(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
下記の一般式［Ｉ］で示されることを特徴とするビオロゲン化合物。
【化１】
0005066701.tif 000006
（式中、Ｘ-は、ＰＦ6-イオン、ＢＦ4-イオン又はハロゲンイオンである。）
【請求項２】
請求項１に記載のビオロゲン化合物の可視吸収スペクトルを用いてカリウムイオンを定量することを特徴とするカリウムイオンの定量方法。
【請求項３】
請求項２に記載のカリウムイオンの定量方法において、「少なくとも２個のビオロゲン化合物と少なくとも１個のカリウムイオンとの間で形成される分子間電荷移動錯体」に帰属される吸収ピークを用いてカリウムイオンを定量することを特徴とするカリウムイオンの定量方法。
【請求項４】
請求項３に記載のカリウムイオンの定量方法において、「２個のビオロゲン化合物と１個のカリウムイオンとの間で形成される分子間電荷移動錯体」に帰属される吸収ピーク（以下、「吸収ピーク（２：１）」という。）を用いてカリウムイオンを定量することを特徴とするカリウムイオンの定量方法。
【請求項５】
請求項１に記載のビオロゲン化合物とカリウムイオンとを含むことを特徴とする分子間電荷移動錯体。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明が属する技術分野】
本発明は、カリウムイオンを選択的に定量することができるビオロゲン化合物及びカリウムイオンを選択的に定量することができるカリウムイオンの定量方法などに関する。
【０００２】
【従来の技術】
生体内においては、カリウムイオンのナトリウムイオンに対する存在比は非常に小さい。そのうえ、カリウムイオンとナトリウムイオンとは化学的によく似ており、カリウムイオンを検出しようとするとナトリウムイオンも同時に検出されてしまう。このため、カリウムイオンのみを選択的に精度よく定量することは容易ではない。そこで、生体内のように、カリウムイオンがナトリウムイオンなどの類似の金属イオンと共存し得る環境下のもとにおいても、カリウムイオンのみを選択的に精度よく定量することのできる指示薬や定量方法の開発が望まれている。
【０００３】
従来、そのようなカリウムイオンを選択的に定量する方法としては、以下の２つの方法があった。
【０００４】
第１の方法は、「電界効果トランジスタのゲート電極」上に「ポリ塩化ビニルを母材として可塑剤及びバリノマイシンを分散させたカリウムイオン選択性膜」が形成されたイオン選択用電極（ＩＳＦＥＴ）を用いて、カリウムイオンを定量する方法である（特公平６−８４９５１号）。
【０００５】
第２の方法は、「フルオロイオノホア／γ−シクロデキストリン錯体」の水中での蛍光スペクトルを測定してカリウムイオンを定量する方法である（Ｊ．Ａｍ．Ｃｈｅｍ．Ｓｏｃ．Ｖｏｌ．１２１，２３１９−２３２０（１９９９））。
【０００６】
しかしながら、前者は、天然物のバリノマイシンを用いるため安定性に問題があるうえ高価であるという問題があった。また、後者は、存在する夾雑（きょうざつ）物により蛍光がクエンチされやすいという欠点があり、また、カリウムイオンの定量に３成分系（▲１▼フルオロイオノホア＋▲２▼γ−シクロデキストリン＋▲３▼被定量物質）励起状態での会合種からの蛍光を用いているため定量条件の設定が容易ではなく、さらにまた、励起光として紫外光を用いる必要があるので装置が大がかりになり測定も煩雑である、という問題があった。従って、いずれの場合においても、これらの問題が解決されることが望まれていた。
