(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
上プレートが装着された上治具と下プレートが装着された下治具とが同軸状に連結され、前記上治具及び前記下治具が所定方向に一体的に回転自在に支持されると共に、前記上下プレート間に設けられた爪部に対してノズルから送給される線材を巻回してコイル積層体を形成するためのコイル巻線方法であって、
前記線材の巻き始め部分が前記下プレートの第１巻き留め部に巻き留めされた後、前記下プレートの下面に形成されたガイド溝に沿って引き出される工程と、
前記線材を前記下プレートの下面から上面に露呈させて前記下プレートの外周部から内周部に引き出した後、前記爪部の周面に沿って前記線材を巻回してコイル積層体を形成する工程と、
前記線材を下プレートの上面に沿って内周部から外周部に引き出した後、前記線材の巻き終わり部分を前記下プレートの第２巻き留め部に巻き留めする工程と、
を有し、
前記第１巻き留め部に巻き留めされた前記線材の巻き始め部分と前記第２巻き留め部に巻き留めされた前記線材の巻き終わり部分とは、前記下プレートの上下面において交差状に配置されることを特徴とするコイル巻線方法。
【請求項２】
請求項１記載のコイル巻線方法において、
前記上プレートの外周部には半径外方向に向かって突出する複数の凸部が設けられると共に、前記下プレートの外周部には半径外方向に向かって突出する複数の凸部が設けられ、前記上下プレートの凸部は、上下方向に沿って非重畳して配置され、
前記線材の巻き終わり部分を前記下プレートの第２巻き留め部に巻き留めした後、絡げ線によって前記上プレートの凸部と下プレートの凸部とを交互に且つ周方向に沿って絡げることを特徴とするコイル巻線方法。
【請求項３】
請求項１又は２記載のコイル巻線方法において、
前記爪部は複数の分割爪によって構成され、少なくとも一つの分割爪には、線材を周方向に沿って案内する溝部が形成されることを特徴とするコイル巻線方法。
【請求項４】
樹脂製材料によってそれぞれ形成された上プレート及び下プレートと、
前記上プレートと前記下プレートとの間に挟持され、線材が巻回されて複数段に積層されたコイルを有するコイル積層体と、
千鳥足状に配置された前記上プレート及び前記下プレートの凸部同士を交互に絡げて前記上プレート及び下プレートを保持する絡げ線と、
を備えることを特徴とするコイル巻線体。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、例えば、電磁弁や電磁アクチュエータ等の電磁装置に組み込まれるコイル（ソレノイド）の巻線方法、及び前記巻線方法によって形成されたコイル巻線体に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来から、例えば、ソレノイドを構成するコイル巻線体を励磁し電磁力を発生させることにより、可動コアを固定コア側に吸引して弁体を作動させる電磁弁等の電磁装置が知られている。この電磁装置では、電気的絶縁性（アイソレーション性）を確保するために、例えば、モールド成形等によって前記コイル巻線体の外表面を樹脂製材料によって被覆することが行われていた。
【０００３】
そこで、本出願人は、特許文献１に示されるように、円筒状のボビンレスコイルの内周面を除いた外周面及び軸方向の両端面に合成樹脂のコイルカバー（コイル被覆体）を一体的にモールドすることにより、ボビンレス組立体を製造するボビンレスコイル組立体の製造方法を提案している。
【０００４】
このボビンレスコイル組立体の製造方法では、ボビンレスコイルの用意工程において、円形断面からなる導線を円筒状に巻回してボビンレスコイルを形成しているが、前記導線の具体的な巻き方については、従来通りの巻線方法を行っていた。
【特許文献１】特開２００７−６７０９０号公報（段落００３５、図３）
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
