(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
タイヤのベーストレッドの形成に用いられるベーストレッド用ゴム組成物であって、
天然ゴムのみからなるゴム成分と、前記天然ゴム１００質量部に対して２５質量部以上８０質量部以下のシリカと、前記天然ゴム１００質量部に対して１質量部以上１５質量部以下のシランカップリング剤と、前記天然ゴム１００質量部に対して１質量部以上１０質量部以下のステアリン酸カルシウムと、を含む、ベーストレッド用ゴム組成物。
【請求項２】
前記シリカのＢＥＴ法による窒素吸着比表面積は、７０ｍ2／ｇ以上２５０ｍ2／ｇ以下であることを特徴とする、請求項１に記載のベーストレッド用ゴム組成物。
【請求項３】
請求項１または２に記載のベーストレッド用ゴム組成物から形成された、ベーストレッド。
【請求項４】
請求項３に記載のベーストレッドを用いて製造された、タイヤ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ベーストレッド用ゴム組成物、ベーストレッドおよびタイヤに関し、特に、石油資源に由来する材料の使用量を低減することができるとともに、タイヤの転がり抵抗およびタイヤの耐久性を優れたものとすることができるベーストレッド用ゴム組成物、そのベーストレッド用ゴム組成物を用いて製造されたベーストレッドおよびタイヤに関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、乗用車用タイヤにおいては、環境問題および経済性を考慮してタイヤの転がり抵抗を低減することによって、乗用車の低燃費化を実現することが求められている。また、乗用車の長期の走行におけるタイヤの耐久性も求められている。
【０００３】
さらに、このような乗用車用タイヤにおいては、乗用車の走行時における安全性の観点から、タイヤのトレッドに対して優れたグリップ性能を有することが要求されている。しかしながら、乗用車の低燃費化とグリップ性能とは背反性能である。
【０００４】
したがって、タイヤのトレッドをキャップトレッド／ベーストレッドの２層構造とし、キャップトレッドのような路面と接する表層部はグリップ力の高くなるようなゴム組成物から形成し、ベーストレッドのような内層部は低発熱性となるようなゴム組成物から形成することによって、乗用車の低燃費化とグリップ性能を両立させることが提案されている（たとえば特許文献１の段落［０００３］等参照）。
【特許文献１】特開２００６−１９９７８４号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
近年、環境問題が重視されるようになり、ＣＯ2の排出抑制の規制が強化されている。また、石油資源は有限であって、その供給量は年々減少していることから、将来的には石油価格の高騰が予想され、合成ゴムやカーボンブラック等の石油資源からなる材料の使用には限界がみられる。そのため、将来、石油が枯渇したことを想定すると、天然ゴム等のゴム成分ならびにシリカおよび炭酸カルシウム等の白色充填剤のような石油資源に由来しない材料を使用し、石油資源に由来する材料の使用量を低減する必要がある。
【０００６】
しかしながら、石油資源に由来する材料の使用量を低減してタイヤを作製した場合でも、従来の石油資源に由来する材料を多量に使用してタイヤを作製した場合と比べて、同等以上の特性を有している必要がある。
【０００７】
