(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
光軸に沿って物体側から順に並んだ、負の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群とを備え、
無限遠物体から近距離物体への合焦の際、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間隔が増大するとともに前記第２レンズ群と前記第３レンズ群との間隔が減少するように、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群と前記第３レンズ群とが光軸に沿って物体側へ移動するように構成され、
前記第１レンズ群または前記第３レンズ群における光学面のうち少なくとも１面に反射防止膜が設けられ、前記反射防止膜は屈折率が１．３０以下となる層を少なくとも１層含むように構成され、
最至近距離物体へ合焦したときの撮影倍率をβｍとしたとき、次式
（−βｍ）＞０．２５
の条件を満足することを特徴とするレトロフォーカスレンズ。
【請求項２】
光軸に沿って物体側から順に並んだ、負の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群とを備え、
無限遠物体から近距離物体への合焦の際、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間隔が増大するとともに前記第２レンズ群と前記第３レンズ群との間隔が減少するように、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群と前記第３レンズ群とが光軸に沿って物体側へ移動するように構成され、
前記第１レンズ群または前記第３レンズ群における光学面のうち少なくとも１面に反射防止膜が設けられ、前記反射防止膜は屈折率が１．３０以下となる層を少なくとも１層含むように構成され、
近距離物体へ合焦したときの撮影倍率をβとし、無限遠物体へ合焦したときの前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間の空気間隔をＤ１とし、無限遠物体から近距離物体へ合焦したときの前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間の空気間隔の変化量をΔＤ１としたとき、次式
−３０＜ΔＤ１／（β×Ｄ１）＜−７
の条件を満足し、
前記近距離物体へ合焦したときの撮影倍率は、最至近距離物体へ合焦したときの撮影倍
率であることを特徴とするレトロフォーカスレンズ。
【請求項３】
光軸に沿って物体側から順に並んだ、負の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群とを備え、
無限遠物体から近距離物体への合焦の際、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間隔が増大するとともに前記第２レンズ群と前記第３レンズ群との間隔が減少するように、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群と前記第３レンズ群とが光軸に沿って物体側へ移動するように構成され、
前記第１レンズ群または前記第３レンズ群における光学面のうち少なくとも１面に反射防止膜が設けられ、前記反射防止膜は屈折率が１．３０以下となる層を少なくとも１層含むように構成され、
前記第１レンズ群は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと、正レンズとから構成されることを特徴とするレトロフォーカスレンズ。
【請求項４】
近距離物体へ合焦したときの撮影倍率をβとし、無限遠物体へ合焦したときの前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間の空気間隔をＤ１とし、無限遠物体から近距離物体へ合焦したときの前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間の空気間隔の変化量をΔＤ１としたとき、次式
−３０＜ΔＤ１／（β×Ｄ１）＜−７
の条件を満足し、
前記近距離物体へ合焦したときの撮影倍率は、最至近距離物体へ合焦したときの撮影倍率であることを特徴とする請求項１または請求項３に記載のレトロフォーカスレンズ。
【請求項５】
最至近距離物体へ合焦したときの撮影倍率をβｍとしたとき、次式
（−βｍ）＞０．２５
の条件を満足することを特徴とする請求項２または請求項３に記載のレトロフォーカスレンズ。
【請求項６】
前記第１レンズ群は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと、正レンズとから構成されることを特徴とする請求項１または請求項２に記載のレトロフォーカスレンズ。
【請求項７】
前記第１レンズ群における前記正レンズの物体側のレンズ面の曲率半径をｒ１とし、前記第１レンズ群における前記正レンズの像側のレンズ面の曲率半径をｒ２としたとき、次式
０．５＜（ｒ２＋ｒ１）／（ｒ２−ｒ１）＜３．０
の条件を満足することを特徴とする請求項３または請求項６に記載のレトロフォーカスレンズ。
【請求項８】
前記反射防止膜は多層膜であり、
前記屈折率が１．３０以下となる層は、前記多層膜を構成する層のうち最も表面側の層であることを特徴とする請求項１から請求項７のうちいずれか一項に記載のレトロフォーカスレンズ。
【請求項９】
前記第３レンズ群に開口絞りが配設されることを特徴とする請求項１から請求項８のうちいずれか一項に記載のレトロフォーカスレンズ。
【請求項１０】
前記光学面が前記開口絞りに対して凹面であることを特徴とする請求項９に記載のレトロフォーカスレンズ。
【請求項１１】
無限遠物体から近距離物体へ合焦したときの前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間の空気間隔の変化量をΔＤ１とし、無限遠物体から近距離物体へ合焦したときの前記第２レンズ群と前記第３レンズ群との間の空気間隔の変化量をΔＤ２としたとき、次式
ΔＤ１＝−ΔＤ２
の条件を満足することを特徴とする請求項１から請求項１０のうちいずれか一項に記載のレトロフォーカスレンズ。
【請求項１２】
前記第１レンズ群の焦点距離をｆ１とし、前記第２レンズ群の焦点距離をｆ２としたとき、次式
０．１＜ｆ１／ｆ２＜１０
の条件を満足することを特徴とする請求項１から請求項１１のうちいずれか一項に記載のレトロフォーカスレンズ。
【請求項１３】
前記レトロフォーカスレンズにおけるレンズ面はそれぞれ、球面または平面で形成されていることを特徴とする請求項１から請求項１２のうちいずれか一項に記載のレトロフォーカスレンズ。
【請求項１４】
物体の像を所定の面上に結像させるレトロフォーカスレンズを備えた撮像装置において、
前記レトロフォーカスレンズが請求項１から請求項１３のうちいずれか一項に記載のレトロフォーカスレンズであることを特徴とする撮像装置。
【請求項１５】
光軸に沿って物体側から順に並んだ、負の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群とを備えて構成されたレトロフォーカスレンズの合焦方法において、
無限遠物体から近距離物体への合焦の際、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間隔が増大するとともに前記第２レンズ群と前記第３レンズ群との間隔が減少するように、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群と前記第３レンズ群とを光軸に沿って物体側へ移動させるように構成し、
前記第１レンズ群または前記第３レンズ群における光学面のうち少なくとも１面に反射防止膜を設け、前記反射防止膜は屈折率が１．３０以下となる層を少なくとも１層含むように構成し、
最至近距離物体へ合焦したときの撮影倍率をβｍとしたとき、次式
（−βｍ）＞０．２５