本発明は、前記提案に関連してなされたものであり、線材を巻回して簡便にボビンレスコイルを形成することができると共に、巻回されたコイルのアイソレーション性を確実に確保することが可能なコイル巻線方法及びコイル巻線体を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
前記の目的を達成するために、本発明は、上プレートが装着された上治具と下プレートが装着された下治具とが同軸状に連結され、前記上治具及び前記下治具が所定方向に一体的に回転自在に支持されると共に、前記上下プレート間に設けられた爪部に対してノズルから送給される線材を巻回してコイル積層体を形成するためのコイル巻線方法である。
【０００７】
本発明によれば、先ず、線材の巻き始め部分が下プレートの第１巻き留め部に巻き留めされた後、前記下プレートの下面に形成されたガイド溝に沿って引き出される。続いて、前記線材を前記下プレートの下面から上面に露呈させて前記下プレートの外周部から内周部に引き出した後、前記爪部の周面に沿って前記線材を巻回してコイル積層体を形成する。さらに、前記線材を下プレートの上面に沿って内周部から外周部に引き出した後、前記線材の巻き終わり部分を前記下プレートの第２巻き留め部に巻き留めする。この場合、前記第１巻き留め部に巻き留めされた前記線材の巻き始め部分と前記第２巻き留め部に巻き留めされた前記線材の巻き終わり部分とは、前記下プレートの上下面において交差状に配置され前記下プレートが介在することにより非接触状態に設けられる。
【０００８】
このように本発明では、所定間隔離間して配置された上下プレートを上治具及び下治具によってそれぞれ保持し、上下プレート間に設けられた爪部の周面に線材を巻回して簡便にボビンレスコイルを形成することができる。
【０００９】
また、本発明では、上下プレート間に整列されたコイル積層体のアイソレーション性を好適に保持することができると共に、外部に露呈する前記コイル積層体の巻き始め部分及び巻き終わり部分のアイソレーション性を確実に確保することができる。
【００１０】
すなわち、本発明では、コイル積層体の巻き始め部が案内溝を介して下プレートの下面に沿って引き出される共に、前記コイル積層体の巻き終わり部分が下プレートの上面に沿って引き出され、しかも、第１巻き留め部に巻き留めされた前記線材の巻き始め部分と第２巻き留め部に巻き留めされた前記線材の巻き終わり部分とが、前記下プレートの上下面において交差状に配置される。この結果、本発明では、前記巻き始め部分と巻き終わり部分との間に、例えば、樹脂製材料等の電気的絶縁性を有する材料で形成された下プレートを介在させ、その上下面において交差状に配置して非接触状態とすることにより、アイソレーション性を確実に保持することができる。
【００１１】
さらに、本発明では、前記上下プレートの外周部に、上下方向に沿って非重畳するように配置され半径外方向に向かって突出する複数の凸部が設けられ、前記線材の巻き終わり部分を前記下プレートの第２巻き留め部に巻き留めした後、絡げ線によって前記上プレートの凸部と下プレートの凸部とを交互に且つ周方向に沿って絡げることにより、ボビンレスからなるコイル積層体を上下方向に沿って好適に保持することができる。
【００１２】
さらにまた、本発明では、前記爪部が複数の分割爪によって構成され、少なくとも一つの分割爪には、線材を周方向に沿って案内する溝部が形成されることにより、線材を巻き付けるときに前記溝部に沿って整列されコイル積層体の巻線精度を向上させることができる。
【００１３】
さらにまた、コイル巻線体に係る本発明は、樹脂製材料によってそれぞれ形成された上プレート及び下プレートと、前記上プレートと前記下プレートとの間に挟持され、線材が巻回されて複数段に積層されたコイルを有するコイル積層体と、千鳥足状に配置された前記上プレート及び前記下プレートの凸部同士を交互に絡げて前記上プレート及び下プレートを保持する絡げ線とを備えることを特徴とする。
【００１４】
コイル巻線体に係る本発明によれば、前記絡げ線が絡げられる上プレートの凸部と下プレートの凸部とが上下方向に沿って非重畳し且つ周方向に沿って互い違いに交互に配置されているため、上下プレートの回転方向に対する位置ずれを好適に防止することができる。