そこで、本発明の目的は、石油資源に由来する材料の使用量を低減することができるとともに、タイヤの転がり抵抗およびタイヤの耐久性を優れたものとすることができるベーストレッド用ゴム組成物、そのベーストレッド用ゴム組成物を用いて製造されたベーストレッドおよびタイヤを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明は、タイヤのベーストレッドの形成に用いられるベーストレッド用ゴム組成物であって、天然ゴムのみからなるゴム成分と、天然ゴム１００質量部に対して２５質量部以上８０質量部以下のシリカと、天然ゴム１００質量部に対して１質量部以上１５質量部以下のシランカップリング剤と、天然ゴム１００質量部に対して１質量部以上１０質量部以下のステアリン酸カルシウムとを含むベーストレッド用ゴム組成物である。
【００１０】
また、本発明のベーストレッド用ゴム組成物においては、シリカのＢＥＴ法による窒素吸着比表面積が７０ｍ2／ｇ以上２５０ｍ2／ｇ以下であることが好ましい。
【００１１】
また、本発明は、上記のいずれかのベーストレッド用ゴム組成物から形成されたベーストレッドである。
【００１２】
さらに、本発明は、上記のベーストレッドを用いて製造されたタイヤである。
【発明の効果】
【００１３】
本発明によれば、石油資源に由来する材料の使用量を低減することができるとともに、タイヤの転がり抵抗およびタイヤの耐久性を優れたものとすることができるベーストレッド用ゴム組成物、そのベーストレッド用ゴム組成物を用いて製造されたベーストレッドおよびタイヤを提供することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１４】
以下、本発明の実施の形態について説明する。なお、本発明の図面において、同一の参照符号は、同一部分または相当部分を表わすものとする。
【００１５】
＜ジエン系ゴム＞
本発明に用いられるジエン系ゴムとしては、従来から公知のジエン系ゴムを用いることができるが、石油資源に由来する材料の使用量を低減する観点からは、天然ゴム（ＮＲ）若しくはエポキシ化天然ゴム（ＥＮＲ）のいずれか一方を単独で、または天然ゴム（ＮＲ）およびエポキシ化天然ゴム（ＥＮＲ）を組み合わせて用いることが好ましい。
【００１６】
ここで、天然ゴム（ＮＲ）としては従来から公知のものを用いることができ、たとえば、ゴム工業において一般的に使用されているＴＳＲ２０、ＲＳＳ♯３等を用いることができる。また、エポキシ化天然ゴム（ＥＮＲ）も従来から公知のものを用いることができ、たとえば市販のエポキシ化天然ゴム、または天然ゴムをエポキシ化したもの等を用いることができる。
【００１７】
＜シリカ＞
本発明のベーストレッド用ゴム組成物は、上記のジエン系ゴム１００質量部に対して２５質量部以上８０質量部以下のシリカを含む。シリカの含有量が上記のジエン系ゴム１００質量部に対して２５質量部未満である場合には石油資源に由来する材料の使用量を抑制することができないだけでなく、シリカによるゴムの補強が不十分となって、加硫後のゴム強度が低下し、タイヤの耐久性が悪くなる。また、シリカの含有量が上記のジエン系ゴム１００質量部に対して８０質量部を超える場合には本発明のベーストレッド用ゴム組成物を用いて作製したタイヤの転がり抵抗が悪くなる。ここで、本発明に用いられるシリカとしては、従来から公知のものを用いることができ、たとえば、無水シリカおよび／または含水シリカ等を用いることができる。
【００１８】
また、押出し加工性を良くする（シュリンクを抑える）観点からは、シリカの含有量は、上記のジエン系ゴム１００質量部に対して、３０質量部以上であることが好ましく、４０質量部以上であることがより好ましい。
【００１９】
また、ムーニー粘度を上げすぎない観点からは、シリカの含有量は、上記のジエン系ゴム１００質量部に対して、７０質量部以下であることが好ましく、６０質量部以下であることがより好ましい。