の条件を満足するようにしたことを特徴とするレトロフォーカスレンズの合焦方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、一眼レフレックスカメラやデジタルカメラ等に適したレトロフォーカスレンズに関する。
【背景技術】
【０００２】
一般に、撮影レンズの合焦（フォーカシング）はレンズ系全体を物体側へ繰り出すことで行われている。しかしながら、レトロフォーカス型の広角レンズにおいてもこの方式で合焦を行う場合には、近距離物体へ合焦する際に球面収差や非点収差等の変動が大きいため、良好な結像性能を得ることができないという問題があった。そこで、近距離物体への合焦時に収差変動を良好に抑えるべくフローティング方式を採用したレトロフォーカスレンズが提案されている（例えば、特許文献１を参照。）。また近年、このようなレトロフォーカスレンズに対しては、収差性能だけではなく、光学性能を損なう要因の一つであるゴーストやフレアに関する要求も厳しさを増しており、そのためレンズ面に施される反射防止膜にもより高い性能が要求され、要求に応えるべく多層膜設計技術や多層膜成膜技術も進歩を続けている（例えば、特許文献２を参照）。
【特許文献１】特開２００５−１８１８５２号公報
【特許文献２】特開２０００−３５６７０４号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
例えば特開２００５−１８１８５２号公報に開示されているレンズは、物体側から順に並んだ、負の屈折力を有する第１レンズ群と、正の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群とからなり、合焦に際して、第１レンズ群は固定で、第１レンズ群と第２レンズ群との間隔が増大し、第２レンズ群と第３レンズ群との間隔が縮小するように構成されている。しかしながら、このようなレトロフォーカスレンズでは、第２レンズ群が正の屈折力を有しているため、合焦時に歪曲収差が大きく発生してしまうという問題があった。
【０００４】
また、上述のように合焦に際して第１レンズ群が固定であるため、近距離物体への合焦時の収差補正を十分に行うことができないという問題があった。さらに、このようなレトロフォーカスレンズにおける前群や後群の光学面からは、ゴーストやフレアとなる反射光が発生しやすいという問題もあった。
【０００５】
本発明は、このような問題に鑑みてなされたものであり、高い撮影倍率の近距離物体へ合焦する際にも収差変動が少なく、ゴーストやフレアをより低減させたレトロフォーカスレンズ、撮像装置、およびレトロフォーカスレンズの合焦方法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
このような目的達成のため、レトロフォーカスレンズが、光軸に沿って物体側から順に並んだ、負の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群とを備え、無限遠物体から近距離物体への合焦の際、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間隔が増大するとともに前記第２レンズ群と前記第３レンズ群との間隔が減少するように、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群と前記第３レンズ群とが光軸に沿って物体側へ移動するように構成され、前記第１レンズ群または前記第３レンズ群における光学面のうち少なくとも１面に反射防止膜が設けられ、前記反射防
止膜は屈折率が１．３０以下となる層を少なくとも１層含むように構成される。
【０００７】
そして、第１の発明に係るレトロフォーカスレンズでは、最至近距離物体へ合焦したときの撮影倍率をβｍとしたとき、次式
（−βｍ）＞０．２５
の条件を満足する。
【０００８】
また、第２の発明に係るレトロフォーカスレンズでは、近距離物体へ合焦したときの撮影倍率をβとし、無限遠物体へ合焦したときの前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間の空気間隔をＤ１とし、無限遠物体から近距離物体へ合焦したときの前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間の空気間隔の変化量をΔＤ１としたとき、次式
−３０＜ΔＤ１／（β×Ｄ１）＜−７
の条件を満足し、
前記近距離物体へ合焦したときの撮影倍率は、最至近距離物体へ合焦したときの撮影倍率となっている。
【０００９】
また、第３の発明に係るレトロフォーカスレンズでは、前記第１レンズ群は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと、正レンズとから構成される。
【００１０】
第１または第３の発明において、近距離物体へ合焦したときの撮影倍率をβとし、無限遠物体へ合焦したときの前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間の空気間隔をＤ１とし、無限遠物体から近距離物体へ合焦したときの前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間の空気間隔の変化量をΔＤ１としたとき、次式
−３０＜ΔＤ１／（β×Ｄ１）＜−７
の条件を満足し、
前記近距離物体へ合焦したときの撮影倍率は、最至近距離物体へ合焦したときの撮影倍率であることが好ましい。
【００１１】
第２または第３の発明において、最至近距離物体へ合焦したときの撮影倍率をβｍとしたとき、次式
（−βｍ）＞０．２５
の条件を満足することが好ましい。
【００１２】
第１または第２の発明において、前記第１レンズ群は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと、正レンズとから構成されることが好ましい。
【００１３】
第３の発明において、前記第１レンズ群における前記正レンズの物体側のレンズ面の曲率半径をｒ１とし、前記第１レンズ群における前記正レンズの像側のレンズ面の曲率半径をｒ２としたとき、次式
０．５＜（ｒ２＋ｒ１）／（ｒ２−ｒ１）＜３．０
の条件を満足することが好ましい。
【００１４】
また、上述の各発明において、前記反射防止膜は多層膜であり、前記屈折率が１．３０以下となる層は、前記多層膜を構成する層のうち最も表面側の層であることが好ましい。
【００１５】
また、上述の各発明において、前記第３レンズ群に開口絞りが配設されることが好ましい。
【００１６】
また、上述の発明において、前記光学面が前記開口絞りに対して凹面であることが好ましい。
【００１７】
また、上述の各発明において、無限遠物体から近距離物体へ合焦したときの前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間の空気間隔の変化量をΔＤ１とし、無限遠物体から近距離物体へ合焦したときの前記第２レンズ群と前記第３レンズ群との間の空気間隔の変化量をΔＤ２としたとき、次式
ΔＤ１＝−ΔＤ２
の条件を満足することが好ましい。
【００１８】
また、上述の各発明において、前記第１レンズ群の焦点距離をｆ１とし、前記第２レンズ群の焦点距離をｆ２としたとき、次式
０．１＜ｆ１／ｆ２＜１０
の条件を満足することが好ましい。
【００２１】
また、上述の各発明において、前記レトロフォーカスレンズにおけるレンズ面はそれぞれ、球面または平面で形成されていることが好ましい。
【００２２】
また、本発明に係る撮像装置は、物体の像を所定の面上に結像させるレトロフォーカスレンズを備えた撮像装置において、前記レトロフォーカスレンズが各発明に係るレトロフォーカスレンズであることを特徴とする。
【００２３】
