエタノールとを反応させて、下記一般式２５、
【化７】
0005097043.tif 000022
で表される化合物を得るステップと、
（ＩＩ）Ｒ１がＲ５Ｃ（＝Ｏ）であるとき、一般式２５で表される化合物をエステル化するステップと、
（ＩＩＩ）Ｒ１がＲ５であるとき、一般式２５で表される化合物をアルキル化するステップと、
（ＩＶ）Ｒ２が（Ｏ＝）Ｓ（＝Ｏ）であるとき、一般式２５で表される化合物を酸化するステップと、
（Ｖ）Ｒ１がＲ５Ｃ（＝Ｏ）で、Ｒ２が（Ｏ＝）Ｓ（＝Ｏ）であるとき、一般式２５で表される化合物をエステル化して酸化するステップと、
（ＶＩ）Ｒ１がＲ５で、Ｒ２が（Ｏ＝）Ｓ（＝Ｏ）であるとき、一般式２５で表される化合物をアルキル化して酸化するステップと、
（ＶＩＩ）Ｒ１がＨで、Ｒ２がＳで、Ｒ３がＨで、Ｒ４がＣＨ３であるとき、下記式２７、
【化８】
0005097043.tif 000023
で表される化合物と、式２４で表される２−メルカプトエタノールとをトリエチルアミンの存在下で反応させるステップと
を含んでなる、一般式２、
【化９】
0005097043.tif 000024
（式中、
Ｒ１はＨ、Ｒ５およびＲ５Ｃ（＝Ｏ）からなる群から選択され、
Ｒ２はＳおよび（Ｏ＝）Ｓ（＝Ｏ）からなる群から選択され、
Ｒ３はＨ、ＣＨ３およびＣＨ２ＣＨ２Ｃ（＝Ｏ）ＯＲ５からなる群から選択され、
Ｒ４はＲ５、ＯＲ５、
【化１０】
0005097043.tif 000025
、Ｎ（Ｒ５）２、ＮＨ２、ＮＨＲ５、およびＯＨからなる群から選択され、
Ｒ５は１〜６個の炭素原子を有するアルキル基、およびフェニル基から選択されるが、
ただしＲ３がＣＨ２ＣＨ２Ｃ（＝Ｏ）ＯＲ５であるとき、Ｒ４はＯＲ５である）
で表される化合物であって、下記式３、４、５、７、９、１１、１２、１３、１６、１７、１８、１９、２１および２２で表される化合物からなる群から選択される化合物を調製する方法：
【化１１】
0005097043.tif 000026
【化１２】
0005097043.tif 000027
。
【請求項３】
Ｒ６がＨである、請求項２に記載の方法。
【請求項４】
式２３および２４で表される化合物をトリエチルアミンの存在下で反応させる、請求項２に記載の方法。
【請求項５】
式２３および２４で表される化合物をアセトン中に溶解させる、請求項２に記載の方法。
【請求項６】
Ｒ３がＣＨ２ＣＨ２Ｃ（＝Ｏ）ＯＲ５であるとき、式２３および２４で表される化合物を溶媒の不存在下で反応させる、請求項２に記載の方法。
【請求項７】
エステル化がトリエチルアミンの存在下で実施される、請求項２に記載の方法。
【請求項８】
エステル化反応物質をジクロロメタン中に溶解させる、請求項２に記載の方法。
【請求項９】
Ｒ１がＣＨ３Ｃ（＝Ｏ）であるとき、エステル化が一般式２５で表される化合物と無水酢酸とを反応させるステップを含んでなる、請求項２に記載の方法。
【請求項１０】
Ｒ１がＣ６Ｈ５Ｃ（＝Ｏ）であるとき、エステル化が一般式２５で表される化合物と塩化ベンゾイルとを反応させるステップを含んでなる、請求項２に記載の方法。
【請求項１１】
Ｒ１がＣＨ３であるとき、アルキル化が一般式２５で表される化合物とＣＨ３Ｉとを反応させるステップを含んでなる、請求項２に記載の方法。
【請求項１２】
酸化が過酸化水素を用いて実施される、請求項２に記載の方法。
【請求項１３】
酸化がＭｎＳＯ４・Ｈ２Ｏによって触媒される、請求項１２に記載の方法。
【請求項１４】
酸化反応物質をアセトニトリル中に溶解させる、請求項１２に記載の方法。
【請求項１５】
酸化がｍ−クロロペルオキシ安息香酸を用いて実施される、請求項２に記載の方法。
【請求項１６】
酸化反応物質をジクロロメタン中に溶解させる、請求項１５に記載の方法。
【請求項１７】
下記一般式１、
【化１３】
0005097043.tif 000028
（式中、
Ｒ１はＨ、Ｒ５、およびＲ５Ｃ（＝Ｏ）からなる群から選択され、
Ｒ２はＳおよび（Ｏ＝）Ｓ（＝Ｏ）からなる群から選択され、
Ｒ３はＨ、ＣＨ３およびＣＨ２ＣＨ２Ｃ（＝Ｏ）ＯＲ５からなる群から選択され、
Ｒ４はＲ５、ＯＲ５、
【化１４】
0005097043.tif 000029
、Ｎ（Ｒ５）２、ＮＨ２、ＮＨＲ５、およびＯＨからなる群から選択され、
Ｒ５は１〜６個の炭素原子を有するアルキル基、およびフェニル基から選択されるが、
ただしＲ３がＣＨ２ＣＨ２Ｃ（＝Ｏ）ＯＲ５であるとき、Ｒ４はＯＲ５であり、
Ｒ１がＨであり、Ｒ２がＳであり、Ｒ３がＨであるとき、Ｒ４はＣＨ３ではない）
で表される化合物であって、下記式３、４、５、７、９、１１、１２、１３、１６、１７、１８、１９、２１および２２で表される化合物からなる群から選択される化合物：
【化１５】
0005097043.tif 000030
【化１６】
0005097043.tif 000031
を含む、誘導性酸化窒素シンターゼおよび／またはシクロオキシゲナーゼ−２を阻害するための医薬組成物。
【請求項１８】
化合物が、下記式３、
【化１７】
0005097043.tif 000032
で表される、請求項１７に記載の医薬組成物。
【請求項１９】
下記一般式１、
【化１８】
0005097043.tif 000033
（式中、
Ｒ１はＨ、Ｒ５、およびＲ５Ｃ（＝Ｏ）からなる群から選択され、
Ｒ２はＳおよび（Ｏ＝）Ｓ（＝Ｏ）からなる群から選択され、
Ｒ３はＨ、ＣＨ３およびＣＨ２ＣＨ２Ｃ（＝Ｏ）ＯＲ５からなる群から選択され、
Ｒ４はＲ５、ＯＲ５、
【化１９】
0005097043.tif 000034
、Ｎ（Ｒ５）２、ＮＨ２、ＮＨＲ５、およびＯＨからなる群から選択され、
Ｒ５は１〜６個の炭素原子を有するアルキル基、およびフェニル基から選択されるが、
ただしＲ３がＣＨ２ＣＨ２Ｃ（＝Ｏ）ＯＲ５であるとき、Ｒ４はＯＲ５であり、
Ｒ１がＨであり、Ｒ２がＳであり、Ｒ３がＨであるとき、Ｒ４はＣＨ３ではない）
で表される化合物であって、下記式３、４、５、７、９、１１、１２、１３、１６、１７、１８、１９、２１および２２で表される化合物からなる群から選択される化合物：
【化２０】
0005097043.tif 000035
【化２１】
0005097043.tif 000036
を含む、誘導性酸化窒素シンターゼおよび／またはシクロオキシゲナーゼ−２と関連付けられている疾患を治療するための医薬組成物。
【請求項２０】
疾患が、炎症、アテローム性動脈硬化、神経障害性疼痛、炎症性新生内膜増殖、関節炎、多発性硬化症、炎症性疼痛、および脊髄損傷からなる群から選択される、請求項１９に記載の医薬組成物。
【請求項２１】
注射によって投与される、請求項１９に記載の医薬組成物。
【請求項２２】
化合物が、下記式３、
【化２２】
0005097043.tif 000037