【００２０】
また、シリカのＢＥＴ法による窒素吸着比表面積（以下、「ＢＥＴ比表面積」という。）は７０ｍ2／ｇ以上であることが好ましく、８０ｍ2／ｇ以上であることがより好ましい。シリカのＢＥＴ比表面積が７０ｍ2／ｇ以上、特に８０ｍ2／ｇ以上である場合には、シリカによるゴムの補強効果がより十分に得られる傾向にある。
【００２１】
また、シリカのＢＥＴ比表面積は２５０ｍ2／ｇ以下であることが好ましく、２４０ｍ2／ｇ以下であることがより好ましい。シリカのＢＥＴ比表面積が２５０ｍ2／ｇ以下、特に２４０ｍ2／ｇ以下である場合には、シリカの配合による本発明のベーストレッド用ゴム組成物のムーニー粘度の上昇を抑えることができ、本発明のベーストレッド用ゴム組成物の加工性が良好となる傾向にある。
【００２２】
なお、シリカのＢＥＴ比表面積は、ＡＳＴＭ−Ｄ−４８２０−９３に準拠した方法により測定することができる。
【００２３】
＜シランカップリング剤＞
本発明のベーストレッド用ゴム組成物には、上記のジエン系ゴム１００質量部に対して１質量部以上１５質量部以下のシランカップリング剤が含まれる。シランカップリング剤の含有量が上記のジエン系ゴム１００質量部に対して１質量部未満である場合には加硫後のゴム強度が低下してタイヤの耐久性が悪化し、１５質量部を超える場合には加硫後のゴム強度が高くなりすぎてタイヤの転がり抵抗が低下してしまう。
【００２４】
ここで、シランカップリング剤としては、従来から公知のものを用いることができ、たとえば、ビス（３−トリエトキシシリルプロピル）テトラスルフィド、ビス（２−トリエトキシシリルエチル）テトラスルフィド、ビス（３−トリメトキシシリルプロピル）テトラスルフィド、ビス（２−トリメトキシシリルエチル）テトラスルフィド、ビス（３−トリエトキシシリルプロピル）トリスルフィド、ビス（３−トリメトキシシリルプロピル）トリスルフィド、ビス（３−トリエトキシシリルプロピル）ジスルフィド、ビス（３−トリメトキシシリルプロピル）ジスルフィド、３−トリメトキシシリルプロピル−Ｎ，Ｎ−ジメチルチオカルバモイルテトラスルフィド、３−トリエトキシシリルプロピル−Ｎ，Ｎ−ジメチルチオカルバモイルテトラスルフィド、２−トリエトキシシリルエチル−Ｎ，Ｎ−ジメチルチオカルバモイルテトラスルフィド、２−トリメトキシシリルエチル−Ｎ，Ｎ−ジメチルチオカルバモイルテトラスルフィド、３−トリメトキシシリルプロピルベンゾチアゾリルテトラスルフィド、３−トリエトキシシリルプロピルベンゾチアゾールテトラスルフィド、３−トリエトキシシリルプロピルメタクリレートモノスルフィド、３−トリメトキシシリルプロピルメタクリレートモノスルフィド等のスルフィド系、３−メルカプトプロピルトリメトキシシラン、３−メルカプトプロピルトリエトキシシラン、２−メルカプトエチルトリメトキシシラン、２−メルカプトエチルトリエトキシシラン等のメルカプト系、ビニルトリエトキシシラン、ビニルトリメトキシシラン等のビニル系、３−アミノプロピルトリエトキシシラン、３−アミノプロピルトリメトキシシラン、３−（２−アミノエチル）アミノプロピルトリエトキシシラン、３−（２−アミノエチル）アミノプロピルトリメトキシシラン等のアミノ系、γ−グリシドキシプロピルトリエトキシシラン、γ−グリシドキシプロピルトリメトキシシラン、γ−グリシドキシプロピルメチルジエトキシシラン、γ−グリシドキシプロピルメチルジメトキシシラン等のグリシドキシ系、３−ニトロプロピルトリメトキシシラン、３−ニトロプロピルトリエトキシシラン等のニトロ系、３−クロロプロピルトリメトキシシラン、３−クロロプロピルトリエトキシシラン、２−クロロエチルトリメトキシシラン、２−クロロエチルトリエトキシシラン等のクロロ系が挙げられる。なお、上記のシランカップリング剤は、単独で用いてもよく、２種以上を組み合わせて用いてもよい。
