(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
建物の壁面に固定される基台と、当該基台の全体を覆った状態で当該基台に覆蓋される蓋体とから成って、前記壁面に沿って配設される配線・配管材の直線部を保護する直線部保護カバーの端部が内側に挿入された状態で、当該直線部保護カバーに接続される接続口を備え、
前記基台及び蓋体における前記接続口の両側部には、基台に蓋体を覆蓋した状態で互いに係止する被係止部、及び係止部がそれぞれ形成された付属保護カバーであって、
前記基台の被係止部は、当該基台の周縁に沿って形成された立壁部に形成され、前記蓋体の係止部は、当該蓋体を構成する両側板部の内壁面に、当該内側面との間に所定間隔をおき、しかも前記基台に当該蓋体が覆蓋された状態で前記立壁部の内側に配置されるようにして、前記側板部に一体に形成された係止板部に形成され、
前記基台の被係止部と蓋体の係止部とのいずれか一方は、基台に対して蓋体を複数の異なる高さ位置で係止可能になっていて、
前記接続口の両側部のそれぞれの被係止部及び係止部は、当該両側部の一方側と他方側で高さが異なる位置で係止可能であることを特徴とする配線・配管材の付属保護カバー。
【請求項２】
前記蓋体の係止部は、高さ方向に複数形成されていることを特徴とする請求項１に記載の配線・配管材の付属保護カバー。
【請求項３】
前記接続口の両側部のそれぞれの係止部及び被係止部は、前記蓋体を正規の係止位置とは異なる高さ位置で係止させた際に、両側部の両側を基台に対して同じ高さ位置で係止可能であることを特徴とする請求項１又は２に記載の配線・配管材の付属保護カバー。
【請求項４】
前記接続口を複数備え、接続口毎に基台に対する蓋体の高さを異ならせて係止可能であることを特徴とする請求項３に記載の配線・配管材の付属保護カバー。
【請求項５】
前記基台又は蓋体には、基台に蓋体が覆蓋されて、当該基台の被係止部に蓋体の係止部が係止された状態において、基台に対して蓋体が配管方向にずれるのを防止するずれ防止手段を備えていることを特徴とする請求項１ないし４のいずれかに記載の配線・配管材の付属保護カバー。
【請求項６】
前記基台の被係止部と蓋体の係止部との係止は、係止状態において蓋体の各側板部を内方に向けて弾性変形させることにより解除される構成であることを特徴とする請求項１ないし５のいずれかに記載の配線・配管材の付属保護カバー。
【請求項７】
建物の壁面に固定される基台と、当該基台に覆蓋される蓋体とから成って、前記壁面に沿って配設される配線・配管材の直線部を保護する直線部保護カバーの端部に接続される接続口を備え、
前記基台及び蓋体における前記接続口の両側部には、基台に蓋体を覆蓋した状態で互いに係止する被係止部、及び係止部がそれぞれ形成された付属保護カバーであって、
前記基台の被係止部は、当該基台の周縁に形成された立壁部の内側面に形成された被係止突起であり、
前記蓋体の係止部は、側板部の内側面に当該内側面との間に所定間隔をおき、しかも基台に覆蓋された状態で前記被係止突起の内側に配置されるようにして前記側板部に一体に形成した係止板部に当該蓋体の覆蓋方向に所定間隔をおいて形成された複数の係止孔であり、
前記蓋体の係止板部を側板部に連結している連結板部は、基台の立壁部に高さ方向に形成されたずれ防止溝に挿入される構成であることを特徴とする配線・配管材の付属保護カバー。
【請求項８】
建物の壁面に固定される基台と、当該基台に覆蓋される蓋体とから成って、前記壁面に沿って配設される配線・配管材の直線部を保護する直線部保護カバーの端部に接続される接続口を備え、
前記基台及び蓋体における前記接続口の両側部には、基台に蓋体を覆蓋した状態で互いに係止する被係止部、及び係止部がそれぞれ形成された付属保護カバーであって、
前記基台の被係止部は、当該基台の周縁に形成された立壁部の内側面に形成された被係止突起であり、
