(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
異なる無線通信方式を使用する通信部を複数備えた無線通信装置からなる無線通信システムにおいて、前記無線通信装置が他の前記無線通信装置と無線通信を行うための経路を決定する無線通信経路決定装置であって、
前記無線通信システムに含まれる各前記無線通信装置の無線通信状況と、各前記無線通信装置が各前記無線通信方式を用いて通信可能な経路か否かを示す情報である選択経路情報とを記憶する記憶部と、
前記記憶部が記憶する前記無線通信状況と前記選択経路情報とに基づいて、各前記無線通信装置が使用する前記経路と当該経路で用いる通信方式とを順次選択する選択部と、
前記選択部が選択した前記経路で使用する前記無線通信方式の影響に基づいて、前記選択経路情報を更新する選択可能経路更新部と、
を備えることを特徴とする無線通信経路決定装置。
【請求項２】
異なる無線通信方式を使用する通信部を複数備えた無線通信装置からなる無線通信システムにおいて、前記無線通信装置が他の前記無線通信装置と無線通信を行うための経路を決定する無線通信経路決定方法であって、
前記無線通信システムに含まれる各前記無線通信装置の無線通信状況と、各前記無線通信装置が各前記無線通信方式を用いて通信可能な経路か否かを示す情報である選択経路情報とを記憶する記憶ステップと、
前記記憶ステップで記憶する前記無線通信状況と前記選択経路情報とに基づいて、各前記無線通信装置が使用する前記経路と当該経路で用いる通信方式とを順次選択する選択ステップと、
前記選択ステップで選択した前記経路で使用する前記無線通信方式の影響に基づいて、前記選択経路情報を更新する選択可能経路更新ステップと、
を含むことを特徴とする無線通信経路決定方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、複数の無線通信方式を備える無線通信装置からなる無線通信システムの無線通信経路を決定する無線通信経路決定装置および無線通信経路決定方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
複数のコアネットワークへのゲートウェイがあるアドホックネットワークにおいて、無線通信装置からゲートウェイまでの経路構築方法として以下の方法が知られている。
【０００３】
初めに、各ゲートウェイは、自身が監視している帯域に関する情報を含んだ帯域情報通知メッセージを作成し、通信を開始する無線通信装置に対して帯域情報通知メッセージを送信する。なお、帯域情報通知メッセージは、他の無線通信装置が転送することで、ゲートウェイから、通信を開始する無線通信装置まで届けられる。このとき、他の無線通信装置は、自身が監視している周辺の無線帯域に関する情報を帯域情報通知メッセージに追記し転送する。続いて、帯域情報通知メッセージを受信した無線通信装置は、受信したメッセージに基づいて最適なゲートウェイまでの経路を構築する（例えば、特許文献１参照）。
【０００４】
また、アドホックネットワークで使用するルーティングプロトコルとして、定期的に無線通信装置間で情報交換を行い、通信を開始する前に交換した情報に基づいて経路を構築するプロアクティブ型のルーティングプロトコルが知られている（例えば、非特許文献１参照）。なお、プロアクティブ型のルーティングプロトコルは、ネットワーク全体の情報を各無線通信装置間で共有し、その情報に基づいて最適なゲートウェイまでの経路を構築することを特徴としている。
【０００５】
【特許文献１】特開２００５−０７９８２７号公報
【非特許文献１】ＩＥＴＦ  ＲＦＣ３６２６：Ｏｐｔｉｍｉｚｅｄ  Ｌｉｎｋ  Ｓｔａｔｅ  Ｒｏｕｔｉｎｇ  Ｐｒｏｔｏｃｏｌ
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
コグニティブ無線は、複数の無線方式を使用する無線通信装置によって構成される。しかしながら、従来技術のゲートウェイまでの経路構築方法では、ゲートウェイまでの距離や使用する帯域の情報のみを考慮しており、無線リンク同士の衝突や干渉の影響を考慮していなかった。そのため、従来技術のゲートウェイまでの経路構築方法では、無線リンク同士の衝突や干渉の影響による通信性能の劣化を抑えることができないという問題があった。
【０００７】
本発明は上記の課題を解決するためになされたものであり、コグニティブ無線などで無線方式を切り替えて使用する場合において、無線リンク同士の衝突や他の無線リンクからの干渉の影響をより抑えることができる無線通信経路決定装置および無線通信経路決定方法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明は、異なる無線通信方式を使用する通信部を複数備えた無線通信装置からなる無線通信システムにおいて、前記無線通信装置が他の前記無線通信装置と無線通信を行うための経路を決定する無線通信経路決定装置であって、前記無線通信システムに含まれる各前記無線通信装置の無線通信状況と、各前記無線通信装置が各前記無線通信方式を用いて通信可能な経路か否かを示す情報である選択経路情報とを記憶する記憶部と、前記記憶部が記憶する前記無線通信状況と前記選択経路情報とに基づいて、各前記無線通信装置が使用する前記経路と当該経路で用いる通信方式とを順次選択する選択部（制御部）と、前記選択部が選択した前記経路で使用する前記無線通信方式の影響に基づいて、前記選択経路情報を更新する選択可能経路更新部（制御部）と、を備えることを特徴とする無線通信経路決定装置である。
【０００９】
また、本発明は、異なる無線通信方式を使用する通信部を複数備えた無線通信装置からなる無線通信システムにおいて、前記無線通信装置が他の前記無線通信装置と無線通信を行うための経路を決定する無線通信経路決定方法であって、前記無線通信システムに含まれる各前記無線通信装置の無線通信状況と、各前記無線通信装置が各前記無線通信方式を用いて通信可能な経路か否かを示す情報である選択経路情報とを記憶する記憶ステップと、前記記憶ステップで記憶する前記無線通信状況と前記選択経路情報とに基づいて、各前記無線通信装置が使用する前記経路と当該経路で用いる通信方式とを順次選択する選択ステップと、前記選択ステップで選択した前記経路で使用する前記無線通信方式の影響に基づいて、前記選択経路情報を更新する選択可能経路更新ステップと、を含むことを特徴とする無線通信経路決定方法である。
【発明の効果】
【００１０】
本発明によれば、コグニティブ無線などで無線方式を切り替えて使用する場合において、無線リンク同士の衝突や干渉の影響をより抑えることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１１】
以下、本発明の一実施形態について説明する。本実施形態では、２種類以上の複数の無線通信方式をサポートする無線通信装置によって構成されるメッシュネットワーク（無線通信システム）であり、かつ、２つ以上のゲートウェイが存在する無線通信システムを対象とする。
【００１２】
図１は本発明の一実施形態における無線通信装置（ノード）の構成を示した図である。無線通信装置は制御部１１と、記憶部１２と、通信部Ａ１３と、通信部Ｂ１４と、通信部Ｃ１５とを備える。制御部１１は無線通信装置の制御を行う。記憶部１２は無線通信装置が使用する情報を記憶する。通信部Ａ１３は無線方式Ａを使用して他の無線通信装置と通信を行う。通信部Ｂ１４は無線方式Ｂを使用して他の無線通信装置と通信を行う。通信部Ｃ１５は無線方式Ｃを使用して他の無線通信装置と通信を行う。
【００１３】
無線方式の具体例としては、無線方式ＡはＩＥＥＥ８０２．１１ａとし、無線方式ＢはＩＥＥＥ８０２．１１ｂとし、無線方式ＣはＩＥＥＥ８０２．１６とすることが考えられる。また、これらは、ＩＥＥＥ８０２．１１ｂでもチャネルが異なればそれぞれ無線方式Ａ、Ｂ、Ｃとしてもよい。
【００１４】
図２は本実施形態における無線通信システムの構成例を示した図である。図示する例では、この無線通信システムは無線通信装置Ａ〜Ｊの１０個の無線通信装置を含んでいる。無線通信装置Ａは、無線通信装置Ｂと無線通信装置Ｅと接続している。無線通信装置Ｂは、無線通信装置Ａと無線通信装置Ｃと無線通信装置Ｆと接続している。その他の無線通信装置の接続状態は図示する通りである。また、無線通信装置Ｅと無線通信装置Ｉはゲートウェイａと接続している。無線通信装置Ｊと無線通信装置Ｈはゲートウェイｂと接続している。ゲートウェイａとゲートウェイｂはコアネットワークと接続している。各無線通信装置はゲートウェイａまたはゲートウェイｂを介してコアネットワークに接続することができる。例えば、無線通信装置Ｆがコアネットワークに接続する経路は複数あるが、一例としては、無線通信装置Ｆは無線通信装置Ｅとゲートウェイａとを介してコアネットワークに接続することができる。
【００１５】
本実施形態では、無線通信システムに含まれる各無線通信装置は、他の無線通信装置と定期的にビーコンの送受信を行うことで、自無線通信装置と接続している他の無線通信装置の情報を取得し、さらに、取得した他の無線通信装置の情報に無線方式の情報を含めて他の無線通信装置に伝達する。これにより、各無線通信装置はネットワークに含まれる無線通信装置の情報を把握する。また、ゲートウェイと接続している無線通信装置の情報も同様に把握する。この把握した情報に基づいて、各無線通信装置は自無線通信装置からゲートウェイまでの経路を計算し、より良い経路を選択する。なお、自無線通信装置からゲートウェイまでの経路を計算する無線通信装置は、特定の１つの無線通信装置としても良く、一部の複数の無線通信装置のみでも良く、全ての無線通信装置でも良い。また、計算する順番に関しては、計算する無線通信装置が任意の順番で選択され、１つの無線通信装置毎に順に行う。
【００１６】
また、本実施形態の経路計算では、無線通信装置間で使用する無線通信方式の干渉及び衝突の発生予測を考慮し、干渉および衝突の発生予測の影響値が予め決定した閾値を超えた無線通信方式を含む経路は選択せず、他の経路を選択し計算を行う。なお、干渉および衝突の影響に関しては、近隣の無線リンクによって干渉および衝突が起こると想定し、その影響値を計算する。
【００１７】
また、本実施形態の経路計算では、自無線通信装置から、無線通信システムに含まれる複数のゲートウェイまでの経路について計算し、干渉および衝突の影響値から計算される評価値が最も良い経路を自無線通信装置からゲートウェイまでの接続経路とする。他の無線通信装置からゲートウェイまでの経路の計算を実施する際は、既に決定済みの他の無線通信装置の経路による干渉および衝突の影響を影響値として計算時に反映する。これにより、既に決定した経路との干渉および衝突の影響を軽減することができる。
【００１８】
なお、他の無線通信装置が使用する経路からの干渉および衝突の影響値によりゲートウェイまでの経路を決定することができないことも考えられる。この場合、いずれかのゲートウェイまでの経路が決定するのであればその経路をゲートウェイまでの経路と決定する。ゲートウェイまでの経路を１つも決定することが出来ない場合は、予め決定した計算条件を変更し、再度計算を行う。本実施形態では、上述したとおり無線通信装置からゲートウェイまでの経路を計算し、計算した中から一番良い条件の経路を無線通信装置からゲートウェイまでの経路と決定する。
【００１９】
次に、図１および図２を参照して本実施形態における無線通信装置からゲートウェイまでの経路の決定方法について説明する。
【００２０】
初めに、各無線通信装置（ノード）の制御部１１はビーコンを作成する。通信部Ａ１３と、通信部Ｂ１４と、通信部Ｃ１５はそれぞれ隣接する（接続している）無線通信装置に、制御部１１が作成したビーコンを送信する。
【００２１】
ビーコンに含まれる情報について図３を参照して説明する。図３は本実施形態における無線通信装置が送信するビーコンに含まれる情報のフォーマットの一例を示した図である。図示する例ではビーコンは、宛先アドレスと、発信無線通信装置ＩＤと、送信無線方式ＩＤと、隣接無線通信装置ＩＤとの４つの属性を含む。宛先アドレスは、ビーコンの送信先のアドレス（ブロードキャストアドレス）を示す。発信無線通信装置ＩＤは、ビーコンの送信元の無線通信装置のＩＤを示す。送信無線方式ＩＤは、ビーコンを送信する無線通信方式のＩＤを示す。例えば、無線方式Ａを使用して送信されたビーコンの送信無線方式ＩＤをＡとする。隣接無線通信装置ＩＤは、発信無線通信装置ＩＤが示す無線通信装置に隣接する無線通信装置のＩＤを示す。例えば、発信無線通信装置ＩＤがαであり、送信無線方式ＩＤがＡであり、隣接無線通信装置ＩＤがβとγとの場合、無線方式Ａを使用して、無線通信装置ＩＤがβの無線通信装置とγの無線通信装置は、無線通信装置ＩＤがαの無線通信装置に隣接していることを示す。
【００２２】
続いて、各無線通信装置の通信部Ａ１３と通信部Ｂ１４と通信部Ｃ１５は隣接する無線通信装置から送信されたビーコンを受信する。制御部１１は、通信部Ａ１３と通信部Ｂ１４と通信部Ｃ１５が受信したビーコンに基づいて、隣接無線通信装置テーブルに情報を登録する。なお、既に受信したビーコンに含まれる情報が隣接無線通信装置テーブルに登録されている場合は登録されている情報を更新する。
