(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
次の構造式（Ｉ）で表される化合物。
【化１】
0004971566.tif 000008
【請求項２】
請求項１に記載の構造式（Ｉ）で表される化合物が小豆抽出物より得られたものであることを特徴とする化合物。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
この発明は、癌予防剤および癌治療剤として有効な化合物に関する。
【０００２】
【従来の技術】
従来の癌治療薬には、化学療法剤として、アルキル化剤（シクロフォスファミド等）、代謝拮抗剤（アミノプテリン、メトトレキセート、シトシンアラビノシド、５−フルオロウラシル等）、ＤＮＡトポイソメラーゼ阻害剤（カンプトテシン、ドキソルビシン等）、微小管阻害剤（ビンブラスチン、タキソール等）、抗生物質（ブレオマイシン、マイトマイシンＣ等）、免疫賦活剤（クレスチン、ピシバニール等）、ラジカル発生剤（ヒドロキシウレア等）、各種ステロイドホルモン類が適宜利用されてきた。
【０００３】
しかし、前記の化学療法剤は、癌細胞や悪性腫瘍細胞等の病態細胞の除去効果が、未だ十分とは言い難かった。また、近年の健康食品ブームにより、合成化学薬品に代わって安心感の高い天然食品等の中から抗腫瘍効果の高いものが探し求められていた。
【０００４】
【発明が解決しようとする課題】
この発明は前記の点に鑑みなされたものであり、天然食品から得ることができる抗腫瘍性化合物を提供するものである。
【０００５】
【課題を解決するための手段】
すなわち、請求項１の発明は、次の構造式（Ｉ）で表される化合物に係る。
【化２】
0004971566.tif 000002
【０００６】
請求項２の発明は、請求項１に記載の構造式（Ｉ）で表される化合物が小豆抽出物より得られたものであることを特徴とする化合物に係る。
【０００７】
【発明の実施の形態】
本発明の抗腫瘍性化合物は、構造式（Ｉ）で表される化学式Ｃ22Ｈ32Ｏ10で示され、分子量が４５６．２０の新規な化合物からなり、小豆の煮汁に由来するものである。また、本発明の抗腫瘍性化合物には、構造式（ＩＩ）に示される炭素原子Ｃ１６−Ｃ１９結合のまわりで回転した異性体が存在する。
【０００８】
【化３】
0004971566.tif 000003
【０００９】
本発明の抗腫瘍性化合物は、小豆煮汁を用いて次のようにして製造される。使用される小豆煮汁は、小豆加工食品の製造において、小豆を煮沸する際に生じるものである。前記小豆煮汁を遠心分離し、上清をカラムに吸着させ、その吸着分をエタノールに溶出後、酢酸エチル／水による溶媒分配から酢酸エチル画分を得る。前記酢酸エチル画分に対し、ＴＦＡ（トリフルオロ酢酸）・メタノール溶液への溶解、遠心分離、カラム吸着を繰り返し、最終フラクションをＨＰＬＣにより分取、単離すれば、本発明の抗腫瘍性化合物が得られる。
【００１０】
なお、本発明の抗腫瘍性化合物を医薬品として投与する方法は、経口、静脈等、特に問わない。また、本発明の抗腫瘍性化合物は、永年人間が摂食してきた小豆に由来するため、機能性食品として常時利用することで、発癌予防効果も期待できる。
【００１１】
【実施例】
以下に、本発明の抗腫瘍性化合物についてその実施例を、図１の概略工程図を用いて説明する。また、得られた本発明の抗腫瘍性化合物の培養細胞に対する効力を調べる実験を記述する。
【００１２】
（小豆煮汁からの単離）