前記蓋体の係止部は、側板部の内側面に当該内側面との間に所定間隔をおき、しかも基台に覆蓋された状態で前記被係止突起の内側に配置されるようにして前記側板部に一体に形成した係止板部における前記内側面と対向する面に当該蓋体の覆蓋方向に所定間隔をおいて形成された複数の係止突条であり、
前記蓋体の係止板部を側板部に連結している連結板部は、基台の立壁部に高さ方向に形成されたずれ防止溝に挿入される構成であることを特徴とする配線・配管材の付属保護カバー。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、建物の壁面に固定される基台と、当該基台に覆蓋される蓋体とから成って、前記壁面に沿って配設される配線・配管材の直線部を保護する直線部保護カバーの端部に接続される接続口を備え、配線・配管材の屈曲部、分岐部、出隅部又は入隅部部分的に保護するための付属保護カバーに関するものである。なお、本明細書において、「配線・配管材」とは、給水湯管やエアコン用冷媒管、電線やケーブル等のことを言う。
【背景技術】
【０００２】
例えば、給水湯管の屈曲配管部、分岐配管部を保護するために、壁面の平面部に設置固定される付属保護カバーを構成する基台と蓋体には、各接続口の両側に被係止部、及び係止部がそれぞれ形成されているが、その数は当然にそれぞれ１つであって、基台に対する蓋体の高さ方向に沿った係止位置（係止部分の高さ）は定められている（特許文献１参照）。
【０００３】
一方、給水湯管を配管する壁面は、施工上の不具合が主因となって、部分的に僅かな傾斜面、或いはねじれ面となって平面を維持していない非平面部が存在する。このような非平面部に、上記した屈曲配管部、分岐配管部の付属保護カバーを設置する場合には、当該付属保護カバーを構成する基台は、全体が板状になっているために、曲げ剛性、捩り剛性等が比較的小さいために、所定範囲内においては、前記非平面部に倣わせて曲げたり、捩ったりして設置固定することは可能である。しかし、付属保護カバーを構成する蓋体は、対向配置された両側板部が天板部で連結された構成であるために、曲げ剛性、捩り剛性等が大きくて、前記非平面部に倣わせて曲げたり、捩ったりして設置固定することは難しい。
【０００４】
この結果、複数の接続口のうち特定の接続口の両側に設けられた被係止部と係止部とが係止できなくて、１箇所の被係止部と係止部のみで、基台に対して蓋体が係止される場合がある。このような状態で基台と蓋体とが係止されていると、経年使用により、或いは蓋体に対する何らかの外力の作用により、蓋体が簡単に外れてしまう問題があった。
【０００５】
また、建物壁の出隅部、及び入隅部は、隣接する２つの壁面が正確に直交して形成されているとは限られず、施工上の不具合により僅かに鈍角又は鋭角となってしまう場合がある。このような場合においても、従来の出隅又は入隅の各配管部を保護する付属保護カバーの基台及び蓋体の接続口の両側に形成されて互い係止される関係にある被係止部、及び係止部の数は１つであるので、上記した屈曲配管部、分岐配管部の付属保護カバーの場合と同様に、２つの接続口のうち一方の接続口の部分において被係止部と係止部が係止されているのみで、他方の接続口の部分では、被係止部と係止部とが係止不能となる場合もある。この場合においても、付属保護カバーを構成する蓋体は、簡単に外れ易い。
【特許文献１】特開２００６−２９２０１１号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
本発明は、壁面における付属保護カバーの設置部が非平面であったり、或いは隣接壁面の交差部である出隅部及び入隅部が非直角であったり、更には、設置部の近辺に保護カバーの蓋体と干渉する干渉物が存在する場合でも、前記非平面又は非直角、更には干渉物に対応して、複数の各接続口の両側に設けられた基台の被係止部と蓋体の係止部との係止をいずれの接続口でも確保できる配線・配管材の付属保護カバーの提供を課題としている。