【００２３】
隣接無線通信装置テーブルに含まれる情報について図４を参照して説明する。図４は本実施形態における隣接無線通信装置テーブルのフォーマットの一例を示した図である。図示する例では隣接無線通信装置テーブルは、隣接無線通信装置ＩＤと、無線方式ＩＤと、隣接状態との３つの属性を含む。隣接無線通信装置ＩＤと無線方式ＩＤは、受信したビーコンに含まれる発信無線通信装置ＩＤと送信無線方式ＩＤをそれぞれ記憶する。隣接状態は、「片方向」と「両方向」のいずれかの値を記憶する。接続状態「片方向」は、対象無線通信装置からのビーコンを受信したことを示し、接続状態「両方向」は、対象無線通信装置からビーコンを受信しかつ対象無線通信装置に対してビーコンを送信したことを示す。よって、隣接無線通信装置テーブルに新規に情報を記憶する場合は隣接状態を「片方向」とし、既に情報が記憶されている場合は隣接状態を「両方向」とする。
【００２４】
また、図示する例では、隣接無線通信装置ＩＤが「α」であり、無線方式ＩＤが「Ａ」であり、隣接状態が「片方向」である行と、隣接無線通信装置ＩＤが「α」であり、無線方式ＩＤが「Ｂ」であり、隣接状態が「両方向」である行と、隣接無線通信装置ＩＤが「β」であり、無線方式ＩＤが「Ａ」であり、隣接状態が「両方向」である行とが含まれている。よって、この隣接無線通信装置テーブルを記憶している無線通信装置は、無線通信装置ＩＤがαの無線通信装置から無線方式Ａで送信されたビーコンを受信しており、無線通信装置ＩＤがαの無線通信装置から無線方式Ｂで送信されたビーコンを受信しており、無線通信装置ＩＤがαの無線通信装置に対して無線方式Ｂでビーコンを送信しており、無線通信装置ＩＤがβの無線通信装置から無線方式Ａで送信されたビーコンを受信しており、無線通信装置ＩＤがβの無線通信装置に対して無線方式Ａでビーコンを送信している。
【００２５】
続いて、各無線通信装置の制御部１１は、記憶部１２が記憶する隣接無線通信装置テーブルのうち、隣接状態が「双方向」となっている無線通信装置の情報をトポロジ情報パケットとして無線通信システムにフラッディングする。これにより、各無線通信装置が記憶するトポロジ情報を無線通信システム全体で共有することができる。また、制御部１１は、受信したトポロジ情報パケットに含まれる情報を、記憶部１２が記憶するトポロジ情報テーブルに記憶させる。また、制御部１１は、トポロジ情報パケットにトポロジ情報テーブルの情報を含めて無線通信システムにフラッディングする。なお、自無線通信装置がコアネットワークに接続している場合、コアネットワークと接続していることを他の無線通信装置に通知する。通知方法としては、トポロジ情報パケットに含めて送信しても良いし、個別にゲートウェイ情報パケットとして送信しても良い。
【００２６】
トポロジ情報パケットについて図５を参照して説明する。図５は本実施形態における無線通信装置が送信するトポロジ情報パケットに含まれる情報のフォーマットの一例を示した図である。図示する例ではトポロジ情報パケットは、宛先アドレスと、発信無線通信装置ＩＤと、コアネットワーク接続フラグと、コアネットワークアドレスと、隣接無線通信装置ＩＤと、無線方式ＩＤとの６つの属性を含む。宛先アドレスは、トポロジ情報パケットの送信先のアドレス（ブロードキャストアドレス）を示す。発信無線通信装置ＩＤは、トポロジ情報パケットの送信元の無線通信装置のＩＤを示す。コアネットワーク接続フラグは発信無線通信装置ＩＤの無線通信装置がコアネットワークに接続しているか否かを示す。例えば、コアネットワーク接続フラグが「０」であればコアネットワークには接続していないことを示し、「１」であればコアネットワークに接続していることを示す。コアネットワークアドレスは接続しているコアネットワークのアドレスを示す。隣接無線通信装置ＩＤは、発信無線通信装置ＩＤの無線通信装置と隣接している無線通信装置のＩＤを示す。無線方式ＩＤは、発信無線通信装置ＩＤの無線通信装置と接続する際に使用している無線方式のＩＤを示す。
【００２７】
トポロジ情報テーブルについて図６を参照して説明する。図６は本実施形態における無線通信装置の記憶部１２が記憶するトポロジ情報テーブルのフォーマットの一例を示した図である。図示する例ではトポロジ情報テーブルは、広告無線通信装置ＩＤと、隣接無線通信装置ＩＤと、無線方式ＩＤとの３つの属性を含む。広告無線通信装置ＩＤは、トポロジ情報パケットに含まれる発信無線通信装置ＩＤを示す。隣接無線通信装置ＩＤは、トポロジ情報パケットに含まれる隣接無線通信装置ＩＤを示す。無線方式ＩＤは、トポロジ情報パケットに含まれる無線方式ＩＤを示す。
【００２８】
図示する例では、広告無線通信装置ＩＤがαであり、隣接無線通信装置ＩＤがβであり、無線方式ＩＤがＡである行と、広告無線通信装置ＩＤがαであり、隣接無線通信装置ＩＤがβであり、無線方式ＩＤがＢである行と、広告無線通信装置ＩＤがβであり、隣接無線通信装置ＩＤがγであり、無線方式ＩＤがＡである行とが含まれている。この例では、無線通信装置αと無線通信装置βとは無線方式Ａで接続されており、無線通信装置αと無線通信装置βとは無線方式Ｂで接続されており、無線通信装置βと無線通信装置γとは無線方式Ａで接続されていることを示す。
【００２９】
上述したとおり、各無線通信装置はフラッディングパケットより、他の無線通信装置の情報と、コアネットワークに接続している無線通信装置の情報を取得することができる。
【００３０】
続いて、各無線通信装置の制御部１１は取得した情報に基づいて無線通信装置からゲートウェイまでの経路の計算を行う。経路の計算手順については図７を参照して説明する。図７は、本実施形態における無線通信装置からゲートウェイまでの経路の計算手順を示したフローチャートである。本実施形態では、無線通信システムに含まれる、ある１つの無線通信装置の制御部１１が無線通信装置からゲートウェイまでの経路の計算を行う。なお、無線通信装置からゲートウェイまでの経路を計算するのは無線通信装置に限られたものではなく、例えば、ゲートウェイが無線通信装置からゲートウェイまでの経路を計算し、各無線通信装置に計算した結果を伝えても良い。
【００３１】
（ステップＳ１０１）制御部１１は、計算対象の無線通信装置の内、未計算の無線通信装置が存在するか否か判断する。未計算の無線通信装置が存在すると判断した場合はステップＳ１０２に進み、それ以外は処理を終了する。なお、計算対象の無線通信装置は予め指定する。指定する無線通信装置は、ある１つの無線通信装置のみでも良く、一部の複数の無線通信装置でも良く、無線通信システムに含まれる全ての無線通信装置でも良い。例えば、実際に通信要求がある複数の無線通信装置のみを計算対象の無線通信装置と指定する場合や、優先的に扱いたい無線通信装置のみを指定する場合が考えられる。
【００３２】
（ステップＳ１０２）制御部１１は、予め指定された計算対象の無線通信装置の内、任意の順番で１つの無線通信装置を選択する。その後、ステップＳ１０３に進む。選択する順番の例としては、無線通信装置ＩＤ順に選択する場合や、優先したい無線通信装置の順に選択する場合や、ゲートウェイまでの距離が近いまたは遠い無線通信装置の順に選択する場合などが考えられる。なお。ゲートウェイまでの距離に基づいて選択する場合、後述する最短ホップ経路計算で得た値に基づいて選択する。
【００３３】
（ステップＳ１０３）制御部１１は、閾値を設定する。その後、ステップＳ１０４に進む。なお、閾値は、後述する無線リンクの干渉および衝突の影響値を計算し、予め設定した閾値を超えた無線リンクを選択不可能と判断する際に使用する。また、原則として閾値は予め設定された値を使用する。
【００３４】
（ステップＳ１０４）制御部１１は、ステップＳ１０２で選択した計算対象の無線通信装置からゲートウェイまでの経路を計算する。その後ステップＳ１０５に進む。なお、無線通信では、ある無線リンクで通信を行った場合、無線のブロードキャスト性により、近隣の他の無線通信装置が行っている無線リンクの通信に対して干渉および衝突してしまう。そこでステップＳ１０４では無線リンクの干渉および衝突の影響値を計算し、予め設定した閾値を超えた無線リンクは選択不可能とした上で経路を計算する。具体的な経路の計算方法については後述する。また、干渉および衝突の影響によってはリンクを使用不可能とするため、計算対象の無線通信装置からゲートウェイまでの経路を１つも確立することができないことも考えられる。
【００３５】
（ステップＳ１０５）制御部１１は、ステップＳ１０４で計算対象の無線通信装置から１つ以上のゲートウェイまでの経路が確立されたか否か判断する。確立されたと判断した場合はステップＳ１０７に進み、それ以外はステップＳ１０６に進む。
【００３６】
（ステップＳ１０６）制御部１１は、ステップＳ１０３で決定した閾値を再計算し、干渉および衝突により使用不可とする基準（閾値）を低くし、ステップＳ１０４で新たな経路を確立することができるよう新たな閾値を設定する。その後、ステップＳ１０４に戻る。
【００３７】
（ステップＳ１０７）制御部１１は、ステップＳ１０４で決定した経路のうち、最も良い条件の経路を選択し、選択した経路を、ステップＳ１０２で選択した無線通信装置からゲートウェイまでの経路と決定する。その後、ステップＳ１０１に進む。
【００３８】
上述した手順により、無線リンク同士の衝突や干渉の影響をより抑え、各無線通信装置からゲートウェイまでの経路を決定することができる。
【００３９】
次に、ステップＳ１０４で経路を決定する際に、使用不可能とする無線リンクの決定ポリシー（方針）について説明する。本実施形態では、ゲートウェイとの経路自身が経由するマルチホップリンク間、ならびに、複数経路間での無線干渉・衝突を避けるため、以下のネットワークトポロジでの隣接関係とＣＳＭＡ／ＣＡ（シー・エス・エム・エー／シー・エー、Ｃａｒｒｉｅｒ  Ｓｅｎｓｅ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅ  Ａｃｃｅｓｓ／Ｃｏｌｌｉｓｉｏｎ  Ａｖｏｉｄａｎｃｅ）ならびにＲＴＳ／ＣＴＳ（アール・ティー・エス／シー・ティー・エス、Ｒｅｑｕｅｓｔ  ｔｏ  Ｓｅｎｄ／Ｃｌｅａｒ  ｔｏ  Ｓｅｎｄ）の動作を考慮した方針（ポリシー）にしたがって無線方式を選択する。
【００４０】
具体的には、無線通信装置Ｓ（送信側無線通信装置）と無線通信装置Ｄ（受信側無線通信装置）とのリンクで使用する無線方式が影響を受ける他の無線通信は以下の（１）から（８）であるため、以下の（１）から（８）の影響を考慮した方針（ポリシー）にしたがって無線方式を選択する。
【００４１】
（１）計算対象の無線通信装置Ｓと無線通信装置Ｄの間の無線リンク。
（２）無線通信装置Ｓが発信する発信リンク。なお、このリンクでは干渉・衝突は起こらず、スケジューリングによる影響のみがある。
（３）無線通信装置Ｓが受信する受信リンク。
（４）無線通信装置Dが発信する発信リンク。
（５）無線通信装置Dが受信する受信リンク。
（６）無線通信装置Ｓとトポロジ的に隣接している無線通信装置（後述する図９では無線通信装置群１）が発信する発信リンク。これらの無線通信装置が、無線通信装置Ｓと無線通信装置Ｄとのリンクで使用する無線方式と同一の無線方式を利用した場合、無線通信装置Ｓが発信するデータに衝突・干渉を与えることが予想される。
（７）無線通信装置Ｓとトポロジ的に隣接している無線通信装置（後述する図９では無線通信装置群１）が受信する受信リンク。これらの無線通信装置が、無線通信装置Ｓと無線通信装置Ｄとのリンクで使用する無線方式と同一の無線方式を利用した場合、無線通信装置Ｓが受信するデータの受信に衝突・干渉の影響を与えることが予想される。
（８）無線通信装置Dとトポロジ的に隣接している無線通信装置（後述する図９では無線通信装置群２）が発信する発信リンク。これらの無線通信装置が、無線通信装置Ｓと無線通信装置Ｄとのリンクで使用する無線方式と同一の無線方式を利用した場合、無線通信装置Dが受信するデータの受信に衝突・干渉を与えることが予想される。
【００４２】
なお、無線通信装置Ｄとはトポロジ的に隣接しているが、無線通信装置Ｓとはトポロジ的に隣接していない無線通信装置は、無線通信装置Ｓからみて隠れ端末となる。また、ＲＴＳ／ＣＴＳ動作に置いて、ＣＴＳを受信したことにより発信が行われない無線通信装置となる。また、無線通信装置Ｄとはトポロジ的に隣接しているが、無線通信装置Ｓとはトポロジ的に隣接していない無線通信装置が受信する受信リンクについては、（１）から（８）に該当しない限り、無線通信装置Ｓと無線通信装置Ｄとのリンクで使用する無線方式に影響を与えない。
【００４３】
また、上記の（１）から（８）の影響を考慮した方針（ポリシー）に従って、以下のステップＳ２０１からステップＳ２０６の検討を行い、使用不可能な無線方式を選択する。これにより、ステップＳ１０４での経路計算の際に使用することを不可能とする無線リンクを決定することができる。
【００４４】
（ステップＳ２０１）無線方式ごとに、干渉・衝突の影響による無線リンク利用可能度の判断に用いる閾値を定義する。