【０００７】
【発明が解決しようとする課題】
そこで、本発明は、上記の問題を解決し、カリウムイオンを選択的に精度よく定量することができる、比較的安価で安定性の高い化合物及びこの化合物を用いたカリウムイオンの定量方法を提供することを目的とし、また、カリウムイオンを定量する際に、夾雑物による影響を受けにくく、定量条件設定が簡単で、紫外光を用いる必要のない化合物及びこの化合物を用いたカリウムイオンの定量方法を提供することを目的とする。
【０００８】
【課題を解決するための手段】
（１）本発明のビオロゲン化合物は、「１５−クラウン−５」のクラウンエーテル環を分子内に２個以上含むことを特徴とする。
【０００９】
ここで、「１５−クラウン−５」のクラウンエーテル環とは、１５個の原子で環が構成され、そのうち５個の原子が酸素原子であるクラウンエーテル環（大環状ポリエーテル環）をいう。
【００１０】
本発明のビオロゲン化合物は、「１５−クラウン−５」のクラウンエーテル環を分子内に２個以上含むため、カリウムイオン存在下では、少なくとも２個のクラウンエーテル環と少なくとも１個のカリウムイオンとからなる分子間電荷移動錯体を形成する（図４参照。）。このため、これらの分子間電荷移動錯体に帰属される特異的な吸収ピーク（例えば、「吸収ピーク（２：１）」及び／又は「吸収ピーク（２：２）」）を可視域に有するようになる。この分子間電荷移動錯体は、本発明のビオロゲン化合物とカリウムイオンとの間でのみ形成され得る特異的な錯体なので、可視吸収スペクトルを測定すれば、これらの吸収ピークの有無（及び吸収強度（吸光度））によって、カリウムイオン（及びその濃度）を、高い検出精度で、検出（及び定量）することができる。
【００１１】
本発明のビオロゲン化合物は、２段階反応により比較的容易に合成できる比較的安価な化合物であり、安定性も高い。従って、本発明のビオロゲン化合物は、カリウムイオンを選択的に精度よく定量することができる、比較的安価で安定性の高い化合物である。
【００１２】
本発明のビオロゲン化合物は、これを用いることにより、２成分系（ビオロゲン化合物＋カリウムイオン）の電荷移動吸収を用いてカリウムイオンの検出を行うことができるため、定量条件の設定が３成分系の場合より容易となる。また、本発明のビオロゲン化合物を用いてカリウムイオンを定量する際には蛍光スペクトルを測定することが不要であるため、存在する夾雑（きょうざつ）物の影響が少なく、励起光として紫外光を用いる必要もない。
【００１３】
（２）本発明のビオロゲン化合物においては、分子内に「１５−クラウン−５」のクラウンエーテル環を分子内に２個含むのが好ましい。クラウンエーテル環を３個以上含むものと比較してもカリウムイオンの検出精度の点で遜色ないうえ、ビオロゲン化合物の合成も簡単になるからである。
【００１４】
（３）本発明のビオロゲン化合物においては、陰イオンがＰＦ６−イオン、ＢＦ４−イオン又はハロゲンイオンであることが好ましい。陰イオンがＰＦ６−イオン又はＢＦ４−イオンの場合には、有機溶媒中でカリウムイオンを定量する場合に特に適しており、陰イオンがハロゲンイオンの場合には、水系溶液中でカリウムイオンを定量する場合にも対応できる。
【００１５】
（４）本発明のビオロゲン化合物は、下記の一般式［Ｉ］で示されることを特徴とする。
【００１６】
【化２】
0005066701.tif 000002
（式中、Ｘ-はＰＦ６−イオン、ＢＦ４−イオン又はハロゲンイオンである。）
【００１７】