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記課題を解決するための請求項１の発明は、建物の壁面に固定される基台と、当該基台の全体を覆った状態で当該基台に覆蓋される蓋体とから成って、前記壁面に沿って配設される配線・配管材の直線部を保護する直線部保護カバーの端部が内側に挿入された状態で、当該直線部保護カバーに接続される接続口を備え、前記基台及び蓋体における前記接続口の両側部には、基台に蓋体を覆蓋した状態で互いに係止する被係止部、及び係止部がそれぞれ形成された付属保護カバーであって、前記基台の被係止部は、当該基台の周縁に沿って形成された立壁部に形成され、前記蓋体の係止部は、当該蓋体を構成する両側板部の内壁面に、当該内側面との間に所定間隔をおき、しかも前記基台に当該蓋体が覆蓋された状態で前記立壁部の内側に配置されるようにして、前記側板部に一体に形成された係止板部に形成され、前記基台の被係止部と蓋体の係止部とのいずれか一方は、基台に対して蓋体を複数の異なる高さ位置で係止可能になっていて、前記接続口の両側部のそれぞれの被係止部及び係止部は、当該両側部の一方側と他方側で高さが異なる位置で係止可能であることを特徴としている。
【０００８】
請求項１の発明によれば、基台の被係止部は、当該基台の周縁に沿って形成された立壁部に形成され、前記蓋体の係止部は、当該蓋体を構成する両側板部の内壁面に、当該内側面との間に所定間隔をおき、しかも前記基台に当該蓋体が覆蓋された状態で前記立壁部の内側に配置されるようにして、前記側板部に一体に形成された係止板部に形成されているため、換言すると、蓋体の係止部は、当該蓋体を構成する側板部に直接に形成されているのではなくて、当該側板部に対して所定間隔をおいて一体に形成された係止板部に形成されている。このため、基台の被係止部と蓋体の係止部とのいずれか一方は、基台に対して蓋体を複数の異なる高さ位置で係止可能な構造にすることができて、屈曲部、分岐部の付属保護カバーの場合は、壁面の非平面に対応させて、当該非平面の壁面に固定された基台の被係止部と、当該基台を覆蓋する蓋体の係止部との係止位置を接続口の両側において各接続口毎に基台の高さ方向（壁面に対して垂直な方向）で選択することにより、壁面の非平面に対応させて、全ての接続口において基台の被係止部と蓋体の係止部とを係止させることができる。このため、経年使用により、或いは蓋体に外力が加わっても、基台から蓋体が外れることはない。
【０００９】
全く同様に、建物壁の出隅部、及び入隅部が鈍角又は鋭角であって、非直角な場合には、外方に僅かに拡開させたり、或いは内方に僅かに押圧させて、非直角の出隅部、及び入隅部に基台を固定した状態において、当該基台に対して蓋体を覆蓋させて、基台の被係止部と蓋体の係止部とを係止させる際に、２つの接続口において、基台の高さ方向に沿って異なる位置において基台の被係止部と蓋体の係止部とを係止させること（一方の接続口では正規の係止部と被係止部との係止が選択され、他方の接続口では非正規の係止部と被係止部との係止が選択されること）により、前記非直角に対応させて基台に対して蓋体を２つの接続口の各部分でいずれも係止させることができる。
【００１０】
更に、保護カバーの設置部の周辺に蓋体と干渉する干渉物が存在する場合においては、壁面に固定された基台の被係止部と、当該基台に覆蓋される蓋体の係止部を接続口の両側において正規の場合と異ならしめることにより、前記干渉物を回避して基台に対して蓋体を係止して組み付けられる。
【００１１】
また、前記接続口の両側部のそれぞれの係止部及び被係止部は、両側部の一方側と他方側で（蓋体の両側板部の）高さが異なる状態で係止可能であるために、非平面の壁面に僅かに変形して固定された基台に対して蓋体を覆蓋する場合において、特定の接続口の幅方向に沿って傾斜が発生している場合には、当該特定の接続口の両側部のそれぞれの係止部及び被係止部は、両側部の一方側と他方側で高さが異なる状態で係止可能であるため、当該特定の接続口の部分において基台に対して蓋体を支障なく係止させて、基台に対して蓋体を組み付けることができる。
【００１２】