で表される、請求項１９に記載の医薬組成物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
発明の背景
１．発明の分野
本発明は新規なイオウ含有化合物に関する。前記イオウ含有化合物は、誘導性酸化窒素シンターゼ（ｉＮＯＳ）および／またはシクロオキシゲナーゼ−２（ＣＯＸ−２）の機能を阻害する能力を有する。
【背景技術】
【０００２】
２．関連技術の説明
文明の進歩に伴って、我々人類は長寿を手にしたのみならず、日々の生活の質を重視するようになった。しかし現在、癌、慢性疼痛およびアテローム性動脈硬化などの多くの疾患に対する特異的かつ効果的薬剤はいまだに存在しない。
【０００３】
多数の研究において、炎症がいくつかの疾患の発生において重要な役割を果たすことが証明されている。炎症関連疾患の発生は、フリーラジカル、汚染、食物、加齢、および圧迫によって誘発される慢性および長期炎症と高度に関連付けられている。
【０００４】
アテローム性動脈硬化は血管の形を変化させ、さらに血管内径の低下を引き起こす。したがってそれは、主要な死因の１つである、心筋梗塞、脳卒中、および末梢血管疾患などの急性および致命的心臓血管疾患の重要な危険因子である（Libby, Am J Clin Nutr 83:456S-460S, 2006）。アテローム性動脈硬化は、慢性炎症性心臓血管疾患であることが証明されている（Ross, N Engl J Med 340: 115-126, 1999）。血管の内膜細胞が圧迫されるかまたは損傷すると、単球はマクロファージに分化するように誘導されて、損傷組織周辺に豊富に蓄積する。一連の炎症性反応を通じて、血管の平滑筋細胞は増殖して炎症性細胞が蓄積し、このような反応は血流を損ない最終的に心臓血管疾患をもたらす（Lucas and Greaves, Exp Rev Mol Med 3:1-18, 2001; Gordon, Bioessays 17:977-986, 1995）。動物モデル研究では、誘導性酸化窒素シンターゼおよびシクロオキシゲナーゼ−２の炎症性の重要な要素が、アテローム性動脈硬化において重要な役割を果たすことが示されている（Cipollone, Lupus 14:756-759, 2005; Boyle, Curr Vasc Pharmacol 3:63-68, 2005）。さらに誘導性酸化窒素シンターゼおよびシクロオキシゲナーゼ−２の大半は、マクロファージおよび増殖した平滑筋細胞を含んでなるヒトアテローム性動脈硬化組織内で発現する（Baker et al, Arterioscler Thromb Vasc Biol 19:646-655, 1999; Buttery et al, Lab Invest 75:77-85, 1996）。現在、誘導性酸化窒素シンターゼおよびシクロオキシゲナーゼ−２阻害剤は、アテローム性動脈硬化の発生を顕著に防止することが証明されている（Burleigh et al, Circulation 105:1816-23, 2002; Hayashi et al, Atherosclerosis 187:316-324, 2006; Osiecki, Altern Med Rev. 9: 32-53, 2004）。
【０００５】
International Association for the Study of Pain（IASP）の策定する定義によれば、疼痛は、実際のまたは潜在的な組織損傷と関連付けられている、またはこのような損傷の観点から述べられる、不快な感覚および感情の経験である。寿命の延長と共に、疼痛の機会および長さは高まっている。控えめに見積もって、世界的な鎮痛剤の消費は１０００億米ドル程度に達している。疼痛制御を通じて生活の質を改善することは、重要な課題である。様々な疼痛の内、神経障害性疼痛の要因は、真性糖尿病に起因する末端の循環低下、切断術または負傷に起因するニューロン損傷、ウイルス性感染および未知の理由など多岐にわたる。臨床的に、鎮痛剤は依存性鎮痛剤および非依存性鎮痛剤に区分される。依存性鎮痛剤は主にアヘン剤を含んでなるが、神経障害性疼痛に対するその効果は十分ではない。非依存性鎮痛剤は、ステロイドタイプおよび非ステロイドタイプを含んでなる。ステロイド鎮痛剤は、主に抗炎症経路を通じて疼痛を緩和する。しかしステロイド鎮痛剤は非特異的であり、副作用が顕著である。長期使用は禁じられている。他方、非ステロイド鎮痛剤は、疼痛緩和タイプ（Panadolなど）および抗炎症薬タイプ（Aspirinなど）を含んでなる。非ステロイド抗炎症薬（ＮＳＡＩＤ）は、現在、副作用がより少なく安全であることが知られている。特定ＮＳＡＩＤの機序は、誘導性酸化窒素シンターゼおよびシクロオキシゲナーゼ−２経路の阻害を通じて、疼痛を緩和することである（Turini and DuBois, Annual Rev Med 53:35, 2002; Handy et al, Br J Pharmacol 123:1119-1126, 1998; Osborne et al, Br J Pharmacol 126:1840-1846, 1999）。誘導性酸化窒素シンターゼまたはシクロオキシゲナーゼ−２によって触媒されるＮＯまたはＰＧＥ２の生成物は、中枢神経系および末梢組織における疼痛の発生、維持、および感受性にとって重要であることが示されている（Moalem and Tracey, Brain Res Rev 51:240-264, 2006）。疼痛緩和のために神経遮断剤を使用するのと比較して、誘導性酸化窒素シンターゼお
よびシクロオキシゲナーゼ−２阻害剤を投与することは、運動およびニューロンに影響しない。したがってこれは、薬剤開発にとって重要な側面である。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
発明の概要
本発明の１つの目的は、新規なイオウ含有化合物を提供することである。前記イオウ含有化合物は化学的に合成でき、生体外で炎症性タンパク質の機能を顕著に阻害できる。さらにイオウ含有化合物は、誘導性酸化窒素シンターゼおよび／またはシクロオキシゲナーゼ−２と関連付けられている疾患を治療できることが示される。
【０００７】
本発明の別の目的は、上述のイオウ含有化合物を調製する方法を提供することである。
【０００８】
本発明のさらに別の目的は、誘導性酸化窒素シンターゼおよび／またはシクロオキシゲナーゼ−２を阻害する方法を提供することである。
【０００９】
本発明のなおもさらに別の目的は、前記イオウ含有化合物を対象に投与するステップを含んでなる、誘導性酸化窒素シンターゼおよび／またはシクロオキシゲナーゼ−２と関連付けられている疾患を治療する方法を提供することである。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１０】