本発明のビオロゲン化合物は、上記一般式［Ｉ］で示されるため、上記（１）、（２）、（３）において説明した作用効果と同様の作用効果を有している。
【００１８】
このように、上記した（１）乃至（４）のいずれかに記載のビオロゲン化合物は、大変優れたカリウムイオンの定量指示薬である。
【００１９】
（５）本発明のカリウムイオンの定量方法は、上記した（１）乃至（４）のいずれかに記載のビオロゲン化合物の可視吸収スペクトルを用いてカリウムイオンを定量することを特徴とする。
【００２０】
このため、本発明のカリウムイオンの定量方法は、（１）〜（４）で説明した作用効果と同様の作用効果を有している。
【００２１】
（６）上記（５）に記載のカリウムイオンの定量方法においては、「少なくとも２個のビオロゲン化合物と少なくとも１個のカリウムイオンとの間で形成される分子間電荷移動錯体」に帰属される吸収ピークを用いてカリウムイオンを定量する。
【００２２】
（７）上記（６）に記載のカリウムイオンの定量方法においては、上記した「分子間電荷移動錯体（２：１）」に帰属される「吸収ピーク（２：１）」を用いることによってカリウムイオンを定量することができる。
【００２３】
（８）上記（６）に記載のカリウムイオンの定量方法においては、上記（７）のほか、上記した「分子間電荷移動錯体（２：２）」に帰属される「吸収ピーク（２：２）」を用いることによってカリウムイオンを定量することができる。
【００２４】
（９）上記（６）乃至（８）のいずれかに記載のカリウムイオンの定量方法においては、「ビオロゲン化合物１個とカリウムイオン１個とが包接錯体を形成したときのビオロゲン化合物の分子内電荷移動吸収帯における吸収強度変化量」で規格化した前記吸収ピークの吸収強度変化量からカリウムイオン濃度を算出することが好ましい。
【００２５】
このように、二つの波長帯における吸収強度を用いれば、高濃度のナトリウムイオンを含む溶液中にごく低濃度のカリウムイオンが含まれているような場合であっても、これらのイオンを効果的に区別でき、カリウムイオンの選択性をさらに高めることができる（図５参照。）。
【００２６】
（１０）本発明の電荷移動錯体は、上記（１）乃至（４）のいずれかに記載のビオロゲン化合物とカリウムイオンとを含むことを特徴とする。
【００２７】
（１１）本発明の芳香族ジカルボン酸カリウム又は芳香族ジカルボン酸の定量方法は、上記（１）乃至（４）のいずれかに記載のビオロゲン化合物と芳香族ジカルボン酸カリウム又は芳香族カルボン酸との間で形成される分子間電荷移動錯体に帰属される吸収を用いて、芳香族ジカルボン酸カリウム又は芳香族カルボン酸を定量することを特徴とする。
【００２８】
本発明において、芳香族ジカルボン酸カリウムを定量する際には、上記したビオロゲン化合物を含有する溶液に、芳香族ジカルボン酸カリウムを含有する溶液をそのまま添加する。すると、この溶液中では、少なくとも２個のビオロゲン化合物と少なくとも１個の芳香族ジカルボン酸カリウムとからなる分子間電荷移動錯体が形成される。このため、この分子間電荷移動錯体に帰属される特異的な吸収ピークを測定すれば、吸収ピークの有無（及び吸収強度（吸光度））によって、芳香族ジカルボン酸カリウム（及びその濃度）を、高い検出精度で、選択的に検出（及び定量）することが可能となる。
【００２９】