【００１５】
また、上下プレート間に絡げられた絡げ線は、コイル積層体の軸方向と略平行に延在するように配置されるとよい。この場合、例えば、次工程においてコイル巻線体の外表面を溶融樹脂によってモールドする際、金型のゲートから注入された溶融樹脂の充填方向を前記軸方向と略平行となるように設定することにより、溶融樹脂によって絡げ線に対して過大な負荷が付与されることがなく、前記絡げ線によってコイル積層体が保持された状態を維持したままで良好な樹脂成形体を得ることができる。
さらに、前記絡げ線を、例えば、コイル積層体の側周面に沿って周回するように絡げることにより、周方向に沿って均一な保持力を発生させることができ、この均一な保持力によってボビンレスからなるコイル積層体を好適に保持することができる。
【発明の効果】
【００１６】
線材を巻回して簡便にボビンレスコイルを形成することができると共に、巻回されたコイルのアイソレーション性を確実に確保することが可能なコイル巻線方法及びコイル巻線体を得ることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１７】
次に、本発明の実施形態について、適宜図面を参照しながら詳細に説明する。図１は、本発明の実施形態に係るコイル巻線方法を実施するコイル巻線装置の概略構成斜視図であり、図２は、前記コイル巻線装置の一部省略分解斜視図であり、図３は、前記コイル巻線装置によって線材が巻回されたコイル巻線体の拡大斜視図である。
【００１８】
先ず、図１及び図２に示されるコイル巻線装置によって線材が巻回された完成品である本実施形態に係るコイル巻線体について説明する。なお、後記する線材の巻き取り段階において、軸方向を線材の列方向、径方向を段方向とする。
【００１９】
このコイル巻線体１００は、図３に示されるように、樹脂製材料によってそれぞれ形成された上プレート１０２（以下、上プレート１０２の上面１０２ａ、下面１０２ｂとする）及び下プレート１０４（以下、下プレート１０４の上面１０４ａ、下面１０４ｂとする）と、前記上プレート１０２と下プレート１０４との間に挟持され、線材（導線）１０６が巻回されて複数段に積層されたコイルを有するコイル積層体１０８と、上下方向に沿って非重畳し千鳥足状に配置された前記上プレート１０２及び前記下プレート１０４の円弧状凸部１１４ａ、１１４ｂ同士を交互に絡げて前記上プレート１０２及び下プレート１０４を保持する絡げ線１１６とを備える。なお、前記コイル積層体１０８のコイル内周面１２０は、コイルボビン等の芯材が何ら設けられておらず、外部に露呈した状態にある。
【００２０】
前記上プレート１０２及び下プレート１０４の外周部から半径外方向に突出する円弧状凸部１１４ａ、１１４ｂには、絡げ線１１６を絡げるときに前記絡げ線１１６を案内する第１ガイド溝１２２が形成される（図５参照）。前記第１ガイド溝１２２の内壁底面は、図４に示されるように、縦断面視して中央部が僅かに隆起した湾曲面１２３によって形成されることにより、絡げ線１１６が円弧状凸部１１４ａ、１１４ｂに対して絡げ易くなると共に、適宜の張力に保持される。
【００２１】
なお、前記円弧状凸部１１４ａ、１１４ｂは、上プレート１０２に５箇所設けられ（図３参照）、下プレート１０４に６箇所設けられる（図５参照）。また、上プレート１０２の円弧状凸部１１４ａに形成された第１ガイド溝１２２は上向き開口するように設けられ、一方、下プレート１０４の円弧状凸部１１４ｂに形成された第１ガイド溝１２２は下向きに開口するように設けられて、それぞれ絡げ線１１６を好適に保持するように構成される。
【００２２】
前記下プレート１０４には、半径外方向に向かって突出し、線材１０６の巻き始め部分が巻き留めされる横断面略Ｌ字状の第１巻き留め部１１０ａと、線材１０６の巻き終わり部分が巻き留めされる横断面略Ｌ字状の第２巻き留め部１１０ｂとが設けられる。なお、前記第１巻き留め部１１０ａ及び第２巻き留め部１１０ｂには、それぞれ、次工程において、図示しない一対のターミナル端子が加締め止めされて、前記線材１０６の巻き始め部分及び巻き終わり部分と電気的に接続される。