また、請求項２の発明は、請求項１の発明において、前記蓋体の係止部は、高さ方向に複数形成されていることを特徴としている。
【００１３】
請求項２の発明によれば、蓋体の側の係止部が高さ方向に沿って複数形成されているので、基台側の被係止部が複数形成する場合に比較して、基台に対する蓋体を覆蓋する際に、基台側の複数の被係止部との干渉がなくなるので、前記覆蓋操作が容易となる。
【００１４】
【００１５】
また、請求項３の発明は、請求項１又は２の発明において、前記接続口の両側部のそれぞれの係止部及び被係止部は、前記蓋体を正規の係止位置とは異なる高さ位置で係止させた際に、両側部の両側を基台に対して同じ高さ位置で係止可能であることを特徴としている。
【００１６】
請求項３の発明によれば、保護カバーの基台を固定した部分の一方側、又は両側に干渉物が存在する場合には、当該保護カバーの接続口の両側の係止部及び被係止部は、前記干渉物が存在しない場合の正規の係止位置とは異なる高さ位置で係止させることにより、前記干渉物を回避して、基台に対して蓋体を覆蓋して組み付けられる。
【００１７】
また、請求項４の発明は、請求項３の発明において、前記接続口を複数備え、接続口毎に基台に対する蓋体の高さを異ならせて係止可能であることを特徴としている。
【００１８】
請求項４の発明によれば、複数の各接続口毎に基台に対する蓋体の高さを異ならしめて係止可能であるので、非平面の壁面、或いは非直角の出隅部又は入隅部において、全接続口において非平面の壁面等に固定された基台に対して蓋体が係止可能となる。
【００１９】
また、請求項５の発明は、請求項１ないし４のいずれかの発明において、前記基台又は蓋体には、基台に蓋体が覆蓋されて、当該基台の被係止部に蓋体の係止部が係止された状態において、基台に対して蓋体が配管方向にずれるのを防止するずれ防止手段を備えていることを特徴としている。
【００２０】
請求項５の発明によれば、基台に対して蓋体が覆蓋され、各接続口の部分でいずれも基台の被係止部と蓋体の係止部とが係止された状態で、ずれ防止手段によって、基台の被係止部と蓋体の係止部とが配管方向に沿って相対的にずれることはないので、基台の被係止部と蓋体の係止部との係止が安定して、しっかりした状態となる。この結果、経年使用しても、基台から蓋体が一層外れにくくなる。
【００２１】
【００２２】
【００２３】
また、請求項６の発明は、請求項１ないし５のいずれかの発明において、前記基台の被係止部は、立壁部の内側に形成され、前記基台の被係止部と蓋体の係止部との係止は、係止状態において蓋体の各側板部を内方に向けて弾性変形させて基台の立壁部に当接させることにより解除される構成であることを特徴としている。
【００２４】
請求項６の発明によれば、基台の被係止部と蓋体の係止部とが係止した状態において、当該蓋体の各側板部を内方に向けて弾性変形させると、当該蓋体の側板部は基台の立壁部に当接して前記係止が解除されるため、基台の被係止部と蓋体の係止部との解除操作が容易となる。
【００２５】
また、請求項７の発明は、建物の壁面に固定される基台と、当該基台に覆蓋される蓋体とから成って、前記壁面に沿って配設される配線・配管材の直線部を保護する直線部保護カバーの端部に接続される接続口を備え、前記基台及び蓋体における前記接続口の両側部には、基台に蓋体を覆蓋した状態で互いに係止する被係止部、及び係止部がそれぞれ形成された付属保護カバーであって、前記基台の被係止部は、当該基台の周縁に形成された立壁部の内側面に形成された被係止突起であり、前記蓋体の係止部は、側板部の内側面に当該内側面との間に所定間隔をおき、しかも基台に覆蓋された状態で前記被係止突起の内側に配置されるようにして前記側板部に一体に形成した係止板部に当該蓋体の覆蓋方向に所定間隔をおいて形成された複数の係止孔であり、前記蓋体の係止板部を側板部に連結している連結板部は、基台の立壁部に高さ方向に形成されたずれ防止溝に挿入される構成であることを特徴としている。
【００２６】