（ステップＳ２０２）ポリシーごとに、干渉・衝突の影響を示す係数を定義する。
（ステップＳ２０３）フローごとの影響値の計算を、フローの要求帯域を用いて計算を行うか、定数を用いて計算を行うかを選択可能とする。フローの要求帯域を用いて計算を行う場合、各ポリシーの影響値は、（要求帯域）×（そのポリシーの係数）で計算される。一方、定数を用いて計算を行う場合、各ポリシーの影響値は、（定数）×（そのポリシーの係数）で計算される。
（ステップＳ２０４）ある無線リンクの利用が決定した場合、その利用による影響値を上述のポリシーすべてに対し計算する。このとき、複数のポリシーが当てはまる場合は、最も影響値が高いものを適用する。
（ステップＳ２０５）各無線リンクでの影響値の値は、積算される。
（ステップＳ２０６）無線リンクの利用可能・不可は、積算された影響値が閾値を超えるか否かで判断する。
【００４５】
以下、（１）から（８）を考慮し、ステップＳ２０１からステップＳ２０６に従って使用不可とする無線方式を選択する例について、図８から図１０を参照して説明する。図８から図１０は、本実施形態における無線通信システムの一部の例を示した図である。
【００４６】
図８から図１０に示した例では、無線通信システムの一部には無線通信装置８０１〜８０９が含まれている。また、無線通信装置８０１〜８０９はそれぞれ通信部Ａ１３〜Ｃ１５を備えている。無線通信装置８０１は無線通信装置８０２および無線通信装置８０４と接続している。他の無線通信装置の接続については図示する通りである。また、無線通信装置８０１が発信する電波を受信することが出来る無線通信装置は、破線８１０より無線通信装置８０１に近い無線通信装置８０４と無線通信装置８０２である。また、無線通信装置８０１とトポロジ的に隣接している無線通信装置８０４を無線通信装置群１とし、無線通信装置８０２とトポロジ的に隣接している無線通信装置８０３と無線通信装置８０５とを無線通信装置群２とする。
【００４７】
図８は、本実施形態において、無線通信装置８０１から無線通信装置８０２への無線リンクを選択した際の図である。図示する例では、無線通信装置８０１から無線通信装置８０２に対して通信部Ａ１３を使用して無線リンクを確立している。
【００４８】
図９は、本実施形態において、無線通信装置８０１から無線通信装置８０２へ通信部Ａ１３を使用して無線リンクを確立した際に、無線通信装置８０１〜８０９が使用することを不可とする無線リンクを示した図である。使用不可となっている無線リンクは、上述した（１）から（８）のポリシーに従ってステップＳ２０１からステップＳ２０６の検討を行った結果、無線通信装置８０１から無線通信装置８０２へ通信部Ａ１３を使用して確立した無線リンクより影響を受けると判断した無線リンクである。
【００４９】
図示する例では、使用不可能な無線リンクは矢印９０で示されており、例えば、無線通信装置８０１から無線通信装置８０４に対して通信部Ａ１３を使用してデータを送信する無線リンクを使用不可としている。また、無線通信装置８０４から無線通信装置８０１に対して通信部Ａ１３を使用してデータを送信する無線リンクを使用不可としている。その他の使用不可としている無線リンクについては図示する通りである。
【００５０】
図１０は、本実施形態において、無線通信装置８０１から無線通信装置８０２へ通信部Ａ１３を使用して無線リンクを確立した際に、無線通信装置８０１〜８０９が互いに使用することを不可とする無線リンクを削除した図である。図示する例では、無線通信装置８０１と無線通信装置８０４との間において、通信部Ａ１３の無線リンクが削除されている。その他の削除された無線リンクについては図示する通りである。
【００５１】
なお、無線通信装置間のリンクの内、片方の無線通信装置からのみ使用不可能となっているリンクについては、図９と同様に矢印９０で示している。例えば、無線通信装置８０３と無線通信装置８０６との間の通信部Ａ１３を使用しての無線リンクでは、無線通信装置８０３から無線通信装置８０６に対して通信部Ａ１３を使用してデータを送信する無線リンクは使用不可であるが、無線通信装置８０６から無線通信装置８０３に対して通信部Ａ１３を使用してデータを送信する無線リンクは使用することが可能である。その他の無線通信装置については図示する通りである。
【００５２】
次に、ステップＳ１０４で経路を計算する際のポリシー（方針）について説明する。本実施形態において、経路を計算する際のポリシーは以下の（１１）から（１３）である。
【００５３】
（１１）基本的にはリンクに割り当てられたコストに基づく最短コスト経路を選択する。コストとしては、ホップ数、伝送帯域、遅延などから計算される値が例として挙げられる。
（１２）衝突・干渉の発生を考慮した無線ポリシーで選択禁止となった無線リンクは利用しない。
（１３）既に確定している他の経路に割り当てられている無線リンクに同方向で相乗りできる場合は率先して割り当てを行う。
【００５４】
次に、上述したポリシーに基づいて経路を決定する、ステップＳ１０４で使用するアルゴリズムの概要を説明する。
（ステップＳ１０４１）既に確定している経路の影響を考慮し、各無線リンクのコストや、干渉・衝突により利用することができないリンクの決定など、無線リンクの状態を計算する。
（ステップＳ１０４２）ステップＳ１０２で選択した無線通信装置からゲートウェイまでの経路をコスト付きダイクストラ法で計算する。なお、従来のダイクストラ法と異なり、本実施形態で使用するコスト付きダイクストラ法は、１つのリンクを割り当てる毎に、割り当てによって選択不可となる無線リンクを計算し、以後のホップではその無線方式を利用せず、また、利用帯域の不足や干渉・衝突の影響により経路を計算できなかった場合は他のゲートウェイまでの経路の計算に移る。
【００５５】
以下、本実施形態におけるコスト付きダイクストラ法のアルゴリズムを説明する。なお、説明で使用する変数は以下の通りである。
【００５６】
ｐ（ｘ）：無線通信装置ｘの前ホップの無線通信装置を示す。なお、無線通信装置ｓは始点なので前ホップはφ（空集合）となる。また、本実施形態では、経由する無線方式と関連付けて記録する。
ｄｉｓｔ（ｘ）：始点である無線通信装置ｓから無線通信装置ｘまでの確定した距離を示す。
Ｖ：無線通信装置の集合を示す。
ｓ：始点の無線通信装置を示す。
Ｕ： 最短距離がまだ確定していない無線通信装置の集合を示す。
ｄｉｓｔ＿ｔｅｍｐ（ｘ）：始点の無線通信装置から無線通信装置ｘまでの仮の距離を示す。
Ｎ（ｘ）：無線通信装置ｘに隣接する無線通信装置の集合を示す。
ｃｏｓｔ（ｘ，ｙ）：無線通信装置ｘと無線通信装置ｙ間のリンクのコストを示す。なお、無線通信装置ｘと無線通信装置ｙとの間に複数の無線方式によるリンクがある場合、選択可能な無線方式の内、最小のコストのリンクを選択する。
Ｔ：既に割り当てられた経路により選択不可となるリンクの集合（タブーリスト）を示す。
【００５７】
（ステップＳ３０１）制御部１１は、ダイクストラ法で使用するパラメータを初期化する。具体的には以下のステップＳ３０１１〜ステップＳ３０１３を実施する。なお、パラメータは記憶部１２が記憶する。
（ステップＳ３０１１）ｐ（ｓ）をφとし、ｄｉｓｔ（ｓ）を０とし、Ｕを「Ｖ−｛ｓ｝」とする。
（ステップＳ３０１２）すべての無線通信装置ｖ（但し、ｖ∈U）について、ｄｉｓｔ＿ｔｅｍｐ（ｖ）を∞（無限大）とする
（ステップＳ３０１３）既に割り当てられた経路により選択不可となるリンクをタブーリストＴ（既割り当て）として管理する。
【００５８】
（ステップＳ３０２）制御部１１は、無線通信装置ｓから隣接する無線通信装置ｖまでのコストの計算を行う。すべての無線通信装置ｖ（ｖ∈Ｎ（ｓ））のｄｉｓｔ＿ｔｅｍｐ（ｖ）をｃｏｓｔ（ｓ，ｖ）とし、ｐ（ｖ）をｓとする。
【００５９】
（ステップＳ３０３）制御部１１は、始点の無線通信装置ｓから宛先の無線通信装置ｄ（ゲートウェイと接続している無線通信装置ｄ）までの経路を確定する。経路の確定は以下のステップＳ３０３１〜ステップＳ３０３４の処理を繰り返し実施する。また、経路が確定した場合、確定した経路を既に割り当てられた経路として扱う。
【００６０】
（ステップＳ３０３１）集合Uの中からｄｉｓｔ＿ｔｅｍｐ（ｗ）が最小の無線通信装置wを選択する。その後ステップＳ３０３２に進む。
（ステップＳ３０３２）ｄｉｓｔ（ｗ）をｄｉｓｔ＿ｔｅｍｐ（ｗ）とし、 Ｕを「Ｕ−｛ｗ｝」とする。その後、ステップＳ３０３３に進む。
（ステップＳ３０３３）wとp(w)間のリンクにより、以後、選択できなくなる無線リンクを判定し、判定したリンクをタブーリストＴ（ｗ）として保持する。その後、ステップＳ３０３４に進む。
（ステップＳ３０３４）すべての無線通信装置ｖ（ｖ∈Ｎ（ｗ）∩Ｕ）に対し、以下の処理を実行する。「ｄｉｓｔ（ｗ）＋ｃｏｓｔ（ｗ，ｖ）」がｄｉｓｔ＿ｔｅｍｐ（ｖ）より小さく、かつ、無線通信装置ｗと無線通信装置ｖとの間のリンクがタブーリストに含まれていなければ（すなわち選択することが可能であれば）、ｄｉｓｔ＿ｔｅｍｐ（ｖ）をｄｉｓｔ（ｗ）＋ｃｏｓｔ（ｗ，ｖ）とし、ｐ（ｖ）をｗとする。なお、ステップＳ３０３４で考慮するタブーリストは、Ｔ（既割り当て）ならびに、ｘ＝｛ｗ，ｐ（ｗ），ｐ（ｐ（ｗ）・・・ｓ）｝とwからsまでの確定した無線通信装置をたどった無線通信装置でのＴ（ｘ）となる。
【００６１】
上述したとおり、ステップＳ３０１〜ステップＳ３０３の処理により、ステップＳ１０２で選択した無線通信装置からゲートウェイまでの経路および各経路の評価値をコスト付きダイクストラ法で計算することができる。なお、評価値としては経路計算で求められたコストの値や、ホップ数などが挙げられる。
【００６２】
また、確定した無線通信装置が宛先無線通信装置（ゲートウェイと接続している無線通信装置）のとき経路が確定し、ステップＳ１０２で選択した無線通信装置からゲートウェイまでの経路は、ｐ（ｄ），ｐ（ｐ（ｄ）），・・・，ｓとたどった経路の逆順となる。また、無線利用の制約により宛先へ到達できない場合はその時点で計算を終了する。
【００６３】
また、評価値は、経路のコストの和と、経路が経由する無線リンクの干渉・衝突の影響値の和をもとに、それぞれ係数をかけて計算した値としても良い。具体的には、（係数１）×（経路のコストの和）＋（係数２）×（経路が経由する無線リンクの干渉・衝突の影響値の和）で求めた値を評価値としても良い。この場合、求めた値が小さい経路が条件の良い経路である。
【００６４】
また、前述した通り、無線通信装置からゲートウェイまでの経路が１つも決定することが出来なかった場合は、閾値を増加させ再度計算を行う。
【００６５】
また、計算対象であった無線通信装置が通信をやめた場合などには、その無線通信装置とゲートウェイとの経路を解消する。その結果、無線の干渉・衝突の影響が変わるため、再計算を行ってもよい。この場合、すべての無線通信装置に対して再計算してもよいし、一部の無線通信装置のみ計算してもよい。
【００６６】
以下、本実施形態におけるコスト付きダイクストラ法のアルゴリズムを使用した具体的な計算例をステップＳ３０１〜ステップＳ３０３の処理を参照しながら説明する。
【００６７】
図１１は本実施形態における無線通信システムの構成例を示した図である。図示する例では、この無線通信システムは無線通信装置Ｎ１〜Ｎ１６の１６個の無線通信装置を含んでいる。無線通信装置Ｎ１は、無線通信装置Ｎ２と無線通信装置Ｎ５と接続している。無線通信装置Ｎ２は、無線通信装置Ｎ１と無線通信装置Ｎ３と無線通信装置Ｎ６と接続している。その他の無線通信装置の接続状態は図示する通りである。また、無線通信装置Ｎ１０と無線通信装置Ｎ１６は図示せぬゲートウェイと接続している。また、無線通信装置Ｎ１〜Ｎ１６はそれぞれ通信部Ａ１３〜Ｃ１５を備えている。
【００６８】
図１１を参照し、一例として無線通信装置Ｎ１および無線通信装置Ｎ３からゲートウェイまでの経路を計算する方法を説明する。本計算例では、複数の計算候補の無線通信装置があった場合は無線通信装置番号の小さいものから順に計算するものとする。本実施形態では無線通信装置番号はＮの後の数字とする。具体的には、無線通信装置Ｎ１の無線通信装置番号は１であり、無線通信装置Ｎ３の無線通信装置番号は３である。よって、計算順序としては、無線通信装置Ｎ１からゲートウェイまでの経路を計算した後、無線通信装置Ｎ３からゲートウェイまでの経路を計算する。
【００６９】
なお、特に無線干渉を考慮せず、ホップ数のみで見た場合、無線通信装置Ｎ１からゲートウェイに接続している無線通信装置Ｎ１０までのホップ数は３ホップであり、無線通信装置Ｎ３からゲートウェイに接続している無線通信装置Ｎ１０までのホップ数も3ホップである。無線通信装置Ｎ１からゲートウェイに接続している無線通信装置Ｎ１６までのホップ数は６ホップであり、無線通信装置Ｎ３からゲートウェイに接続している無線通信装置Ｎ１６までのホップ数は４ホップである。
【００７０】
＜無線通信装置Ｎ１から各ゲートウェイまでの経路の計算＞
上述した計算順序に従い、無線通信装置Ｎ１からゲートウェイと接続している無線通信装置Ｎ１０および無線通信装置Ｎ１６までの経路を計算する。
【００７１】