【００２３】
また、下プレート１０４の外周面と前記第１及び第２巻き留め部１１０ａ、１１０ｂとの間には、矩形状の平板部１２４が一体に形成される。前記下プレート１０４の下面１０４ｂの平板部１２４には、図５に示されるように、第１巻き留め部１１０ａに巻き留めされた線材１０６の巻き始め部分を、前記第１巻き留め部１１０ａから下プレート１０４の外周部に向かって案内する曲折した第２ガイド溝１２６が形成される。
【００２４】
さらに、下プレート１０４の内周部には、軸方向（下プレート１０４の上面１０４ａ及び下面１０４ｂ）に向かって僅かに膨出する円筒状突起部１２８が形成される。図２及び図６に示されるように、前記下プレート１０４の上面１０４ａには、前記環状突起部１２８に対し接線方向に延在する断面凹形状の溝からなり、前記線材１０６の巻き始め部分を下プレート１０４の外周部から内周部に向かって案内するガイドスロープ１３０が形成される。このガイドスロープ１３０は、図６及び図８に示されるように、内周部側が浅く外周部側に向かって徐々に深くなる所定角度傾斜した傾斜面（溝底）からなるように形成される。
【００２５】
前記傾斜面と略直交するガイドスロープ１３０の一方の側壁１３２には、図６に示されるように、所定間隔離間し該傾斜面側に向かって横方向に膨出する、例えば、２つのリブ１３４が形成される。このリブ１３４は、ガイドスロープ１３０内を案内される線材１０６に当接するようになっており、これにより、例えば、次工程においてモールドする際、溶融樹脂がガイドスロープ１３０内を前記線材１０６に沿って充填されることが阻止され、この結果、コイル内周面１２０に対する溶融樹脂の進入を好適に阻止することが可能となる。なお、リブ３４は、複数に限定されるものではなく、１個以上あればよい。
【００２６】
さらにまた、下プレート１０４の円弧状凸部１１４ｂには、図５に示されるように、絡げ線１０６の絡げ始め部分を係止する切り欠き部１３６が形成され、他の円弧状凸部１１４ｂには、絡げ線１０６の絡げ終わり部分を係止する他の切り欠き部１３６が形成される。
【００２７】
下プレート１０４と対向する上プレート１０２の下面１０２ｂには、図９に示されるように、縦断面円弧状の複数の溝が連接して形成された第３ガイド溝１３８が形成され、この第３ガイド溝１３８は、線材１０６が複数段に積層されて折り返すときに前記線材１０６を案内して整列させる機能を発揮する。
【００２８】
次に、図１及び図２に基づいて、本実施形態に係るコイル巻線方法を実施するコイル巻線装置１０について概略説明する。
【００２９】
このコイル巻線装置１０は、図示しない昇降機構を介して上下方向に沿って昇降自在に設けられた上治具１２と、モータＭの回転駆動作用下に図示しない基台上に矢印方向に沿って回転自在に支持された下治具１４とを含む。
【００３０】
前記上治具１２は、上プレート１０２が装着されて前記上プレート１０２を係止するプレート保持部と、下治具１４の後記する爪部１６内に挿入されて前記爪部１６（分割爪）を拡径させるテーパ状の挿入部１８（図２参照）とを有する。
【００３１】
前記下治具１４は、略円筒状を呈する治具本体部２０と、前記治具本体部２０の上部に設けられた台座２２と、前記台座２２に対し径方向に沿って変位自在に支持された第１〜第３分割爪１６ａ〜１６ｃ（図２参照）を有し前記上治具１２の挿入部１８が挿入されることにより半径外方向に沿って拡径する爪部１６と、前記治具本体部２０の軸線と直交する方向に突出し線材１０６及び絡げ線１０６の巻き始めの一端部を係止する一組の係止部２４とを備える。
【００３２】
図１に示されるように前記上治具１２と前記下治具１２とが同軸状に組み付けられたとき、所定距離だけ離間する上プレート１０２と下プレート１０４との間には、線材１０６が巻回される巻腺部として機能する爪部１６の周面が露呈するように設けられる。この爪部１６の周面は、第１〜第３分割爪１６ａ〜１６ｃの周面が周方向に沿って所定角度離間しクリアランスを介して配置されることにより構成されるものである。