発明の詳細な説明
本発明に係るイオウ含有化合物は、一般式１、
【化１】
0005097043.tif 000002
（式中、
Ｒ１はＨ、Ｒ５およびＲ５Ｃ（＝Ｏ）からなる群から選択され、
Ｒ２はＳおよび（Ｏ＝）Ｓ（＝Ｏ）からなる群から選択され、
Ｒ３はＨ、ＣＨ３およびＣＨ２ＣＨ２Ｃ（＝Ｏ）ＯＲ５からなる群から選択され、
Ｒ４はＲ５、ＯＲ５、
【化２】
0005097043.tif 000003
、
Ｎ（Ｒ５）２、ＮＨ２、ＮＨＲ５、およびＯＨからなる群から選択され、
Ｒ５は１〜６個の炭素原子を有するアルキル基および非置換または置換フェニル基から選択され、
好ましくはＲ５はメチル、エチル、および非置換フェニルからなる群から選択されるが、
ただしＲ３がＣＨ２ＣＨ２Ｃ（＝Ｏ）ＯＲ５であるとき、Ｒ４はＯＲ５であり、
Ｒ１がＨで、Ｒ２がＳで、Ｒ３がＨであるとき、Ｒ４はＣＨ３ではない）
によって表される。
【００１１】
本発明の好ましい実施態様に従って、一般式１で表される化合物は、式３〜２２
【化３】
0005097043.tif 000004
【化４】
0005097043.tif 000005
【化５】
0005097043.tif 000006
【化６】
0005097043.tif 000007
の１つによって表される。
【００１２】
本発明はまた、
（Ｉ）Ｒ１がＨで、Ｒ２がＳであるとき、一般式２３、
【化７】
0005097043.tif 000008
（式中、Ｒ６はＨおよびＣＨ３からなる群から選択される）で表される化合物と、
式２４、
【化８】
0005097043.tif 000009
で表される２−メルカプトエタノールとを反応させて、一般式２５、
【化９】
0005097043.tif 000010
で表される化合物を得るステップと、
（ＩＩ）Ｒ１がＲ５Ｃ（＝Ｏ）であるとき、一般式２５で表される化合物をエステル化するステップと、
（ＩＩＩ）Ｒ１がＲ５であるとき、一般式２５で表される化合物をアルキル化するステップと、
（ＩＶ）Ｒ２が（Ｏ＝）Ｓ（＝Ｏ）であるとき、一般式２５で表される化合物を酸化するステップと、
（Ｖ）Ｒ１がＲ５Ｃ（＝Ｏ）で、Ｒ２が（Ｏ＝）Ｓ（＝Ｏ）であるとき、一般式２５で表される化合物をエステル化して酸化するステップと、
（ＶＩ）Ｒ１がＲ５で、Ｒ２が（Ｏ＝）Ｓ（＝Ｏ）であるとき、一般式２５で表される化合物をアルキル化して酸化するステップと、
（ＶＩＩ）Ｒ１がＨで、Ｒ２がＳで、Ｒ３がＨで、Ｒ４がＣＨ３であるとき、式２７、
【化１０】
0005097043.tif 000011
で表される化合物と、式２４で表される２−メルカプトエタノールとをトリエチルアミンの存在下で反応させるステップと
を含んでなる、一般式２、
【化１１】
0005097043.tif 000012
（式中、
Ｒ１はＨ、Ｒ５およびＲ５Ｃ（＝Ｏ）からなる群から選択され、
Ｒ２はＳおよび（Ｏ＝）Ｓ（＝Ｏ）からなる群から選択され、
Ｒ３はＨ、ＣＨ３およびＣＨ２ＣＨ２Ｃ（＝Ｏ）ＯＲ５からなる群から選択され、
Ｒ４はＲ５、ＯＲ５、
【化１２】
0005097043.tif 000013
、
Ｎ（Ｒ５）２、ＮＨ２、ＮＨＲ５、およびＯＨからなる群から選択され、
Ｒ５は１〜６個の炭素原子を有するアルキル基および非置換または置換フェニル基から選択されるが、
ただしＲ３がＣＨ２ＣＨ２Ｃ（＝Ｏ）ＯＲ５であるとき、Ｒ４はＯＲ５である）
で表される化合物を調製する方法も提供する。
【００１３】
特に本発明に係る方法は、以下の方法の１つである。
【００１４】
（Ｉ）Ｒ１がＨで、Ｒ２がＳであるとき、本発明の方法は、一般式２３、
【化１３】
0005097043.tif 000014
（式中、Ｒ６はＨおよびＣＨ３からなる群から選択され、好ましくはＨである）で表される化合物と、式２４で表される２−メルカプトエタノールとを反応させて、一般式２５で表される化合物を得るステップを含んでなる。好ましくは上の反応は、トリエチルアミンの存在下で実施される。本発明の一実施態様では、反応物質をアセトンに溶解して氷浴中で反応させる。別の態様では、Ｒ３がＣＨ２ＣＨ２Ｃ（＝Ｏ）ＯＲ５であるとき、反応を溶媒の不存在下で行う。
【００１５】
（ＩＩ）Ｒ１がＲ５Ｃ（＝Ｏ）であるとき、本発明に係る方法は、一般式２５で表される化合物をエステル化するステップを含んでなる。好ましくは上の反応は、トリエチルアミンの存在下で実施される。本発明の一実施態様では、反応物質をジクロロメタン中に溶解する。本発明の好ましい一実施態様では、Ｒ１がＣＨ３Ｃ（＝Ｏ）であるとき、本方法は一般式２５で表される化合物と無水酢酸とを反応させるステップを含んでなる。本発明の別の好ましい一実施態様では、Ｒ１がＣ６Ｈ５Ｃ（＝Ｏ）であるとき、本方法は一般式２５で表される化合物と塩化ベンゾイルとを反応させるステップを含んでなる。
【００１６】
（ＩＩＩ）Ｒ１がＲ５であるとき、本発明に係る方法は、一般式２５で表される化合物をアルキル化するステップを含んでなる。本発明の好ましい一実施態様では、Ｒ１がＣＨ３であるとき、本方法は一般式２５で表される化合物とＣＨ３Ｉとを反応させるステップを含んでなる。
【００１７】
（ＩＶ）Ｒ２が（Ｏ＝）Ｓ（＝Ｏ）であるとき、本発明に係る方法は、一般式２５で表される化合物を酸化するステップを含んでなる。好ましくは酸化は、過酸化水素またはｍ−クロロペルオキシ安息香酸を用いて実施される。本発明の一実施態様では、過酸化水素を使用する場合、酸化をＭｎＳＯ４・Ｈ２Ｏによって触媒し、反応物質をアセトニトリル中に溶解させる。ｍ−クロロペルオキシ安息香酸を使用して酸化を行う場合、反応物質をジクロロメタン中に溶解させる。
【００１８】
（Ｖ）Ｒ１がＲ５Ｃ（＝Ｏ）で、Ｒ２が（Ｏ＝）Ｓ（＝Ｏ）であるとき、本発明に係る方法は、上述の一般式２５で表される化合物をエステル化して酸化するステップを含んでなる。
【００１９】
（ＶＩ）Ｒ１がＲ５で、Ｒ２が（Ｏ＝）Ｓ（＝Ｏ）であるとき、本発明に係る方法は、上述の一般式２５で表される化合物をアルキル化して酸化するステップを含んでなる。
【００２０】
（ＶＩＩ）Ｒ１がＨで、Ｒ２がＳで、Ｒ３がＨで、Ｒ４がＣＨ３であるとき、本発明に係る方法は、式２７で表される化合物と式２４で表される２−メルカプトエタノールとをトリエチルアミンの存在下で反応させるステップを含んでなる。
【００２１】
本発明はまた、誘導性酸化窒素シンターゼおよび／またはシクロオキシゲナーゼ−２を阻害する方法も提供する。
【００２２】