また、本発明に係る合焦方法は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、負の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群とを備えて構成されたレトロフォーカスレンズの合焦方法において、無限遠物体から近距離物体への合焦の際、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間隔が増大するとともに前記第２レンズ群と前記第３レンズ群との間隔が減少するように、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群と前記第３レンズ群とを光軸に沿って物体側へ移動させるように構成し、前記第１レンズ群または前記第３レンズ群における光学面のうち少なくとも１面に反射防止膜を設け、前記反射防止膜は屈折率が１．３０以下となる層を少なくとも１層含むように構成し、最至近距離物体へ合焦したときの撮影倍率をβｍとしたとき、次式
（−βｍ）＞０．２５
の条件を満足するようにしている。
【発明の効果】
【００２４】
本発明によれば、高い撮影倍率の近距離物体へ合焦する際にも収差変動を少なくすることができるとともに、ゴーストやフレアをより低減させることが可能になる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２５】
以下、本願の好ましい実施形態について図を参照しながら説明する。本願に係るレトロフォーカスレンズを備えた一眼レフカメラＣＡＭが図１４に示されている。この一眼レフカメラＣＡＭは、レトロフォーカスレンズＲＬと、クイックリターンミラーＭと、撮影用の撮像素子ＣＣＤと、焦点板Ｆと、ペンタプリズムＰと、接眼レンズＥＬとを有して構成される。なお、クイックリターンミラーＭ、撮像素子ＣＣＤ、焦点板Ｆ、ペンタプリズムＰ、および接眼レンズＥＬはカメラ本体Ｂに内蔵され、レトロフォーカスレンズＲＬはカメラ本体Ｂに着脱可能に取り付けられる。
【００２６】
レトロフォーカスレンズＲＬは、不図示の被写体（物体）の像を撮像素子ＣＣＤ上もしくは焦点板Ｆ上に結像する。クイックリターンミラーＭは、レトロフォーカスレンズＲＬを通る光軸に対して４５度の角度で挿入されており、通常時（撮影待機状態）には、レトロフォーカスレンズＲＬを通った被写体からの光を反射して焦点板Ｆ上に結像させ、シャッターレリーズ時にはミラーアップ状態となって跳ね上がり、レトロフォーカスレンズＲＬを通った被写体からの光が撮像素子ＣＣＤ上に結像するようになっている。すなわち、撮像素子ＣＣＤと焦点板Ｆとは、光学的に共役な位置に配設される。
【００２７】
ペンタプリズムＰは、レトロフォーカスレンズＲＬによって結像された焦点板Ｆ上の被写体像（倒立像）を上下左右反転して正立像にし、接眼レンズＥＬは、ペンタプリズムＰにより正立像となった被写体像をアイポイント（図示せず）上に結像させる。これにより、レトロフォーカスレンズＲＬによって焦点板Ｆ上に結像された被写体像を接眼レンズＥＬにより観察することができる。
【００２８】
このような一眼レフカメラＣＡＭにおいて、撮影者によって不図示のレリーズボタンが押されると、クイックリターンミラーＭがミラーアップ状態となって光路外へ退避し、被写体からの光はレトロフォーカスレンズＲＬを通って撮像素子ＣＣＤへ到達する。これにより、被写体からの光は、当該撮像素子ＣＣＤによって撮像されて、被写体画像として不図示のメモリに記録される。このようにして、撮影者は一眼レフカメラＣＡＭによる被写体の撮影を行うことができる。
【００２９】
ところで、レトロフォーカスレンズＲＬは、例えば図１に示すように、光軸に沿って物体側から順に並んだ、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３とから構成される。そして、無限遠物体から近距離物体への合焦の際、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔が増大するとともに第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔が減少するように、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３とが光軸に沿って物体側へ移動するようになっている。これにより、フォーカシングに際して発生するコマ収差、非点収差、歪曲収差を同時に補正することが可能になる。
【００３０】
さらに、第１レンズ群Ｇ１または第３レンズ群Ｇ３における光学面のうち少なくとも１面に反射防止膜が設けられ、当該反射防止膜はウェットプロセス（詳細は後述する）を用いて形成された層を少なくとも１層含むように構成されている。これにより、ゴーストやフレアをより低減させることが可能になる。このようにして、高い撮影倍率の近距離物体へ合焦する際にも収差変動が少なく、ゴーストやフレアをより低減させたレトロフォーカスレンズ、およびレトロフォーカスレンズの合焦方法を提供することが可能になる。
【００３１】
なお、反射防止膜が多層膜であるとき、ウェットプロセスを用いて形成された層は、多層膜を構成する層のうち最も表面側の層であることが好ましい。このようにすれば、空気との屈折率差を小さくすることができるため、光の反射をより小さくすることが可能になり、ゴーストやフレアをさらに低減させることができる。
【００３２】
また、ウェットプロセスを用いて形成された層の屈折率をｎｄとしたとき、屈折率ｎｄが１．３０以下であることが好ましい。このようにすれば、空気との屈折率差を小さくすることができるため、光の反射をより小さくすることが可能になり、ゴーストやフレアをさらに低減させることができる。
【００３３】
また、本実施形態のレトロフォーカスレンズＲＬは、第３レンズ群Ｇ３に開口絞りＳが配設されることが好ましい。これにより、像面湾曲収差を良好に補正することができる。
【００３４】
またこのとき、反射防止膜が設けられる光学面は、開口絞りＳに対して凹面であることが好ましい。このようにすれば、開口絞りＳに対して凹面にゴーストが発生し易いため、ゴーストやフレアを効果的に低減させることができる。
【００３５】
なお、反射防止膜は、ウェットプロセスに限らず、（ドライプロセス等により）屈折率が１．３０以下となる層を少なくとも１層含むようにしてもよい。このようにしても、ウェットプロセスを用いた場合と同様の効果を得ることができる。なおこのとき、屈折率が１．３０以下となる層は、多層膜を構成する層のうち最も表面側の層であることが好ましい。また、第３レンズ群Ｇ３に開口絞りＳが配設されることが好ましく、反射防止膜が設けられる光学面は、開口絞りＳに対して凹面であることが好ましい。
【００３６】
また、本実施形態のレトロフォーカスレンズＲＬは、近距離物体へ合焦したときの撮影倍率をβとし、無限遠物体へ合焦したときの第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間の空気間隔をＤ１とし、無限遠物体から近距離物体へ合焦したときの第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間の空気間隔の変化量をΔＤ１としたとき、次の条件式（１）で表される条件を満足することが好ましい。
【００３７】
−３０＜ΔＤ１／（β×Ｄ１）＜−７  …（１）
【００３８】
条件式（１）は、本実施形態のレトロフォーカスレンズＲＬにおいて、合焦に伴い発生する非点収差を補正するために、合焦時の第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間の空気間隔の変化量と撮影倍率との比を規定する条件式である。本実施形態のレトロフォーカスレンズＲＬは、条件式（１）を満足しながら各レンズ群の空気間隔を変化させることによって、非点収差やコマ収差を良好に補正することができる。
【００３９】
条件式（１）の上限値を上回る条件である場合、非点収差を過剰に補正することとなり、これに伴い下側のコマ収差も過剰に補正することとなってしまう。なお、条件式（１）の上限値を−１０に設定すれば、本願の効果をより発揮することができる。一方、条件式（１）の下限値を下回る条件である場合、非点収差を十分に補正することができなくなり、これに伴い下側のコマ収差も十分に補正することができなくなってしまう。なお、条件式（１）の下限値を−１５に設定すれば、本願の効果をより発揮することができる。