【００２５】
また、シランカップリング剤の含有量は、上記のジエン系ゴム１００質量部に対して１質量部以上であることが好ましく、２質量部以上であることがより好ましい。シランカップリング剤の含有量が上記のジエン系ゴム１００質量部に対して１質量部未満である場合には、効果が十分に得られず、耐磨耗性が悪化する傾向にある。
【００２６】
また、シランカップリング剤の含有量は、上記のジエン系ゴム１００質量部に対して１５質量部以下であることが好ましく、１４質量部以下であることがより好ましい。シランカップリング剤の含有量が上記のシリカ１００質量部に対して１５質量部よりも多い場合には、コストが上がる割に効果が得られない傾向にある。
【００２７】
＜ステアリン酸カルシウム＞
本発明のベーストレッド用ゴム組成物には、上記のジエン系ゴム１００質量部に対して１質量部以上１０質量部以下のステアリン酸カルシウムが含まれる。ステアリン酸カルシウムの含有量が上記のジエン系ゴム１００質量部に対して１質量部以上１０質量部以下である場合には、本発明のベーストレッド用ゴム組成物の加工性を良好なものとすることができるとともに、加硫後のゴム強度も優れたものとすることができる。ここで、ステアリン酸カルシウムとしては従来から公知のものを用いることができ、たとえば日本油脂（株）製のステアリン酸カルシウム等を用いることができる。
【００２８】
また、ステアリン酸カルシウムの含有量は、上記のジエン系ゴム１００質量部に対して、１質量部以上であることが好ましく、２質量部以上であることがより好ましい。ステアリン酸カルシウムの含有量が上記のジエン系ゴム１００質量部に対して１質量部未満である場合には効果が得られない傾向にある。
【００２９】
さらに、ステアリン酸カルシウムの含有量は、上記のジエン系ゴム１００質量部に対して、１０質量部以下であることが好ましく、９質量部以下であることがより好ましい。ステアリン酸カルシウムの含有量が上記のジエン系ゴム１００質量部に対して１０質量部よりも多い場合には転がり抵抗とゴム強度の面でバランスが良くない傾向にある。
【００３０】
＜カーボンブラック＞
本発明のベーストレッド用ゴム組成物には、石油資源に由来する従来から公知のカーボンブラックが含まれていてもよいが、石油資源に由来する材料の使用量を低減する観点からは、上記のジエン系ゴム１００質量部に対してカーボンブラックの含有量は２５質量部以下であることが好ましく、５質量部以下であることがより好ましく、全く含まれていないことが最も好ましい。
【００３１】
また、カーボンブラックとしては、たとえば、ＳＡＦ、ＩＳＡＦ、ＨＡＦ、ＦＥＦ等の従来から公知のカーボンブラックを用いることができる。
【００３２】
＜その他成分＞
本発明のベーストレッド用ゴム組成物には、上記の材料以外にも、たとえば、タイヤ工業において一般的に用いられているオイル、ステアリン酸、酸化亜鉛、硫黄または加硫促進剤等の各種材料が適宜配合されていてもよい。
【００３３】
オイルとしては、従来から公知のものを用いることができ、たとえば、プロセスオイル、植物油脂、またはこれらの混合物等を用いることができる。プロセスオイルとしては、たとえば、パラフィン系プロセスオイル、ナフテン系プロセスオイル、芳香族系プロセスオイル等を用いることができる。植物油脂としては、たとえば、ひまし油、綿実油、あまに油、なたね油、大豆油、パーム油、やし油、落花生油、ロジン、パインオイル、パインタール、トール油、コーン油、こめ油、べに花油、ごま油、オリーブ油、ひまわり油、パーム核油、椿油、ホホバ油、マカデミアナッツ油、サフラワー油、桐油等を用いることができる。