本発明において、芳香族ジカルボン酸を定量する際には、上記したビオロゲン化合物とカリウムイオンを含有する溶液に、芳香族ジカルボン酸を含有する溶液を添加する。すると、この溶液中では、少なくとも２個のビオロゲン化合物と少なくとも１個の芳香族ジカルボン酸カリウムとからなる分子間電荷移動錯体が形成される。このため、この分子間電荷移動錯体に帰属される特異的な吸収ピークを測定すれば、吸収ピークの有無（及び吸収強度（吸光度））によって、芳香族ジカルボン酸カリウム（及びその濃度）を、高い検出精度で、選択的に検出（及び定量）することが可能となる。
【００３０】
【発明の実施の形態】
（実施形態１）
以下、図面を用いて、本発明の実施形態１を詳しく説明する。
【００３１】
（実施例１）
１．実施例１に係るビオロゲン化合物の紫外可視吸収スペクトル
図１は、実施例１に係る下記の構造式（ＩＩ）を有するビオロゲン化合物（ＩＩ）（以下、「ＣＥＶ」ということがある。）のアセトニトリル溶液中における紫外可視吸収スペクトルを示す図である。図１においては、後述する比較例１に係る下記の構造式（ＩＩＩ）を有するビオロゲン化合物（ＩＩＩ）（以下、「ＤＭＶ」ということがある。）及び後述する比較例２に係る下記の構造式（ＩＶ）を有するビオロゲン化合物（ＩＶ）（以下、「ＢｎＶ」ということがある。）の紫外可視吸収スペクトルをも、併せて示している。
【００３２】
【化３】
0005066701.tif 000003
【００３３】
【化４】
0005066701.tif 000004
【００３４】
【化５】
0005066701.tif 000005
【００３５】
図１に示されるように、ＣＥＶ及びＤＭＶの紫外可視吸収スペクトルには、４１０ｎｍ近傍に吸収ピークが現れている。この吸収ピークは、ＢｎＶの紫外可視吸収スペクトルには現れていないことから、ジアルコキシベンゼン単位（ベンゾクラウンエーテル、ジメトキシベンゼン）をπ−電子供与性単位とし、ビピリジニウム単位をπ−電子受容性単位とする電荷移動錯体による吸収である、と考えられる。この吸収は、３μＭ（３μｍｏｌ／ｌ）から０．１ｍＭ（０．１ｍｍｏｌ／ｌ）の濃度範囲で両化合物の紫外可視吸収スペクトルの形及びモル吸光係数に濃度依存性が観察されないことから、（分子間における電荷移動吸収ではなく）分子内における電荷移動吸収であると考えられる。
【００３６】
図２は、実施例１に係るビオロゲン化合物（ＩＩ）（ＣＥＶ）の紫外可視吸収スペクトルを示す図である。図２において、（ａ）は、カリウムイオンを添加した場合の紫外可視吸収スペクトルをも併せて示した図であり、（ｂ）はナトリウムイオンを添加した場合の紫外可視吸収スペクトルをも併せて示した図である。図２に示されるように、カリウムイオンを添加した場合には、ナトリウムイオンを添加した場合には見られなかった長波長側の吸収ピーク（約５６５ｎｍ、約６６５ｎｍ、約７１５ｎｍ）が見られる。この長波長側の吸収ピークは、他のアルカリ金属イオンやアルカリ土類金属イオン（リチウムイオン、カルシウムイオン、バリウムイオン、マグネシウムイオン）を添加した場合においても見られない、カリウムイオンを添加した場合だけに見られる特異的な吸収ピークであった。
【００３７】
従って、これらの長波長側の吸収ピークを用いれば、カリウムイオンのみを選択的に精度よく定量することが可能となる。このＣＥＶにおいて、カリウムイオンの場合だけ長波長側の吸収ピークが見られるのは、以下の理由によるものと推測される。図３と図４を用いて説明する。
【００３８】
図３は、ＣＥＶのクラウンエーテル環部分とカリウムイオンとが分子間電荷移動錯体を形成する様子を説明する図である。（ａ）は、ＣＥＶの「１５−クラウン−５」のクラウンエーテル環１０とナトリウムイオンとが錯体１２を形成する様子を示す図である。（ｂ）、（ｃ）は、ＣＥＶの「１５−クラウン−５」のクラウンエーテル環１０とカリウムイオンとが錯体１４や錯体１６を形成する様子を示す図である。