請求項７の発明によれば、基台の立壁部に形成されたずれ防止溝に、蓋体の係止板部を側板部に連結している連結板部が挿入される構成であるので、配管方向に沿ったずれが防止された状態で、基台の被係止突起と蓋体の係止孔とが係止されるため、係止状態が安定化すると共に、当該係止状態において、蓋体の側板部を内方に弾性変形させると、当該側板部は、基台の立壁部に当接して、前記係止が容易に解除される。
【００２７】
また、請求項８の発明は、建物の壁面に固定される基台と、当該基台に覆蓋される蓋体とから成って、前記壁面に沿って配設される配線・配管材の直線部を保護する直線部保護カバーの端部に接続される接続口を備え、前記基台及び蓋体における前記接続口の両側部には、基台に蓋体を覆蓋した状態で互いに係止する被係止部、及び係止部がそれぞれ形成された付属保護カバーであって、前記基台の被係止部は、当該基台の周縁に形成された立壁部の内側面に形成された被係止突起であり、前記蓋体の係止部は、側板部の内側面に当該内側面との間に所定間隔をおき、しかも基台に覆蓋された状態で前記被係止突起の内側に配置されるようにして前記側板部に一体に形成した係止板部における前記内側面と対向する面に当該蓋体の覆蓋方向に所定間隔をおいて形成された複数の係止突条であり、前記蓋体の係止板部を側板部に連結している連結板部は、基台の立壁部に高さ方向に形成されたずれ防止溝に挿入される構成であることを特徴としている。
【００２８】
請求項７の発明においては、蓋体に設けられる係止部は、当該蓋体の側板部の内側面に所定間隔をおいて一体に設けられた係止板部に覆蓋方向に沿って所定間隔をおいて形成された係止孔で構成されているのに対して、請求項８の発明では、係止突条で構成されている点が異なるのみであって、請求項７の発明と同等の作用効果が奏される。
【発明の効果】
【００２９】
本発明によれば、壁面の非平面、或いは出隅部又は入隅部の非直角、更には設置部近傍に存在する干渉物に対応させて、当該非平面又は非直角の壁面、或いは干渉物が存在する壁面に固定された基台の被係止部と、当該基台を覆蓋する蓋体の係止部との係止位置を基台の高さ方向（壁面に対して垂直な方向）で選択することにより、壁面の非平面又は非直角、更には設置部近傍に存在する干渉物に対応させて、保護カバーの全ての接続口において基台の被係止部と蓋体の係止部とを係止させることができる。このため、経年使用したり、或いは蓋体に外力が加わっても、基台から蓋体が外れることはない。
【発明を実施するための最良の形態】
【００３０】
以下、最良の実施例を挙げて本発明について更に詳細に説明する。
【実施例１】
【００３１】
最初に、図１ないし図８を参照して、建物の壁面Ｗ1 の非平面部に給水湯管Ｐを屈曲させて配管した屈曲配管部Ｐ1 を保護するための略Ｔ字状をした付属保護カバーである屈曲部保護カバーＣ1 の構成について説明し、その後に、当該保護カバーＣ1 を使用して、給水湯管Ｐの屈曲配管部Ｐ1 を保護するための施工方法について説明する。図１は、壁面Ｗ1 の非平面部に保護カバーＣ1 を設置した状態の斜視図であり、図２は、保護カバーＣ1 を構成する基台Ｖ1 と蓋体Ｌ1 とを分離した状態の斜視図であり、図３は、基台Ｖ1 の被係止突起１１と蓋体Ｌ1 の係止孔２６ａ，２６ｂとを示す部分拡大斜視図であり、図４は、計３本の直線配管部保護カバーＣ0 の各端部が保護カバーＣ1 で接続された状態の平面図であり、図５は、壁面Ｗ1 の非平面部に固定された基台Ｖ1 に蓋体Ｌ2 が蓋体された状態において、被係止突起１１と係止孔２６ａ，２６ｂとの計６箇所の係止部Ａ1 〜Ａ6 の壁面Ｗ1 からの高さの相違を示す模式図であり、図６（ａ）は、図４のＳ1 −Ｓ1 線拡大断面図であり、同（ｂ）は、同（ａ）のＤ1 の部分の拡大図であり、図７（ａ）は、図４のＳ2 −Ｓ2 線拡大断面図であり、同（ｂ）は、同（ａ）のＤ2 の部分の拡大図であり、図８（ａ）は、図４のＳ3 −Ｓ3 線拡大断面図であり、同（ｂ）は、同（ａ）のＤ3 の部分の拡大図である。
【００３２】