【００３４】
ステアリン酸としては、従来から公知のものを用いることができ、たとえば、日本油脂（株）製のステアリン酸等を用いることができる。
【００３５】
酸化亜鉛としては、従来から公知のものを用いることができ、たとえば、三井金属鉱業（株）製の亜鉛華１号等を用いることができる。
【００３６】
硫黄としては、従来から公知のものを用いることができ、たとえば、フレキシス社製のクリステックスＨＳＯＴ２０、三新化学工業（株）製のサンフェルＥＸ等を用いることができる。
【００３７】
加硫促進剤としては、従来から公知のものを用いることができ、たとえば、スルフェンアミド系、チアゾール系、チウラム系、チオウレア系、グアニジン系、ジチオカルバミン酸系、アルデヒド−アミン系またはアルデヒド−アンモニア系、イミダゾリン系、もしくは、キサンテート系加硫促進剤のうち少なくとも一つを含有するもの等を用いることができる。スルフェンアミド系としては、たとえばＣＢＳ（Ｎ−シクロヘキシル−２−ベンゾチアジルスルフェンアミド）、ＴＢＢＳ（Ｎ−tert−ブチル−２−ベンゾチアジルスルフェンアミド）、Ｎ，Ｎ−ジシクロヘキシル−２−ベンゾチアジルスルフェンアミド、Ｎ−オキシジエチレン−２−ベンゾチアジルスルフェンアミド、Ｎ，Ｎ−ジイソプロピル−２−ベンゾチアゾールスルフェンアミドなどのスルフェンアミド系化合物等を使用することができる。チアゾール系としては、たとえばＭＢＴ（２−メルカプトベンゾチアゾール）、ＭＢＴＳ（ジベンゾチアジルジスルフィド）、２−メルカプトベンゾチアゾールのナトリウム塩、亜鉛塩、銅塩、シクロヘキシルアミン塩、２−（２，４−ジニトロフェニル）メルカプトベンゾチアゾール、２−（２，６−ジエチル−４−モルホリノチオ）ベンゾチアゾール等のチアゾール系化合物を用いることができる。チウラム系としては、たとえばＴＭＴＤ（テトラメチルチウラムジスルフィド）、テトラエチルチウラムジスルフィド、テトラメチルチウラムモノスルフィド、ジペンタメチレンチウラムジスルフィド、ジペンタメチレンチウラムモノスルフィド、ジペンタメチレンチウラムテトラスルフィド、ジペンタメチレンチウラムヘキサスルフィド、テトラブチルチウラムジスルフィド、ペンタメチレンチウラムテトラスルフィド等のチウラム系化合物を用いることができる。チオウレア系としては、たとえばチアカルバミド、ジエチルチオ尿素、ジブチルチオ尿素、トリメチルチオ尿素、ジオルトトリルチオ尿素などのチオ尿素化合物などを使用することができる。グアニジン系としては、たとえばジフェニルグアニジン、ジオルトトリルグアニジン、トリフェニルグアニジン、オルトトリルビグアニド、ジフェニルグアニジンフタレート等のグアニジン系化合物を用いることができる。ジチオカルバミン酸系としては、たとえばエチルフェニルジチオカルバミン酸亜鉛、ブチルフェニルジチオカルバミン酸亜鉛、ジメチルジチオカルバミン酸ナトリウム、ジメチルジチオカルバミン酸亜鉛、ジエチルジチオカルバミン酸亜鉛、ジブチルジチオカルバミン酸亜鉛、ジアミルジチオカルバミン酸亜鉛、ジプロピルジチオカルバミン酸亜鉛、ペンタメチレンジチオカルバミン酸亜鉛とピペリジンの錯塩、ヘキサデシル(またはオクタデシル)イソプロピルジチオカルバミン酸亜鉛、ジベンジルジチオカルバミン酸亜鉛、ジエチルジチオカルバミン酸ナトリウム、ペンタメチレンジチオカルバミン酸ピペリジン、ジメチルジチオカルバミン酸セレン、ジエチルジチオカルバミン酸テルル、ジアミルジチオカルバミン酸カドミウム等のジチオカルバミン酸系化合物を用いることができる。