【００３９】
ＣＥＶの「１５−クラウン−５」のクラウンエーテル環１０は、（ａ）で示されるように、空洞の大きさがナトリウムイオンとよく適合するため、ナトリウムイオンと１：１に強く結合して錯体（一般的な包接錯体）１２を形成する。この錯体１２はエネルギー的に見て安定しているため、これで反応は完結する。
【００４０】
これに対して、ＣＥＶの「１５−クラウン−５」のクラウンエーテル環１０は、（ｂ）で示されるように、空洞の大きさがカリウムイオンより少し小さいが、ナトリウムイオンの場合と同様に、カリウムイオンと１：１に結合して錯体（一般的な包接錯体）１４を形成する。しかしながら、この錯体１４はエネルギー的に見てまだ不安定な状態にあるため、さらに反応が進行し得る状態となる。このため、この状態にある錯体１４にさらに別のクラウンエーテル環１０が反応して、（ｃ）に示されるように、２個のクラウンエーテル環１０と１個のカリウムイオンとからなる錯体１６を形成する。この錯体１６は、カリウムイオンを介してＣＥＶが２個互いに近接する構造を有するため、分子間の電荷移動が容易に起こるようになり、分子間電荷移動錯体となる。
【００４１】
図４は、ＣＥＶとカリウムイオンとが分子間電荷移動錯体を形成する様子を説明するさらに別の図である。まず、ＣＥＶ２０とカリウムイオン２２は、図４に示されるように、一般的な包接錯体（錯体２４）を形成する。そして、この錯体２４は、さらにもう１個のＣＥＶ２０と反応して「分子間電荷移動錯体（２：１）」（錯体２６や錯体２８）を形成したり、さらにもう１個のＣＥＶ２０とカリウムイオン２２と反応して「分子間電荷移動錯体（２：２）」（錯体３０）を形成したりする。
【００４２】
図５は、ＣＥＶ１個とカリウムイオン１個とが包接錯体を形成したときのＣＥＶの分子内電荷移動吸収帯（４５０ｎｍ）における吸収強度変化量で規格化した「（５６５ｎｍにおける）吸収ピーク（２：１）の吸収強度変化量」からカリウムイオン濃度を算出したときの、「規格化吸収強度変化量」と「カリウムイオン濃度」との間の関係を示す図である。図５に示されるように、カリウムイオンの濃度が高まるにつれて、規格化吸収強度変化量はどんどん大きくなっている。これに対して、リチウムイオンやナトリウムイオンの場合には、これらのイオン濃度が高まっても、規格化吸収強度変化量は大きくならない。
【００４３】
このように、実施形態１のカリウムイオンの定量方法においては、二つの波長帯における吸収強度変化量を考慮することにより、例えば、高濃度のナトリウムイオンを含む溶液中にごく低濃度のカリウムイオンが含まれているような場合であっても、これらを効果的に区別できるので、カリウムイオンのみを選択的に精度よく定量することができる。
【００４４】
なお、実施形態１のビオロゲン化合物は、陰イオンとしてＰＦ６−イオンを有しているため、有機溶媒中でカリウムイオンを定量する場合に特に適している。
【００４５】
２．実施例１に係るビオロゲン化合物（ＣＥＶ）の合成
図６は、ＣＥＶを合成する際の化学反応式を示す図である。
【００４６】
（１）中間化合物の合成
ＣＥＶを合成する際には、まず原料となる４，４’−ビピリジンから中間化合物である、Ｎ，Ｎ’−ビス(２，４−ジニトロフェニル)−４，４’−ビピリジニウムジクロリドを合成する。合成手順・操作は以下のとおりである。
【００４７】