保護カバーＣ1 は、全体形状が略Ｔ字状をしていて、複数本のビスＢを介して壁面Ｗ1 に固定される基台Ｖ1 と、当該基台Ｖ1 に覆蓋される蓋体Ｌ1 とで構成され、基台Ｖ1 及び蓋体Ｌ1 は、いずれも樹脂射出成形により成形される。なお、後述する全ての保護カバーＣ2 〜Ｃ5 も同様の方法で成形される。基台Ｖ1 は、略Ｔ字状をした基台板部１の３箇所の接続口２の部分を除く残りの全ての部分に背丈の低い薄板状の第１及び第２の各立壁部３，４が当該基台板部１に対して垂直となって形成された構成である。第１及び第２の各立壁部３，４は、いずれも長手方向の両端部を除く中央部は、同一板厚を保持して僅かに外方に配置されていて、長手方向の両端部と中央部との接続部は、屈曲状態に形成されていると共に、僅かに外方に配置された第１及び第２の各立壁部３，４の中央部の高さ方向に沿った下端部を除く部分は、各立壁部３，４の両端部の板厚よりも厚く形成されている。基台板部１における３箇所の各接続口２には、直線配管部保護カバーＣ0 の基台Ｖ0 と幅方向の位置決めを行って接続可能にするための一対の位置決め板部５が配管方向Ｑ1 ，Ｑ2 に沿って一体に形成され、基台板部１における各接続口２の内側であって、しかも幅方向の中央部分と、基台板部１における各接続口２の部分で幅方向の中央部に配管方向Ｑ1 ，Ｑ2 に沿って形成された各位置決め凹条６，７が交差する部分とには、長孔状のビス挿通孔８、及び円形のビス挿通孔９がそれぞれ形成されている。
【００３３】
また、図２、図３及び図６に詳細に示されているように、基台Ｖ1 の接続口２の両側の部分である各立壁部３，４の端部の対向する内側面には、後述する蓋体Ｌ1 の係止孔２６ａ，２６ｂと係止可能な被係止突起１１が配管方向Ｑ1 ，Ｑ2 に沿って形成されている。被係止突起１１は、当該被係止突起１１の先端面に対して後述する蓋体Ｌ1 の係止板部２７が摺動して、当該係止板部２７に形成された係止孔２６ａ，２６ｂに挿入され易いように、略等脚台形状の横断面形状を有している。被係止突起１１は、各立壁部３，４の高さ方向に沿って中央部よりも僅かに上方に配置されていて、当該被係止突起１１は、当該被係止突起１１を長手方向に沿って二分するように、各立壁部３，４には、後述の蓋体Ｌ1 の第１連結板部２８を挿入して、基台Ｖ1 に対して蓋体Ｌ1 が係止された状態で、当該蓋体Ｌ1 が基台Ｖ1 に対して配管方向Ｑ1 ，Ｑ2 にずれるのを防止するためのずれ防止溝１２が基台板部１に対して垂直に形成されている。当該ずれ防止溝１２は、各立壁部３，４の上端に開口して、基台板部１の上面にまで達しており、ずれ防止溝１２の開口部は、蓋体Ｌ1 の第１連結板部２８を挿入し易いように、上端に向けてハの字形に開口されている。また、図２に示されるように、第１立壁部３の長手方向の両端部の内側であって、給水湯管Ｐの収容配管時においてわん曲された給水湯管Ｐのわん曲方向で外側に配置される部分には支持部１３がそれぞれ形成されているため、各支持部１３が設けられている同一直線上に位置する２つの接続口２の部分に形成された一対の被係止突起１１は、ほぼ対向しているが、配管方向Ｑ1 に沿って僅かにずれて形成されている。なお、図２、図３及び図６において、１４は、第１及び第２の各立壁部３，４の内側面に対して内方に突出して形成された被係止突起１１を成形可能にするための移動型（スライドコア）の抜孔を示す。
【００３４】
一方、蓋体Ｌ1 は、図２，図３及び図６に示されるように、全体形状が略Ｔ字状をなしていて、全体が略Ｌ字状にわん曲された一対の第１側板部２１と、直線板状であって横断面でわん曲された第２側板部２２との計３枚の側板部２１，２２とが略Ｔ字状をした天板部２３で一体に連結されることにより、配管方向Ｑ1 に形成された一対の第１接続口２４ａ，２４ｂと、当該第１接続口２４ａ，２４ｂと直交する方向に開口された第２接続口２５との計３個の接続口２４ａ，２４ｂ，２５を備えていて、天板部２３と反対の面が開口された構成である。