【００４０】
またこのとき、近距離物体へ合焦したときの撮影倍率は、最至近距離物体へ合焦したときの撮影倍率であることが望ましい。これにより、最至近距離物体へ合焦した際にも、上述した条件式（１）の効果を奏することができるので好ましい。
【００４１】
また、最至近距離物体へ合焦したときの撮影倍率をβｍとしたとき、次の条件式（２）で表される条件を満足することが好ましい。
【００４２】
（−βｍ）＞０．２５  …（２）
【００４３】
これにより、近距離撮影時に高い撮影倍率を達成することができる。一方、条件式（２）の下限値を下回る条件である場合、近距離撮影時に十分な撮影倍率を得ることができず好ましくない。なお、条件式（２）の下限値を０．３に設定すれば、本願の効果をより発揮することができる。また、条件式（２）の下限値を０．４に設定すれば、本願の効果をさらに発揮することができる。
【００４４】
また、無限遠物体から近距離物体へ合焦したときの第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間の空気間隔の変化量をΔＤ１とし、無限遠物体から近距離物体へ合焦したときの第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間の空気間隔の変化量をΔＤ２としたとき、次の条件式（３）で表される条件を満足することが好ましい。
【００４５】
ΔＤ１＝−ΔＤ２  …（３）
【００４６】
条件式（３）は、第１レンズ群Ｇ１と第３レンズ群Ｇ３の合焦時の移動量の比を規定した条件式である。ここで、３つのレンズ群を全て異なる移動比で移動させることによって合焦を行えば、近距離物体への合焦に際して収差の変動を良好に補正することができるのは言うまでもない。これに対し、条件式（３）を満足することで、第１レンズ群Ｇ１と第３レンズ群Ｇ３の合焦時の移動量が同じになり、３つのレンズ群を全て異なる移動比で移動させて合焦を行う方法に比して、鏡筒の構造を簡単にすることができる。このため、偏芯等の機械精度に起因する球面収差や像面湾曲収差を少なくすることができるので好ましい。
【００４７】
また、第１レンズ群Ｇ１の焦点距離をｆ１とし、第２レンズ群Ｇ２の焦点距離をｆ２としたとき、次の条件式（４）で表される条件を満足することが好ましい。
【００４８】
０．１＜ｆ１／ｆ２＜１０  …（４）
【００４９】
条件式（４）は、第１レンズ群Ｇ１の焦点距離と第２レンズ群Ｇ２の焦点距離との適切な範囲を規定するための条件式である。条件式（４）の上限値を上回る条件である場合、第２レンズ群Ｇ２の屈折力が大きくなり、合焦による非点収差やコマ収差の変動が大きくなってしまうため好ましくない。なお、条件式（４）の上限値を６．０に設定すれば、本願の効果をより発揮することができる。一方、条件式（４）の下限値を下回る条件である場合、第１レンズ群Ｇ１の屈折力が大きくなり、合焦による非点収差やコマ収差の変動が大きくなってしまうため好ましくない。
【００５０】
また、第１レンズ群Ｇ１は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと、正レンズとから構成されることが好ましい。この構成により、合焦時の球面収差と歪曲収差の変動を抑えることができる。
【００５１】
またこのとき、第１レンズ群Ｇ１における正レンズの物体側のレンズ面の曲率半径をｒ１とし、第１レンズ群Ｇ１における正レンズの像側のレンズ面の曲率半径をｒ２としたとき、次の条件式（５）で表される条件を満足することが好ましい。
【００５２】
０．５＜（ｒ２＋ｒ１）／（ｒ２−ｒ１）＜３．０  …（５）
【００５３】
条件式（５）は、第１レンズ群Ｇ１において物体側から２番目のレンズ（第１レンズ群Ｇ１における正レンズ）の形状を規定するための条件式である。条件式（５）の上限値を上回る条件である場合、合焦に伴い発生する球面収差の変動が大きくなり、近距離物体への合焦に際して球面収差を過剰に補正することとなってしまう。なお、条件式（５）の上限値を１．５に設定すれば、本願の効果をより発揮することができる。一方、条件式（５）の下限値を下回る条件である場合、軸外光線の偏角が大きくなり、特にサジタル像面が大きく湾曲してしまうため好ましくない。なお、条件式（５）の下限値を０．５５に設定すれば、本願の効果をより発揮することができる。
【００５４】
また、第３レンズ群Ｇ３において像側から２番目のレンズに用いられる材料のｄ線に対するアッベ数をν３２としたとき、次の条件式（６）で表される条件を満足することが好ましい。
【００５５】
６０＜ν３２＜８３  …（６）
【００５６】
条件式（６）は、第３レンズ群Ｇ３において像側から数えて２番目のレンズのアッベ数の適切な範囲を規定する条件式である。本実施形態のレトロフォーカスレンズは、当該２番目のレンズの硝材として条件式（６）を満足する硝子を選択することにより、倍率色収差を補正することが可能になる。したがって条件式（６）の上限値または下限値を越えると、倍率色収差を十分に補正することができなくなってしまう。
【００５７】
また、レトロフォーカスレンズにおけるレンズ面はそれぞれ、球面または平面で形成されていることが好ましい。このようにすれば、レンズの製造誤差が少ないので、球面収差等の諸収差が少ない高い光学性能を有するレンズを容易に構成することができる。
【００５８】
また、本実施形態の一眼レフカメラ（撮像装置）ＣＡＭは、上述した構成のレトロフォーカスレンズＲＬを備えている。これにより、高い撮影倍率の近距離物体へ合焦する際にも収差変動が少なく、ゴーストやフレアをより低減させた一眼レフカメラ（撮像装置）を実現することができる。
【実施例】
【００５９】
以下、本願の各実施例を添付図面に基づいて説明する。なお、以下に述べる第１〜第３実施例は本願に係るレトロフォーカスレンズの実施例であるが、これらのレトロフォーカスレンズに設けられる反射防止膜の詳細については、各実施例の後に別途説明する。
【００６０】
（第１実施例）
以下、本願の第１実施例について説明する。図１は、第１実施例に係るレトロフォーカスレンズのレンズ構成図である。第１実施例に係るレトロフォーカスレンズＲＬは、光軸に沿って物体側から順に並んだ、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３とから構成されている。
【００６１】
第１レンズ群Ｇ１は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、両凸形状の正レンズＬ１２とから構成され、負メニスカスレンズＬ１１における像側のレンズ面および正レンズＬ１２における物体側のレンズ面に反射防止膜が設けられる。第２レンズ群Ｇ２は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と、両凸形状の正レンズＬ２２および両凹形状の負レンズＬ２３からなる接合正レンズとから構成される。第３レンズ群Ｇ３は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズＬ３１と、開口絞りＳと、両凹形状の負レンズＬ３２と、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３３と、両凸形状の正レンズＬ３４とから構成される。
【００６２】
このようなレンズ構成の下、本実施例に係るレトロフォーカスレンズＲＬは、無限遠物体から近距離物体への合焦の際、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔が増大するとともに第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔が減少するように、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３とが光軸に沿って物体側へ移動するようになっている。なお詳しくは、合焦に際して、第１レンズ群Ｇ１と第３レンズ群Ｇ３の移動比は同じ、すなわち第１レンズ群Ｇ１と第３レンズ群Ｇ３とは、一体的に物体側へ移動するようになっている。
【００６３】