【００３３】
第１及び第２分割爪１６ａ、１６ｂの周面には、水平方向に沿って平行に延在し、周面に巻回される線材１０６を案内する複数の溝部２６が形成される。また、第３分割爪１６ｃの周面は、何ら凹凸形状が形成されていない平滑面２８からなる。この平滑面２８は、線材１０６が周面に沿って巻回されたときに次の列に移行する乗り換えを円滑に遂行するものである。
【００３４】
さらに、コイル巻線装置１０は、前記爪部１６の周面に対して線材１０６を送給するノズル３０と、前記ノズル３０を相互に直交するＸＹＺの３軸方向に変位させる３軸アクチュエータ３２と、前記ノズル３０から送給される線材１０６に対して適度の張力を付与するテンショナ３４とを有する。
【００３５】
本実施形態に係るコイル巻線方法を実施するコイル巻線装置１０は、基本的に以上のように構成されるものであり、前記コイル巻線装置１０の動作と共にコイル巻線方法について詳細に説明する。
【００３６】
図２に示されるように、上プレート１０２が装着された上治具１２と下プレート１０４が装着された下治具１４とが同軸状に離間した状態において、図示しない昇降機構を介して上治具１２を下治具１４に向かって下降させる。この場合、上治具１２の挿入部１８が爪部１６内に挿入されて第１〜第３分割爪１６ａ〜１６ｃを半径外方向に押圧し、前記第１〜第３分割爪１６ａ〜１６ｃが半径外方向にスライドすることにより、上治具１２と下治具１４との組み付けが完了する。前記上下治具１２、１４の組み付けが完了することにより、上下プレート１０２、１０４が所定間隔離間して状態で保持され、爪部１６の周面（巻線部）に対する線材１０６の巻き付け準備が完了する。
【００３７】
続いて、このように上下治具１２、１４に保持された上下プレート１０２、１０４間に線材１０６を巻き付ける方法について説明する。
【００３８】
先ず、モータＭが滅勢状態にあって上下治具１２、１４が静止した状態において、３軸アクチュエータ３２の駆動作用下にノズル３０を変位させ、前記ノズル３０から送給された線材１０６の巻き始めの一端部を治具本体部２０の係止部２４に係止した後、図７（ａ）に示されるように、下プレート１０４の向かって左側に設けられた第１巻き留め部１１０ａの外周面を下側から時計周り方向に１巻きする（矢印ａ１、ａ２参照）。なお、ノズル３０から送給される線材１０６には、テンショナ３４によって適度の張力が付与されているため、巻回された線材１０６がほつれることを好適に防止することができる。
【００３９】
続いて、３軸アクチュエータ３２の駆動作用下にノズル３０を横方向に沿って変位させ、下プレート１０４の向かって右側の第２巻き留め部１１０ｂの下面に形成された第２ガイド溝１２６に沿って線材１０６を挿通させた後（図７（ａ）の部分斜視図参照）、矢印ａ３に示されるように、下プレート１０４の上面１０４ａに形成されたガイドスロープ１３０に沿って線材１０６が案内されるように前記下プレート１０４の外周部から内周部に向かって線材１０６を導出する。
【００４０】
線材１０６が前記ガイドスロープ１３０の傾斜面に沿って案内されて第３分割爪１６ｃの平滑面２８（最下部）に到達したとき、モータＭを付勢して上下治具１２、１４を矢印方向に沿って一体的に回転させることにより、第１及び第２分割爪１６ａ、１６ｂの溝部２６に案内されて、再び、第３分割爪１６の平滑面２８に到達する（図８参照）。その際、前記第３分割爪１６ｃの周面は、平滑面２８によって形成されて線材１０６の巻き取り方向を何ら拘束することがないため、線材１０６を次の列に円滑に乗り換えさせることができる。
【００４１】
さらに、ノズル３０が上方に向かって変位し線材１０６が、矢印ａ４に示されるように、第１〜第３分割爪１６ａ、１６ｂ、１６ｃの周面の列方向（軸方向）に沿って複数巻回されると共に（図７（ｂ）参照）、前記ノズル３０が軸方向に沿って往復動作することにより、線材１０６が爪部１６の周面の径方向に沿って順次積層される（図７（ｃ）参照）。
【００４２】