初めに、計算準備として変数の初期化を行う。具体的には、無線通信装置集合Ｖを｛Ｎ１，Ｎ２，Ｎ３，Ｎ４，Ｎ５，Ｎ６，Ｎ７，Ｎ８，Ｎ９，Ｎ１０，Ｎ１１，Ｎ１２，Ｎ１３，Ｎ１４，Ｎ１５，Ｎ１６｝と設定する。始点無線通信装置ＳをＮ１と設定する。
【００７２】
無線通信装置Ｎ１の隣接無線通信装置Ｎ（Ｎ１）を｛Ｎ２，Ｎ５｝と設定する。無線通信装置Ｎ２の隣接無線通信装置Ｎ（Ｎ２）を｛Ｎ１，Ｎ３，Ｎ６｝と設定する。無線通信装置Ｎ３の隣接無線通信装置Ｎ（Ｎ３）を｛Ｎ２，Ｎ４，Ｎ７｝と設定する。無線通信装置Ｎ４の隣接無線通信装置Ｎ（Ｎ４）を｛Ｎ３，Ｎ８｝と設定する。無線通信装置Ｎ５の隣接無線通信装置Ｎ（Ｎ５）を｛Ｎ１，Ｎ６，Ｎ９｝と設定する。無線通信装置Ｎ６の隣接無線通信装置Ｎ（Ｎ６）を｛Ｎ２，Ｎ５，Ｎ７，Ｎ１０｝と設定する。無線通信装置Ｎ７の隣接無線通信装置Ｎ（Ｎ７）を｛Ｎ３，Ｎ５，Ｎ８，Ｎ１１｝と設定する。無線通信装置Ｎ８の隣接無線通信装置Ｎ（Ｎ８）を｛Ｎ４，Ｎ７，Ｎ１２｝と設定する。
【００７３】
無線通信装置Ｎ９の隣接無線通信装置Ｎ（Ｎ９）を｛Ｎ５，Ｎ１０，Ｎ１３｝と設定する。無線通信装置Ｎ１０の隣接無線通信装置Ｎ（Ｎ１０）を｛Ｎ６，Ｎ９，Ｎ１１，Ｎ１４｝と設定する。無線通信装置Ｎ１１の隣接無線通信装置Ｎ（Ｎ１１）を｛Ｎ７，Ｎ１０，Ｎ１２，Ｎ１５｝と設定する。無線通信装置Ｎ１２の隣接無線通信装置Ｎ（Ｎ１２）を｛Ｎ８，Ｎ１１，Ｎ１６｝と設定する。無線通信装置Ｎ１３の隣接無線通信装置Ｎ（Ｎ１３）を｛Ｎ９，Ｎ１４｝と設定する。無線通信装置Ｎ１４の隣接無線通信装置Ｎ（Ｎ１４）を｛Ｎ１０，Ｎ１３，Ｎ１５｝と設定する。無線通信装置Ｎ１５の隣接無線通信装置Ｎ（Ｎ１５）を｛Ｎ１１，Ｎ１４，Ｎ１６｝と設定する。無線通信装置Ｎ１６の隣接無線通信装置Ｎ（Ｎ１６）を｛Ｎ１２，Ｎ１５｝と設定する。
【００７４】
無線通信装置xと無線通信装置y間のリンクのコストを通信部毎に設定する。コストは無線方式毎に異なり、無線方式Ａのコストが１、無線方式Ｂのコストが２、無線方式Ｃのコストが３の場合、通信部Ａ１３を使用する場合のコストｃｏｓｔ（ｘ，ｙ）を１と設定し、通信部Ｂ１４を使用する場合のコストｃｏｓｔ（ｘ，ｙ）を２と設定し、通信部Ｃ１５を使用する場合のコストｃｏｓｔ（ｘ，ｙ）を３と設定する。
【００７５】
干渉・衝突の影響値の判定に用いる閾値を１と設定する。また、先述した（１）〜（８）を考慮したポリシーに当てはまる場合、定数１とする。これにより、（１）〜（８）を考慮したポリシーの内、一つでも当てはまる無線方式について、その無線方式の利用を制限する方針となる。
【００７６】
続いて、ステップＳ３０１〜ステップＳ３０３の処理を実施する。
（ステップＳ３０１）ダイクストラ法で使用するパラメータを初期化する処理であるステップＳ３０１１〜ステップＳ３０１３を実施する。
（ステップＳ３０１１）ｐ（Ｎ１）をφ（空集合）とする。また、ｄｉｓｔ（Ｎ１）を０とする。また、ＵをＶ−｛Ｎ１｝とする。すなわちＵを｛Ｎ２，Ｎ３，Ｎ４，Ｎ５，Ｎ６，Ｎ７，Ｎ８，Ｎ９，Ｎ１０，Ｎ１１，Ｎ１２，Ｎ１３，Ｎ１４，Ｎ１５，Ｎ１６｝とする。
（ステップＳ３０１２）すべての無線通信装置ｖ（但し、ｖ∈Ｕ）について、ｄｉｓｔ＿ｔｅｍｐ（ｖ）を∞（無限大）とする。
（ステップＳ３０１３）既に割り当てられた経路により選択不可となるリンクをタブーリストＴ（既割り当て）として管理する。この時点では既割り当ての経路はないため、特に変更はない。
【００７７】
（ステップＳ３０２）始点の無線通信装置ｓ（無線通信装置Ｎ１）から隣接する無線通信装置ｖまでのコストの計算を行う。無線通信装置Ｎ１に隣接している無線通信装置ｖ（ｖ∈Ｎ（Ｎ１）＝｛Ｎ２，Ｎ５｝）のｄｉｓｔ＿ｔｅｍｐ（ｖ）をｃｏｓｔ（ｓ，ｖ）とし、ｐ（ｖ）をｓとする。すなわち、Ｎ２，Ｎ５∈Ｎ（Ｎ１）のｄｉｓｔ＿ｔｅｍｐ（Ｎ２）をｃｏｓｔ（Ｎ１，Ｎ２）＝１とする。これは、選択可能な通信部Ａ１３〜Ｃ１５のうち、最小のコストである通信部Ａ１３を選択するためである。また、ｄｉｓｔ＿ｔｅｍｐ（Ｎ５）をｃｏｓｔ（Ｎ１，Ｎ５）＝１とする。これは、選択可能な通信部Ａ１３〜Ｃ１５のうち、最小のコストであるＡを選択するためである。また、ｐ（Ｎ２）をＮ１（通信方式Ａ経由）とし、ｐ（Ｎ５）をＮ１（通信方式Ａ経由）とする。
【００７８】
（ステップＳ３０３（１回目））始点の無線通信装置ｓから宛先の無線通信装置ｄまでの経路を確定する。経路の確定を行うため、ステップＳ３０３１〜ステップＳ３０３４の処理を、宛先無線通信装置ｄである無線通信装置Ｎ１０と無線通信装置Ｎ１６まで到達するまで繰り返し実施する。
【００７９】
（ステップＳ３０３１）集合Ｕ＝｛Ｎ２，Ｎ３，Ｎ４，Ｎ５，Ｎ６，Ｎ７，Ｎ８，Ｎ９，Ｎ１０，Ｎ１１，Ｎ１２，Ｎ１３，Ｎ１４，Ｎ１５，Ｎ１６}の中からｄｉｓｔ＿ｔｅｍｐ（ｗ）が最小となる無線通信装置ｗを選択する。現時点では、ｄｉｓｔ＿ｔｅｍｐ（Ｎ２）とｄｉｓｔ＿ｔｅｍｐ（Ｎ５）は１であり、それ以外のｄｉｓｔ＿ｔｅｍｐ（ｖ）は∞（無限大）のため、コストが最小となる無線通信装置候補の無線通信装置Ｎ２と無線通信装置Ｎ５とから無線通信装置番号の小さい無線通信装置Ｎ２を無線通信装置wとして選択する。
【００８０】
（ステップＳ３０３２）ｄｉｓｔ（ｗ＝Ｎ２）をｄｉｓｔ＿ｔｅｍｐ（Ｎ２）＝１とする。また、ＵをＵをＶ−｛Ｎ１｝とする。すなわちＵを｛ｗ＝Ｎ２｝＝｛Ｎ３，Ｎ４，Ｎ５，Ｎ６，Ｎ７，Ｎ８，Ｎ９，Ｎ１０，Ｎ１１，Ｎ１２，Ｎ１３，Ｎ１４，Ｎ１５，Ｎ１６｝とする。
【００８１】
（ステップＳ３０３３）Ｎ２とｐ（Ｎ２）との間のリンクにより、以後、選択不可とする無線リンクを判定し、判定した無線リンクをタブーリストＴ（Ｎ２）として保持する。ｐ（Ｎ２）はＮ１（通信方式Ａ経由）であるため、Ｔ（Ｎ２）を｛通信方式Ａ経由（Ｎ１⇔Ｎ２，Ｎ１⇔Ｎ５，Ｎ２⇔Ｎ３，Ｎ２⇔Ｎ６，Ｎ５⇔Ｎ６,Ｎ５⇔Ｎ９，Ｎ３⇔Ｎ４，Ｎ３⇔Ｎ７，Ｎ６⇔Ｎ７，Ｎ６⇔Ｎ１０）｝とする。
【００８２】
なお、例えば、タブーリスト｛通信方式Ａ経由（Ｎ１⇔Ｎ２，Ｎ２⇔Ｎ３）｝の意味は、通信方式Ａを使用した無線通信装置Ｎ１と無線通信装置Ｎ２との間のリンクと、無線通信装置Ｎ２と無線通信装置Ｎ３との間のリンクは使用不可とするという意味である。
【００８３】
（ステップＳ３０３４）すべての無線通信装置ｖ（ｖはｖ∈Ｎ（ｗ＝Ｎ２）∩Ｕ＝｛Ｎ１，Ｎ３，Ｎ６｝∩Ｕ＝｛Ｎ３，Ｎ６｝）に対し、以下の処理を実行する。「ｄｉｓｔ（ｗ）＋ｃｏｓｔ（ｗ，ｖ）」がｄｉｓｔ＿ｔｅｍｐ（ｖ）より小さく、かつ、無線通信装置ｗと無線通信装置ｖとの間のリンクが対象のタブーリストＴ（Ｎ２）に含まれていなければ、ｄｉｓｔ＿ｔｅｍｐ（ｖ）をｄｉｓｔ（ｗ）＋ｃｏｓｔ（ｗ，ｖ）とし、ｐ（ｖ）をｗとする。
【００８４】
ステップＳ３０３４の処理を具体的に説明する。初めに、無線通信装置番号の小さい、ｖがＮ３の場合について処理を実行する。ｃｏｓｔ（Ｎ２，Ｎ３）は通信方式によって異なり、通信方式Ａ経由では１であり、通信方式Ｂ経由では２であり、通信方式Ｃ経由では３である。ここで、通信方式Ａ経由はタブーリストに含まれるため選択することが出来ない。次にコストが低い通信方式Ｂ経由はタブーリストに含まれず、かつ、ｄｉｓｔ（Ｎ２）＋ｃｏｓｔ（Ｎ２，Ｎ３）＝３であり、ｄｉｓｔ＿ｔｅｍｐ（Ｎ３）＝∞より小さいため条件を満たす。よって、ｄｉｓｔ＿ｔｅｍｐ（Ｎ３）を３とし、ｐ（Ｎ３）＝Ｎ２（通信方式Ｂ経由）とする。
【００８５】
続いて、ｖがＮ６の場合についても処理を実行する。ｃｏｓｔ（Ｎ２，Ｎ６）は通信方式によって異なり、通信方式Ａ経由では１であり、通信方式Ｂ経由では２であり、通信方式Ｃ経由では３である。ここで、通信方式Ａ経由はタブーリストに含まれるため選択することが出来ない。次にコストが低い通信方式Ｂ経由はタブーリストに含まれず、かつ、ｄｉｓｔ（Ｎ２）＋ｃｏｓｔ（Ｎ２，Ｎ６）＝３であり、ｄｉｓｔ＿ｔｅｍｐ（Ｎ６）＝∞より小さいため条件を満たす。よって、ｄｉｓｔ＿ｔｅｍｐ（Ｎ６）を３とし、ｐ（Ｎ６）＝Ｎ２（通信方式Ｂ経由）とする。すべての計算対象無線通信装置ｖ（ｖ∈Ｎ（Ｎ２）∩Ｕ）に対して処理を実行したため、次の経路（無線通信装置）を探す。
【００８６】
（ステップＳ３０３（２回目））経路の確定を行うため、ステップＳ３０３１〜ステップＳ３０３４の処理を、宛先無線通信装置ｄである無線通信装置Ｎ１０と無線通信装置Ｎ１６まで到達するまで繰り返し実施する。
【００８７】
（ステップＳ３０３１）集合Ｕ＝｛Ｎ３，Ｎ４，Ｎ５，Ｎ６，Ｎ７，Ｎ８，Ｎ９，Ｎ１０，Ｎ１１，Ｎ１２，Ｎ１３，Ｎ１４，Ｎ１５，Ｎ１６}の中からｄｉｓｔ＿ｔｅｍｐ（ｗ）が最小となる無線通信装置ｗを選択する。現時点では、ｄｉｓｔ＿ｔｅｍｐ（Ｎ５）は１であり、ｄｉｓｔ＿ｔｅｍｐ（Ｎ３）とｄｉｓｔ＿ｔｅｍｐ（Ｎ６）は３であり、それ以外のｄｉｓｔ＿ｔｅｍｐ（ｖ）は∞（無限大）のため、コストが最小となる無線通信装置Ｎ５を無線通信装置wとして選択する。
【００８８】
（ステップＳ３０３２）ｄｉｓｔ（ｗ＝Ｎ５）をｄｉｓｔ＿ｔｅｍｐ（Ｎ５）＝１とする。また、ＵをＶ−｛ｗ＝Ｎ５｝とする。すなわちＵを｛Ｎ３，Ｎ４，Ｎ６，Ｎ７，Ｎ８，Ｎ９，Ｎ１０，Ｎ１１，Ｎ１２，Ｎ１３，Ｎ１４，Ｎ１５，Ｎ１６｝とする。
【００８９】
（ステップＳ３０３３）Ｎ５とｐ（Ｎ５）との間のリンクにより、以後、選択不可とする無線リンクを判定し、判定した無線リンクをタブーリストＴ（Ｎ５）として保持する。ｐ（Ｎ５）はＮ１（通信方式Ａ経由）であるため、Ｔ（Ｎ５）を｛通信方式Ａ経由（Ｎ１⇔Ｎ２，Ｎ１⇔Ｎ５，Ｎ５⇔Ｎ６，Ｎ５⇔Ｎ９，Ｎ２⇔Ｎ３，Ｎ２⇔Ｎ６，Ｎ６⇔Ｎ７，Ｎ６⇔Ｎ１０，Ｎ９⇔Ｎ１０，Ｎ９⇔Ｎ１３）｝とする。
【００９０】
（ステップＳ３０３４）すべての無線通信装置ｖ（ｖはｖ∈Ｎ（ｗ＝Ｎ５）∩Ｕ＝｛Ｎ１，Ｎ６，Ｎ９｝∩Ｕ＝｛Ｎ６，Ｎ９｝）に対し、以下の処理を実行する。「ｄｉｓｔ（ｗ）＋ｃｏｓｔ（ｗ，ｖ）」がｄｉｓｔ＿ｔｅｍｐ（ｖ）より小さく、かつ、無線通信装置ｗと無線通信装置ｖとの間のリンクが対象のタブーリストＴ（Ｎ５）に含まれていなければ、ｄｉｓｔ＿ｔｅｍｐ（ｖ）をｄｉｓｔ（ｗ）＋ｃｏｓｔ（ｗ，ｖ）とし、ｐ（ｖ）をｗとする。
【００９１】
ステップＳ３０３４の処理を具体的に説明する。初めに、無線通信装置番号の小さい、ｖがＮ６の場合について処理を実行する。ｃｏｓｔ（Ｎ５，Ｎ６）は通信方式によって異なり、通信方式Ａ経由では１であり、通信方式Ｂ経由では２であり、通信方式Ｃ経由では３である。ここで、通信方式Ａ経由はタブーリストに含まれるため選択することが出来ない。次にコストが低い通信方式Ｂ経由はタブーリストに含まれていないが、ｄｉｓｔ（Ｎ５）＋ｃｏｓｔ（Ｎ５，Ｎ６）＝３であり、ｄｉｓｔ＿ｔｅｍｐ（Ｎ６）＝３と同じ値であるため条件を満たさない。よって更新を行わない。
【００９２】
続いて、ｖがＮ９の場合についても処理を実行する。ｃｏｓｔ（Ｎ５，Ｎ９）は通信方式によって異なり、通信方式Ａ経由では１であり、通信方式Ｂ経由では２であり、通信方式Ｃ経由では３である。ここで、通信方式Ａ経由はタブーリストに含まれるため選択することが出来ない。次にコストが低い通信方式Ｂ経由はタブーリストに含まれず、かつ、ｄｉｓｔ（Ｎ５）＋ｃｏｓｔ（Ｎ５，Ｎ９）＝３であり、ｄｉｓｔ＿ｔｅｍｐ（Ｎ９）＝∞より小さいため条件を満たす。よって、ｄｉｓｔ＿ｔｅｍｐ（Ｎ９）を３とし、ｐ（Ｎ９）＝Ｎ５（通信方式Ｂ経由）とする。すべての計算対象無線通信装置ｖ（ｖ∈Ｎ（Ｎ５）∩Ｕ）に対して処理を実行したため、次の経路（無線通信装置）を探す。
【００９３】
（ステップＳ３０３（３回目））経路の確定を行うため、ステップＳ３０３１〜ステップＳ３０３４の処理を、宛先無線通信装置ｄである無線通信装置Ｎ１０と無線通信装置Ｎ１６まで到達するまで繰り返し実施する。
【００９４】
（ステップＳ３０３１）集合Ｕ＝｛Ｎ３，Ｎ４，Ｎ６，Ｎ７，Ｎ８，Ｎ９，Ｎ１０，Ｎ１１，Ｎ１２，Ｎ１３，Ｎ１４，Ｎ１５，Ｎ１６｝の中からｄｉｓｔ＿ｔｅｍｐ（ｗ）が最小となる無線通信装置ｗを選択する。現時点では、ｄｉｓｔ＿ｔｅｍｐ（Ｎ３）と、ｄｉｓｔ＿ｔｅｍｐ（Ｎ６）と、ｄｉｓｔ＿ｔｅｍｐ（Ｎ９）は３であり、それ以外のｄｉｓｔ＿ｔｅｍｐ（ｖ）は∞（無限大）のため、コストが最小となる無線通信装置候補のうち、無線通信装置番号の小さい無線通信装置Ｎ３を無線通信装置wとして選択する。
【００９５】
（ステップＳ３０３２）ｄｉｓｔ（ｗ＝Ｎ３）をｄｉｓｔ＿ｔｅｍｐ（Ｎ３）＝３とする。また、ＵをＶ−｛ｗ＝Ｎ３｝とする。すなわちＵを｛Ｎ４，Ｎ６，Ｎ７，Ｎ８，Ｎ９，Ｎ１０，Ｎ１１，Ｎ１２，Ｎ１３，Ｎ１４，Ｎ１５，Ｎ１６｝とする。
【００９６】
（ステップＳ３０３３）Ｎ３とｐ（Ｎ３）との間のリンクにより、以後、選択不可とする無線リンクを判定し、判定した無線リンクをタブーリストＴ（Ｎ３）として保持する。ｐ（Ｎ３）はＮ２（通信方式Ｂ経由）であるため、Ｔ（Ｎ３）を｛通信方式Ｂ経由（Ｎ１⇔Ｎ２，Ｎ２⇔Ｎ３，Ｎ２⇔Ｎ６，Ｎ３⇔Ｎ４，Ｎ３⇔Ｎ７，Ｎ１⇔Ｎ５，Ｎ５⇔Ｎ６，Ｎ６⇔Ｎ７，Ｎ６⇔Ｎ１０，Ｎ４⇔Ｎ８，Ｎ７⇔Ｎ８，Ｎ７⇔Ｎ１１）｝とする。
【００９７】