以下に示す表１〜表３は、第１〜第３実施例における諸元の値をそれぞれ掲げた表である。各表の［全体諸元］において、ｆは焦点距離を、ＦＮＯはＦナンバーを、２ωは画角をそれぞれ示している。また、［レンズデータ］において、面番号は物体側から数えたレンズ面の順番を、ｒはレンズ面の曲率半径を、ｄはレンズ面の間隔を、ｎｄはｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）に対する屈折率を、νｄはｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）に対するアッベ数をそれぞれ示している。なお、ｒ＝∞は平面を示し、空気の屈折率ｎｄ＝１は記載を省略している。また、Ｂｆはバックフォーカスを示す。
【００６４】
［可変間隔データ］には、撮影倍率β、物体から第１レンズ面までの距離ｄ０、および各レンズ群同士の可変間隔をそれぞれ示す。また、［条件対応値］には、各条件式の値を示す。
【００６５】
なお、以下の全ての諸元値において、掲載されている焦点距離ｆ、曲率半径ｒ、その他の長さの単位は、特記の無い場合一般に「ｍｍ」が使われるが、光学系は比例拡大または比例縮小しても同等の光学性能が得られるので、これに限られるものではない。なお、これらの記号の説明は、以降の他の実施例においても同様とする。
【００６６】
下の表１に、第１実施例における各諸元を示す。なお、表１における面番号１〜１８は、図１における面１〜１８と対応している。
【００６７】
（表１）
［全体諸元］
ｆ＝  41.2
ＦＮＯ＝  2.89
２ω＝  72°
［レンズデータ］
面番号      ｒ            ｄ          ｎｄ          νｄ
物面        ∞            ∞
１      49.752          3.0        1.83481        42.72
２      32.115          5.7
３     130.000          4.1        1.75692        31.59
４   −492.062        （ｄ４）
５     138.964          2.4        1.49782        82.56
６      19.308          16.0
７      42.141          4.6        1.78800        47.38
８   −310.529          2.4        1.56732        42.72
９      73.800        （ｄ９）
１０      80.318          6.0        1.61800        63.38
１１    −37.349          1.0
１２    開口絞りＳ        4.5
１３    −28.492          9.2        1.71736        29.52
１４      70.877          1.9
１５    −95.520          3.2        1.48749        70.45
１６    −25.721          0.1
１７     270.998          3.4        1.80400        46.58
１８    −59.752          Ｂｆ
像面        ∞
［可変間隔データ］
無限遠合焦状態      最至近距離合焦状態
β      0.00                −0.50
ｄ０       ∞                   72.3
ｄ４      1.00                  5.28
ｄ９      6.50                  2.21
［条件対応値］
条件式（１）  ΔＤ１／（β×Ｄ１）＝−8.56
条件式（２）  （−βｍ）＝0.50
条件式（３）  ΔＤ１＝4.28
−ΔＤ２＝4.28
条件式（４）  ｆ１／ｆ２＝6.30
条件式（５）  （ｒ２＋ｒ１）／（ｒ２−ｒ１）＝0.58
条件式（６）  ν３２＝70.45
【００６８】
このように本実施例では、上記条件式（１）〜（６）が全て満たされていることが分かる。
【００６９】
図２（ａ）,（ｂ）はそれぞれ、第１実施例に係るレトロフォーカスレンズの無限遠合焦時および近距離合焦時（撮影倍率β＝−０．５倍）の諸収差図である。各収差図において、ＦＮＯはＦナンバーを、ＮＡは開口数を、Ｙは像高を、Ｈは物体高を、Ａは半画角（単位は「°」）をそれぞれ示している。なお、球面収差図では最大口径に対応するＦナンバーまたは開口数の値を示し、非点収差図および歪曲収差図では像高の最大値をそれぞれ示し、コマ収差図では各半画角または各物体高の値を示す。
【００７０】
また、各収差図において、ｄはｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）の収差曲線を示しており、ｇはｇ線（波長λ＝４３５．８ｎｍ）の収差曲線を示している。さらに、非点収差図において、実線はサジタル像面を示し、破線はメリディオナル像面を示している。なお、以降に示す各実施例の諸収差図において、本実施例と同様の符号を用いることにする。そして、各諸収差図より、本実施例に係るレトロフォーカスレンズは、諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有していることがわかる。
【００７１】
また、図３に示すように、物体側からの光線ＢＭが図示のようにレトロフォーカスレンズＲＬに入射すると、正レンズＬ１２における物体側のレンズ面（第１番目のゴースト発生面でありその面番号は３）で反射し、その反射光は負メニスカスレンズＬ１１における像面Ｉ側のレンズ面（第２番目のゴースト発生面でありその面番号は２）で再度反射して像面Ｉに到達し、ゴーストを発生させてしまう。なお、第１番目のゴースト発生面３および第２番目のゴースト発生面２はいずれも開口絞りＳに対して凹面である。このような面に、より広い波長範囲で広入射角に対応した反射防止膜を形成することで、ゴーストを効果的に低減させることができる。
【００７２】
（第２実施例）
以下、本願の第２実施例について説明する。図４は、第２実施例に係るレトロフォーカスレンズのレンズ構成図である。第２実施例に係るレトロフォーカスレンズＲＬは、光軸に沿って物体側から順に並んだ、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３とから構成されている。
【００７３】
第１レンズ群Ｇ１は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、両凸形状の正レンズＬ１２とから構成され、負メニスカスレンズＬ１１における像側のレンズ面および正レンズＬ１２における物体側のレンズ面に反射防止膜が設けられる。第２レンズ群Ｇ２は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２２および物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２３からなる接合正レンズとから構成される。第３レンズ群Ｇ３は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズＬ３１と、開口絞りＳと、両凹形状の負レンズＬ３２と、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３３と、両凸形状の正レンズＬ３４とから構成され、正メニスカスレンズＬ３３における物体側および像側のレンズ面に反射防止膜が設けられる。
【００７４】