本発明はさらに、一般式１で表される化合物を対象に投与するステップを含んでなる、誘導性酸化窒素シンターゼおよび／またはシクロオキシゲナーゼ−２と関連付けられている疾患を治療する方法に関する。一般式１で表される化合物は、誘導性酸化窒素シンターゼおよび／またはシクロオキシゲナーゼ−２の蓄積を阻害する能力を有するので、これは誘導性酸化窒素シンターゼおよび／またはシクロオキシゲナーゼ−２と関連付けられている疾患を治療する上で有用である。関節炎（Cuzzocrea et al, Arthritis Rheum. 52:1929-40, 2005）、多発性硬化症（Misko et al, J Neuroimmunol. 61:195-204, 1995）、炎症性疼痛 (Toriyabe et al, Anesthesiology 101, 983-990, 2004）、および脊髄損傷（Lopez-Vales et al, Spine. 31:1100-6, 2006）などの多くの疾患が、誘導性酸化窒素シンターゼおよび／またはシクロオキシゲナーゼ−２の機能に関係していることが報告されている。したがって疾患は、好ましくは炎症、アテローム性動脈硬化、神経障害性疼痛、炎症性新生内膜増殖、関節炎、多発性硬化症、炎症性疼痛、および脊髄損傷からなる群から選択される。ラットにおけるアテローム性動脈硬化の１つの生体内モデルでは、一般式１で表される化合物が、アテローム性動脈硬化を治療する能力を有することが示される。本発明の別の実施態様では、くも膜下腔内注射を通じて一般式１で表される化合物を投与することは、神経障害性疼痛を治療する上で効果的である。さらに多発性硬化症動物モデルでは、一般式１で表される化合物が、多発性硬化症を治療する能力を有することが示される。
【００２３】
一般式１で表される化合物は、経口的にまたは注射を通じて投与できる。好ましくは化合物は注射によって投与される。
【００２４】
以下の実施例は、あくまで例示を目的として供され本発明の範囲を限定することは意図されない。
【実施例】
【００２５】
調製品１
２２ｍＬのアセトンを含有する丸底フラスコに、２−メルカプトエタノール（１．８０ｇ、９８％、２７．１４ｍｍｏｌｅ）およびトリエチルアミン（０．５３ｍＬ、３．７７ｍｍｏｌｅ）を入れた。０℃氷浴内での撹拌に続き、４ｍＬアセトン中のメチルビニルケトン溶液（２．３１ｍＬ、２７．１４ｍｍｏｌｅ）をフラスコ内に徐々に滴下した。添加後、反応の温度を室温に上昇させて、反応を１６時間継続した。溶媒を含まない生成物をシリカゲルカラムクロマトグラフィーに供して、式２６、
【化１４】
0005097043.tif 000015
で表されるチオエーテル化合物（３．３５ｇ、収率１００％）を得た。
【００２６】
式２６で表されるチオエーテル化合物：無色の油、ＩＲ（ＫＢｒ）ｖｍａｘ３４０５，１７１３，１４１６，１３６２，１１６１，１０４５，１０１０ｃｍ−１；１ＨＮＭＲ（ＣＤＣｌ３，３００ＭＨｚ）δＨ３．７３（２Ｈ，ｄｔ，Ｊ＝５．６，５．４Ｈｚ），２．７５（４Ｈ，ｂｒｓ），２．７２（２Ｈ，ｔ，Ｊ＝５．４Ｈｚ），２．４６（１Ｈ，ｔ，Ｊ＝５．６Ｈｚ，ＯＨ）２．１７（３Ｈ，ｓ）；１３ＣＮＭＲ（ＣＤＣｌ３，７５ＭＨｚ）δＣ２０７．０（ｑＣ），６０．６（ＣＨ２），４３．７（ＣＨ２），３５．６（ＣＨ２），３０．２（ＣＨ３），２５．４（ＣＨ２）；ＥＳＩＭＳｍ／ｚ１７１［Ｍ＋Ｎａ］＋；ＨＲＥＳＩＭＳｍ／ｚ１７１．０４５８［Ｍ＋Ｎａ］＋（Ｃ６Ｈ１２Ｏ２ＳＮａ，１７１．０４５６についての計算）。
【００２７】
調製品２
５００ｍＬ丸底フラスコ（フラスコＡ）内で、調製品１として調製された式２６で表されるチオエーテル化合物（１．００ｇ、６．７６ｍｍｏｌｅ）およびＭｎＳＯ４・Ｈ２Ｏ（２３ｍｇ、０．１４ｍｍｏｌｅ）と、アセトニトリル（１５６ｍＬ）とを混合して、混合物を室温で激しく撹拌した。ナトリウム水素炭酸塩緩衝液（１１５ｍＬ、０．２Ｍ、ｐＨ＝８．０）および３０％過酸化水素溶液（３．３８ｍＬ）の水溶液を２５０ｍＬフラスコ内に入れて、０℃で良く撹拌して次に徐々にフラスコＡに添加した。２時間反応させた後、酢酸エチル／イソプロピルアルコール（３：１）を抽出物に添加した（２００ｍＬ×６）。合わせた有機抽出物を減圧下で濃縮し、式３で表される化合物を得るために残留物をシリカゲルカラム上で精製した（ヘキサン／ＥｔＯＡｃ＝１：３での溶出）（１．０３ｇ、収率８４％）。
【００２８】
式３で表される化合物：無色の結晶、融点５９−６０℃；ＩＲ（ＫＢｒ）ｖｍａｘ３４１６，１７１５，１４１６，１３６６，１３１１，１１２０，１００９ｃｍ−１；１ＨＮＭＲ（ＣＤＣｌ３，３００ＭＨｚ）δＨ４．０２（２Ｈ，ｔ，Ｊ＝５．４Ｈｚ），３．３６（２Ｈ，ｔ，Ｊ＝７．３Ｈｚ），３．２１（２Ｈ，ｔ，Ｊ＝５．４Ｈｚ），２．９７（２Ｈ，ｔ，Ｊ＝７．３Ｈｚ），２．２０（３Ｈ，ｓ）；１３ＣＮＭＲ（ＣＤＣｌ３，７５ＭＨｚ）δＣ２０４．９（ｑＣ），５６．０（ＣＨ２），５５．７（ＣＨ２），４８．７（ＣＨ２），３４．９（ＣＨ２），２９．７（ＣＨ３）；ＥＳＩＭＳｍ／ｚ２０３［Ｍ＋Ｎａ］＋；ＨＲＥＳＩＭＳｍ／ｚ２０３．０３５４［Ｍ＋Ｎａ］＋（Ｃ６Ｈ１２Ｏ４ＳＮａ，２０３．０３５４についての計算）。
【００２９】
調製品３
１２５ｍＬ丸底フラスコ内で、ジクロロメタン（６４ｍＬ）中の調製品１として調製された式２６で表されるチオエーテル化合物溶液（１．００ｇ、６．７６ｍｍｏｌｅ）を撹拌しながら、ｍ−クロロペルオキシ安息香酸（２．９２ｇ、１６．９０ｍｍｏｌｅ）をバッチで徐々に添加した。添加後、チオエーテル化合物が完全に消費されるまで反応をＴＬＣでモニターした。次にジクロロメタンを除去して、得られた混合物に１００ｍＬ飽和ナトリウム水素炭酸塩溶液を添加して激しく撹拌した。得られた粗生成物を酢酸エチル（１００ｍＬ×１０）で抽出し、合わせた抽出物を減圧下で濃縮した。得られた生成物をシリカゲルカラムで精製し（ヘキサン／ＥｔＯＡｃ＝１：３での溶出）、式３で表される化合物を得た（１．００ｇ、収率８２％）。
【００３０】
調製品４
ジクロロメタン（２ｍＬ）中の式３で表される化合物（２０．０ｍｇ、０．１１４ｍｍｏｌｅ）およびトリエチルアミン（２５μＬ）の撹拌される溶液に、無水酢酸（４０μＬ）を室温で徐々に添加した。反応を１６時間継続し、溶媒を含まない生成物をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（ヘキサン／ＥｔＯＡｃ＝２：３での溶出）に供して、式４で表される化合物を得た（２５．０ｍｇ、収率９８％）。
【００３１】
式４で表される化合物：無色の油、ＩＲ（ＫＢｒ）ｖｍａｘ１７４３，１７２０，１３６６，１３１７，１２３４，１１２５，１０７０，１０３６ｃｍ−１；１ＨＮＭＲ（ＣＤＣｌ３，３００ＭＨｚ）δＨ４．５２（２Ｈ，ｔ，Ｊ＝５．８Ｈｚ），３．３６（２Ｈ，ｔ，Ｊ＝７．２Ｈｚ），３．３４（２Ｈ，ｔ，Ｊ＝５．８Ｈｚ），３．０３（２Ｈ，ｔ，Ｊ＝７．２Ｈｚ），２．２５（３Ｈ，ｓ），２．１１（３Ｈ，ｓ）；１３ＣＮＭＲ（ＣＤＣｌ３，７５ＭＨｚ）δＣ２０４．０（ｑＣ），１７０．２（ｑＣ），５７．５（ＣＨ２），５２．８（ＣＨ２），４８．５（ＣＨ２），３４．９（ＣＨ２），２９．８（ＣＨ３），２０．７（ＣＨ３）；ＥＳＩＭＳｍ／ｚ２４５［Ｍ＋Ｎａ］＋；ＨＲＥＳＩＭＳｍ／ｚ２４５．０４５８［Ｍ＋Ｎａ］＋（Ｃ８Ｈ１４Ｏ５ＳＮａ，２４５．０４６０についての計算）。