小豆２５ｋｇに１００ｋｇの水を加え、２０分間、０．５ｋｇ／ｃｍ2（０．４９ＭＰａ）下で煮沸した後、小豆と他の不溶物を除去し、小豆煮汁を得た。得られた小豆煮汁を１０倍濃縮し、小豆濃縮煮汁とした。前記小豆濃縮煮汁９０ｋｇを９０００ｒｐｍで１０分間、遠心分離（日立製作所製  ＯＰＲ−５２を使用）した後、上清８０ｋｇと沈殿物に分離した。
【００１３】
前記上清１．５ｋｇを芳香族系合成吸着剤（三菱化学株式会社製  ＤＩＡＩＯＮ  ＨＰ−２０）に４℃のもと、１２時間撹拌、吸着させた。前記上清が吸着した芳香族系合成吸着剤（ＤＩＡＩＯＮ  ＨＰ−２０）を水５Ｌ、４０％エタノール２Ｌで溶出後、５×３０ｃｍの円筒状のカラムに充填し、４０％エタノール１．５Ｌ、６０％エタノール２Ｌ、８０％エタノール１Ｌとエタノール濃度を段階的に上げ、それぞれの画分を得た。そのうち６０％エタノール画分２Ｌをロータリーエバポレーター（ヤマト科学株式会社製  ＲＥ−４００）により濃縮乾固した。一連の操作を繰り返し、前記上清８０ｋｇから２１．４４４３ｇの濃縮乾固物を得た。前記濃縮乾固物を酢酸エチルと水による溶媒分配（酢酸エチル：水＝１：１）に供し、酢酸エチル画分、水画分、沈殿物を得た。前記酢酸エチル画分を前記ロータリーエバポレーターにより濃縮乾固し、乾固物４．４５１９ｇを得た。
【００１４】
前記乾固物を０．１％トリフルオロ酢酸（以後ＴＦＡと表記）・水溶液４５０ｍｌに溶解し、３０００ｒｐｍで５分間遠心分離（トミー精工製  ＲＢ−１８ＩＶ）を行い、その沈殿物を０．１％ＴＦＡ・５０％メタノール溶液（５０％メタノール溶液中に０．１％のＴＦＡが存在する溶液）４５０ｍｌに溶解した。前記０．１％ＴＦＡ・５０％メタノール溶液を３０００ｒｐｍで５分間遠心分離し、上清を前記ロータリーエバポレーターにより濃縮乾固し、乾固物２．４１９２ｇを得た。上記乾固物を再度０．１％ＴＦＡ・５０％メタノール溶液２５ｍｌに溶解し、３０００ｒｐｍで１０分間遠心分離した後、その上清を前記芳香族系合成吸着剤（ＤＩＡＩＯＮ  ＨＰ−２０）を充填したカラムに供した。
【００１５】
前記カラムに、０．１％ＴＦＡ・５０％メタノール溶液、０．１％ＴＦＡ・７０％メタノール溶液（７０％メタノール溶液に０．１％ＴＦＡが存在する溶液）、０．１％ＴＦＡ・メタノール溶液（メタノール溶液に０．１％ＴＦＡが存在する溶液）と、メタノール濃度を段階的に上げた溶媒（各５００ｍｌずつ）を注入し、それぞれの画分を得た。
【００１６】
前記０．１％ＴＦＡ・７０％メタノール溶液画分を前記ロータリーエバポレーターにより濃縮乾固し、得られた乾固物８９７．０ｍｇを５０％メタノール３ｍｌに溶解し、ＦＵＪＩ  ＳＩＬＹＳＩＡ  ＣＨＥＭＩＣＡＬ社製Ｃｈｒｏｍａｔｏｒｅｘカラムにより分離し、１０ｍｌずつ分取、フラクションＮｏ．５５〜６０を回収した。
【００１７】
前記フラクションＮｏ．５５〜６０を前記ロータリーエバポレーターにより濃縮乾固し、乾固物５２．３ｍｇを得た。前記乾固物を３０％アセトニトリル水溶液により、１００ｍｇ／ｍｌの濃度に調整し、日本分光製のＨＰＬＣ（ＰＵ−１５８０，ＤＧ−１５８０−５３，ＬＧ−１５８０−０２，ＵＶ−１５７０）を用いて以下の条件のもと各フラクションをインジェクションした。この実施例において、ＨＰＬＣ分取用カラムは野村化学社製  Ｄｅｖｅｌｏｓｉｌ  ＯＤＳ−５  ８．０×１０ｍｍを使用、緩衝液として３０％アセトニトリルを１．５ｍｌ／分の流速で流通させ、検出器の吸光度を２８０ｎｍに調整し、画分を逆相クロマトグラフィーにより分取した。
【００１８】
リテンションタイム３０分頃に検出されるピークの画分を再度、前述と同一の条件下において、ＨＰＬＣにインジェクションした結果、再度リテンションタイム３０分頃に単一のピークが確認できた。前記ピークの画分を前記ロータリーエバポレーターにより濃縮乾固し、黄色粉末状からなる本発明の抗腫瘍性化合物７．８ｍｇを単離した。