（ステップＳ３０３４）すべての無線通信装置ｖ（ｖはｖ∈Ｎ（ｗ＝Ｎ３）∩Ｕ＝｛Ｎ２，Ｎ４，Ｎ７｝∩Ｕ＝｛Ｎ４，Ｎ７｝）に対し、以下の処理を実行する。「ｄｉｓｔ（ｗ）＋ｃｏｓｔ（ｗ，ｖ）」がｄｉｓｔ＿ｔｅｍｐ（ｖ）より小さく、かつ、無線通信装置ｗと無線通信装置ｖとの間のリンクが対象のタブーリストＴ（Ｎ３）とＴ（ｐ（Ｎ３））＝Ｔ（Ｎ２）とに含まれていなければ、ｄｉｓｔ＿ｔｅｍｐ（ｖ）をｄｉｓｔ（ｗ）＋ｃｏｓｔ（ｗ，ｖ）とし、ｐ（ｖ）をｗとする。
【００９８】
ステップＳ３０３４の処理を具体的に説明する。初めに、無線通信装置番号の小さい、ｖがＮ４の場合について処理を実行する。ｃｏｓｔ（Ｎ３，Ｎ４）は通信方式によって異なり、通信方式Ａ経由では１であり、通信方式Ｂ経由では２であり、通信方式Ｃ経由では３である。ここで、通信方式Ａ経由はタブーリストＴ（Ｎ２）に含まれるため選択することが出来ない。また、通信方式Ｂ経由はタブーリストＴ（Ｎ３）に含まれるため選択することが出来ない。次にコストが低い通信方式Ｃ経由はタブーリストに含まれず、かつ、ｄｉｓｔ（Ｎ３）＋ｃｏｓｔ（Ｎ３，Ｎ４）＝６であり、ｄｉｓｔ＿ｔｅｍｐ（Ｎ４）＝∞より小さいため条件を満たす。よって、ｄｉｓｔ＿ｔｅｍｐ（Ｎ４）を６とし、ｐ（Ｎ４）＝Ｎ３（通信方式Ｃ経由）とする。
【００９９】
続いて、ｖがＮ７の場合についても処理を実行する。ｃｏｓｔ（Ｎ３，Ｎ７）は通信方式によって異なり、通信方式Ａ経由では１であり、通信方式Ｂ経由では２であり、通信方式Ｃ経由では３である。ここで、通信方式Ａ経由はタブーリストＴ（Ｎ２）に含まれるため選択することが出来ない。また、通信方式Ｂ経由はタブーリストＴ（Ｎ３）に含まれるため選択することが出来ない。次にコストが低い通信方式Ｃ経由はタブーリストに含まれず、かつ、ｄｉｓｔ（Ｎ３）＋ｃｏｓｔ（Ｎ３，Ｎ７）＝６であり、ｄｉｓｔ＿ｔｅｍｐ（Ｎ７）＝∞より小さいため条件を満たす。よって、ｄｉｓｔ＿ｔｅｍｐ（Ｎ７）を６とし、ｐ（Ｎ７）＝Ｎ３（通信方式Ｃ経由）とする。すべての計算対象無線通信装置ｖ（ｖ∈Ｎ（Ｎ３）∩Ｕ）に対して処理を実行したため、次の経路（無線通信装置）を探す。
【０１００】
（ステップＳ３０３（４回目））経路の確定を行うため、ステップＳ３０３１〜ステップＳ３０３４の処理を、宛先無線通信装置ｄである無線通信装置Ｎ１０と無線通信装置Ｎ１６まで到達するまで繰り返し実施する。
【０１０１】
（ステップＳ３０３１）集合Ｕ＝｛Ｎ４，Ｎ６，Ｎ７，Ｎ８，Ｎ９，Ｎ１０，Ｎ１１，Ｎ１２，Ｎ１３，Ｎ１４，Ｎ１５，Ｎ１６}の中からｄｉｓｔ＿ｔｅｍｐ（ｗ）が最小となる無線通信装置ｗを選択する。現時点では、ｄｉｓｔ＿ｔｅｍｐ（Ｎ６）とｄｉｓｔ＿ｔｅｍｐ（Ｎ９）は３であり、ｄｉｓｔ＿ｔｅｍｐ（Ｎ４）とｄｉｓｔ＿ｔｅｍｐ（Ｎ６）は６であり、それ以外のｄｉｓｔ＿ｔｅｍｐ（ｖ）は∞（無限大）のため、コストが最小となる無線通信装置候補のうち、無線通信装置番号の小さい無線通信装置Ｎ６を無線通信装置wとして選択する。
【０１０２】
（ステップＳ３０３２）ｄｉｓｔ（ｗ＝Ｎ６）をｄｉｓｔ＿ｔｅｍｐ（Ｎ６）＝３とする。また、ＵをＵ−｛ｗ＝Ｎ６｝とする。すなわちＵを｛Ｎ４，Ｎ７，Ｎ８，Ｎ９，Ｎ１０，Ｎ１１，Ｎ１２，Ｎ１３，Ｎ１４，Ｎ１５，Ｎ１６｝とする。
【０１０３】
（ステップＳ３０３３）Ｎ６とｐ（Ｎ６）との間のリンクにより、以後、選択不可とする無線リンクを判定し、判定した無線リンクをタブーリストＴ（Ｎ６）として保持する。ｐ（Ｎ６）はＮ２（通信方式Ｂ経由）であるため、Ｔ（Ｎ６）を｛通信方式Ｂ経由（Ｎ１⇔Ｎ２，Ｎ２⇔Ｎ３，Ｎ２⇔Ｎ６，Ｎ５⇔Ｎ６，Ｎ６⇔Ｎ７，Ｎ６⇔Ｎ１０，Ｎ１⇔Ｎ５，Ｎ３⇔Ｎ４，Ｎ３⇔Ｎ７，Ｎ５⇔Ｎ９，Ｎ７⇔Ｎ８，Ｎ７⇔Ｎ１１，Ｎ９⇔Ｎ１０，Ｎ１０⇔Ｎ１１，Ｎ１０⇔Ｎ１４）｝とする。
【０１０４】
（ステップＳ３０３４）すべての無線通信装置ｖ（ｖはｖ∈Ｎ（ｗ＝Ｎ６）∩Ｕ＝｛Ｎ２，Ｎ５，Ｎ７，Ｎ１０｝∩Ｕ＝｛Ｎ７，Ｎ１０｝）に対し、以下の処理を実行する。「ｄｉｓｔ（ｗ）＋ｃｏｓｔ（ｗ，ｖ）」がｄｉｓｔ＿ｔｅｍｐ（ｖ）より小さく、かつ、無線通信装置ｗと無線通信装置ｖとの間のリンクが対象のタブーリストＴ（Ｎ６）とＴ（ｐ（Ｎ３））＝Ｔ（Ｎ２）とに含まれていなければ、ｄｉｓｔ＿ｔｅｍｐ（ｖ）をｄｉｓｔ（ｗ）＋ｃｏｓｔ（ｗ，ｖ）とし、ｐ（ｖ）をｗとする。
【０１０５】
ステップＳ３０３４の処理を具体的に説明する。初めに、無線通信装置番号の小さい、ｖがＮ７の場合について処理を実行する。ｃｏｓｔ（Ｎ６，Ｎ７）は通信方式によって異なり、通信方式Ａ経由では１であり、通信方式Ｂ経由では２であり、通信方式Ｃ経由では３である。ここで、通信方式Ａ経由はタブーリストＴ（Ｎ２）に含まれるため選択することが出来ない。また、通信方式Ｂ経由はタブーリストＴ（Ｎ６）に含まれるため選択することが出来ない。次にコストが低い通信方式Ｃ経由はタブーリストに含まれていないが、ｄｉｓｔ（Ｎ６）＋ｃｏｓｔ（Ｎ６，Ｎ７）＝６であり、ｄｉｓｔ＿ｔｅｍｐ（Ｎ６）＝６と同じ値であるため条件を満たさない。よって更新を行わない。
【０１０６】
続いて、ｖがＮ１０の場合についても処理を実行する。ｃｏｓｔ（Ｎ６，Ｎ１０）は通信方式によって異なり、通信方式Ａ経由では１であり、通信方式Ｂ経由では２であり、通信方式Ｃ経由では３である。ここで、通信方式Ａ経由はタブーリストＴ（Ｎ２）に含まれるため選択することが出来ない。また、通信方式Ｂ経由はタブーリストＴ（Ｎ６）に含まれるため選択することが出来ない。次にコストが低い通信方式Ｃ経由はタブーリストに含まれず、かつ、ｄｉｓｔ（Ｎ６）＋ｃｏｓｔ（Ｎ６，Ｎ１０）＝６であり、ｄｉｓｔ＿ｔｅｍｐ（Ｎ１０）＝∞より小さいため条件を満たす。よって、ｄｉｓｔ＿ｔｅｍｐ（Ｎ１０）を６とし、ｐ（Ｎ１０）＝Ｎ６（通信方式Ｃ経由）とする。すべての計算対象無線通信装置ｖ（ｖ∈Ｎ（Ｎ６）∩Ｕ）に対して処理を実行したため、次の経路（無線通信装置）を探す。
【０１０７】
（ステップＳ３０３（５回目））経路の確定を行うため、ステップＳ３０３１〜ステップＳ３０３４の処理を、宛先無線通信装置ｄである無線通信装置Ｎ１０と無線通信装置Ｎ１６まで到達するまで繰り返し実施する。
【０１０８】
（ステップＳ３０３１）集合Ｕ＝｛Ｎ４，Ｎ７，Ｎ８，Ｎ９，Ｎ１０，Ｎ１１，Ｎ１２，Ｎ１３，Ｎ１４，Ｎ１５，Ｎ１６｝の中からｄｉｓｔ＿ｔｅｍｐ（ｗ）が最小となる無線通信装置ｗを選択する。現時点では、ｄｉｓｔ＿ｔｅｍｐ（Ｎ９）は３であり、ｄｉｓｔ＿ｔｅｍｐ（Ｎ４）と、ｄｉｓｔ＿ｔｅｍｐ（Ｎ７）と、ｄｉｓｔ＿ｔｅｍｐ（Ｎ１０）は６であり、それ以外のｄｉｓｔ＿ｔｅｍｐ（ｖ）は∞（無限大）のため、コストが最小となる無線通信装置候補である無線通信装置Ｎ９を無線通信装置wとして選択する。
【０１０９】
（ステップＳ３０３２）ｄｉｓｔ（ｗ＝Ｎ９）をｄｉｓｔ＿ｔｅｍｐ（Ｎ９）＝３とする。また、ＵをＵ−｛ｗ＝Ｎ９｝とする。すなわちＵを｛Ｎ４，Ｎ７，Ｎ８，Ｎ１０，Ｎ１１，Ｎ１２，Ｎ１３，Ｎ１４，Ｎ１５，Ｎ１６｝とする。
【０１１０】
（ステップＳ３０３３）Ｎ９とｐ（Ｎ９）との間のリンクにより、以後、選択不可とする無線リンクを判定し、判定した無線リンクをタブーリストＴ（Ｎ９）として保持する。ｐ（Ｎ９）はＮ５（通信方式Ｂ経由）であるため、Ｔ（Ｎ９）を｛通信方式Ｂ経由（Ｎ１⇔Ｎ５，Ｎ５⇔Ｎ６，Ｎ５⇔Ｎ９，Ｎ９⇔Ｎ１０，Ｎ９⇔Ｎ１３，Ｎ１⇔Ｎ２，Ｎ２⇔Ｎ６，Ｎ６⇔Ｎ７，Ｎ６⇔Ｎ１０，Ｎ１０⇔Ｎ１１，Ｎ１０⇔Ｎ１４，Ｎ１３⇔Ｎ１４）｝とする。
【０１１１】
（ステップＳ３０３４）すべての無線通信装置ｖ（ｖはｖ∈Ｎ（ｗ＝Ｎ９）∩Ｕ＝｛Ｎ５，Ｎ１０，Ｎ１３｝∩Ｕ＝｛Ｎ１０，Ｎ１３｝）に対し、以下の処理を実行する。「ｄｉｓｔ（ｗ）＋ｃｏｓｔ（ｗ，ｖ）」がｄｉｓｔ＿ｔｅｍｐ（ｖ）より小さく、かつ、無線通信装置ｗと無線通信装置ｖとの間のリンクが対象のタブーリストＴ（Ｎ９）とＴ（ｐ（Ｎ９））＝Ｔ（Ｎ２）とに含まれていなければ、ｄｉｓｔ＿ｔｅｍｐ（ｖ）をｄｉｓｔ（ｗ）＋ｃｏｓｔ（ｗ，ｖ）とし、ｐ（ｖ）をｗとする。
【０１１２】
ステップＳ３０３４の処理を具体的に説明する。初めに、無線通信装置番号の小さい、ｖがＮ１０の場合について処理を実行する。ｃｏｓｔ（Ｎ９，Ｎ１０）は通信方式によって異なり、通信方式Ａ経由では１であり、通信方式Ｂ経由では２であり、通信方式Ｃ経由では３である。ここで、通信方式Ａ経由はタブーリストＴ（Ｎ５）に含まれるため選択することが出来ない。また、通信方式Ｂ経由はタブーリストＴ（Ｎ９）に含まれるため選択することが出来ない。次にコストが低い通信方式Ｃ経由はタブーリストに含まれていないが、ｄｉｓｔ（Ｎ９）＋ｃｏｓｔ（Ｎ９，Ｎ１０）＝６であり、ｄｉｓｔ＿ｔｅｍｐ（Ｎ１０）＝６と同じ値であるため条件を満たさない。よって更新を行わない。
【０１１３】
続いて、ｖがＮ１３の場合についても処理を実行する。ｃｏｓｔ（Ｎ９，Ｎ１３）は通信方式によって異なり、通信方式Ａ経由では１であり、通信方式Ｂ経由では２であり、通信方式Ｃ経由では３である。ここで、通信方式Ａ経由はタブーリストに含まれるため選択することが出来ない。次にコストが低い通信方式Ｂ経由はタブーリストに含まれず、かつ、ｄｉｓｔ（Ｎ９）＋ｃｏｓｔ（Ｎ９，Ｎ１３）＝６であり、ｄｉｓｔ＿ｔｅｍｐ（Ｎ１３）＝∞より小さいため条件を満たす。よって、ｄｉｓｔ＿ｔｅｍｐ（Ｎ１３）を３とし、ｐ（Ｎ１３）＝Ｎ９（通信方式Ｃ経由）とする。すべての計算対象無線通信装置ｖ（ｖ∈Ｎ（Ｎ９）∩Ｕ）に対して処理を実行したため、次の経路（無線通信装置）を探す。
【０１１４】
（ステップＳ３０３（６回目））経路の確定を行うため、ステップＳ３０３１〜ステップＳ３０３４の処理を、宛先無線通信装置ｄである無線通信装置Ｎ１０と無線通信装置Ｎ１６まで到達するまで繰り返し実施する。
【０１１５】
（ステップＳ３０３１）集合Ｕ＝｛Ｎ４，Ｎ７，Ｎ８，Ｎ１０，Ｎ１１，Ｎ１２，Ｎ１３，Ｎ１４，Ｎ１５，Ｎ１６｝の中からｄｉｓｔ＿ｔｅｍｐ（ｗ）が最小となる無線通信装置ｗを選択する。現時点では、ｄｉｓｔ＿ｔｅｍｐ（Ｎ４）と、ｄｉｓｔ＿ｔｅｍｐ（Ｎ７）と、ｄｉｓｔ＿ｔｅｍｐ（Ｎ１０）と、ｄｉｓｔ＿ｔｅｍｐ（Ｎ１３）は６であり、それ以外のｄｉｓｔ＿ｔｅｍｐ（ｖ）は∞（無限大）のため、コストが最小となる無線通信装置候補のうち、無線通信装置番号の小さい無線通信装置Ｎ４を無線通信装置wとして選択する。
【０１１６】
（ステップＳ３０３２）ｄｉｓｔ（ｗ＝Ｎ４）をｄｉｓｔ＿ｔｅｍｐ（Ｎ４）＝６とする。また、ＵをＵ−｛ｗ＝Ｎ４｝とする。すなわちＵを｛Ｎ７，Ｎ８，Ｎ１０，Ｎ１１，Ｎ１２，Ｎ１３，Ｎ１４，Ｎ１５，Ｎ１６｝とする。
【０１１７】
（ステップＳ３０３３）Ｎ４とｐ（Ｎ４）との間のリンクにより、以後、選択不可とする無線リンクを判定し、判定した無線リンクをタブーリストＴ（Ｎ４）として保持する。ｐ（Ｎ４）はＮ３（通信方式Ｃ経由）であるため、Ｔ（Ｎ４）を｛通信方式Ｃ経由（Ｎ２⇔Ｎ３，Ｎ３⇔Ｎ４，Ｎ３⇔Ｎ７，Ｎ４⇔Ｎ８，Ｎ１⇔Ｎ２，Ｎ２⇔Ｎ６，Ｎ６⇔Ｎ７，Ｎ７⇔Ｎ８，Ｎ７⇔Ｎ１１，Ｎ８⇔Ｎ１２）｝とする。
【０１１８】
（ステップＳ３０３４）すべての無線通信装置ｖ（ｖはｖ∈Ｎ（ｗ＝Ｎ４）∩Ｕ＝｛Ｎ３，Ｎ８｝∩Ｕ＝｛Ｎ８｝）に対し、以下の処理を実行する。「ｄｉｓｔ（ｗ）＋ｃｏｓｔ（ｗ，ｖ）」がｄｉｓｔ＿ｔｅｍｐ（ｖ）より小さく、かつ、無線通信装置ｗと無線通信装置ｖとの間のリンクが対象のタブーリストＴ（Ｎ４）とＴ（ｐ（Ｎ４））＝Ｔ（Ｎ３）とＴ（ｐ（ｐ（Ｎ４）））＝Ｔ（ｐ（Ｎ３））＝Ｔ（Ｎ２）とに含まれていなければ、ｄｉｓｔ＿ｔｅｍｐ（ｖ）をｄｉｓｔ（ｗ）＋ｃｏｓｔ（ｗ，ｖ）とし、ｐ（ｖ）をｗとする。
【０１１９】
ステップＳ３０３４の処理を具体的に説明する。初めに、無線通信装置番号の小さい、ｖがＮ４の場合について処理を実行する。ｃｏｓｔ（Ｎ４，Ｎ８）は通信方式によって異なり、通信方式Ａ経由では１であり、通信方式Ｂ経由では２であり、通信方式Ｃ経由では３である。ここで、通信方式Ａ経由はタブーリストに含まれず、かつ、ｄｉｓｔ（Ｎ４）＋ｃｏｓｔ（Ｎ４，Ｎ８）＝７であり、ｄｉｓｔ＿ｔｅｍｐ（Ｎ８）＝∞より小さいため条件を満たす。よって、ｄｉｓｔ＿ｔｅｍｐ（Ｎ８）を７とし、ｐ（Ｎ８）＝Ｎ４（通信方式Ａ経由）とする。すべての計算対象無線通信装置ｖ（ｖ∈Ｎ（Ｎ４）∩Ｕ）に対して処理を実行したため、次の経路（無線通信装置）を探す。
【０１２０】
（ステップＳ３０３（７回目））経路の確定を行うため、ステップＳ３０３１〜ステップＳ３０３４の処理を、宛先無線通信装置ｄである無線通信装置Ｎ１０と無線通信装置Ｎ１６まで到達するまで繰り返し実施する。
【０１２１】
（ステップＳ３０３１）集合Ｕ＝｛Ｎ７，Ｎ８，Ｎ１０，Ｎ１１，Ｎ１２，Ｎ１３，Ｎ１４，Ｎ１５，Ｎ１６｝の中からｄｉｓｔ＿ｔｅｍｐ（ｗ）が最小となる無線通信装置ｗを選択する。現時点では、ｄｉｓｔ＿ｔｅｍｐ（Ｎ７）と、ｄｉｓｔ＿ｔｅｍｐ（Ｎ１０）と、ｄｉｓｔ＿ｔｅｍｐ（Ｎ１３）は６であり、ｄｉｓｔ＿ｔｅｍｐ（Ｎ８）は７であり、それ以外のｄｉｓｔ＿ｔｅｍｐ（ｖ）は∞（無限大）のため、コストが最小となる無線通信装置候補のうち、無線通信装置番号の小さい無線通信装置Ｎ７を無線通信装置wとして選択する。
【０１２２】
（ステップＳ３０３２）ｄｉｓｔ（ｗ＝Ｎ７）をｄｉｓｔ＿ｔｅｍｐ（Ｎ７）＝６とする。また、ＵをＵ−｛ｗ＝Ｎ７｝とする。すなわちＵを｛Ｎ８，Ｎ１０，Ｎ１１，Ｎ１２，Ｎ１３，Ｎ１４，Ｎ１５，Ｎ１６｝とする。
【０１２３】