【００３２】
調製品５
ジクロロメタン（２ｍＬ）中の式３で表される化合物（２０．０ｍｇ、０．１１４ｍｍｏｌｅ）およびトリエチルアミン（２５μＬ）の撹拌される溶液に、塩化ベンゾイル（５０μＬ）を室温で緩慢に添加した。反応を５時間継続し、溶媒を含まない生成物をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（ヘキサン／ＥｔＯＡｃ＝５：３での溶出）に供して、式５で表される化合物を得た（２９．８ｍｇ、収率９２％）。
【００３３】
式５で表される化合物：無色の結晶、融点＝７９−８０℃；ＩＲ（ＫＢｒ）ｖｍａｘ１７１４，１７１０，１３１５，１２７６，１１３３，１１１９ｃｍ−１；１ＨＮＭＲ（ＣＤＣｌ３，３００ＭＨｚ）δＨ８．０４（２Ｈ，ｄ，Ｊ＝７．５Ｈｚ），７．６０（１Ｈ，ｔ，Ｊ＝７．５Ｈｚ），７．４７（２Ｈ，ｔ，Ｊ＝７．５Ｈｚ），４．７８（２Ｈ，ｔ，Ｊ＝５．７Ｈｚ），３．４８（２Ｈ，ｔ，Ｊ＝５．７Ｈｚ），３．４１（２Ｈ，ｔ，Ｊ＝７．２Ｈｚ），３．０３（２Ｈ，ｔ，Ｊ＝７．２Ｈｚ），２．２１（３Ｈ，ｓ）；１３ＣＮＭＲ（ＣＤＣｌ３，７５ＭＨｚ）δＣ２０３．８（ｑＣ），１６５．８（ｑＣ），１３３．５（ＣＨ），１２９．６（ＣＨ×２），１２９．０（ｑＣ），１２８．６（ＣＨ×２），５８．０（ＣＨ２），５３．０（ＣＨ２），４８．６（ＣＨ２），３４．９（ＣＨ２），２９．７（ＣＨ３）；ＥＳＩＭＳｍ／ｚ３０７［Ｍ＋Ｎａ］＋；ＨＲＥＳＩＭＳｍ／ｚ３０７．０６１３［Ｍ＋Ｎａ］＋（Ｃ１３Ｈ１６Ｏ５ＳＮａ，３０７．０６１６についての計算）。
【００３４】
調製品６
調製品１と同様に、エチルビニルケトン、エチルアクリレート、Ｎ，Ｎ−ジメチルアクリルアミド、４−アクリロイルモルホリン、およびアクリルアミドをはじめとするα，β−不飽和カルボニル化合物を独立して２−メルカプトエタノールと反応させ、それぞれ式６（収率１００％）、８（収率１００％）、１０（収率１００％）、１２（収率１００％）、および１４（収率９０％）で表される対応するチオエーテル化合物を得た。アクリルアミドの溶解性が十分でないためにより極性の溶媒（メタノール／アセトン＝１：１）の存在を必要とした式１４で表される化合物の調製を除いて、上の反応はアセトン存在下で実施した。調製品２と同様に、式６、８、１０、１２、および１４の中間体を過酸化水素で酸化して、それぞれ式７（収率８７％）、９（収率８５％）、１１（収率８７％）、１３（収率８３％）、および１５（収率８４％）で表される化合物を得た。さらに溶媒の存在なしで進行するエチルアクリレートおよび２−メルカプトエタノールの反応は、式８（収率４５％）および式１６（収率２２％）で表される両方の化合物を与えた。式１６で表される化合物を過酸化水素で酸化して、式１７で表される化合物を調製した（収率８４％）。
【００３５】
式６で表される化合物：無色の油；ＩＲ（ＫＢｒ）ｖｍａｘ３４１８，１７１４，１４５８，１４１１，１３７５，１３６１，１１１３，１０４６，１０１３ｃｍ−１；１ＨＮＭＲ（ＣＤＣｌ３，３００ＭＨｚ）δＨ３．７５（２Ｈ，ｔ，Ｊ＝６．２Ｈｚ），２．７０−２．８０（６Ｈ，ｍ），２．４８（２Ｈ，ｑ，Ｊ＝７．３Ｈｚ），１．０６（３Ｈ，ｔ，Ｊ＝７．３Ｈｚ）；１３ＣＮＭＲ（ＣＤＣｌ３，７５ＭＨｚ）δＣ２０９．９（ｑＣ），６０．６（ＣＨ２），４２．０（ＣＨ２），３５．９（ＣＨ２），３４．８（ＣＨ２），２５．３（ＣＨ２），７．３（ＣＨ３）；ＥＳＩＭＳｍ／ｚ１８５［Ｍ＋Ｎａ］＋；ＨＲＥＳＩＭＳｍ／ｚ１８５．０６１１［Ｍ＋Ｎａ］＋（Ｃ７Ｈ１４Ｏ２ＳＮａ，１８５．０６１２についての計算）。
【００３６】
式７で表される化合物：無色の油；融点＝４４−４５℃；ＩＲ（ＫＢｒ）ｖｍａｘ３４１９，１７１５，１３１２，１２８０，１１２３ｃｍ−１；１ＨＮＭＲ（ＣＤＣｌ３，３００ＭＨｚ）δＨ４．０１（２Ｈ，ｔ，Ｊ＝５．２Ｈｚ），３．３６（２Ｈ，ｔ，Ｊ＝７．３Ｈｚ），３．１９（２Ｈ，ｔ，Ｊ＝５．２Ｈｚ），２．９３（２Ｈ，ｔ，Ｊ＝７．３Ｈｚ），２．４７（２Ｈ，ｑ，Ｊ＝７．３Ｈｚ），１．０１（３Ｈ，ｔ，Ｊ＝７．３Ｈｚ）；１３ＣＮＭＲ（ＣＤＣｌ３，７５ＭＨｚ）δＣ２０７．６（ｑＣ），５６．０（ＣＨ２），５５．７（ＣＨ２），４８．８（ＣＨ２），３５．８（ＣＨ２），３３．６（ＣＨ２），７．５（ＣＨ３）；ＥＳＩＭＳｍ／ｚ２１７［Ｍ＋Ｎａ］＋；ＨＲＥＳＩＭＳｍ／ｚ２１７．０５０８［Ｍ＋Ｎａ］＋（Ｃ７Ｈ１４Ｏ４ＳＮａ，２１７．０５１０についての計算）。
【００３７】
式８で表される化合物：無色の油；ＩＲ（ＫＢｒ）ｖｍａｘ３４４０，１７３２，１３７３，１２４９，１１８５，１０４４ｃｍ−１；１ＨＮＭＲ（ＣＤＣｌ３，３００ＭＨｚ）δＨ４．１６（２Ｈ，ｑ，Ｊ＝７．１Ｈｚ），３．７４（２Ｈ，ｔ，Ｊ＝６．１Ｈｚ），２．８２（２Ｈ，ｔ，Ｊ＝７．１Ｈｚ），２．７４（２Ｈ，ｔ，Ｊ＝６．１Ｈｚ），２．６２（２Ｈ，ｔ，Ｊ＝７．１Ｈｚ），１．２７（３Ｈ，ｔ，Ｊ＝７．１Ｈｚ）；１３ＣＮＭＲ（ＣＤＣｌ３，７５ＭＨｚ）δＣ１７２．１（ｑＣ），６０．８（ＣＨ２×２），３５．１（ＣＨ２），３４．９（ＣＨ２），２６．８（ＣＨ２），１４．２（ＣＨ３）；ＥＳＩＭＳｍ／ｚ２０１［Ｍ＋Ｎａ］＋；ＨＲＥＳＩＭＳｍ／ｚ２０１．０５６３［Ｍ＋Ｎａ］＋（Ｃ７Ｈ１４Ｏ３ＳＮａ，２０１．０５６１についての計算）。
【００３８】
式９で表される化合物：無色の油；ＩＲ（ＫＢｒ）ｖｍａｘ３５０３，１７３２，１３１３，１２８１，１１２０，１０６５ｃｍ−１；１ＨＮＭＲ（ＣＤＣｌ３，３００ＭＨｚ）δＨ４．１９（２Ｈ，ｑ，Ｊ＝７．１Ｈｚ），４．１２（２Ｈ，ｔ，Ｊ＝５．０Ｈｚ），３．４６（２Ｈ，ｔ，Ｊ＝７．４Ｈｚ），３．２５（２Ｈ，ｔ，Ｊ＝５．０Ｈｚ），２．８８（２Ｈ，ｔ，Ｊ＝７．４Ｈｚ），１．２８（３Ｈ，ｔ，Ｊ＝７．１Ｈｚ）；１３ＣＮＭＲ（ＣＤＣｌ３，７５ＭＨｚ）δＣ１７０．７（ｑＣ），６１．５（ＣＨ２），５６．２（ＣＨ２），５５．６（ＣＨ２），４９．９（ＣＨ２），２６．８（ＣＨ２），１４．０（ＣＨ３）；ＥＳＩＭＳｍ／ｚ２３３［Ｍ＋Ｎａ］＋；ＨＲＥＳＩＭＳｍ／ｚ２３３．０４５８［Ｍ＋Ｎａ］＋（Ｃ７Ｈ１４Ｏ５ＳＮａ，２３３．０４６０についての計算）。
【００３９】