【００１９】
物質の同定として、日本電子製のＪＭＳ−７００マススペクトルを用い、エレクトロスプレーイオン法（ＥＳＩ）と大気圧化学イオン化法（ＡＰＣＩ）により質量分析を行った。また、日本分光社製の８９００μによるＩＲ分析、Ｖａｒｉａｎ社製ＵＮＩＴＹ  ＩＮＯＶＡ  ５００による1Ｈ−ＮＭＲ，13Ｃ−ＮＭＲ分析を用いた。図２はＩＲ分析結果のスペクトルを表す図、図３は1Ｈ−ＮＭＲ分析結果のスペクトルを表す図、図４は13Ｃ−ＮＭＲ分析結果のスペクトルを表す図、図５はＮＭＲ分析においてＮＯＥ（核オーバーハウザー効果）の結果を示す第一図、図６はＮＭＲ分析においてＮＯＥ（核オーバーハウザー効果）の結果を示す第二図である。
【００２０】
図２に示す赤外線吸収スペクトルのＫＢｒ錠剤中の主な吸収（ｃｍ-1）は、３４００（ＯＨ基）、１７７０（五員環エステルのＣ＝Ｏ基）、１６４０（Ｃ＝Ｃ結合）、１０８０（Ｃ−Ｏ結合  （Ｃ−ＯＨ，Ｃ−Ｏ−Ｃを含む））である。
【００２１】
図３のスペクトルは、1Ｈ−ＮＭＲ：５００ＭＨｚにて、ＣＤ3ＯＤを溶媒として内部基準物質にテトラメチルシランを用い、全δ値をｐｐｍとして以下の表１に示す。表中の帰属欄の番号は構造式（ＩＩ）に示される炭素原子の番号を表し、図３のスペクトルの各ピークに付した番号と対応する。また、表中の記号は次のような意味を有する。ｓ：シングレット、ｄ：ダブレット、ｔ：トリプレット、ｄｄ：ダブルダブレット、ｄｔ：ダブルトリプレット、ｍ：マルチプレットである。
なお、表１において、構造式（ＩＩ）および後述の構造式（ＩＩＩ）として示される異性体が存在するため、各帰属に対してのピーク位置が２組（一対）のシグナルとして現れている。
【００２２】
【表１】
0004971566.tif 000004
【００２３】
図４のスペクトルは、13Ｃ−ＮＭＲ：１２５ＭＨｚにて、ＣＤ3ＯＤを溶媒として内部基準物質にテトラメチルシランを用い、全δ値をｐｐｍとして以下の表２に示す。表中の帰属欄の番号は構造式（ＩＩ）に示される炭素原子の番号を表し、図４のスペクトルの各ピークに付した番号と対応する。また、原子団の欄に記した構造式は各帰属における炭素原子の結合様式を表現する。なお、表２においても表１と同様に、構造式（ＩＩ）および後述の構造式（ＩＩＩ）として示される異性体が存在するため、各帰属に対してのピーク位置が２組（一対）のシグナルとして現れている。
【００２４】
【表２】
0004971566.tif 000005
【００２５】
図５のスペクトルは、ＮＯＥ（核オーバーハウザー効果）の結果を示す。図５より、Ｈ４−Ｈ１間にＮＯＥが検出された。したがって、Ｃ１の炭素原子に結合する水素原子とＣ４の炭素原子に結合する水素原子は近接していることが示唆される。ゆえに、図２〜５のスペクトル分析の結果より本発明の抗腫瘍性化合物は、構造式（Ｉ）と判断される。
【００２６】
前記1Ｈ−ＮＭＲおよび13Ｃ−ＮＭＲ分析より、本試料のＮＭＲスペクトルにおいて２組（一対）のシグナルが観測され、さらに図６のＮＯＥ（核オーバーハウザー効果）スペクトルにおいて、Ｈ１６を照射した際に、一方の異性体ではＨ３または、Ｈ４とのＮＯＥが強く検出された。したがって、Ｃ１６の炭素原子に結合する水素原子とＣ３またはＣ４の炭素原子に結合する水素原子は近接していることが示唆される。ゆえに、構造式（ＩＩＩ）として示すＣ１６−Ｃ１９結合まわりの軸異性が考えられる。
【００２７】
【化４】
0004971566.tif 000006
【００２８】