（ステップＳ３０３３）Ｎ７とｐ（Ｎ７）との間のリンクにより、以後、選択不可とする無線リンクを判定し、判定した無線リンクをタブーリストＴ（Ｎ７）として保持する。ｐ（Ｎ７）はＮ３（通信方式Ｃ経由）であるため、Ｔ（Ｎ７）を｛通信方式Ｃ経由（Ｎ２⇔Ｎ３，Ｎ３⇔Ｎ４，Ｎ３⇔Ｎ７，Ｎ６⇔Ｎ７，Ｎ７⇔Ｎ８，Ｎ７⇔Ｎ１１，Ｎ１⇔Ｎ２，Ｎ２⇔Ｎ６，Ｎ４⇔Ｎ８，Ｎ５⇔Ｎ６，Ｎ６⇔Ｎ１０，Ｎ８⇔Ｎ１２，Ｎ１０⇔Ｎ１１，Ｎ１１⇔Ｎ１２，Ｎ１１⇔Ｎ１５）｝とする。
【０１２４】
（ステップＳ３０３４）すべての無線通信装置ｖ（ｖはｖ∈Ｎ（ｗ＝Ｎ７）∩Ｕ＝｛Ｎ３，Ｎ５，Ｎ８，Ｎ１１｝∩Ｕ＝｛Ｎ８，Ｎ１１｝）に対し、以下の処理を実行する。「ｄｉｓｔ（ｗ）＋ｃｏｓｔ（ｗ，ｖ）」がｄｉｓｔ＿ｔｅｍｐ（ｖ）より小さく、かつ、無線通信装置ｗと無線通信装置ｖとの間のリンクが対象のタブーリストＴ（Ｎ７）とＴ（（Ｎ３）とＴ（Ｎ２）とに含まれていなければ、ｄｉｓｔ＿ｔｅｍｐ（ｖ）をｄｉｓｔ（ｗ）＋ｃｏｓｔ（ｗ，ｖ）とし、ｐ（ｖ）をｗとする。
【０１２５】
ステップＳ３０３４の処理を具体的に説明する。初めに、無線通信装置番号の小さい、ｖがＮ８の場合について処理を実行する。ｃｏｓｔ（Ｎ７，Ｎ８）は通信方式によって異なり、通信方式Ａ経由では１であり、通信方式Ｂ経由では２であり、通信方式Ｃ経由では３である。ここで、通信方式Ａ経由はタブーリストに含まれていないが、ｄｉｓｔ（Ｎ７）＋ｃｏｓｔ（Ｎ７，Ｎ８）＝７であり、ｄｉｓｔ＿ｔｅｍｐ（Ｎ８）＝７と同じ値であるため条件を満たさない。よって更新を行わない。
【０１２６】
次に、ｖがＮ１１の場合について処理を実行する。ｃｏｓｔ（Ｎ７，Ｎ１１）は通信方式によって異なり、通信方式Ａ経由では１であり、通信方式Ｂ経由では２であり、通信方式Ｃ経由では３である。ここで、通信方式Ａ経由はタブーリストに含まれず、かつ、ｄｉｓｔ（Ｎ７）＋ｃｏｓｔ（Ｎ７，Ｎ１１）＝７であり、ｄｉｓｔ＿ｔｅｍｐ（Ｎ１１）＝∞より小さいため条件を満たす。よって、ｄｉｓｔ＿ｔｅｍｐ（Ｎ１１）を７とし、ｐ（Ｎ１１）＝Ｎ７（通信方式Ａ経由）とする。すべての計算対象無線通信装置ｖ（ｖ∈Ｎ（Ｎ７）∩Ｕ）に対して処理を実行したため、次の経路（無線通信装置）を探す。
【０１２７】
（ステップＳ３０３（８回目））経路の確定を行うため、ステップＳ３０３１〜ステップＳ３０３４の処理を、宛先無線通信装置ｄである無線通信装置Ｎ１０と無線通信装置Ｎ１６まで到達するまで繰り返し実施する。
【０１２８】
（ステップＳ３０３１）集合Ｕ＝｛Ｎ８，Ｎ１０，Ｎ１１，Ｎ１２，Ｎ１３，Ｎ１４，Ｎ１５，Ｎ１６｝の中からｄｉｓｔ＿ｔｅｍｐ（ｗ）が最小となる無線通信装置ｗを選択する。現時点では、ｄｉｓｔ＿ｔｅｍｐ（Ｎ１０）と、ｄｉｓｔ＿ｔｅｍｐ（Ｎ１３）は６であり、ｄｉｓｔ＿ｔｅｍｐ（Ｎ８）と、ｄｉｓｔ＿ｔｅｍｐ（Ｎ１１）は７であり、それ以外のｄｉｓｔ＿ｔｅｍｐ（ｖ）は∞（無限大）のため、コストが最小となる無線通信装置候補のうち、無線通信装置番号の小さい無線通信装置Ｎ１０を無線通信装置wとして選択する。
【０１２９】
（ステップＳ３０３２）ｄｉｓｔ（ｗ＝Ｎ１０）をｄｉｓｔ＿ｔｅｍｐ（Ｎ１０）＝６とする。また、ＵをＵ−｛ｗ＝Ｎ１０｝とする。すなわちＵを｛Ｎ８，Ｎ１１，Ｎ１２，Ｎ１３，Ｎ１４，Ｎ１５，Ｎ１６｝とする。
【０１３０】
（ステップＳ３０３３）Ｎ１０とｐ（Ｎ１０）との間のリンクにより、以後、選択不可とする無線リンクを判定し、判定した無線リンクをタブーリストＴ（Ｎ１０）として保持する。ｐ（Ｎ１０）はＮ６（通信方式Ｃ経由）であるため、Ｔ（Ｎ１０）を｛通信方式
経由（Ｎ２⇔Ｎ６，Ｎ５⇔Ｎ６，Ｎ６⇔Ｎ７，Ｎ６⇔Ｎ１０，Ｎ９⇔Ｎ１０，Ｎ１０⇔Ｎ１１，Ｎ１０⇔Ｎ１４，Ｎ１⇔Ｎ２，Ｎ２⇔Ｎ３，Ｎ１⇔Ｎ５，Ｎ５⇔Ｎ９，Ｎ３⇔Ｎ７，Ｎ７⇔Ｎ８，Ｎ７⇔Ｎ１１，Ｎ９⇔Ｎ１３，Ｎ１１⇔Ｎ１２，Ｎ１１⇔Ｎ１５，Ｎ１３⇔Ｎ１４，Ｎ１４⇔Ｎ１５）｝とする。
【０１３１】
（ステップＳ３０３４）すべての無線通信装置ｖ（ｖはｖ∈Ｎ（ｗ＝Ｎ１０）∩Ｕ＝｛Ｎ６，Ｎ９，Ｎ１１，Ｎ１４｝∩Ｕ＝｛Ｎ１１，Ｎ１４｝）に対し、以下の処理を実行する。「ｄｉｓｔ（ｗ）＋ｃｏｓｔ（ｗ，ｖ）」がｄｉｓｔ＿ｔｅｍｐ（ｖ）より小さく、かつ、無線通信装置ｗと無線通信装置ｖとの間のリンクが対象のタブーリストＴ（Ｎ１０）とＴ（Ｎ６）とＴ（Ｎ２）とに含まれていなければ、ｄｉｓｔ＿ｔｅｍｐ（ｖ）をｄｉｓｔ（ｗ）＋ｃｏｓｔ（ｗ，ｖ）とし、ｐ（ｖ）をｗとする。
【０１３２】
ステップＳ３０３４の処理を具体的に説明する。初めに、無線通信装置番号の小さい、ｖがＮ１１の場合について処理を実行する。ｃｏｓｔ（Ｎ１０，Ｎ１１）は通信方式によって異なり、通信方式Ａ経由では１であり、通信方式Ｂ経由では２であり、通信方式Ｃ経由では３である。ここで、通信方式Ａ経由はタブーリストに含まれていないが、ｄｉｓｔ（Ｎ１０）＋ｃｏｓｔ（Ｎ１０，Ｎ１１）＝７であり、ｄｉｓｔ＿ｔｅｍｐ（Ｎ８）＝７と同じ値であるため条件を満たさない。よって更新を行わない。
【０１３３】
次に、ｖがＮ１４の場合について処理を実行する。ｃｏｓｔ（Ｎ１０，Ｎ１４）は通信方式によって異なり、通信方式Ａ経由では１であり、通信方式Ｂ経由では２であり、通信方式Ｃ経由では３である。ここで、通信方式Ａ経由はタブーリストに含まれず、かつ、ｄｉｓｔ（Ｎ１０）＋ｃｏｓｔ（Ｎ１０，Ｎ１４）＝７であり、ｄｉｓｔ＿ｔｅｍｐ（Ｎ１４）＝∞より小さいため条件を満たす。よって、ｄｉｓｔ＿ｔｅｍｐ（Ｎ１４）を７とし、ｐ（Ｎ１４）＝Ｎ１０（通信方式Ａ経由）とする。すべての計算対象無線通信装置ｖ（ｖ∈Ｎ（Ｎ１０）∩Ｕ）に対して処理を実行したため、次の経路（無線通信装置）を探す。
【０１３４】
無線通信装置Ｎ１０はゲートウェイに繋がっているため宛先無線通信装置の一つであり、無線通信装置Ｎ１から無線通信装置Ｎ１０への経路は、ｐ(Ｎ１０)，ｐ(ｐ(ｎ１０）)，・・・，Ｎ１と、上記の計算でたどった経路の逆順となる。すなわち、無線通信装置Ｎ１から無線通信装置Ｎ１０までの経路はＮ１⇒（通信方式Ａ経由）⇒Ｎ２⇒（通信方式Ｂ経由）⇒Ｎ６⇒（通信方式Ｃ経由）⇒Ｎ１０である。またこの際のコストは６であり、ホップ数は３である。なお、もう一つの宛先無線通信装置である無線通信装置Ｎ１６までの経路についてはまだ未確定のため、引き続き計算を行う。
【０１３５】
図１２は、本実施形態における始点無線通信装置から宛先無線通信装置までの経路を示した図である。無線通信システムの構成は図１１と同様である。図示する例では、無線通信装置Ｎ１から無線通信装置Ｎ１０までの経路が矢印１２０〜１２２で示されており、無線通信装置Ｎ１から無線通信装置Ｎ１０までの経路はＮ１⇒（通信方式Ａ経由）⇒Ｎ２⇒（通信方式Ｂ経由）⇒Ｎ６⇒（通信方式Ｃ経由）⇒Ｎ１０である。
【０１３６】
上述した手順と同様に、ステップＳ３０３の処理を繰り返すことで無線通信装置Ｎ１から無線通信装置Ｎ１６までの経路を同様に求めることができる。本実施形態の例では、無線通信装置Ｎ１から無線通信装置Ｎ１６の経路は、Ｎ１⇒（通信方式Ａ経由）⇒Ｎ２⇒（通信方式Ｂ経由）⇒Ｎ３⇒（通信方式Ｃ経由）⇒Ｎ４⇒（通信方式Ａ経由）⇒Ｎ８⇒（通信方式Ｂ経由）⇒Ｎ１２⇒（通信方式Ｃ経由）⇒Ｎ１６である。またこの際のコストは１２であり、ホップ数は６である。
【０１３７】
図１３は、始点無線通信装置から宛先無線通信装置までの経路を示した図である。無線通信システムの構成は図１１と同様である。図示する例では、無線通信装置Ｎ１から無線通信装置Ｎ１６までの経路が矢印１３０〜１３５で示されており、無線通信装置Ｎ１から無線通信装置Ｎ１６までの経路はＮ１⇒（通信方式Ａ経由）⇒Ｎ２⇒（通信方式Ｂ経由）⇒Ｎ３⇒（通信方式Ｃ経由）⇒Ｎ４⇒（通信方式Ａ経由）⇒Ｎ８⇒（通信方式Ｂ経由）⇒Ｎ１２⇒（通信方式Ｃ経由）⇒Ｎ１６である。
【０１３８】
以上で無線通信装置Ｎ１からすべての宛先無線通信装置への計算が完了する。決定した経路それぞれの評価値を計算し比較を行う。評価値としてコスト値を使うとした場合、無線通信装置Ｎ１から無線通信装置Ｎ１０までの経路のコストは６であり、無線通信装置Ｎ１から無線通信装置Ｎ１６までのコストは１２である。よってコストの良い無線通信装置を選択するため、無線通信装置Ｎ１が接続するゲートウェイは無線通信装置Ｎ１０が接続しているゲートウェイと決定する。
【０１３９】
なお、他の例として、評価値としてホップ数を用いても良い。この場合、無線通信装置Ｎ１から無線通信装置Ｎ１０までの経路のホップ数は３であり、無線通信装置Ｎ１から無線通信装置Ｎ１６までのホップ数は６である。よってホップ数の少ない無線通信装置を選択するため、無線通信装置Ｎ１が接続するゲートウェイは無線通信装置Ｎ１０が接続しているゲートウェイと決定する。
【０１４０】
上述したとおり、無線通信装置Ｎ１が使用するゲートウェイまでの経路は、Ｎ１⇒（通信方式Ａ経由）⇒Ｎ２⇒（通信方式Ｂ経由）⇒Ｎ６⇒（通信方式Ｃ経由）⇒Ｎ１０と決定したため、この経路を既割り当ての経路（フロー）として、無線通信装置Ｎ３からゲートウェイまでの経路を計算する。このとき、使える無線リンクの制約は確定した経路上におけるタブーリストＴ（Ｎ２）とＴ（Ｎ６）とＴ（Ｎ１０）となる。
【０１４１】
＜無線通信装置Ｎ３から各ゲートウェイまでの経路の計算＞
無線通信装置Ｎ１からゲートウェイまでの経路が確定したため、次に、上述した計算順序に従い、無線通信装置Ｎ３からゲートウェイと接続している無線通信装置Ｎ１０および無線通信装置Ｎ１６までの経路を計算する。また、無線通信装置Ｎ１からゲートウェイまでの経路で使用する無線通信の影響を考慮して経路を計算する。
【０１４２】
初めに、計算準備として変数の初期化を行う。具体的には、無線通信装置集合Ｖを｛Ｎ１，Ｎ２，Ｎ３，Ｎ４，Ｎ５，Ｎ６，Ｎ７，Ｎ８，Ｎ９，Ｎ１０，Ｎ１１，Ｎ１２，Ｎ１３，Ｎ１４，Ｎ１５，Ｎ１６｝と設定する。始点無線通信装置ＳをＮ３と設定する。
【０１４３】
無線通信装置Ｎ１の隣接無線通信装置Ｎ（Ｎ１）を｛Ｎ２，Ｎ５｝と設定する。無線通信装置Ｎ２の隣接無線通信装置Ｎ（Ｎ２）を｛Ｎ１，Ｎ３，Ｎ６｝と設定する。無線通信装置Ｎ３の隣接無線通信装置Ｎ（Ｎ３）を｛Ｎ２，Ｎ４，Ｎ７｝と設定する。無線通信装置Ｎ４の隣接無線通信装置Ｎ（Ｎ４）を｛Ｎ３，Ｎ８｝と設定する。無線通信装置Ｎ５の隣接無線通信装置Ｎ（Ｎ５）を｛Ｎ１，Ｎ６，Ｎ９｝と設定する。無線通信装置Ｎ６の隣接無線通信装置Ｎ（Ｎ６）を｛Ｎ２，Ｎ５，Ｎ７，Ｎ１０｝と設定する。無線通信装置Ｎ７の隣接無線通信装置Ｎ（Ｎ７）を｛Ｎ３，Ｎ５，Ｎ８，Ｎ１１｝と設定する。無線通信装置Ｎ８の隣接無線通信装置Ｎ（Ｎ８）を｛Ｎ４，Ｎ７，Ｎ１２｝と設定する。
【０１４４】
無線通信装置Ｎ９の隣接無線通信装置Ｎ（Ｎ９）を｛Ｎ５，Ｎ１０，Ｎ１３｝と設定する。無線通信装置Ｎ１０の隣接無線通信装置Ｎ（Ｎ１０）を｛Ｎ６，Ｎ９，Ｎ１１，Ｎ１４｝と設定する。無線通信装置Ｎ１１の隣接無線通信装置Ｎ（Ｎ１１）を｛Ｎ７，Ｎ１０，Ｎ１２，Ｎ１５｝と設定する。無線通信装置Ｎ１２の隣接無線通信装置Ｎ（Ｎ１２）を｛Ｎ８，Ｎ１１，Ｎ１６｝と設定する。無線通信装置Ｎ１３の隣接無線通信装置Ｎ（Ｎ１３）を｛Ｎ９，Ｎ１４｝と設定する。無線通信装置Ｎ１４の隣接無線通信装置Ｎ（Ｎ１４）を｛Ｎ１０，Ｎ１３，Ｎ１５｝と設定する。無線通信装置Ｎ１５の隣接無線通信装置Ｎ（Ｎ１５）を｛Ｎ１１，Ｎ１４，Ｎ１６｝と設定する。無線通信装置Ｎ１６の隣接無線通信装置Ｎ（Ｎ１６）を｛Ｎ１２，Ｎ１５｝と設定する。
【０１４５】
無線通信装置xと無線通信装置y間のリンクのコストを通信部毎に設定する。コストは無線方式毎に異なり、無線方式Ａのコストが１、無線方式Ｂのコストが２、無線方式Ｃのコストが３の場合、通信部Ａ１３を使用する場合のコストｃｏｓｔ（ｘ，ｙ）を１と設定し、通信部Ｂ１４を使用する場合のコストｃｏｓｔ（ｘ，ｙ）を２と設定し、通信部Ｃ１５を使用する場合のコストｃｏｓｔ（ｘ，ｙ）を３と設定する。
【０１４６】
干渉・衝突の影響値の判定に用いる閾値を１と設定する。また、先述した（１）〜（８）のポリシーに当てはまる場合、定数１とする。これにより、（１）〜（８）のポリシーの内、一つでも当てはまる無線方式について、その無線方式の利用を制限する方針となる。
【０１４７】
続いて、ステップＳ３０１〜ステップＳ３０３の処理を実施する。
（ステップＳ３０１）ダイクストラ法で使用するパラメータを初期化する処理であるステップＳ３０１１〜ステップＳ３０１３を実施する。
（ステップＳ３０１１）ｐ（Ｎ３）を=φ（空集合）としする。また、ｄｉｓｔ（Ｎ１）を０とする。また、ＵをＶ−｛Ｎ３｝とする。すなわちＵを｛Ｎ１，Ｎ２，Ｎ４，Ｎ５，Ｎ６，Ｎ７，Ｎ８，Ｎ９，Ｎ１０，Ｎ１１，Ｎ１２，Ｎ１３，Ｎ１４，Ｎ１５，Ｎ１６｝とする。
【０１４８】
（ステップＳ３０１２）すべての無線通信装置ｖ（但し、ｖ∈Ｕ）について、ｄｉｓｔ＿ｔｅｍｐ（ｖ）を∞（無限大）とする。
（ステップＳ３０１３）既に割り当てられた経路により選択不可となるリンクをタブーリストＴ（既割り当て）として管理する。無線通信装置Ｎ１から無線通信装置Ｎ１０までの経路は既に割り当てられており、この経路のタブーリストＴ（Ｎ２）とＴ（Ｎ６）とＴ（Ｎ１０）の内容をＴ（既割り当て）に反映する。
【０１４９】