式１０で表される化合物：無色の油；ＩＲ（ＫＢｒ）ｖｍａｘ３３９９，１６３０，１５００，１４０３，１１４３，１０４８，１０１４ｃｍ−１；１ＨＮＭＲ（ＣＤＣｌ３，３００ＭＨｚ）δＨ３．７７（２Ｈ，ｔ，Ｊ＝５．９Ｈｚ），３．０２（３Ｈ，ｓ），２．９６（３Ｈ，ｓ），２．８７（２Ｈ，ｔ，Ｊ＝７．２Ｈｚ），２．７５（２Ｈ，ｔ，Ｊ＝５．９Ｈｚ），２．６２（２Ｈ，ｔ，Ｊ＝７．２Ｈｚ）；１３ＣＮＭＲ（ＣＤＣｌ３，７５ＭＨｚ）δＣ１７１．１（ｑＣ），６０．８（ＣＨ２），３７．０（ＣＨ３），３５．４（ＣＨ３×１，ＣＨ２×１），３３．５（ＣＨ２），２６．８（ＣＨ２）；ＥＳＩＭＳｍ／ｚ２００［Ｍ＋Ｎａ］＋；ＨＲＥＳＩＭＳｍ／ｚ２００．０７１９［Ｍ＋Ｎａ］＋（Ｃ７Ｈ１５ＮＯ２ＳＮａ，２００．０７２１についての計算）。
【００４０】
式１１で表される化合物：無色の油；ＩＲ（ＫＢｒ）ｖｍａｘ３３７１，１６３４，１５０３，１４０５，１３１２，１２７８，１１１９，１０６５ｃｍ−１；１ＨＮＭＲ（ＣＤＣｌ３，３００ＭＨｚ）δＨ４．０６（２Ｈ，ｔ，Ｊ＝５．２Ｈｚ），３．４９（２Ｈ，ｔ，Ｊ＝７．２Ｈｚ），３．２５（２Ｈ，ｔ，Ｊ＝５．２Ｈｚ），３．０３（３Ｈ，ｓ），２．９４（３Ｈ，ｓ），２．８７（２Ｈ，ｔ，Ｊ＝７．２Ｈｚ）；１３ＣＮＭＲ（ＣＤＣｌ３，７５ＭＨｚ）δＣ１６９．４（ｑＣ），５６．２（ＣＨ２），５６．０（ＣＨ２），５０．３（ＣＨ２），３７．１（ＣＨ３），３５．７（ＣＨ３），２５．７（ＣＨ２）；ＥＳＩＭＳｍ／ｚ２３２［Ｍ＋Ｎａ］＋；ＨＲＥＳＩＭＳｍ／ｚ２３２．０６１８［Ｍ＋Ｎａ］＋（Ｃ７Ｈ１５ＮＯ４ＳＮａ，２３２．０６１９についての計算）。
【００４１】
式１２で表される化合物：無色の油；ＩＲ（ＫＢｒ）ｖｍａｘ３４１８，１６３３，１４６３，１４３７，１２７１，１２４８，１１１５，１０６７，１０２８ｃｍ−１；１ＨＮＭＲ（ＣＤＣｌ３，３００ＭＨｚ）δＨ３．７６（２Ｈ，ｔ，Ｊ＝６．０Ｈｚ），３．６９（４Ｈ，ｍ），３．６３（２Ｈ，ｍ），３．４８（２Ｈ，ｄｄ，Ｊ＝４．５，４．９Ｈｚ），２．８７（２Ｈ，ｔ，Ｊ＝７．２Ｈｚ），２．７４（２Ｈ，ｔ，Ｊ＝６．０Ｈｚ），２．６３（２Ｈ，ｔ，Ｊ＝７．２Ｈｚ）；１３ＣＮＭＲ（ＣＤＣｌ３，７５ＭＨｚ）δＣ１６９．８（ｑＣ），６６．６（ＣＨ２），６６．３（ＣＨ２），６０．８（ＣＨ２），４５．７（ＣＨ２），４１．９（ＣＨ２），３５．２（ＣＨ２），３３．２（ＣＨ２）２６．８（ＣＨ２）；ＥＳＩＭＳｍ／ｚ２４２［Ｍ＋Ｎａ］＋；ＨＲＥＳＩＭＳｍ／ｚ２４２．０８１５［Ｍ＋Ｎａ］＋（Ｃ９Ｈ１７ＮＯ３ＳＮａ，２４２．０８１３についての計算）。
【００４２】
式１３で表される化合物：無色の針状；融点＝１０９−１１０℃；ＩＲ（ＫＢｒ）ｖｍａｘ３４２０，１６３７，１４５２，１３１１，１２７５，１１１７，１０６７，１０２８ｃｍ−１；１ＨＮＭＲ（ＣＤＣｌ３，３００ＭＨｚ）δＨ４．０６（２Ｈ，ｔ，Ｊ＝５．２Ｈｚ），３．５７−３．６７（６Ｈ，ｍ），３．４９（２Ｈ，ｔ，Ｊ＝７．２Ｈｚ），３．４７（２Ｈ，ｍ），３．２５（２Ｈ，ｔ，Ｊ＝５．２Ｈｚ），２．８６（２Ｈ，ｔ，Ｊ＝７．２Ｈｚ）；１３ＣＮＭＲ（ＣＤＣｌ３，７５ＭＨｚ）δＣ１６８．０（ｑＣ），６６．５（ＣＨ２），６６．３（ＣＨ２），５６．２（ＣＨ２），５６．０（ＣＨ２），５０．２（ＣＨ２），４５．７（ＣＨ２），４２．３（ＣＨ２）２５．３（ＣＨ２）；ＥＳＩＭＳｍ／ｚ２７４［Ｍ＋Ｎａ］＋；ＨＲＥＳＩＭＳｍ／ｚ２７４．０７２２［Ｍ＋Ｎａ］＋（Ｃ９Ｈ１７ＮＯ５ＳＮａ，２７４．０７２５についての計算）。
【００４３】
式１４で表される化合物：白色粉末；ＩＲ（ＫＢｒ）ｖｍａｘ３３５４，３１９６，１６６１，１４１４ｃｍ−１；１ＨＮＭＲ（ピリジン−ｄ５，３００ＭＨｚ）δＨ４．０２（２Ｈ，ｔ，Ｊ＝６．７Ｈｚ），３．１３（２Ｈ，ｔ，Ｊ＝７．２Ｈｚ），２．９３（２Ｈ，ｔ，Ｊ＝６．７Ｈｚ），２．８２（２Ｈ，ｔ，Ｊ＝７．２Ｈｚ）；１３ＣＮＭＲ（ピリジン−ｄ５，７５ＭＨｚ）δＣ１７４．３（ｑＣ），６１．７（ＣＨ２），３６．６（ＣＨ２），３５．２（ＣＨ２），２８．１（ＣＨ２）；ＥＳＩＭＳｍ／ｚ１７２［Ｍ＋Ｎａ］＋；ＨＲＥＳＩＭＳｍ／ｚ１７２．０４０７［Ｍ＋Ｎａ］＋（Ｃ５Ｈ１１ＮＯ２ＳＮａ，１７２．０４０８についての計算）。
【００４４】
式１５で表される化合物：白色粉末；ＩＲ（ＫＢｒ）ｖｍａｘ３３７０，３２００，１６６１，１３９５ｃｍ−１；１ＨＮＭＲ（ピリジン−ｄ５，３００ＭＨｚ）δＨ４．３５（２Ｈ，ｔ，Ｊ＝５．６Ｈｚ），４．０６（２Ｈ，ｔ，Ｊ＝７．６Ｈｚ），３．６４（２Ｈ，ｔ，Ｊ＝５．６Ｈｚ），３．２５（２Ｈ，ｔ，Ｊ＝７．６Ｈｚ）；１３ＣＮＭＲ（ピリジン−ｄ５，７５ＭＨｚ）δＣ１７４．３（ｑＣ），６１．７（ＣＨ２），３６．６（ＣＨ２），３５．２（ＣＨ２），２８．１（ＣＨ２）；ＥＳＩＭＳｍ／ｚ２０４［Ｍ＋Ｎａ］＋；ＨＲＥＳＩＭＳｍ／ｚ２０４．０３０５［Ｍ＋Ｎａ］＋（Ｃ５Ｈ１１ＮＯ４ＳＮａ，２０４．０３０６についての計算）。
【００４５】
式１６で表される化合物：無色の油；ＩＲ（ＫＢｒ）ｖｍａｘ３４３８，１７３１，１３７７，１２９９，１２０６，１１６２，１０４３ｃｍ−１；１ＨＮＭＲ（ＣＤＣｌ３，３００ＭＨｚ）δＨ４．１０（２Ｈ，ｑ，Ｊ＝７．０Ｈｚ），４．０５（２Ｈ，ｑ，Ｊ＝７．０Ｈｚ），３．６５（２Ｈ，ｔ，Ｊ＝６．０Ｈｚ），２．５４−２．７４（５Ｈ，ｍ），２．２８（２Ｈ，ｍ），１．９１（２Ｈ，ｍ），１．２０（３Ｈ，ｔ，Ｊ＝７．０Ｈｚ），１．１８（３Ｈ，ｔ，Ｊ＝７．０Ｈｚ）；１３ＣＮＭＲ（ＣＤＣｌ３，７５ＭＨｚ）δＣ１７４．１（ｑＣ），１７２．８（ｑＣ），６０．８９（ＣＨ２），６０．８６（ＣＨ２），６０．６（ＣＨ２），４５．３（ＣＨ），３５．５（ＣＨ２），３３．６（ＣＨ２），３１．７（ＣＨ２）２６．７（ＣＨ２），１４．２２（ＣＨ３），１４．１８（ＣＨ３）；ＥＳＩＭＳｍ／ｚ３０１［Ｍ＋Ｎａ］＋；ＨＲＥＳＩＭＳｍ／ｚ３０１．１０８４［Ｍ＋Ｎａ］＋（Ｃ１２Ｈ２２Ｏ５ＳＮａ，３０１．１０８６についての計算）。
【００４６】
式１７で表される化合物：無色の油；ＩＲ（ＫＢｒ）ｖｍａｘ３４３９，１７３２，１３８０，１３１２，１２９０，１２０６，１１２０ｃｍ−１；１ＨＮＭＲ（ＣＤＣｌ３，３００ＭＨｚ）δＨ４．２１（２Ｈ，ｑ，Ｊ＝７．１Ｈｚ），４．１５（２Ｈ，ｑ，Ｊ＝７．１Ｈｚ），４．１１（２Ｈ，ｔ，Ｊ＝５．３Ｈｚ），３．７２（１Ｈ，ｄｄ，Ｊ＝１４．２，９．３Ｈｚ），３．２５（２Ｈ，ｔ，Ｊ＝５．３Ｈｚ），３．２１（１Ｈ，ｄｄ，Ｊ＝１４．２，４．９Ｈｚ），３．１３（１Ｈ，ｍ），２．３９（２Ｈ，ｔ，Ｊ＝７．４Ｈｚ），２．０４（２Ｈ，ｔ，Ｊ＝７．４Ｈｚ），１．３０（３Ｈ，ｔ，Ｊ＝７．１Ｈｚ），１．２７（３Ｈ，ｔ，Ｊ＝７．１Ｈｚ）；１３ＣＮＭＲ（ＣＤＣｌ３，７５ＭＨｚ）δＣ１７３．０（ｑＣ），１７２．４（ｑＣ），６１．６（ＣＨ２），６０．８（ＣＨ２），５６．４（ＣＨ２），５５．１（ＣＨ２），５５．８（ＣＨ２），３８．７（ＣＨ），３１．１（ＣＨ２）２７．２（ＣＨ２），１４．１（ＣＨ３），１４．０（ＣＨ３）；ＥＳＩＭＳｍ／ｚ３３３［Ｍ＋Ｎａ］＋；ＨＲＥＳＩＭＳｍ／ｚ３３３．０９８６［Ｍ＋Ｎａ］＋（Ｃ１２Ｈ２２Ｏ７ＳＮａ，３３３．０９８７についての計算）。