上下治具１２、１４が一体的に回転すると共にノズル３０が下プレート１０４と上プレート１０２との間を複数回往復しながら線材１０６が送給されて複数段からなるコイル積層体１０８が形成された後、前記上下治具１２、１４の回転を停止した状態において、図７（ｃ）の矢印ａ５〜ａ７に示されるように、線材１０６の巻き終わり部分を下プレート１０４の上面１０４ａの内周部から外周部に向かって導出し、さらに、右側の第２巻き留め部１１０ｂの外周面を上側から時計周り方向に１巻きした後、図示しないカッタ手段によって線材１０６の巻き終わり部分を切断する。
【００４３】
このようにして、上治具１２と下治具１４とが同軸状に組み付けられ、爪部１６に対して上プレート１０２及び下プレート１０４が所定間隔離間した状態において、所定幅に設定された上プレート１０２と下プレート１０４との間に、線材１０６が整巻されて軸方向において整列したコイル積層体１０８を得ることができる。しかも、外部に露呈する前記コイル積層体１０８の巻き始め部分と巻き終わり部分とが、近接する第１巻き留め部１１０ａ及び第２巻き留め部１１０ｂにそれぞれ巻き留めされ、且つ下プレート１０４の平板部１２４の上下面にそれぞれ分離して交差状（クロス）に配置されることにより、前記巻き始め部分及び巻き終わり部分を含むコイル積層体１０８のアイソレーション性を確保することができる。
【００４４】
次に、ボビンレスコイルからなる前記コイル積層体１０８を上下方向に沿って保持する絡げ線１０６の絡げ方について、図１０に基づいて以下説明する。なお、絡げ線１０６の絡げ始めの一端部が係止部２４に係止される点は、前記線材１０６を巻回してコイル積層体１０８を構成する場合と同一であるため、その説明を省略する。また、前記絡げ線１０６としては、ノズル３０から送給される線材１０６（導線）を用いて以下説明しているが、これに限定されるものではなく、導線以外の他の線材を用いてもよい。
【００４５】
矢印ｃ１〜ｃ３に示されるように、絡げ線１０６の絡げ始め部分を下プレート１０４の円弧状凸部１１４ｂの外周面に下方側から時計周り方向に１巻きした後、前記絡げ線１０６を上プレート１０２の円弧状凸部１１４ａの第１案内溝１２２（図４参照）に係合させる。その際、前記下プレート１０４の円弧状凸部１１４ｂには、絡げ線１０６の絡げ始め部分を係止する切り欠き部１３６が形成されているため、前記切り欠き部１３６によって絡げ線１０６の絡げ始め部分が円滑に係止される。
【００４６】
続いて、モータＭの駆動作用下に上下治具１２、１４を周方向に沿って一体的に回転させた状態において、ノズル３０を上下方向に往復動作させながら、矢印ｃ４〜ｃ１７に示されるように、上下方向に沿って非重畳し且つ周方向に沿って互い違いに配置された下プレート１０４の円弧状凸部１１４ｂの第１案内溝１２２と上プレート１０２の円弧状凸部１１４ａの第１案内溝１２２に沿って絡げ線１０６を順次絡げる。なお、前記モータＭは、図示しないコントローラによって制御され、適宜、正転及び逆転することにより、上下プレート１０２、１０４の円弧状凸部１１４ａ、１１４ｂに沿って絡げられる絡げ線１０６の張力が適度に設定される。
【００４７】
この場合、絡げ線１０６の係合部である上プレート１０２の円弧状凸部１１４ａと下プレート１０４の円弧状凸部１１４ｂとは、千鳥足状に周方向に沿って互い違いに交互に配置されているため、上下プレート１０２、１０４の回転方向に対する位置ずれを好適に防止することができる。
【００４８】
また、上下プレート１０２、１０４間に絡げられた絡げ線１０６は、コイル積層体１０８の軸方向と略平行に延在している。このため、例えば、次工程においてコイル巻線体１００の外表面を溶融樹脂によってモールドする際、図示しない金型のゲートから注入された溶融樹脂の充填方向を前記軸方向と平行となるように設定することにより、溶融樹脂によって絡げ線１０６に対して過大な負荷が付与されることがなく、前記絡げ線１０６によってコイル積層体１０８が保持された状態を維持したままで良好な樹脂成形体（図示せず）を得ることができる。
【００４９】