すなわち、Ｔ（既割り当て）＝｛通信方式Ａ経由（Ｎ１⇔Ｎ２，Ｎ１⇔Ｎ５，Ｎ２⇔Ｎ３，Ｎ２⇔Ｎ６，Ｎ５⇔Ｎ６，Ｎ５⇔Ｎ９，Ｎ３⇔Ｎ４，Ｎ３⇔Ｎ７，Ｎ６⇔Ｎ７，Ｎ６⇔Ｎ１０）通信方式Ｂ経由（Ｎ１⇔Ｎ２，Ｎ２⇔Ｎ３，Ｎ２⇔Ｎ６，Ｎ５⇔Ｎ６，Ｎ６⇔Ｎ７，Ｎ６⇔Ｎ１０，Ｎ１⇔Ｎ５，Ｎ３⇔Ｎ４，Ｎ３⇔Ｎ７，Ｎ５⇔Ｎ９，Ｎ７⇔Ｎ８，Ｎ７⇔Ｎ１１，Ｎ９⇔Ｎ１０，Ｎ１０⇔Ｎ１１，Ｎ１０⇔Ｎ１４）通信方式Ｃ経由（Ｎ２⇔Ｎ６，Ｎ５⇔Ｎ６，Ｎ６⇔Ｎ７，Ｎ６⇔Ｎ１０，Ｎ９⇔Ｎ１０，Ｎ１０⇔Ｎ１１，Ｎ１０⇔Ｎ１４，Ｎ１⇔Ｎ２，Ｎ２⇔Ｎ３，Ｎ１⇔Ｎ５，Ｎ５⇔Ｎ９，Ｎ３⇔Ｎ７，Ｎ７⇔Ｎ８，Ｎ７⇔Ｎ１１，Ｎ９⇔Ｎ１３，Ｎ１１⇔Ｎ１２，Ｎ１１⇔Ｎ１５，Ｎ１３⇔Ｎ１４，Ｎ１４⇔Ｎ１５）｝とする。
【０１５０】
（ステップＳ３０２）始点の無線通信装置ｓ（無線通信装置Ｎ３）から隣接する無線通信装置ｖまでのコストの計算を行う。無線通信装置Ｎ１に隣接している無線通信装置ｖ（ｖ∈Ｎ（Ｎ３）＝｛Ｎ２，Ｎ４，Ｎ７｝）のｄｉｓｔ＿ｔｅｍｐ（ｖ）を計算する。ｃｏｓｔ(Ｎ３，Ｎ２)は、通信方式Ａ、通信方式Ｂ、通信方式Ｃのいずれもタブーリストに含まれているため∞（無限大）となる。よって、ｄｉｓｔ＿ｔｅｍｐ（Ｎ２）を∞とする。
【０１５１】
ｃｏｓｔ(Ｎ３，Ｎ４)は、通信方式Ａ、通信方式Ｂ、がタブーリストに含まれているので無線方式Ｃを使用するため、３となる。よって、ｄｉｓｔ＿ｔｅｍｐ（Ｎ４）を３とする。また、ｐ（Ｎ４）＝Ｎ３（通信方式Ｃ経由）とする。
【０１５２】
ｃｏｓｔ(Ｎ３，Ｎ７)は、通信方式Ａ、通信方式Ｂ、通信方式Ｃのいずれもタブーリストに含まれているため∞（無限大）となる。よって、ｄｉｓｔ＿ｔｅｍｐ（Ｎ７）を∞とする。
【０１５３】
（ステップＳ３０３（１回目））始点の無線通信装置ｓから宛先の無線通信装置ｄまでの経路を確定する。経路の確定を行うため、ステップＳ３０３１〜ステップＳ３０３４の処理を、宛先無線通信装置ｄである無線通信装置Ｎ１０と無線通信装置Ｎ１６まで到達するまで繰り返し実施する。
【０１５４】
（ステップＳ３０３１）集合Ｕ＝｛Ｎ１，Ｎ２，Ｎ４，Ｎ５，Ｎ６，Ｎ７，Ｎ８，Ｎ９，Ｎ１０，Ｎ１１，Ｎ１２，Ｎ１３，Ｎ１４，Ｎ１５，Ｎ１６}の中からｄｉｓｔ＿ｔｅｍｐ（ｗ）が最小となる無線通信装置ｗを選択する。現時点では、ｄｉｓｔ＿ｔｅｍｐ（Ｎ４）は３であり、それ以外のｄｉｓｔ＿ｔｅｍｐ（ｖ）は∞（無限大）のため、コストが最小となる無線通信装置Ｎ４を無線通信装置wとして選択する。
【０１５５】
（ステップＳ３０３２）ｄｉｓｔ（ｗ＝Ｎ４）をｄｉｓｔ＿ｔｅｍｐ（Ｎ４）＝３とする。また、ＵをＵをＵ−｛Ｎ４｝とする。すなわちＵを｛Ｎ１，Ｎ２，Ｎ５，Ｎ６，Ｎ７，Ｎ８，Ｎ９，Ｎ１０，Ｎ１１，Ｎ１２，Ｎ１３，Ｎ１４，Ｎ１５，Ｎ１６｝とする。
【０１５６】
（ステップＳ３０３３）Ｎ４とｐ（Ｎ４）との間のリンクにより、以後、選択不可とする無線リンクを判定し、判定した無線リンクをタブーリストＴ（Ｎ４）として保持する。ｐ（Ｎ４）はＮ３（通信方式Ｃ経由）であるため、Ｔ（Ｎ４）を｛通信方式Ｃ経由（Ｎ１⇔Ｎ２，Ｎ２⇔Ｎ３，Ｎ２⇔Ｎ６，Ｎ３⇔Ｎ４，Ｎ３⇔Ｎ７，Ｎ４⇔Ｎ８，Ｎ６⇔Ｎ７，Ｎ７⇔Ｎ８，Ｎ７⇔Ｎ１１，Ｎ８⇔Ｎ１２）｝とする。
【０１５７】
（ステップＳ３０３４）すべての無線通信装置ｖ（ｖ∈Ｎ（ｗ＝Ｎ４）∩Ｕ＝｛Ｎ８｝）に対し、以下の処理を実行する。「ｄｉｓｔ（ｗ）＋ｃｏｓｔ（ｗ，ｖ）」がｄｉｓｔ＿ｔｅｍｐ（ｖ）より小さく、かつ、無線通信装置ｗと無線通信装置ｖとの間のリンクが対象のタブーリストＴ（既割り当て）とＴ（Ｎ４）に含まれていなければ、ｄｉｓｔ＿ｔｅｍｐ（ｖ）をｄｉｓｔ（ｗ）＋ｃｏｓｔ（ｗ，ｖ）とし、ｐ（ｖ）をｗとする。
【０１５８】
ステップＳ３０３４の処理を具体的に説明する。初めに、無線通信装置番号の小さい、ｖがＮ８の場合について処理を実行する。ｃｏｓｔ（Ｎ４，Ｎ８）は通信方式によって異なり、通信方式Ａ経由では１であり、通信方式Ｂ経由では２であり、通信方式Ｃ経由では３である。ここで、通信方式Ａ経由はタブーリストに含まれず、かつ、ｄｉｓｔ（Ｎ４）＋ｃｏｓｔ（Ｎ４，Ｎ８）＝４であり、ｄｉｓｔ＿ｔｅｍｐ（Ｎ８）＝∞より小さいため条件を満たす。よって、ｄｉｓｔ＿ｔｅｍｐ（Ｎ８）を４とし、ｐ（Ｎ８）＝Ｎ４（通信方式Ａ経由）とする。すべての計算対象無線通信装置ｖ（ｖ∈Ｎ（Ｎ４）∩Ｕ）に対して処理を実行したため、次の経路（無線通信装置）を探す。
【０１５９】
（ステップＳ３０３（２回目））経路の確定を行うため、ステップＳ３０３１〜ステップＳ３０３４の処理を、宛先無線通信装置ｄである無線通信装置Ｎ１０と無線通信装置Ｎ１６まで到達するまで繰り返し実施する。
【０１６０】
（ステップＳ３０３１）集合Ｕ＝｛Ｎ１，Ｎ２，Ｎ５，Ｎ６，Ｎ７，Ｎ８，Ｎ９，Ｎ１０，Ｎ１１，Ｎ１２，Ｎ１３，Ｎ１４，Ｎ１５，Ｎ１６}の中からｄｉｓｔ＿ｔｅｍｐ（ｗ）が最小となる無線通信装置ｗを選択する。現時点では、ｄｉｓｔ＿ｔｅｍｐ（Ｎ８）は４であり、それ以外のｄｉｓｔ＿ｔｅｍｐ（ｖ）は∞（無限大）のため、コストが最小となる無線通信装置Ｎ８を無線通信装置wとして選択する。
【０１６１】
（ステップＳ３０３２）ｄｉｓｔ（ｗ＝Ｎ８）をｄｉｓｔ＿ｔｅｍｐ（Ｎ８）＝４とする。また、ＵをＵ−｛ｗ＝Ｎ８｝とする。すなわちＵを｛Ｎ１，Ｎ２，Ｎ５，Ｎ６，Ｎ７，Ｎ９，Ｎ１０，Ｎ１１，Ｎ１２，Ｎ１３，Ｎ１４，Ｎ１５，Ｎ１６｝とする。
【０１６２】
（ステップＳ３０３３）Ｎ８とｐ（Ｎ８）との間のリンクにより、以後、選択不可とする無線リンクを判定し、判定した無線リンクをタブーリストＴ（Ｎ８）として保持する。ｐ（Ｎ８）はＮ４（通信方式Ａ経由）であるため、Ｔ（Ｎ８）を｛通信方式Ａ経由（Ｎ２⇔Ｎ３，Ｎ３⇔Ｎ４，Ｎ３⇔Ｎ７，Ｎ４⇔Ｎ８，Ｎ６⇔Ｎ７，Ｎ７⇔Ｎ８，Ｎ７⇔Ｎ１１，Ｎ８⇔Ｎ１２，Ｎ１１⇔Ｎ１２，Ｎ１２⇔Ｎ１６）｝とする。
【０１６３】
（ステップＳ３０３４）すべての無線通信装置ｖ（ｖ∈Ｎ（ｗ＝Ｎ８）∩Ｕ＝｛Ｎ４，Ｎ７，Ｎ１２｝∩Ｕ＝｛Ｎ７，Ｎ１２｝）に対し、以下の処理を実行する。「ｄｉｓｔ（ｗ）＋ｃｏｓｔ（ｗ，ｖ）」がｄｉｓｔ＿ｔｅｍｐ（ｖ）より小さく、かつ、無線通信装置ｗと無線通信装置ｖとの間のリンクが対象のタブーリストＴ（既割り当て）とＴ（Ｎ８）と、Ｔ（Ｎ４）に含まれていなければ、ｄｉｓｔ＿ｔｅｍｐ（ｖ）をｄｉｓｔ（ｗ）＋ｃｏｓｔ（ｗ，ｖ）とし、ｐ（ｖ）をｗとする。
【０１６４】
ステップＳ３０３４の処理を具体的に説明する。初めに、無線通信装置番号の小さい、ｖがＮ７の場合について処理を実行する。ｃｏｓｔ（Ｎ８，Ｎ７）は通信方式によって異なり、通信方式Ａ経由では１であり、通信方式Ｂ経由では２であり、通信方式Ｃ経由では３である。ここで、通信方式Ａ経由はタブーリストに含まれるため選択することが出来ない。次にコストが低い通信方式Ｂ経由はタブーリストに含まれず、かつ、ｄｉｓｔ（Ｎ８）＋ｃｏｓｔ（Ｎ８，Ｎ１２）＝６であり、ｄｉｓｔ＿ｔｅｍｐ（Ｎ１２）＝∞より小さいため条件を満たす。よって、ｄｉｓｔ＿ｔｅｍｐ（Ｎ１２）を６とし、ｐ（Ｎ１２）＝Ｎ８（通信方式Ｂ経由）とする。
【０１６５】
（ステップＳ３０３（３回目））経路の確定を行うため、ステップＳ３０３１〜ステップＳ３０３４の処理を、宛先無線通信装置ｄである無線通信装置Ｎ１０と無線通信装置Ｎ１６まで到達するまで繰り返し実施する。
【０１６６】
（ステップＳ３０３１）集合Ｕ＝｛Ｎ１，Ｎ２，Ｎ５，Ｎ６，Ｎ７，Ｎ９，Ｎ１０，Ｎ１１，Ｎ１２，Ｎ１３，Ｎ１４，Ｎ１５，Ｎ１６}の中からｄｉｓｔ＿ｔｅｍｐ（ｗ）が最小となる無線通信装置ｗを選択する。現時点では、ｄｉｓｔ＿ｔｅｍｐ（Ｎ１２）は６であり、それ以外のｄｉｓｔ＿ｔｅｍｐ（ｖ）は∞（無限大）のため、コストが最小となる無線通信装置Ｎ１２を無線通信装置wとして選択する。
【０１６７】
（ステップＳ３０３２）ｄｉｓｔ（ｗ＝Ｎ１２）をｄｉｓｔ＿ｔｅｍｐ（Ｎ１２）＝６とする。また、ＵをＵ−｛ｗ＝Ｎ１２｝とする。すなわちＵを｛Ｎ１，Ｎ２，Ｎ５，Ｎ６，Ｎ７，Ｎ９，Ｎ１０，Ｎ１１，Ｎ１３，Ｎ１４，Ｎ１５，Ｎ１６｝とする。
【０１６８】
（ステップＳ３０３３）Ｎ１２とｐ（Ｎ１２）との間のリンクにより、以後、選択不可とする無線リンクを判定し、判定した無線リンクをタブーリストＴ（Ｎ１２）として保持する。ｐ（Ｎ１２）はＮ８（通信方式Ｂ経由）であるため、Ｔ（Ｎ１２）を｛通信方式Ｂ経由（Ｎ３⇔Ｎ４，Ｎ３⇔Ｎ７，Ｎ４⇔Ｎ８，Ｎ６⇔Ｎ７，Ｎ７⇔Ｎ８，Ｎ７⇔Ｎ１１，Ｎ８⇔Ｎ１２，Ｎ１０⇔Ｎ１１，Ｎ１１⇔Ｎ１２，Ｎ１１⇔Ｎ１５，Ｎ１２⇔Ｎ１６，Ｎ１５⇔Ｎ１６）｝とする。
【０１６９】
（ステップＳ３０３４）すべての無線通信装置ｖ（ｖ∈Ｎ（ｗ＝Ｎ１２）∩Ｕ＝｛Ｎ８，Ｎ１１，Ｎ１６｝∩Ｕ＝｛Ｎ１１，Ｎ１６｝）に対し、以下の処理を実行する。「ｄｉｓｔ（ｗ）＋ｃｏｓｔ（ｗ，ｖ）」がｄｉｓｔ＿ｔｅｍｐ（ｖ）より小さく、かつ、無線通信装置ｗと無線通信装置ｖとの間のリンクが対象のタブーリストＴ（既割り当て）と、Ｔ（Ｎ１２）と、Ｔ（Ｎ８）と、Ｔ（Ｎ４）に含まれていなければ、ｄｉｓｔ＿ｔｅｍｐ（ｖ）をｄｉｓｔ（ｗ）＋ｃｏｓｔ（ｗ，ｖ）とし、ｐ（ｖ）をｗとする。
【０１７０】
ステップＳ３０３４の処理を具体的に説明する。初めに、無線通信装置番号の小さい、ｖがＮ１１の場合について処理を実行する。ｃｏｓｔ（Ｎ１２，Ｎ１１）は通信方式によって異なり、通信方式Ａ経由では１であり、通信方式Ｂ経由では２であり、通信方式Ｃ経由では３である。ここで、通信方式Ａ経由、通信方式Ｂ経由、通信方式Ｃ経由はタブーリストに含まれるため選択することが出来ない。よって更新を行わない。
【０１７１】
続いて、ｖがＮ１６の場合についても処理を実行する。ｃｏｓｔ（Ｎ１２，Ｎ１６）は通信方式によって異なり、通信方式Ａ経由では１であり、通信方式Ｂ経由では２であり、通信方式Ｃ経由では３である。ここで、通信方式Ａ経由と通信方式Ｂ経由はタブーリストに含まれるため選択することが出来ない。次にコストが低い通信方式Ｃ経由はタブーリストに含まれず、かつ、ｄｉｓｔ（Ｎ１２）＋ｃｏｓｔ（Ｎ１２，Ｎ１６）＝９であり、ｄｉｓｔ＿ｔｅｍｐ（Ｎ１６）＝∞より小さいため条件を満たす。よって、ｄｉｓｔ＿ｔｅｍｐ（Ｎ１６）を９とし、ｐ（Ｎ１６）＝Ｎ１２（通信方式Ｃ経由）とする。すべての計算対象無線通信装置ｖ（ｖ∈Ｎ（Ｎ１２）∩Ｕ）に対して処理を実行したため、次の経路（無線通信装置）を探す。
【０１７２】
（ステップＳ３０３（４回目））経路の確定を行うため、ステップＳ３０３１〜ステップＳ３０３４の処理を、宛先無線通信装置ｄである無線通信装置Ｎ１０と無線通信装置Ｎ１６まで到達するまで繰り返し実施する。
【０１７３】
（ステップＳ３０３１）集合Ｕ＝｛Ｎ１，Ｎ２，Ｎ５，Ｎ６，Ｎ７，Ｎ９，Ｎ１０，Ｎ１１，Ｎ１３，Ｎ１４，Ｎ１５，Ｎ１６｝の中からｄｉｓｔ＿ｔｅｍｐ（ｗ）が最小となる無線通信装置ｗを選択する。現時点では、ｄｉｓｔ＿ｔｅｍｐ（Ｎ１６）は９であり、それ以外のｄｉｓｔ＿ｔｅｍｐ（ｖ）は∞（無限大）のため、コストが最小となる無線通信装置Ｎ１６を無線通信装置wとして選択する。
【０１７４】
（ステップＳ３０３２）ｄｉｓｔ（ｗ＝Ｎ１６）をｄｉｓｔ＿ｔｅｍｐ（Ｎ１６）＝９とする。また、ＵをＵ−｛ｗ＝Ｎ１６｝とする。すなわちＵを｛Ｎ１，Ｎ２，Ｎ５，Ｎ６，Ｎ７，Ｎ９，Ｎ１０，Ｎ１１，Ｎ１３，Ｎ１４，Ｎ１５｝とする。
【０１７５】
（ステップＳ３０３３）Ｎ１６とｐ（Ｎ１６）との間のリンクにより、以後、選択不可とする無線リンクを判定し、判定した無線リンクをタブーリストＴ（Ｎ１６）として保持する。ｐ（Ｎ１６）はＮ１２（通信方式Ｃ経由）であるため、Ｔ（Ｎ１６）を｛通信方式Ｃ経由（Ｎ４⇔Ｎ８，Ｎ７⇔Ｎ８，Ｎ８⇔Ｎ１２，Ｎ１０⇔Ｎ１１，Ｎ１１⇔Ｎ１２，Ｎ１１⇔Ｎ１５，Ｎ１２⇔Ｎ１６，Ｎ１４⇔Ｎ１５，Ｎ１５⇔Ｎ１６）｝とする。
【０１７６】
（ステップＳ３０３４）すべての無線通信装置ｖ（ｖ∈Ｎ（ｗ＝Ｎ１６）∩Ｕ＝｛Ｎ１２，Ｎ１５｝∩Ｕ＝｛Ｎ１５｝）に対し、以下の処理を実行する。「ｄｉｓｔ（ｗ）＋ｃｏｓｔ（ｗ，ｖ）」がｄｉｓｔ＿ｔｅｍｐ（ｖ）より小さく、かつ、無線通信装置ｗと無線通信装置ｖとの間のリンクが対象のタブーリストＴ（既割り当て）と、Ｔ（Ｎ１６）と、Ｔ（Ｎ１２）と、Ｔ（Ｎ８）と、Ｔ（Ｎ４）に含まれていなければ、ｄｉｓｔ＿ｔｅｍｐ（ｖ）をｄｉｓｔ（ｗ）＋ｃｏｓｔ（ｗ，ｖ）とし、ｐ（ｖ）をｗとする。
【０１７７】
ステップＳ３０３４の処理を具体的に説明する。初めに、無線通信装置番号の小さい、ｖがＮ１５の場合について処理を実行する。ｃｏｓｔ（Ｎ１６，Ｎ１５）は通信方式によって異なり、通信方式Ａ経由では１であり、通信方式Ｂ経由では２であり、通信方式Ｃ経由では３である。ここで、通信方式Ａ経由はタブーリストに含まれず、かつ、ｄｉｓｔ（Ｎ１６）＋ｃｏｓｔ（Ｎ１６，Ｎ１５）＝１０であり、ｄｉｓｔ＿ｔｅｍｐ（Ｎ１５）＝∞より小さいため条件を満たす。よって、ｄｉｓｔ＿ｔｅｍｐ（Ｎ１５）を１０とし、ｐ（Ｎ１５）＝Ｎ１６（通信方式Ａ経由）とする。
【０１７８】
無線通信装置Ｎ１６はゲートウェイに繋がっているため宛先無線通信装置の一つであり、無線通信装置Ｎ３から無線通信装置Ｎ１６への経路は、Ｎ３⇒（通信方式Ｃ経由）⇒Ｎ４⇒（通信方式Ａ経由）⇒Ｎ８⇒（通信方式Ｂ経由）⇒Ｎ１２⇒（通信方式Ｃ経由）⇒Ｎ１６と確定する。また、この際のコストは９であり、ホップ数は４である。なお、もう一つの宛先無線通信装置である無線通信装置Ｎ１０までの経路についてはまだ未確定のため、引き続き計算を行う。