【００４７】
生体外抗炎症アッセイ
American Type Culture Collectionから購入されたマウスマクロファージ細胞系であるＲＡＷ２６４．７（ＡＴＣＣ，ＮｏＴＩＢ−７１）を生体外モデルにおいて選択した。３７℃および５％ＣＯ２において、１０％ウシ胎仔血清（ＦＢＳ）およびペニシリンＧ（１００Ｕ／ｍｌ）およびストレプトマイシン（１００μｇ／ｍｌ）を含有するＤＭＥＭ（Dulcbecco/s Modified Eagle medium）中で細胞を培養した。８０％の集密に達したら、細胞をトリプシンと共に継代培養した。３６時間継代培養した後に、細胞に抗炎症アッセイを施した。１０ｃｍ培養皿内で３×１０６個のＲＡＷ２６４．７細胞を培養し、リポ多糖類（ＬＰＳ、０．０１μｇ／ｍｌ；Sigma L2654）を投与した。１６時間後、細胞を収集した。実験群では、式３で表される化合物を培養皿に添加した１０分以内にＬＰＳが続いた。
【００４８】
誘導性酸化窒素シンターゼおよび／またはシクロオキシゲナーゼ−２のタンパク質発現のアッセイ
収集されたＲＡＷ２６４．７細胞を２００μＬの４℃溶解緩衝液（５０ｍＭトリス［ｐＨ７．５］、１５０ｍＭ  ＮａＣｌ、１％  TritonX-100、０．１ｍＭ  ＥＤＴＡ、０．１ｍＭ  ＥＧＴＡ、１０μｇ  ＰＭＳＦ、１μｇ／ｍＬアプロチニン、２０ｍＭ  ＮａＦ、および０．２ｍＭ  Ｎａ３ＶＯ４）に溶解した。４℃において２５，０００ｇで３０分間サンプルを遠心分離してペレットを除去した。米国カリフォルニア州ハーキュリーズのBio-Rad LaboratoriesからのBio-RadＤＣタンパク質アッセイキットで上清をアッセイし、タンパク質含量を推定するために、米国のThermo Electron CorporationからのＥＬＩＳＡリーダーで吸光度を読み取った。等容積に較正したサンプルを同一容積のサンプル緩衝液（２％ＳＤＳ、１０％グリセロール、０．１％ブロモフェノールブルー、１０％２−メルカプトエタノール、および５０ｍＭトリス）と共に入れた。タンパク質を１０％ＳＤＳ−ＰＡＧＥで分離して、米国マサチューセッツ州ベッドフォードのMilliporeからのＰＶＤＦ膜（０．４５ｍｍ、Immobilon-P）に転写した（１．５Ａ、４℃、２．５時間）。５％スキムミルクを含有するＴＴＢＳ（トリス−ＨＣｌ  ２０ｍＭ、ＮａＣｌ  １３７ｍＭ、ｐＨ７．４、および０．１％  Tween 20）で、転写ＰＶＤＦ膜を室温で１時間ブロックして、米国ケンタッキー州レキシントンのTransduction Laboratoriesからのポリクローナル抗誘導性酸化窒素シンターゼ抗体、または米国ミシガン州アナーバーのCaymanからのポリクローナル抗シクロオキシゲナーゼ−２抗体と室温で３時間反応させた。ＴＴＢＳで３回洗浄した後、サンプルをＨＲＰ−コンジュゲート抗ウサギＩｇＧ抗体（１：２０００）と室温で１時間反応させた。ＴＴＢＳで３回洗浄した後、高感度化学ルミネッセンス検出キットを使用してＰＶＤＦ膜と反応させ、タンパク質発現を検出するために米国ニューヨーク州ロチェスターのKodakからのＸ−線フィルム（Kodak X-OMAT LS）を露光した。米国シルバースプリングのMedia CyberneticsからのImage-Pro plus 4.5ソフトウェアで相対量を計算した。ＬＰＳのみを添加した群を１００％とした。米国ミズーリ州セントルイスのSigmaからのβ−アクチン（モノクローナル抗体）を内部対照とした。
【００４９】
結果を図１に示す。１０〜３０μＭの式３で表される化合物は、ＬＰＳ（０.０１μｇ／ｍｌ）によって刺激されたマクロファージの誘導性酸化窒素シンターゼの効果を顕著に阻害し、５０％阻害濃度（ＩＣ５０）は３．６４±０．２８μＭである。５〜３０μＭの式３で表される化合物はまた、ＬＰＳ（０．０１μｇ／ｍｌ）によって刺激されたマクロファージのシクロオキシゲナーゼ−２の効果を顕著に阻害し、ＩＣ５０は３２．１±８．１μＭである。しかし５０μＭの濃度では、式３で表される化合物はβ−アクチンのタンパク質発現を阻害する。
【００５０】
動物モデル
くも膜下腔内カテーテル手術
Wen et al, Brain Res 963:1-7, 2003の記述に従って手術を実施した。オスのウィスター系ラットの硬膜を大後頭孔近くで切開し、８．５ｃｍのＰＥ管（外径：０．０１４インチ、内径：０．００８インチ）を移植した。薬剤は腰椎近くで作用し、注射の末端を頭部に固定した。くも膜下腔内カテーテルにおいて運動または血液に欠陥がある動物は除外した。
【００５１】
神経障害性疼痛の動物モデル
Bennett and Xie (Pain 33:87-107, 1988)によって確立された座骨神経絞扼性神経損傷（ＣＣＩ）に類似したモデルを確立した。４個のＯキャットカットライン（O cat cut line）を使用して、座骨神経上に４個の結び目を作った。１週間後、熱痛覚過敏動態を刺激した。神経障害性疼痛緩和に対する式３で表される化合物の効果を評価するために、Hargreaves et al (Pain 32:77-88, 1988)によって確立されたのと類似した方法で熱痛覚過敏動態をアッセイし、米国カリフォルニア州ウッドランドヒルズのIITC Inc.からの無痛覚計（analgesiometer）で記録した。
【００５２】
各動物のデータを最大効果百分率（ＭＰＥ）と共に示し、統計学的に分析した。
ＭＰＥ（％）＝（薬剤投与後の経過時間−基礎時間）／（３０秒間−基礎時間）[]×１００％
【００５３】
より高いＭＰＥが得られたときに疼痛緩和の効果はより良く、ＭＰＥの最大値は１００であった。
【００５４】
神経障害性疼痛緩和の結果を図２に示す。熱痛覚過敏は座骨神経損傷の７日後に始まった。脚を引っ込めるまでの時間は３０秒から約１４秒に減少した。０．１、０．５、１、または５μｇの式３で表される化合物のくも膜下腔内注射は、熱痛覚過敏阻害に対して全て顕著な効果を示す。ＭＰＥを計算したところ、５０％有効量（ＥＤ５０）は０．７５±０．０５μｇである。
【００５５】
ラットにおけるアテローム性動脈硬化モデル
Berger et al (Atherosclerosis 175:229-234, 2004)およびChen et al (Naunyn Schmiedebergs Arch Pharmacol 368:127-133, 2003）の参考文献に従って、手術を実施した。２Ｆプローブバルーンカテーテルを用いて２．５％イソフルラン（空気および酸素の１：１の混合）で動物に麻酔をかけた。カテーテルを食塩水で予備充填し、右頚の外頸動脈から右総頸動脈内へ配置した。カテーテルが右総頸動脈に約１．５ｃｍ入ったら、バルーンを膨張させて前後に３回擦った。次にカテーテルを除去して、外頸動脈を結紮して切開を縫合した。３週間後に動物を屠殺して、両側からの総頸動脈を採取して、４％パラホルムアルデヒドで１日固定して薄く（３μｍ）切り、Ｈ  ＆  Ｅ染色を施した。光学的鏡検法下でサンプルを観察し撮影した。新生内膜増殖の厚さを判定した。各ラットの右側を実験群とし、左側を対照群とした。