各側板部２１，２２の内側面における第１及び第２の各接続口２４ａ，２４ｂ，２５の両側に位置する部分、即ち、各側板部２１，２２の内側面における前記基台Ｖ1 の被係止突起１１の形成部分と対応する部分には、当該被係止突起１１と係止する係止孔２６ａ，２６ｂが形成された係止板部２７がそれぞれ各側板部２１，２２の内側面との間に所定間隔をおいて当該各側板部２１，２２と平行に配置されている。各係止板部２７は、各側板部２１，２２の内側面に互いに直交する第１及び第２の各連結板部２８，２９を介して各側板部２１，２２と一体に形成されている。第１連結板部２８は、係止板部２７の配管方向Ｑ1 ，Ｑ2 の中央部に、第１接続口２４ａ，２４ｂ又は第２接続口２５と平行に配置され、第２連結板部２９は、係止板部２７の天板部２３の側の端部において当該係止板部２７と一体となって、係止板部２７と一体となった形状が、第１接続口２４ａ，２４ｂ又は第２接続口２５の側から見てＬ字状に形成されるように配置されている。第２連結板部２９は、第１連結板部２８に対しても一体となっている。このように、第１側板部２１又は第２側板部２２との間に所定間隔をおいて配置される係止板部２７は、互いに直交配置された第１及び第２の各連結板部２８，２９を介して当該第１側板部２１又は第２側板部２２に一体に連結されているために、第１側板部２１又は第２側板部２２に対する連結剛性が高くなる。
【００３５】
また、係止板部２７を蓋体Ｌ1 の開口面３０（図２参照）に対して垂直な方向に沿ってほぼ二分した場合に、当該開口面３０の側に配置される部分には、配管方向Ｑ1 ，Ｑ2 に沿った２本の係止孔２６ａ，２６ｂが、前記開口面３０に対して垂直な方向に沿って所定間隔をおいて形成されている。係止板部２７の配管方向Ｑ1 ，Ｑ2 に沿った中央部は、第１接続口２４ａ，２４ｂ又は第２接続口２５と平行に配置された第１連結板部２８により第１側板部２１又は第２側板部２２に連結されているため、配管方向Ｑ1 ，Ｑ2 に沿って形成された前記係止孔２６ａ，２６ｂの長手方向の中央部は、第１連結板部２８により分断された形態となっている。そして、基台Ｖ1 に対して蓋体Ｌ1 を覆蓋させると、基台Ｖ1 の被係止突起１１がずれ防止溝１２で分断された各分断被係止突起が、２本の係止孔２６ａ，２６ｂのいずれか一方の係止孔２６ａ，２６ｂにそれぞれ挿入されて係止される（図６ないし図８参照）。
【００３６】
また、基台Ｖ1 に対して蓋体Ｌ1 が覆蓋されて、基台Ｖ1 の被係止突起１１が、蓋体Ｌ1 に形成された２本の係止孔２６ａ，２６ｂのいずれか一方の係止孔２６ａ，２６ｂの各分断係止孔に挿入係止された状態では、基台Ｖ1 のずれ防止溝１２に蓋体Ｌ1 の第１連結板部２８が挿入されて、基台Ｖ1 に対して蓋体Ｌ1 が配管方向Ｑ1 ，Ｑ2 にずれなくなる。従って、蓋体Ｌ1 の第１連結板部２８は、基台Ｖ1 のずれ防止溝１２と協働して「ずれ防止手段」を構成している。
【００３７】
次に、図４ないし図８を参照して、内部に給水湯管Ｐの直線配管部Ｐ0 を収容した計３本の直線配管部保護カバーＣ0 を接続する前記保護カバーＣ1 の壁面Ｗ1 上の設置部分が非平面である場合において、当該保護カバーＣ1 の基台Ｖ1 に蓋体Ｌ1 を覆蓋させる場合の施工手順について説明する。まず、壁面Ｗ1 の上記非平面部に保護カバーＣ1 の基台Ｖ1 を複数本のビスＢを介して固定する。ここで、基台Ｖ1 は、基台板部１を主体にしてほぼ板状であるため、壁面Ｗ1 の非平面部に対応させて、僅かにわん曲させたり、捩ったりして、壁面Ｗ1 の非平面部に対してほぼ全面密着させて固定することが可能である。基台Ｖ1 の基台板部１は、多数箇所においてビス固定可能であるので、壁面Ｗ1 の非平面部に複数本のビスＢを介して固定された基台Ｖ1 の基台板部１は、ほぼ全面密着した状態で壁面Ｗ1 の非平面部に固定される。
【００３８】