【０１７９】
図１４は、本実施形態における始点無線通信装置から宛先無線通信装置までの経路を示した図である。無線通信システムの構成は図１１と同様である。図示する例では、無線通信装置Ｎ３から無線通信装置Ｎ１６までの経路が矢印１４０〜１４３で示されており、無線通信装置Ｎ３から無線通信装置Ｎ１６までの経路はＮ３⇒（通信方式Ｃ経由）⇒Ｎ４⇒（通信方式Ａ経由）⇒Ｎ８⇒（通信方式Ｂ経由）⇒Ｎ１２⇒（通信方式Ｃ経由）⇒Ｎ１６である。
【０１８０】
（ステップＳ３０３（５回目））経路の確定を行うため、ステップＳ３０３１〜ステップＳ３０３４の処理を、宛先無線通信装置ｄである無線通信装置Ｎ１０まで到達するまで繰り返し実施する。
【０１８１】
（ステップＳ３０３１）集合Ｕ＝｛Ｎ１，Ｎ２，Ｎ５，Ｎ６，Ｎ７，Ｎ９，Ｎ１０，Ｎ１１，Ｎ１３，Ｎ１４，Ｎ１５｝の中からｄｉｓｔ＿ｔｅｍｐ（ｗ）が最小となる無線通信装置ｗを選択する。現時点では、ｄｉｓｔ＿ｔｅｍｐ（Ｎ１５）は１０であり、それ以外のｄｉｓｔ＿ｔｅｍｐ（ｖ）は∞（無限大）のため、コストが最小である無線通信装置Ｎ１５を無線通信装置wとして選択する。
【０１８２】
（ステップＳ３０３２）ｄｉｓｔ（ｗ＝Ｎ１５）をｄｉｓｔ＿ｔｅｍｐ（Ｎ１５）＝１０とする。また、ＵをＵ−｛ｗ＝Ｎ１５｝とする。すなわちＵを｛Ｎ１，Ｎ２，Ｎ５，Ｎ６，Ｎ７，Ｎ９，Ｎ１０，Ｎ１１，Ｎ１３，Ｎ１４｝とする。
【０１８３】
（ステップＳ３０３３）Ｎ１５とｐ（Ｎ１５）との間のリンクにより、以後、選択不可とする無線リンクを判定し、判定した無線リンクをタブーリストＴ（Ｎ１５）として保持する。ｐ（Ｎ１５）はＮ１６（通信方式Ａ経由）であるため、Ｔ（Ｎ１５）を｛通信方式Ａ経由（Ｎ７⇔Ｎ１１，Ｎ８⇔Ｎ１２，Ｎ１０⇔Ｎ１１，Ｎ１０⇔Ｎ１４，Ｎ１１⇔Ｎ１２，Ｎ１１⇔Ｎ１５，Ｎ１２⇔Ｎ１６，Ｎ１３⇔Ｎ１４，Ｎ１４⇔Ｎ１５，Ｎ１５⇔Ｎ１６）｝とする。
【０１８４】
（ステップＳ３０３４）すべての無線通信装置ｖ（ｖ∈Ｎ（ｗ＝Ｎ１５）∩Ｕ＝｛Ｎ１１，Ｎ１４，Ｎ１６｝∩Ｕ＝｛Ｎ１１，Ｎ１４｝）に対し、以下の処理を実行する。「ｄｉｓｔ（ｗ）＋ｃｏｓｔ（ｗ，ｖ）」がｄｉｓｔ＿ｔｅｍｐ（ｖ）より小さく、かつ、無線通信装置ｗと無線通信装置ｖとの間のリンクが対象のタブーリストＴ（既割り当て）と、Ｔ（Ｎ１５）と、Ｔ（Ｎ１６）と、Ｔ（Ｎ１２）と、Ｔ（Ｎ８）と、Ｔ（Ｎ４）に含まれていなければ、ｄｉｓｔ＿ｔｅｍｐ（ｖ）をｄｉｓｔ（ｗ）＋ｃｏｓｔ（ｗ，ｖ）とし、ｐ（ｖ）をｗとする。
【０１８５】
ステップＳ３０３４の処理を具体的に説明する。初めに、無線通信装置番号の小さい、ｖがＮ１１の場合について処理を実行する。ｃｏｓｔ（Ｎ１５，Ｎ１１）は通信方式によって異なり、通信方式Ａ経由では１であり、通信方式Ｂ経由では２であり、通信方式Ｃ経由では３である。ここで、通信方式Ａ、通信方式Ｂ、通信方式Ｃのいずれもタブーリストに含まれているため∞（無限大）となる。よって、ｄｉｓｔ＿ｔｅｍｐ（Ｎ１１）を∞とする。
【０１８６】
次に、ｖがＮ１４の場合について処理を実行する。ｃｏｓｔ（Ｎ１５，Ｎ１４）は通信方式によって異なり、通信方式Ａ経由では１であり、通信方式Ｂ経由では２であり、通信方式Ｃ経由では３である。ここで、ここで、通信方式Ａ経由はタブーリストに含まれるため選択することが出来ない。通信方式Ｂ経由はタブーリストに含まれず、かつ、ｄｉｓｔ（Ｎ１５）＋ｃｏｓｔ（Ｎ１５，Ｎ１４）＝１２であり、ｄｉｓｔ＿ｔｅｍｐ（Ｎ１４）＝∞より小さいため条件を満たす。よって、ｄｉｓｔ＿ｔｅｍｐ（Ｎ１４）を１２とし、ｐ（Ｎ１４）＝Ｎ１５（通信方式Ｂ経由）とする。すべての計算対象無線通信装置ｖ（ｖ∈Ｎ（Ｎ１５）∩Ｕ）に対して処理を実行したため、次の経路（無線通信装置）を探す。
【０１８７】
（ステップＳ３０３（６回目））経路の確定を行うため、ステップＳ３０３１〜ステップＳ３０３４の処理を、宛先無線通信装置ｄである無線通信装置Ｎ１０に到達するまで繰り返し実施する。
【０１８８】
（ステップＳ３０３１）集合Ｕ＝｛Ｎ１，Ｎ２，Ｎ５，Ｎ６，Ｎ７，Ｎ９，Ｎ１０，Ｎ１１，Ｎ１３，Ｎ１４}の中からｄｉｓｔ＿ｔｅｍｐ（ｗ）が最小となる無線通信装置ｗを選択する。現時点では、ｄｉｓｔ＿ｔｅｍｐ（Ｎ１４）は１２であり、それ以外のｄｉｓｔ＿ｔｅｍｐ（ｖ）は∞（無限大）のため、コストが最小となる無線通信装置Ｎ１４を無線通信装置wとして選択する。
【０１８９】
（ステップＳ３０３２）ｄｉｓｔ（ｗ＝Ｎ１４）をｄｉｓｔ＿ｔｅｍｐ（Ｎ１４）＝１２とする。また、ＵをＵ−｛ｗ＝Ｎ１５｝とする。すなわちＵを｛Ｎ１，Ｎ２，Ｎ５，Ｎ６，Ｎ７，Ｎ９，Ｎ１０，Ｎ１１，Ｎ１３｝とする。
【０１９０】
（ステップＳ３０３３）Ｎ１４とｐ（Ｎ１４）との間のリンクにより、以後、選択不可とする無線リンクを判定し、判定した無線リンクをタブーリストＴ（Ｎ１４）として保持する。ｐ（Ｎ１４）はＮ１５（通信方式Ｂ経由）であるため、Ｔ（Ｎ１４）を｛通信方式Ｂ経由（Ｎ６⇔Ｎ１０，Ｎ７⇔Ｎ１１，Ｎ９⇔Ｎ１０，Ｎ９⇔Ｎ１３，Ｎ１０⇔Ｎ１１，Ｎ１０⇔Ｎ１４，Ｎ１１⇔Ｎ１２，Ｎ１１⇔Ｎ１５，Ｎ１２⇔Ｎ１６，Ｎ１３⇔Ｎ１４，Ｎ１４⇔Ｎ１５，Ｎ１５⇔Ｎ１６）｝とする。
【０１９１】
（ステップＳ３０３４）すべての無線通信装置ｖ（ｖ∈Ｎ（ｗ＝Ｎ１４）∩Ｕ＝｛Ｎ１０，Ｎ１３，Ｎ１５｝∩Ｕ＝｛Ｎ１０，Ｎ１３｝）に対し、以下の処理を実行する。「ｄｉｓｔ（ｗ）＋ｃｏｓｔ（ｗ，ｖ）」がｄｉｓｔ＿ｔｅｍｐ（ｖ）より小さく、かつ、無線通信装置ｗと無線通信装置ｖとの間のリンクが対象のタブーリストＴ（Ｎ６）とＴ（ｐ（Ｎ３））＝Ｔ（Ｎ２）とに含まれていなければ、ｄｉｓｔ＿ｔｅｍｐ（ｖ）をｄｉｓｔ（ｗ）＋ｃｏｓｔ（ｗ，ｖ）とし、ｐ（ｖ）をｗとする。
【０１９２】
ステップＳ３０３４の処理を具体的に説明する。初めに、無線通信装置番号の小さい、ｖがＮ１０の場合について処理を実行する。ｃｏｓｔ（Ｎ１４，Ｎ１０）は通信方式によって異なり、通信方式Ａ経由では１であり、通信方式Ｂ経由では２であり、通信方式Ｃ経由では３である。ここで、通信方式Ａ経由、通信方式Ｂ経由、通信方式Ｃ経由はタブーリストに含まれるため選択することが出来ない。よって更新を行わない。
【０１９３】
次に、ｖがＮ１３の場合について処理を実行する。ｃｏｓｔ（Ｎ１４，Ｎ１１３）は通信方式によって異なり、通信方式Ａ経由では１であり、通信方式Ｂ経由では２であり、通信方式Ｃ経由では３である。ここで、通信方式Ａ経由、通信方式Ｂ経由、通信方式Ｃ経由はタブーリストに含まれるため選択することが出来ない。よって更新を行わない。すべての計算対象無線通信装置ｖ（ｖ∈Ｎ（Ｎ１４）∩Ｕ）に対して処理を実行したため、次の経路（無線通信装置）を探す。
【０１９４】
（ステップＳ３０３（７回目））経路の確定を行うため、ステップＳ３０３１〜ステップＳ３０３４の処理を、宛先無線通信装置ｄである無線通信装置Ｎ１０に到達するまで繰り返し実施する。
【０１９５】
（ステップＳ３０３１）集合Ｕ＝｛Ｎ１，Ｎ２，Ｎ５，Ｎ６，Ｎ７，Ｎ９，Ｎ１０，Ｎ１１，Ｎ１３｝の中からｄｉｓｔ＿ｔｅｍｐ（ｗ）が最小となる無線通信装置ｗを選択する。現時点ではすべてのｄｉｓｔ＿ｔｅｍｐ（ｖ）は∞（無限大）のため、計算を終了する。
【０１９６】
上述した手順により、制御部１１は、無線通信装置Ｎ３から無線通信装置Ｎ１６までの経路は確定したが、無線通信装置Ｎ３から無線通信装置Ｎ１０までの経路は見つからないことが分かるため計算を終了する。計算終了後、決定した経路それぞれの評価値を計算し比較を行う。評価値としてコスト値を使うとした場合、無線通信装置Ｎ３から無線通信装置Ｎ１０までの経路のコストは∞であり、無線通信装置Ｎ３から無線通信装置Ｎ１６までのコストは９である。よってコストの良い無線通信装置を選択するため、無線通信装置Ｎ３が接続するゲートウェイは無線通信装置Ｎ１６が接続しているゲートウェイと決定する。
【０１９７】
なお、他の例として、評価値としてホップ数を用いても良い。この場合、無線通信装置Ｎ３から無線通信装置Ｎ１０までの経路のホップ数は∞であり、無線通信装置Ｎ３から無線通信装置Ｎ１６までのホップ数は４である。よってホップ数の少ない無線通信装置を選択するため、無線通信装置Ｎ３が接続するゲートウェイは無線通信装置Ｎ１６が接続しているゲートウェイと決定する。
【０１９８】
図１５は本実施形態における始点無線通信装置から宛先無線通信装置までの経路を示した図である。無線通信システムの構成は図１１と同様である。図示する例では、無線通信装置Ｎ１から無線通信装置Ｎ１０までの経路が矢印１５０〜１５２で示されており、無線通信装置Ｎ１から無線通信装置Ｎ１０までの経路はＮ１⇒（通信方式Ａ経由）⇒Ｎ２⇒（通信方式Ｂ経由）⇒Ｎ６⇒（通信方式Ｃ経由）⇒Ｎ１０である。また、無線通信装置Ｎ３から無線通信装置Ｎ１６までの経路が矢印１５３〜１５６で示されており、無線通信装置Ｎ３から無線通信装置Ｎ１６までの経路はＮ３⇒（通信方式Ｃ経由）⇒Ｎ４⇒（通信方式Ａ経由）⇒Ｎ８⇒（通信方式Ｂ経由）⇒Ｎ１２⇒（通信方式Ｃ経由）⇒Ｎ１６である。
【０１９９】
図１５に示した経路が本実施形態において、経路間での無線の干渉および衝突を考慮した制約を反映した経路である。上述したとおり、本実施形態によれば、コグニティブ無線などで無線方式を切り替えて使用する場合において、無線リンク同士の衝突や干渉の影響をより抑えることができる。また、無線リンク同士の衝突や干渉の影響を抑えることができるため、各無線通信装置に対して品質の高いコアネットワークとの通信を提供することが可能となる。
【０２００】
以上、この発明の実施形態について図面を参照して詳述してきたが、具体的な構成はこの実施形態に限られるものではなく、この発明の要旨を逸脱しない範囲の設計等も含まれる。
【０２０１】
例えば、本実施形態では、各無線通信装置が使用することが出来ない無線通信の経路をタブーリストとして記憶部が記憶し、制御部はタブーリストを考慮して経路を決定しているが、各無線通信装置が使用することが可能な無線通信の経路を使用可能リストとして記憶部が記憶し、制御部は使用可能リストを考慮して経路を決定しても良い。
【図面の簡単な説明】
【０２０２】
【図１】本発明の一実施形態における無線通信装置（ノード）の構成を示した図である。
【図２】本実施形態における無線通信システムの構成例を示した図である。
【図３】本実施形態における無線通信装置が送信するビーコンに含まれる情報のフォーマットの一例を示した図である。
【図４】本実施形態における隣接無線通信装置テーブルのフォーマットの一例を示した図である。
【図５】本実施形態における無線通信装置が送信するトポロジ情報パケットに含まれる情報のフォーマットの一例を示した図である。
【図６】本実施形態における無線通信装置の記憶部が記憶するトポロジ情報テーブルのフォーマットの一例を示した図である。
【図７】本実施形態における無線通信装置からゲートウェイまでの経路の計算手順を示したフローチャートである。
【図８】本実施形態における無線通信システムの構成の一部を示した図である。
【図９】本実施形態における無線通信システムの構成の一部を示した図である。
【図１０】本実施形態における無線通信システムの構成の一部を示した図である。
【図１１】本実施形態における始点無線通信装置から宛先無線通信装置までの経路を示した図である。
【図１２】本実施形態における始点無線通信装置から宛先無線通信装置までの経路を示した図である。
【図１３】本実施形態における始点無線通信装置から宛先無線通信装置までの経路を示した図である。
【図１４】本実施形態における始点無線通信装置から宛先無線通信装置までの経路を示した図である。
【図１５】本実施形態における始点無線通信装置から宛先無線通信装置までの経路を示した図である。
【符号の説明】
【０２０３】
１１・・・制御部、１２・・・記憶部、１３・・・通信部Ａ、１４・・・通信部Ｂ、１５・・・通信部Ｃ、８０１〜８０９・・・無線通信装置
【図１】
0005066455.tif 000002
【図２】
0005066455.tif 000003
【図３】
0005066455.tif 000004
【図４】
0005066455.tif 000005
【図５】
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【図６】
0005066455.tif 000007
【図７】
0005066455.tif 000008
【図８】
0005066455.tif 000009
【図９】
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【図１０】
0005066455.tif 000011
【図１１】
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【図１２】
0005066455.tif 000013
【図１３】
0005066455.tif 000014
【図１４】
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【図１５】
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