このようなレンズ構成の下、本実施例に係るレトロフォーカスレンズＲＬは、無限遠物体から近距離物体への合焦の際、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔が増大するとともに第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔が減少するように、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３とが光軸に沿って物体側へ移動するようになっている。なお詳しくは、合焦に際して、第１レンズ群Ｇ１と第３レンズ群Ｇ３の移動比は同じ、すなわち第１レンズ群Ｇ１と第３レンズ群Ｇ３とは、一体的に物体側へ移動するようになっている。
【００７５】
下の表２に、第２実施例における各諸元を示す。なお、表２における面番号１〜１８は、図４における面１〜１８と対応している。
【００７６】
（表２）
［全体諸元］
ｆ＝  41.2
ＦＮＯ＝  2.89
２ω＝  72°
［レンズデータ］
面番号      ｒ            ｄ          ｎｄ          νｄ
物面        ∞            ∞
１      71.182          2.5        1.77250        49.61
２      33.485          5.8
３     102.661          4.0        1.75692        31.59
４   −913.364        （ｄ４）
５      88.128          2.0        1.49782        82.56
６      21.965          17.0
７      43.206          4.5        1.81600        46.63
８     628.340          2.0        1.57501        41.49
９      59.241        （ｄ９）
１０      59.135          5.0        1.60300        65.47
１１    −43.390          3.0
１２    開口絞りＳ        4.0
１３    −28.586          9.0        1.71736        29.52
１４      72.203          2.0
１５   −101.563          3.5        1.49782        82.56
１６    −26.164          0.1
１７     686.431          3.5        1.83481        42.72
１８    −55.148          Ｂｆ
像面        ∞
［可変間隔データ］
無限遠合焦状態      最至近距離合焦状態
β      0.00                −0.50
ｄ０       ∞                   74.0
ｄ４      1.01                  7.58
ｄ９      7.01                  0.44
［条件対応値］
条件式（１）  ΔＤ１／（β×Ｄ１）＝−13.01
条件式（２）  （−βｍ）＝0.50
条件式（３）  ΔＤ１＝6.58
−ΔＤ２＝6.58
条件式（４）  ｆ１／ｆ２＝1.66
条件式（５）  （ｒ２＋ｒ１）／（ｒ２−ｒ１）＝0.80
条件式（６）  ν３２＝82.56
【００７７】
このように本実施例では、上記条件式（１）〜（６）が全て満たされていることが分かる。
【００７８】
図５（ａ）,（ｂ）はそれぞれ、第２実施例に係るレトロフォーカスレンズの無限遠合焦時および近距離合焦時（撮影倍率β＝−０．５倍）の諸収差図である。そして、各諸収差図より、本実施例に係るレトロフォーカスレンズは、諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有していることがわかる。
【００７９】
（第３実施例）
以下、本願の第３実施例について説明する。図６は、第３実施例に係るレトロフォーカスレンズのレンズ構成図である。第３実施例に係るレトロフォーカスレンズＲＬは、光軸に沿って物体側から順に並んだ、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３とから構成されている。
【００８０】
第１レンズ群Ｇ１は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１２とから構成される。第２レンズ群Ｇ２は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２２とから構成される。第３レンズ群Ｇ３は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズＬ３１と、開口絞りＳと、両凹形状の負レンズＬ３２と、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３３と、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３４とから構成され、正メニスカスレンズＬ３３における物体側および像側のレンズ面に反射防止膜が設けられる。
【００８１】
このようなレンズ構成の下、本実施例に係るレトロフォーカスレンズＲＬは、無限遠物体から近距離物体への合焦の際、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔が増大するとともに第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔が減少するように、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３とが光軸に沿って物体側へ移動するようになっている。なお詳しくは、合焦に際して、第１レンズ群Ｇ１と第３レンズ群Ｇ３の移動比は同じ、すなわち第１レンズ群Ｇ１と第３レンズ群Ｇ３とは、一体的に物体側へ移動するようになっている。
【００８２】
下の表３に、第３実施例における各諸元を示す。なお、表３における面番号１〜１７は、図６における面１〜１７と対応している。
【００８３】
（表３）
［全体諸元］
ｆ＝  41.2
ＦＮＯ＝  2.89
２ω＝  72°
［レンズデータ］
面番号      ｒ            ｄ          ｎｄ          νｄ
物面        ∞            ∞
１      45.878          2.5        1.77250        49.61
２      26.109          6.5
３     137.175          3.8        1.75692        31.59
４    1000.000        （ｄ４）
５      85.239          2.0        1.49782        82.56
６      24.833          17.0
７      51.763          5.0        1.81600        46.63
８     149.355        （ｄ８）
９      74.600          5.0        1.72916        54.66
１０    −50.076          3.0
１１    開口絞りＳ        4.0
１２    −30.599          9.3        1.72825        28.46
１３      63.406          2.0
１４   −143.413          3.5        1.60300        65.47
１５    −28.542          0.1
１６   −465.372          3.5        1.77250        49.61
１７    −53.935          Ｂｆ
像面        ∞
［可変間隔データ］
無限遠合焦状態      最至近距離合焦状態