【００５６】
実験群では、式３で表される化合物を投与した。予備段階の結果は、化合物を日に１度投与することで、新生内膜増殖が顕著に改善されることを示す。
【００５７】
バルーン誘発血管形成術によって刺激されたアテローム性動脈硬化に対する抗アテローム性動脈硬化の効果を図３に示す。術後２４日目に、切片において頸動脈内の新生内膜増殖が観察された。式３で表される化合物を術後１０〜２４日目まで皮下注射を通じて３ｍｇ／ｋｇ／日で投与し、それはバルーン誘発血管形成術によって刺激された新生内膜増殖を改善する。内膜／中膜を数値化すると、式３で表される化合物はアテローム性動脈硬化を顕著に改善することが分かる。
【００５８】
多発性硬化症動物モデル
体重２８０〜３００ｇのメスのLewisラットを多発性硬化症（ＭＳ、脳脊髄炎、ＥＡＥとも称される）モデルで使用した（Boulerne et al, J Neurosci. 2002;22:123-32, 2004）。動物に２．５％イソフルランで麻酔をかけ、１００％の免疫を与えるために１ｍｇの不活性化結核菌（Ｍｙｃｏｂａｃｔｅｒｉｕｍ  ｔｕｂｅｒｃｕｌｏｓｉｓ）Ｈ３７Ｒａと５０μｇのモルモットミエリン塩基性タンパク質（ＭＢＰ）とを含有する５０μＬの完全フロイントアジュバント（Sigma）を後脚から皮下注射した。対照群では、ラットに不活性化結核菌（Ｍｙｃｏｂａｃｔｅｒｉｕｍ  ｔｕｂｅｒｃｕｌｏｓｉｓ）Ｈ３７Ｒａを含有するがモルモットミエリン塩基性タンパク質なしの完全フロイントアジュバントを注射した。免疫化後１１〜１２日目に病気が観察され、１４〜１５日目にピークに達した。
【００５９】
神経機能を１５日目に評価した。スコアを次を表す：０：臨床症状なし、１：尾の機能喪失、２：後脚の部分麻痺；、３：後脚の完全麻痺、４：四肢の麻痺、５：全身の完全麻痺、６：死亡（Liu et al. J Neuroimmunol. 2003;139:27-35, 1998）。
【００６０】
ラットを４群に分け、各群は４匹の動物を含んだ。
対照群：不活性化結核菌（Ｍｙｃｏｂａｃｔｅｒｉｕｍ  ｔｕｂｅｒｃｕｌｏｓｉｓ）Ｈ３７Ｒａを含有するが、モルモットミエリン塩基性タンパク質なしの完全フロイントアジュバントをラットに後脚から皮下注射した。くも膜下腔内カテーテルを通じて２０μＬの生理食塩水を日に２回、７日目から５日間にわたり投与した。
多発性硬化症群：不活性化結核菌（Ｍｙｃｏｂａｃｔｅｒｉｕｍ  ｔｕｂｅｒｃｕｌｏｓｉｓ）Ｈ３７Ｒａとモルモットミエリン塩基性タンパク質とを含有する完全フロイントアジュバントをラットに後脚から皮下注射した。くも膜下腔内カテーテルを通じて２０μＬの生理食塩水を日に２回、７日目から５日間にわたり投与した。
処置を伴う多発性硬化症群：不活性化結核菌（Ｍｙｃｏｂａｃｔｅｒｉｕｍ  ｔｕｂｅｒｃｕｌｏｓｉｓ）Ｈ３７Ｒａとモルモットミエリン塩基性タンパク質とを含有する完全フロイントアジュバントをラットに後脚から皮下注射した。くも膜下腔内カテーテルを通じて１０μｇ／２０μＬの式３で表される化合物を日に２回、７日目から５日間にわたり投与した。
処置を伴う正常ラット群：くも膜下腔内カテーテルを通じて１０μｇ／２０μＬの式３で表される化合物を日に２回、７日目から５日間にわたり投与した。
【００６１】
対照群および処置を伴う正常ラット群のスコアは０である。多発性硬化症群のスコアは４．６±０．２であり、処置を伴う多発性硬化症群のスコアは０．５±０．３である。これは式３で表される化合物を、くも膜下腔内カテーテルを通じて投与することが、多発性硬化症の進行を顕著に抑制することを示す（図４および５）。
【００６２】
統計
全てのデータは平均±標準偏差Ｓ．Ｅ．Ｍ．で示し、一元配置分散分析（ＡＮＯＶＡ）およびダネット検定で分析した。Ｐ＜０．０５は有意差を示す。生体外抗炎症アッセイでは、ＬＰＳのみの投与を１００％とした。動物モデルでは、各群を４〜８回反復した。
【００６３】
本発明の実施態様を例示して説明したが、当業者によって様々な変更および改良ができる。本発明は例示される特定形態に限定されず、本発明の趣旨と範囲を逸脱しない全ての変更は、特許請求の範囲で定義される範囲内であることが意図される。
【図面の簡単な説明】
【００６４】
図面の簡単な説明
【図１】リポ多糖類（ＬＰＳ）によって刺激されるマクロファージにより発現される誘導性酸化窒素シンターゼおよびシクロオキシゲナーゼ−２に対する、異なる濃度の式３で表される化合物の効果を示す。Ａ：ウエスタンブロットの結果、Ｂ：誘導性酸化窒素シンターゼの発現に対する異なる濃度の式３で表される化合物の効果の統計学的データ、Ｃ：シクロオキシゲナーゼ−２の発現に対する異なる濃度の式３で表される化合物の効果の統計学的データ。各試験は６回繰り返した。
【図２】座骨神経における絞扼性神経損傷の神経障害性疼痛緩和に対する、式３で表される化合物の効果を示す。Ａ：脚を引っ込めるまでの時間に対する、異なる濃度でくも膜下腔内に投与された式３で表される化合物の効果の結果。Ｂ：くも膜下腔内に投与された式３で表される化合物の最大効果百分率（ＭＰＥ）。Ｃ：ＭＰＥを使用して計算された、式３で表される化合物の用量反応曲線および５０％有効量（ＥＤ５０）。各点は少なくとも６回繰り返した。
【図３】バルーン誘発血管形成によって刺激された頸動脈の新生内膜増殖に対する、式３で表される化合物の効果を示す。Ａ：対照群、Ｂ：損傷群、Ｃ：式３で表される化合物で処置された実験群。Ｄ、Ｅ、およびＦは、それぞれＡ、Ｂ、およびＣの拡大図である。Ｇ：内膜／中膜の数値化の統計学的結果。
【図４】多発性硬化症に対する式３で表される化合物の効果を示す。
【図５】（ａ）未処置、および（ｂ）式３で表される化合物によって処置された多発性硬化症動物モデルの写真を示す。
【図２】
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【図４】
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【図１】
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【図３】
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【図５】
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