上下プレート１０２、１０４の円弧状凸部１１４ａ、１１４ｂを絡げ線１０６によって上下方向に沿って交互に絡げると共に、絡げ線１０６を上下プレート１０２、１０４の周方向に沿って引き回し、矢印ｃ１８〜ｃ２０に示されるように、下プレート１０４の他の円弧状凸部１１４ｂの外周面を時計回り方向に１巻きした後、図示しないカッタ手段によって絡げ線１０６の絡げ終わり部分を切断する。その際、前記下プレート１０４の他の円弧状凸部１１４ｂには、絡げ線１０６の絡げ終わり部分を係止する切り欠き部１３６が形成されているため、前記切り欠き部１３６によって絡げ線１０６の絡げ終わり部分が円滑に係止される。
【００５０】
このようにして、上下プレート１０２、１０４の外周面に絡げ線１０６が絡げられたコイル巻線体１００が構成された後、図示しない昇降機構を介して上治具１２を下治具１４から離間させることにより、コイル巻線体１００が取り出されて、次工程に搬送される。
【００５１】
本実施形態では、所定間隔離間して配置された上下プレート１０２、１０４を上下治具１２、１４によって保持し、下治具１０４に設けられた爪部１６の周面に線材１０６を巻回して簡便にボビンレスコイルを形成することができる。
【００５２】
また、本実施形態では、上下プレート１０２、１０４間に整列されたコイル積層体１０８のアイソレーション性を好適に保持することができることは勿論のこと、外部に露呈する前記コイル積層体１０８の巻き始め部分及び巻き終わり部分が、左右方向に離間する第１巻き留め部１１０ａ及び第２巻き留め部１１０ｂにそれぞれ巻回され、且つ平板部１２４の上下面に分離してそれぞれ交差状に引き出されることにより、前記コイル積層体１０８のアイソレーション性を確実に確保することができる。
【００５３】
換言すると、本実施形態では、コイル積層体１０８の巻き始め部分が第２案内溝１２６を介して樹脂製の下プレート１０４の平板部１２４の下面に沿って引き出される共に、前記コイル積層体１０８の巻き終わり部分が下プレート１０４の平板部１２４の上面に沿って前記巻き始め部分と交差するように引き出され、前記巻き始め部分と巻き終わり部分との間に樹脂製材料で形成された平板部１２４を介在させて非接触状態とすることにより、アイソレーション性を確実に保持することができる。
【図面の簡単な説明】
【００５４】
【図１】本発明の実施形態に係るコイル巻線方法を実施するコイル巻線装置の概略構成斜視図である。
【図２】前記コイル巻線装置の一部省略分解斜視図である。
【図３】本発明の実施形態に係るコイル巻線体の拡大斜視図である。
【図４】図３のＩＶ−ＩＶ線に沿った縦断面図である。
【図５】下プレートの下面を示す底面図である。
【図６】下プレートの上面に設けられたガイドスロープを示す部分拡大斜視図である。
【図７】（ａ）〜（ｃ）は、それぞれ、上下プレート間に設けられた爪部に対して線材を巻回する巻き方の順序を示す一部省略斜視図である。
【図８】前記爪部を構成する第１〜第３分割爪の周面を便宜上平面的に表し、前記第１〜第３分割爪に対して線材が巻回される状態を示す一部切り欠き側面図である。
【図９】線材が折り返して積層される状態を示す部分縦断面図である。
【図１０】上下プレートの外周部にそれぞれ形成された円弧状凸部同士を絡げ線によって絡げる状態を経時列的に示した斜視図である。
【符号の説明】
【００５５】
１２    上治具
１４    下治具
１６    爪部
２６    溝部
３０    ノズル
１００  コイル巻線体
１０２  上プレート
１０４  下プレート
１０６  線材、絡げ線
１１０ａ、１１０ｂ  巻き留め部
１１４ａ、１１４ｂ  円弧状凸部
１２６  ガイド溝
【図１】
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【図２】
0004981609.tif 000003
【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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