２，４−ジニトロクロロベンゼン１９．４５ｇ（９６ｍｍｏｌ）を２００ｍｌのアセトニトリルに溶解し、窒素雰囲気下で５．０ｇ（３２ｍｍｏｌ）の４，４’−ビピリジンのアセトニトリル溶液３０ｍｌを２０分かけて滴下し、９６時間還流した。室温に冷却後、析出した沈殿物を濾別しアセトニトリル、エーテルで数回洗浄した。この固体をメタノールとエーテルとの混合溶媒から再結晶することにより目的物（黄土色粉末）を得た。
【００４８】
収量は９．０５ｇ（収率：５４．５％）であった。化合物の特定は、元素分析装置と核磁気共鳴装置（ＮＭＲ）を用いて行った。このＮＭＲスペクトルから、得られた化合物が、Ｎ，Ｎ’−ビス(２，４−ジニトロフェニル)−４，４’−ビピリジニウムジクロリドであることが確認された。
【００４９】
（２）中間化合物からＣＥＶの合成
先に得られた中間化合物からＣＥＶ（Ｎ，Ｎ’−ビス（４’−ベンゾ１５−クラウン−５）−４，４’−ビピリジニウムヘキサフルオロホスフェイト）を合成する。合成手順・操作は以下のとおりである。
【００５０】
０．４６ｇ（０．８ｍｍｏｌ）のＮ，Ｎ’−ビス（２，４−ジニトロフェニル）−４，４’−ビピリジニウムジクロリドを５０％エタノール水溶液２０ｍｌに加熱溶解し撹拌した。室温に冷却後、４’−アミノベンゾ１５−クラウン−５、０．５０ｇ（１．８ｍｍｏｌ）のエタノール溶液３０ｍｌを１時間かけて滴下し、室温で９６時間撹拌した。反応溶液を濃縮、真空乾燥後エーテルで十分洗浄し、沈殿物を瀘別した。このものをメタノールとエーテルの混合溶媒から再結晶し、ＮＭＲで構造を確認した。これを、５００ｍｌの水に溶解し撹拌しながらアンモニウムヘキサフルオロホスフェイトを０．２ｇ加えた。得られた沈殿物をろ過し、水とアセトニトリルで再沈殿することにより目的物（黄色粉末）を得た。
【００５１】
収量は０．２０ｇ（収率：２５．４％）であった。化合物の特定は、元素分析装置と核磁気共鳴装置（ＮＭＲ）を用いて行った。図７に得られた化合物の元素分析結果を示し、図８に得られた化合物のＮＭＲスペクトルを示す。この元素分析結果及びＮＭＲスペクトル解析から、得られた化合物が、上記したビオロゲン化合物（ＩＩ）、すわわち、ＣＥＶ（Ｎ，Ｎ’−ビス(４’−ベンゾ１５−クラウン−５)−４，４’−ビピリジニウムヘキサフルオロホスフェイト）であることが確認された。
【００５２】
以上のように、実施例１のビオロゲン化合物（ＣＥＶ）は、市販されている安価な原料を用いた２段階の化学反応により効率よく合成することができた。
【００５３】
（比較例１）
１．比較例１に係るビオロゲン化合物の紫外可視吸収スペクトル
上述したように、比較例１に係るビオロゲン化合物（ＤＭＶ）の紫外可視吸収スペクトルは図１に示したとおりである。なお、比較例１に係るビオロゲン化合物（ＤＭＶ）を含む溶液にナトリウムイオンやカリウムイオンを添加したときの紫外可視吸収スペクトルも測定したが、これらのイオンを添加したことによるＤＭＶの吸収スペクトルの変化は観測されなかった。
【００５４】
２．比較例１に係るビオロゲン化合物（ＤＭＶ）の合成
図９は、ＤＭＶを合成する際の化学反応式を示す図である。
【００５５】
（１）中間化合物の合成
ＤＭＶを合成する際には、まず中間化合物である、Ｎ，Ｎ’−ビス(２，４−ジニトロフェニル)−４，４’−ビピリジニウムジクロリド（実施例１の中間化合物と同じ。）を合成する。合成手順・操作は、実施例１と同様である。
【００５６】
（２）中間化合物からビオロゲン化合物（ＤＭＶ）の合成