アルデヒド−アミン系またはアルデヒド−アンモニア系としては、たとえばアセトアルデヒド−アニリン反応物、ブチルアルデヒド−アニリン縮合物、ヘキサメチレンテトラミン、アセトアルデヒド−アンモニア反応物等のアルデヒド−アミン系またはアルデヒド−アンモニア系化合物等を用いることができる。イミダゾリン系としては、たとえば２−メルカプトイミダゾリン等のイミダゾリン系化合物等を用いることができる。キサンテート系としては、たとえばジブチルキサントゲン酸亜鉛などのキサンテート系化合物等を用いることができる。これらの加硫促進剤は、単独で用いてもよく、２種以上を組み合わせて用いてもよい。
【００３８】
＜タイヤ＞
本発明のベーストレッド用ゴム組成物は、少なくとも、上記のジエン系ゴムと、シリカと、シランカップリング剤と、ステアリン酸カルシウムとを混練り等により混合することによって作製することができる。
【００３９】
そして、上記の本発明のベーストレッド用ゴム組成物を未加硫の状態で押出し加工等することによって、ベーストレッドを形成することができる。
【００４０】
そして、本発明のベーストレッド用ゴム組成物から形成されたベーストレッドを含むタイヤ部材を所定の位置に配置すること等によってグリーンタイヤを作製し、その後、グリーンタイヤの各部材を構成するゴム組成物を加硫すること等によって、本発明のタイヤが製造される。
【００４１】
図１に、本発明のタイヤの一例の左上部半分の模式的な断面図を示す。ここで、タイヤ１は、タイヤ１の接地面となるキャップトレッド２ａと、キャップトレッド２ａのタイヤ半径方向内方に位置するベーストレッド２ｂと、ベーストレッド２ｂの両端からタイヤ半径方向内方に延びてタイヤ１の側面を構成する一対のサイドウォール３と、各サイドウォール３のタイヤ半径方向内方端に位置するビードコア５とを備える。また、ビードコア５，５間にはプライ６が架け渡されるとともに、このプライ６の外側かつベーストレッド２ｂの内側にはベルト７が設置されている。
【００４２】
プライ６は、たとえば、タイヤ赤道ＣＯ（タイヤ１の外周面の幅の中心をタイヤ１の外周面の周方向に１回転させて得られる仮想線）に対してたとえば７０°〜９０°の角度を為す複数のコードがゴム組成物中に埋設されたゴムシートから形成することができる。また、プライ６は、ベーストレッド２ｂからサイドウォール３を経てビードコア５の廻りをタイヤ軸方向の内側から外側に折り返されて係止される。
【００４３】
ベルト７は、たとえば、タイヤ赤道ＣＯに対してたとえば４０°以下の角度を為す複数のコードがゴム組成物中に埋設されたゴムシートから形成することができる。
【００４４】
また、タイヤ１には、必要に応じてベルト７の剥離を抑止するためのバンド（図示せず）が設けられていてもよい。ここで、バンドは、たとえば、複数のコードがゴム組成物中に埋設されたゴムシートからなり、タイヤ赤道ＣＯとほぼ平行にベルト７の外側に螺旋巻きすることによって設置することができる。
【００４５】
また、タイヤ１には、ビードコア５からタイヤ半径方向外方に延びるビードエイペックス８が形成されているとともに、プライ６の内側にはインナーライナー９が設置されており、プライ６の折返し部の外側はサイドウォール３およびサイドウォール３からタイヤ半径方向内方に延びるクリンチ４で被覆されている。
【００４６】
なお、図１に示すタイヤ１は乗用車用のタイヤとなっている、本発明はこれに限定されず、たとえば、乗用車用、トラック用、バス用、重車両用等の各種タイヤに適用される。
【００４７】