β      0.00                −0.50
ｄ０       ∞                   72.2
ｄ４      1.01                  6.66
ｄ８      7.01                  1.36
［条件対応値］
条件式（１）  ΔＤ１／（β×Ｄ１）＝−11.19
条件式（２）  （−βｍ）＝0.50
条件式（３）  ΔＤ１＝5.65
−ΔＤ２＝5.65
条件式（４）  ｆ１／ｆ２＝0.18
条件式（５）  （ｒ２＋ｒ１）／（ｒ２−ｒ１）＝1.32
条件式（６）  ν３２＝65.47
【００８４】
このように本実施例では、上記条件式（１）〜（６）が全て満たされていることが分かる。
【００８５】
図７（ａ）,（ｂ）はそれぞれ、第３実施例に係るレトロフォーカスレンズの無限遠合焦時および近距離合焦時（撮影倍率β＝−０．５倍）の諸収差図である。そして、各諸収差図より、本実施例に係るレトロフォーカスレンズは、諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有していることがわかる。
【００８６】
ここで、第１〜第３実施例のレトロフォーカスレンズに用いられる反射防止膜について説明する。図８は、反射防止膜の膜構成を示す図である。この反射防止膜１０１は７層からなり、レンズ等の光学部材１０２の光学面に形成される。第１層１０１ａは真空蒸着法で蒸着された酸化アルミニウムで形成されている。また、この第１層１０１ａの上に更に真空蒸着法で蒸着された酸化チタンと酸化ジルコニウムの混合物からなる第２層１０１ｂが形成される。さらに、この第２層１０１ｂの上に真空蒸着法で蒸着された酸化アルミニウムからなる第３層１０１ｃが形成され、この第３層１０１ｃの上に真空蒸着法で蒸着された酸化チタンと酸化ジルコニウムの混合物からなる第４層１０１ｄが形成される。またさらに、この第４層１０１ｄの上に真空蒸着法で蒸着された酸化アルミニウムからなる第５層１０１ｅが形成され、この第５層１０１ｅの上に真空蒸着法で蒸着された酸化チタンと酸化ジルコニウムの混合物からなる第６層１０１ｆが形成される。
【００８７】
そして、このようにして形成された第６層１０１ｆの上に、ウェットプロセスによりシリカとフッ化マグネシウムの混合物からなる第７層１０１ｇが形成されて本実施形態の反射防止膜１０１が形成される。第７層１０１ｇの形成には、ウェットプロセスの一種であるゾル−ゲル法を用いている。ゾル−ゲル法とは、光学部材の光学面上に光学薄膜材料ゾルを塗布し、ゲル膜を堆積させた後、液体に浸漬し、この液体の温度及び圧力を臨界状態以上にしてその液体を気化・乾燥させることにより膜を生成する製法である。なお、ウェットプロセスとして、ゾル−ゲル法に限らず、ゲル状態を経ないで固体膜を得る方法を用いるようにしてもよい。
【００８８】
このように、この反射防止膜１０１の第１層１０１ａ〜第６層１０１ｆまではドライプロセスである電子ビーム蒸着により形成され、最上層である第７層１０１ｇは、フッ酸／酢酸マグネシウム法で調製したゾル液を用いるウェットプロセスにより以下の手順で形成されている。まず、予めレンズ成膜面（上述の光学部材１０２の光学面）に真空蒸着装置を用いて第１層１０１ａとなる酸化アルミニウム層、第２層１０１ｂとなる酸化チタン−酸化ジルコニウム混合層、第３層１０１ｃとなる酸化アルミニウム層、第４層１０１ｄとなる酸化チタン−酸化ジルコニウム混合層、第５層１０１ｅとなる酸化アルミニウム層、第６層１０１ｆとなる酸化チタン−酸化ジルコニウム混合層を順に形成する。そして、蒸着装置より光学部材１０２を取り出した後、フッ酸／酢酸マグネシウム法により調製したゾル液をスピンコート法により塗布することにより第７層１０１ｇとなるシリカとフッ化マグネシウムの混合物からなる層を形成する。フッ酸／酢酸マグネシウム法によって調製される際の反応式を以下の式（７）に示す。
【００８９】
２ＨＦ＋Ｍｇ（ＣＨ3ＣＯＯ）2→ＭｇＦ2＋２ＣＨ3ＣＯＯＨ  …（７）
【００９０】
この成膜に用いたゾル液は、原料混合後、オートクレーブで１４０℃、２４時間高温加圧熟成処理を施した後、成膜に用いられる。この光学部材１０２は、第７層１０１ｇの成膜終了後、大気中で１６０℃、１時間加熱処理して完成される。このようなゾル−ゲル法を用いることにより、原子または分子が数個から数十個程度集まって、大きさが数ｎｍから数十ｎｍの粒子ができ、さらに、それらの粒子が数個集まって二次粒子が形成され、それら二次粒子が堆積することにより第７層１０１ｇが形成される。
【００９１】
それでは、このようにして形成された反射防止膜１０１の光学的性能について図９に示す分光特性を用いて説明する。なお、この図９は、基準波長λを５５０ｎｍとしたときに、以下の表４で示される条件で反射防止膜１０１を設計した場合に光線が垂直入射する時の分光特性を表している。また、表４では、酸化アルミニウムをAl2O3、酸化チタン−酸化ジルコニウム混合物をZrO2＋TiO2、シリカとフッ化マグネシウムの混合物をSiO2＋MgF2と示しおり、基準波長λを５５０ｎｍとしたときに、基板の屈折率が１．４６、１．６２、１．７４、および１．８５の４種類であるときのそれぞれの設計値を示している。
【００９２】
（表４）
物質          屈折率  光学膜厚  光学膜厚    光学膜厚  光学膜厚
媒質      空気            1
第７層    SiO2＋MgF2    1.26    0.275λ    0.268λ    0.271λ    0.269λ
第６層    ZrO2＋TiO2     2.12    0.045λ    0.057λ    0.054λ    0.059λ
第５層    Al2O3          1.65    0.212λ    0.171λ    0.178λ    0.162λ
第４層    ZrO2＋TiO2     2.12    0.077λ    0.127λ    0.13λ     0.158λ
第３層    Al2O3          1.65    0.288λ    0.122λ    0.107λ    0.08λ
第２層    ZrO2＋TiO2     2.12    0          0.059λ    0.075λ    0.105λ
第１層    Al2O3          1.65    0          0.257λ    0.03λ     0.03λ
基板の屈折率                          1.46       1.62       1.74      1.85
【００９３】
この図９から分かる通り、波長が４２０ｎｍ〜７２０ｎｍの全域で反射率が０．２％以下に抑えられている。
【００９４】
なお、第１実施例のレトロフォーカスレンズにおいて、負メニスカスレンズＬ１１の屈折率は１．８３４８１であり、正レンズＬ１２の屈折率は１．７５６９２であるため、負メニスカスレンズＬ１１における像面Ｉ側のレンズ面に、基板の屈折率が１．８５に対応する反射防止膜を用いることが可能であり、正レンズＬ１２における物体側のレンズ面に、基板の屈折率が１．７４に対応する反射防止膜を用いることが可能である。
【００９５】
また、第２実施例のレトロフォーカスレンズにおいて、負メニスカスレンズＬ１１の屈折率は１．７７２５０であり、正レンズＬ１２の屈折率は１．７５６９２であり、正メニスカスレンズＬ３３の屈折率は１．４９７８２であるため、負メニスカスレンズＬ１１における像面Ｉ側のレンズ面に、基板の屈折率が１．７４に対応する反射防止膜を用いることが可能であり、正レンズＬ１２における物体側のレンズ面に、基板の屈折率が１．７４に対応する反射防止膜を用いることが可能であり、正メニスカスレンズＬ３３における両側のレンズ面に基板の屈折率が１．４６に対応する反射防止膜を用いることが可能である。
【００９６】
また、第３実施例のレトロフォーカスレンズにおいて、正メニスカスレンズＬ３３の屈折率は１．６０３００であるため、正メニスカスレンズＬ３３における両側のレンズ面に、基板の屈折率が１．６２に対応する反射防止膜を用いることが可能である。