先に得られた中間化合物からＤＭＶ（Ｎ，Ｎ’−ビス（３，４−ジメトキシフェニル）−４，４’−ビピリジニウム  ヘキサフルオロホスフェイト）を合成する。合成手順・操作は以下のとおりである。
【００５７】
１．００ｇ（１．８ｍｍｏｌ）のＮ，Ｎ’−ビス（２，４−ジニトロフェニル）−４，４’−ビピリジニウムジクロリドを５０％エタノール水溶液１０ｍｌに撹拌しながら加熱溶解した。室温に冷却後、３，４−ジメトキシアニリンを０．６６ｇ（４．３ｍｍｏｌ）のエタノール溶液１０ｍｌを１時間かけて滴下し、室温で９６時間撹拌した。反応溶液を濃縮、真空乾燥後、固体をエーテルで十分洗浄し、沈殿物を瀘別した。沈殿物をメタノールとエーテルの混合溶媒から再結晶し、ＮＭＲで構造を確認した。このものを水に溶解し撹拌しながらアンモニウムヘキサフルオロホスフェイトを０．３ｇ加えた。得られた沈殿物をろ過し、水とアセトニトリルで再沈殿することにより目的物（黄色粉末）を得た。
【００５８】
収量は０．６８ｇ（収率：５５％）であった。化合物の特定は、元素分析装置と核磁気共鳴装置（ＮＭＲ）を用いて行った。
【００５９】
以上のように、比較例１のビオロゲン化合物（ＤＭＶ）も、実施例１の場合と同様に、安価な市販されている原料を用いた２段階の化学反応により効率よく合成することができる。
【００６０】
（比較例２）
１．比較例２に係るビオロゲン化合物（ＢｎＶ）の紫外可視吸収スペクトル
上述したように、比較例２に係るビオロゲン化合物（ＢｎＶ）の紫外可視吸収スペクトルは図１に示したとおりである。
【００６１】
２．比較例２に係るビオロゲン化合物（ＢｎＶ）の合成
図１０は、ＢｎＶを合成する際の化学反応式を示す図である。ＢｎＶの合成手順・操作は以下のとおりである。
【００６２】
まず、窒素雰囲気下で、５．４８ｇ（３２．０４ｍｍｏｌ）のベンジルブロミドを含むアセトニトリル溶液１００ｍｌに、１．００ｇ（６．４０ｍｍｏｌ）の４，４−ビピリジン含むアセトニトリル溶液３０ｍｌを、２０分かけて滴下し、４８時間還流した。室温に冷却後、析出した沈殿物を濾別し、アセトニトリル、エーテルで数回洗浄した。この固体を、ジエチルエーテルとメタノールの混合溶媒から再結晶することにより、目的物の前駆体である黄色のジブロミド体を得た。このジブロミド体の構造をＮＭＲにより確認した。次に、このジブロミド体を１００ｍｌの水に溶解し、３倍モル当量のアンモニウムヘキサフルオロホスフェイトを含む水溶液を加えた。生成した沈殿物を濾別し、乾燥することにより目的物（白色粉末）を得た。
【００６３】
収量は３．０３ ｇ（収率：９４．５％）であった。化合物の同定は、元素分析装置と核磁気共鳴装置（ＮＭＲ）を用いて行った。
【００６４】
（実施形態２）
図１１は、実施形態２に係る芳香族ジカルボン酸カリウム又は芳香族ジカルボン酸の定量方法を説明するための図である。図１１に示されるように、実施形態１で用いたものと同じビオロゲン化合物ＣＥＶ２６と（芳香族ジカルボン酸カリウム又は芳香族ジカルボン酸の）芳香族部分４２とカルボン酸部分４４とカリウムイオン４６とは、溶液中で、これらからなる分子間電荷移動錯体４０を形成する。このため、この分子間電荷移動錯体４０に帰属される特異的な吸収ピークを測定すれば、吸収ピークの有無（及び吸収強度（吸光度））によって、芳香族ジカルボン酸カリウム又は芳香族ジカルボン酸（及びその濃度）を、高い検出精度で、選択的に検出（及び定量）することが可能となる。
【００６５】
（実施例２）