本発明のベーストレッド用ゴム組成物は、ジエン系ゴムに、シリカと、シランカップリング剤と、ステアリン酸カルシウムとがそれぞれ上記の適切な含有量だけ配合されていることから、本発明のベーストレッド用ゴム組成物を用いてタイヤのベーストレッドを形成し、そのベーストレッドを用いたタイヤにおいては、タイヤの転がり抵抗を低減でき、さらにはタイヤの優れた耐久性を得ることができる。したがって、本発明のベーストレッド用ゴム組成物はタイヤのベーストレッドの形成に用いられるのが好適である。
【００４８】
また、上記構成のタイヤ１には、カーボンブラック等の石油資源に由来する材料の使用量が抑えられたベーストレッド２ｂが用いられていることから、環境に配慮することも、将来の石油の供給量の減少に備えることもできるエコタイヤとすることができる。
【００４９】
また、石油資源に由来する成分の使用量を抑制する観点からは、ベーストレッド２ｂ以外のタイヤの部位についても石油資源に由来する成分以外の成分をできるだけ用いて作製することが好ましいことは言うまでもない。
【００５０】
また、上記においては、乗用車用のタイヤについて例示しているが、本発明はこれに限定されず、乗用車用、トラック用、バス用、重車両用等の各種車両に用いられるタイヤとすることができる。
【実施例】
【００５１】
＜未加硫ゴム組成物の作製＞
まず、表１に示す配合に従って、硫黄および加硫促進剤以外の材料を密閉型混合機に供給して、１５０℃で３分間混練りした。次に、得られた混練り物に硫黄および加硫促進剤を添加した後に９０℃で３分間混練りして、実施例１〜２および比較例１〜３の未加硫ゴム組成物をそれぞれ得た。
【００５２】
なお、表１のその他材料の欄に記載されている数値は、ジエン系ゴムの配合量を１００質量部としたときの、各材料の配合量が質量部で表わされている。
【００５３】
【表１】
0005066739.tif 000002
【００５４】
（注１）ジエン系ゴムＡ：ＪＳＲ（株）製のＳＢＲ１５０２
（注２）ジエン系ゴムＢ：ＴＳＲ２０グレードの天然ゴム（ＮＲ）
（注３）カーボンブラック：三菱化学（株）製のＮ３３９
（注４）シリカ：ローディア社製のＺ１１５ＧＲ（ＢＥＴ比表面積：１１２ｍ2／ｇ）
（注５）プロセスオイル：出光興産（株）製のダイアナプロセスＰＳ３２
（注６）ステアリン酸：日本油脂（株）製の桐
（注７）ステアリン酸カルシウム：日本油脂（株）製のＧＦ２００
（注８）酸化亜鉛：三井金属鉱業（株）製の酸化亜鉛１号
（注９）シランカップリング剤：デグサ社製のＳｉ７５
（注１０）硫黄：フレキシス社製のクリステックスＨＳＯＴ２０
（注１１）加硫促進剤：大内新興化学工業（株）製のノクセラーＮＳ
＜ベーストレッドの作製＞
上記のようにして作製した実施例１〜２および比較例１〜３の未加硫ゴム組成物のぞれぞれをカレンダーロールを用いて２ｍｍ以下の薄いフィルム状に加工することによって、実施例１〜２および比較例１〜３のそれぞれのベーストレッドを作製した。なお、実施例１〜２および比較例１〜３のベーストレッドにおいては、未加硫ゴム組成物以外の条件については同一としている。
【００５５】
＜転がり抵抗測定＞
上記のようにして作製した実施例１〜２および比較例１〜３のそれぞれのベーストレッドを用いて、１９５／６５Ｒ１５サイズの実施例１〜２および比較例１〜３のそれぞれの乗用車タイヤを作製した。なお、実施例１〜２および比較例１〜３の乗用車タイヤにおいては、ベーストレッド以外のキャップトレッド等の条件については同一としている。
【００５６】
ここで、作製した乗用車タイヤの基本構造は次のとおりである。
プライ
コード角度      タイヤ周方向に９０度
コード材料      レーヨン  １８４０ｄｔｅｘ／２
ベルト
コード角度      タイヤ周方向に２４度×２６度
コード材料      スチール（真鍮メッキ（銅−亜鉛合金メッキ））
ジョイントレスバンド
コード角度      タイヤ周方向に０度