【００９７】
このように、本実施形態の反射防止膜を第１〜第３実施例のレトロフォーカスレンズにそれぞれ適用することで、一眼レフカメラやデジタルカメラに適し、画角が７０°以上で、撮影倍率が−０．５倍程度の近距離物体へ合焦する際にも収差変動が少なく、ゴーストやフレアをより低減させたレトロフォーカスレンズを実現することができる。また、本実施形態の一眼レフカメラに各実施例のレトロフォーカスレンズを搭載することで、撮影倍率が−０．５倍程度の近距離物体へ合焦する際にも収差変動が少なく、ゴーストやフレアをより低減させた一眼レフカメラ（撮像装置）を実現することができる。
【００９８】
なお、この反射防止膜１０１は平行平面板の光学面に設けた光学素子として利用することも可能であるし、曲面状に形成されたレンズの光学面に設けて利用することも可能である。また、第２実施例のレトロフォーカスレンズは、４面に限らず、負メニスカスレンズＬ１１における像側のレンズ面および、正メニスカスレンズＬ３３における物体側のレンズ面の２面に反射防止膜を設けるような構成であってもよく、正メニスカスレンズＬ３３における物体側のレンズ面だけに反射防止膜を設けるような構成であってもよい。さらに、このような構成は、第２実施例のレトロフォーカスレンズに限らず、第１実施例や第３実施例のレトロフォーカスレンズに適用することも可能である。
【００９９】
次に、反射防止膜の変形例について説明する。この反射防止膜は５層からなり、以下の表５で示される条件で構成される。なお、第５層の形成に、前述のゾル−ゲル法を用いている。また、表５では、基準波長λを５５０ｎｍとしたときに、基板の屈折率が１．５２であるときの設計値を示している。
【０１００】
（表５）
物質                                  屈折率      光学的膜厚
媒質    空気                                  １
第５層  シリカとフッ化マグネシウムの混合物    １．２６    ０．２６９λ
第４層  酸化チタン−酸化ジルコニウム混合物    ２．１２    ０．０４３λ
第３層  酸化アルミニウム                      １．６５    ０．２１７λ
第２層  酸化チタン−酸化ジルコニウム混合物    ２．１２    ０．０６６λ
第１層  酸化アルミニウム                      １．６５    ０．２９０λ
基板    ＢＫ７                                １．５２
【０１０１】
図１０に、変形例の反射防止膜に光が垂直入射する時の分光特性を示す。この図１０から分かる通り、波長が４２０ｎｍ〜７２０ｎｍの全域で反射率が０．２％以下に抑えられている。なお、図１１に入射角が３０度、４５度、６０度の場合の分光特性を示す。
【０１０２】
比較のため、図１２に、従来の真空蒸着法などのドライプロセスのみで成膜し、以下の表６で示される条件で構成される多層広帯域反射防止膜の垂直入射時の分光特性を示す。なお、図１３に入射角が３０度、４５度、６０度の場合の分光特性を示す。
【０１０３】
（表６）
物質                                  屈折率      光学的膜厚
媒質    空気                                  １
第７層  フッ化マグネシウム                    １．３９    ０．２４３λ
第６層  酸化チタン−酸化ジルコニウム混合物    ２．１２    ０．１１９λ
第５層  酸化アルミニウム                      １．６５    ０．０５７λ
第４層  酸化チタン−酸化ジルコニウム混合物    ２．１２    ０．２２０λ
第３層  酸化アルミニウム                      １．６５    ０．０６４λ
第２層  酸化チタン−酸化ジルコニウム混合物    ２．１２    ０．０５７λ
第１層  酸化アルミニウム                      １．６５    ０．１９３λ
基板  ＢＫ７                                １．５２
【０１０４】
図１０および図１１で示される変形例の分光特性を、図１２および図１３で示される従来例の分光特性と比較すると、変形例に係る反射防止膜の反射率の低さが良くわかる。
【０１０５】
なお、上述の実施形態において、ウェットプロセスにより形成された反射防止膜を第１レンズ群Ｇ１または第３レンズ群Ｇ３の少なくとも一面に形成した例を示したが、第２レンズ群に形成しても構わない。また、手ブレによって生じる像ブレを補正するために、レンズ群の一部または１つのレンズ群を防振レンズ群として光軸に対して垂直な方向へ移動させる構成としてもよい。なお、本実施形態のレトロフォーカスレンズＲＬにおいて、特に第３レンズ群Ｇ３の正レンズＬ３１を防振レンズ群とすることが好ましい。
【０１０６】
また、本実施形態のレトロフォーカスレンズＲＬを構成するレンズのレンズ面を非球面としてもよい。この非球面は、研削加工による非球面、ガラスを型で非球面形状に成型したガラスモールド非球面、またはガラス表面に設けた樹脂を非球面形状に形成した複合型非球面のいずれでもよい。
【０１０７】
なお、上述の各実施例は本願の一具体例を示しているものであり、本願はこれらに限定されるものではない。例えば、本願の実施例として３群構成のレトロフォーカスレンズを示したが、該３群を含む４群およびそれ以上の群構成のレンズも本願の効果を内在した同等のレンズであることは言うまでもない。また、各レンズ群内の構成においても、実施例の構成に付加レンズを加えただけのレンズ群も本願の効果を内在した同等のレンズ群であることは言うまでもない。
【図面の簡単な説明】
【０１０８】
【図１】第１実施例に係るレトロフォーカスレンズのレンズ構成図である。
【図２】（ａ）,（ｂ）はそれぞれ、第１実施例に係るレトロフォーカスレンズの無限遠合焦時および近距離合焦時（撮影倍率−０．５倍）の諸収差図である。
【図３】第１実施例に係るレトロフォーカスレンズの構成図であって、入射した光線が第１番目のゴースト発生面と第２番目のゴースト発生面で反射する場合である。
【図４】第２実施例に係るレトロフォーカスレンズのレンズ構成図である。
【図５】（ａ）,（ｂ）はそれぞれ、第２実施例に係るレトロフォーカスレンズの無限遠合焦時および近距離合焦時（撮影倍率−０．５倍）の諸収差図である。
【図６】第３実施例に係るレトロフォーカスレンズのレンズ構成図である。
【図７】（ａ）,（ｂ）はそれぞれ、第３実施例に係るレトロフォーカスレンズの無限遠合焦時および近距離合焦時（撮影倍率−０．５倍）の諸収差図である。
【図８】反射防止膜の構造を示す説明図である。
【図９】反射防止膜の分光特性を示すグラフである。
【図１０】変形例に係る反射防止膜の分光特性を示すグラフである。
【図１１】変形例に係る反射防止膜の分光特性を示すグラフである。
【図１２】従来技術で作成した反射防止膜の分光特性を示すグラフである。
【図１３】従来技術で作成した反射防止膜の分光特性を示すグラフである。
【図１４】一眼レフカメラの概略構成図である。
【符号の説明】
【０１０９】
ＣＡＭ  一眼レフカメラ（撮像装置）
ＲＬ  レトロフォーカスレンズ
Ｇ１  第１レンズ群                      Ｇ２  第２レンズ群
Ｇ３  第３レンズ群
Ｉ  像面                                Ｓ  開口絞り
１０１  反射防止膜
１０１ａ  第１層                        １０１ｂ  第２層
１０１ｃ  第３層                        １０１ｄ  第４層
１０１ｅ  第５層                        １０１ｆ  第６層
１０１ｇ  第７層
１０２  光学部材
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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