（株化細胞の調整）
ヒト胃癌細胞：ＫＡＴＯＩＩＩ（ＪＴＣ−２８）はＡｍｅｒｉｃａｎ  Ｔｙｐｅ  Ｃｕｌｔｕｒｅ  Ｃｏｌｅｃｔｉｏｎ（ＡＴＣＣ），Ｈｅａｒｔｈ  Ｓｃｉｅｎｃｅ  Ｒｅｓｅａｒｃｈ  Ｒｅｓｏｕｒｃｅｓ  Ｂａｎｋ（ＨＳＲＲＢ）より入手した。前記ヒト胃癌細胞：ＫＡＴＯＩＩＩ（ＪＴＣ−２８）の培地は、１０％牛胎児血清、ストレプトマイシン（５０μｇ／ｍｌ）、ペニシリンＧ（５０ＩＵ／ｍｌ）を含む４５％ＲＰＭＩ  １６４０，４５％Ｅａｇｌｅ’ｓ  ｍｉｎｉｍａｌ  ｅｓｓｅｎｔｉａｌの混合培地である。前記混合培地に濾過滅菌を施し、ＷＡＫＥＮＹＡＫＵ  ＣＯ，Ｌｔｄ製のＣＯ2インキュベーター  ＭＯＤＥＬ−９１００により、３７℃、空気９５．０％，炭酸ガス５．０％下にて５×１０5個／ｍｌの濃度に培養した。
【００２９】
（本発明の抗腫瘍性化合物の効力の確認実験）
前記の方法で単離した本発明の抗腫瘍性化合物を、濃度が２０ｍｇ／ｍｌになるよう、エタノールに溶解した。また、コントロールとして、エタノールのみを用意した。それぞれの調整済み溶液を株化細胞溶液２ｍｌ（培地）に対し、最終濃度が２５０μＭ，５００μＭ，７５０μＭになるように、前記本発明の抗腫瘍性化合物のエタノール溶液を添加し、３７℃、空気９５．０％，炭酸ガス５．０％下にて前記ＣＯ2インキュベーターにより３日間培養した。
【００３０】
（測定法）
血球計算板を用いて細胞数を計測し、コントロールとの比較から細胞増殖抑制率を（数１）の計算式より算出した。また、図７に掲げるように、本発明の抗腫瘍性化合物は、細胞増殖抑制効果を発現した。
【００３１】
【数１】
0004971566.tif 000007
【００３２】
【発明の効果】
以上図示し説明したように、この発明の抗腫瘍性化合物によれば、ヒト胃癌細胞：ＫＡＴＯＩＩＩ（ＪＴＣ−２８）に対して、細胞増殖抑制効果が得られる。
【００３３】
また、この発明の抗腫瘍性化合物は、食品として安全性が確かな小豆の加工段階で得られる煮汁を原料としているため、食品と同様の感覚で安心して摂取することができるため、日常的および継続的な癌の予防および治療に最適である。
【００３４】
さらに、この発明によれば、従来は廃棄物として処理されていた前記煮汁を原料として、新たな癌の予防薬や治療薬、機能性食品等に利用できる抗腫瘍性化合物が得られるため、原料が安価に入手でき、さらに廃棄物処理にも貢献できる。
【図面の簡単な説明】
【図１】  本発明の抗腫瘍性化合物を小豆抽出物より得る方法を示す概略工程図である。
【図２】  本発明の抗腫瘍性化合物のＩＲスペクトルを表す図である。
【図３】  本発明の抗腫瘍性化合物の1Ｈ−ＮＭＲスペクトルを表す図である。
【図４】  本発明の抗腫瘍性化合物の13Ｃ−ＮＭＲスペクトルを表す図である。
【図５】  本発明の抗腫瘍性化合物のＮＭＲ分析においてＮＯＥ（核オーバーハウザー効果）の結果を示す第一図である。
【図６】  本発明の抗腫瘍性化合物のＮＭＲ分析においてＮＯＥ（核オーバーハウザー効果）の結果を示す第二図である。
【図７】  本発明の抗腫瘍性化合物の投与による株化細胞ＫＡＴＯＩＩＩ（ＪＴＣ−２８）に対する増殖抑制効果を示すグラフである。
【図１】
0004971566.tif 000009
【図２】
0004971566.tif 000010
【図３】
0004971566.tif 000011
【図４】
0004971566.tif 000012
【図５】
0004971566.tif 000013
【図６】
0004971566.tif 000014
【図７】
0004971566.tif 000015