実施例２の定量方法は、芳香族ジカルボン酸カリウムを定量する方法である。ビオロゲン化合物ＣＥＶを含有する溶液に、芳香族ジカルボン酸カリウムを含有する溶液をそのまま添加する。すると、この溶液中では、少なくとも２個のＣＥＶと少なくとも１個の芳香族ジカルボン酸カリウムとからなる分子間電荷移動錯体が形成される。このため、この分子間電荷移動錯体に帰属される特異的な吸収ピークを測定すれば、吸収ピークの有無（及び吸収強度（吸光度））によって、芳香族ジカルボン酸カリウム（及びその濃度）を、高い検出精度で、選択的に検出（及び定量）することが可能となる。
【００６６】
（実施例３）
実施例３の定量方法は、芳香族ジカルボン酸を定量する方法である。ビオロゲン化合物ＣＥＶとカリウムイオンを含有する溶液に、芳香族ジカルボン酸を含有する溶液を添加する。すると、実施例２の場合と同様に、この溶液中でも、少なくとも２個のビオロゲン化合物と少なくとも１個の芳香族ジカルボン酸イオンとカリウムイオンとからなる分子間電荷移動錯体が形成される。このため、この分子間電荷移動錯体に帰属される特異的な吸収ピークを測定すれば、吸収ピークの有無（及び吸収強度（吸光度））によって、芳香族ジカルボン酸（及びその濃度）を、高い検出精度で、選択的に検出（及び定量）することが可能となる。
【図面の簡単な説明】
【図１】  実施例１のビオロゲン化合物（ＣＥＶ）等の紫外可視吸収スペクトルを示す図である。
【図２】  実施例１のビオロゲン化合物（ＣＥＶ）の紫外可視吸収スペクトルを示す図である。
【図３】  実施例１のビオロゲン化合物（ＣＥＶ）のクラウンエーテル環とカリウムイオンとが分子間電荷移動錯体を形成する様子を説明する図である。
【図４】  実施例１のビオロゲン化合物（ＣＥＶ）とカリウムイオンとが分子間電荷移動錯体を形成する様子を説明する図である。
【図５】  実施例１のビオロゲン化合物（ＣＥＶ）がカリウムイオンを選択的に定量することができることを示す図である。
【図６】  実施例１のビオロゲン化合物（ＣＥＶ）を合成する際の化学反応式を示す図である。
【図７】  実施例１のビオロゲン化合物（ＣＥＶ）の元素分析結果を示す図である。
【図８】  実施例１のビオロゲン化合物（ＣＥＶ）のＮＭＲスペクトルを示す図である。
【図９】  比較例１のビオロゲン化合物（ＤＭＶ）を合成する際の化学反応式を示す図である。
【図１０】  比較例１のビオロゲン化合物（ＢｎＶ）を合成する際の化学反応式を示す図である。
【図１１】  実施形態２の芳香族ジカルボン酸カリウム又は芳香族ジカルボン酸の定量方法を説明するための図である。（追加）
【符号の説明】
１０    「１５−クラウン−５」のクラウンエーテル環
１２    錯体
１４    錯体
１６    錯体
２０    ＣＥＶ
２２    カリウムイオン
２４    錯体
２６    錯体
２８    錯体
３０    錯体
４０    錯体
４２    芳香族部分
４４    カルボン酸部分
４６    カリウムイオン
【図１】
0005066701.tif 000007
【図２】
0005066701.tif 000008
【図３】
0005066701.tif 000009
【図４】
0005066701.tif 000010
【図５】
0005066701.tif 000011
【図６】
0005066701.tif 000012
【図７】
0005066701.tif 000013
【図８】
0005066701.tif 000014
【図９】
0005066701.tif 000015
【図１０】
0005066701.tif 000016
【図１１】
0005066701.tif 000017