コード材料      スチールコード  ３×３×０．１７
そして、上記のようにして作製した実施例１〜２および比較例１〜３のそれぞれの乗用車タイヤをそれぞれ、正規リム（６ＪＪ×１５）に装着してＳＴＬ社製の転がり抵抗試験機を用い、内圧２３０ｋＰａ、時速８０ｋｍ／ｈ、荷重４９Ｎの条件で、実施例１〜２および比較例１〜３のそれぞれの乗用車タイヤについてそれぞれ転がり抵抗を測定した。
【００５７】
その後、実施例１〜２および比較例１〜３のそれぞれの乗用車タイヤについて、転がり抵抗の測定値を荷重で除した転がり抵抗係数（ＲＲＣ）を算出し、比較例１の乗用車タイヤの転がり抵抗係数（ＲＲＣ）を１００としたときの相対値を求めた。その結果を表１に示す。表１の転がり抵抗の欄の数値が大きいほど転がり抵抗が小さく、タイヤの性能が良好であることを示している。
【００５８】
＜ゴム強度＞
上記の実施例１〜２および比較例１〜３のそれぞれの未加硫ゴム組成物をそれぞれ１７５℃で１０分間加硫することによって実施例１〜２および比較例１〜３のそれぞれの加硫ゴムシートを得た。
【００５９】
そして、上記のようにして得た加硫ゴムシートについて、ＪＩＳ  Ｋ６２５１に準じ、ダンベル状３号形試験片を用いて引張試験を実施して、破断時のモジュラス（ＴＢ）および破断時の伸び（ＥＢ）を求めた。そして、実施例１〜２および比較例１〜３のそれぞれの加硫ゴムシートのゴム強度の指標として、破断時のモジュラス（ＴＢ）と破断時の伸び（ＥＢ）との積を算出した。その結果を表１に示す。
【００６０】
表１のゴム強度の欄において、数値が大きい程、ゴム強度が大きいことを示している。また、破断時のモジュラス（ＴＢ）と破断時の伸び（ＥＢ）との積の算出時において、破断時のモジュラス（ＴＢ）の単位はＭＰａであり、破断時の伸び（ＥＢ）の単位は％である。
【００６１】
＜評価＞
表１に示すように、天然ゴム（ＮＲ）１００質量部に対して１質量部以上１０質量部以下のステアリン酸カルシウムを含む実施例１〜２の未加硫ゴム組成物をそれぞれ用いた場合には、充填剤としてシリカを天然ゴム（ＮＲ）１００質量部に対して５０質量部と多量に配合したときでも、ステアリン酸カルシウムを含まない比較例１〜２の未加硫ゴム組成物または天然ゴム（ＮＲ）１００質量部に対してステアリン酸カルシウム１５質量部含有させた比較例３の未加硫ゴム組成物をそれぞれ用いた場合と比べて、乗用車タイヤの転がり抵抗が低減されるとともに、加硫後のゴム強度が優れていることからタイヤの耐久性も優れたものになると考えられる。
【００６２】
今回開示された実施の形態および実施例はすべての点で例示であって制限的なものではないと考えられるべきである。本発明の範囲は上記した説明ではなくて特許請求の範囲によって示され、特許請求の範囲と均等の意味および範囲内でのすべての変更が含まれることが意図される。
【産業上の利用可能性】
【００６３】
本発明によれば、石油資源に由来する材料の使用量を低減することができるとともに、タイヤの転がり抵抗およびタイヤの耐久性を優れたものとすることができるベーストレッド用ゴム組成物、そのベーストレッド用ゴム組成物を用いて製造されたベーストレッドおよびタイヤを提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００６４】
【図１】本発明のタイヤの一例の左上部半分の模式的な断面図である。
【符号の説明】
【００６５】
１  タイヤ、２ａ  キャップトレッド、２ｂ  ベーストレッド、３  サイドウォール、４  クリンチ、５  ビードコア、６  プライ、７  ベルト、８  ビードエイペックス、９  インナーライナー。
【図１】
0005066739.tif 000003