次に、保護カバーＣ1 の基台板部１の計３つの第１及び第２の各接続口２４ａ，２４ｂ，２５にそれぞれ形成された位置決め板部５によって、直線配管部保護カバーＣ0 の基台Ｖ0 の幅方向の位置決めを行って、当該基台Ｖ0 を壁面Ｗ1 に固定した後に、当該基台Ｖ0 に形成された２つの管保持部１１１にそれぞれ給水湯管Ｐの直線配管部Ｐ0 を保持させると共に、図４に示されるように、保護カバーＣ1 の第２接続口２５の部分に配置される２本の給水湯管Ｐの直線配管部Ｐ0 と、一対の第１接続口２４ａ、２４ｂの部分に配置される各給水湯管Ｐの直線配管部Ｐ0 とをエルボＥ1 を介して連結する。実施例１では、エルボＥ1 の部分が屈曲配管部Ｐ1 となる。なお、一対の第１接続口２４ａ，２４ｂの部分に配管される他方の給水湯管Ｐは、他の給水湯管Ｐの直線配管部Ｐ0 と連結されることなく配管される。
【００３９】
その後に、保護カバーＣ1 の基台Ｖ0 に蓋体Ｌ0 を覆蓋させると、計４本の給水湯管Ｐの各直線配管部Ｐ0 の連結部、及び非連結状態の残りの１本の給水湯管Ｐの基台Ｖ1 に配置された部分は、基台Ｖ0 と蓋体Ｌ0 とで形成される収容空間２０に収容される。ここで、保護カバーＣ1 を構成する基台Ｖ1 は、壁面Ｗ1 の非平面形状に対応させてわん曲させたり、捩ったりさせることにより、ほぼ全面を壁面の非平面部に固定することが可能であるが、蓋体Ｌ1 は曲げ剛性、捩り剛性が高いので、わん曲させたり、捩ったりさせることは難しい。
【００４０】
ところが、実施例１においては、基台Ｖ1 の被係止突起１１と蓋体Ｌ1 の係止孔２６ａ，２６ｂとが互いに係止された覆蓋状態において蓋体Ｌ1 には、基台Ｖ1 の高さ方向（壁面Ｗ1 に対して垂直な方向）に沿って異なる２つの位置において係止可能とすべく２本の係止孔２６ａ，２６ｂが前記高さ方向に沿って所定間隔をおいて形成されているので、壁面Ｗ1 の非平面部にほぼ全面密着して固定された基台Ｖ1 の計６箇所の被係止突起１１と、蓋体Ｌ1 における前記各被係止突起１１と対応する位置に形成された計６箇所の係止孔２６ａ，２６ｂとは、全て係止させることが可能となる。
【００４１】
上記したことを、図４ないし図８を参照して具体的に説明する。ここで、図４及び図５において、Ａ1 〜Ａ6 は、基台Ｖ1 の被係止突起１１と蓋体Ｌ1 の係止孔２６ａ，２６ｂとが互いに係止された計６箇所の「相互係止部」を示し、「Ａ1 ，Ａ2 」と「Ａ5 ，Ａ6 」は、それぞれ蓋体Ｌ1 の第１接続口２４ａ，２４ｂにおいて対向配置された係止部分の組み合せを示し、「Ａ3 ，Ａ4 」は、蓋体Ｌ1 の第２接続口２５において対向配置された係止部分の組み合せを示す。また、図５において、Ｋ1 は、壁面Ｗ1 の相互係止部Ａ1 における延長面（延長線）を示し、Ｋ2 は、対となる各相互係止部Ａ1 〜Ａ6 の左右対称線を示す。図４及び図５からは、蓋体Ｌ1 の第１接続口２４ａと第２接続口２５の相互係止部Ａ3 との間では、壁面Ｗ1 は配管方向Ｑ2 に沿ってほぼ平面状を維持しているが、第２接続口２５の部分では、相互係止部Ａ4 の側が僅かに低くなるように、壁面Ｗ1 は配管方向Ｑ1 に沿って傾斜しており、また、一対の第１接続口２４ａ，２４ｂを結ぶ方向に沿っては、壁面Ｗ1 は第１接続口２４ｂの側が僅かに低くなるように傾斜しているが、第１接続口２４ｂの配管方向Ｑ2 に沿っては、壁面Ｗ1 は、殆ど傾斜していないことが理解できる。保護カバーＣ1 の基台Ｖ1 は、上記のような形状に変化している壁面Ｗ1 の非平面部にほぼ全面が密着し固定されている。
【００４２】
このため、蓋体Ｌ1 の第１接続口２４ａの部分では、壁面Ｗ1 は配管方向Ｑ2 に沿って殆ど傾斜していない（部分的に平面を保持している）ために、図６に示されるように、基台Ｖ1 と対向配置された蓋体Ｌ1 を当該基台Ｖ1 に対して押圧させると、蓋体Ｌ1 の第１接続口２４ａの両側に設けられた各係止板部２７の先端部は、基台Ｖ1 の接続口２の両側に設けられた各被係止突起１１の上側傾斜面１１ａ〔図６（ｂ）参照〕に沿って摺動することにより、蓋体の各側板部２１，２２が僅かに内方に弾性変形されて、蓋体Ｌ1 の開口面３０に対して手前側に位置する係止孔２６ｂを通過して、前記各側板部２１，２２が原形状に復元することにより、基台Ｖ1 の両側の各被係止突起１１は、蓋体Ｌ1 の奥側（天板部２３の側）の各係止孔２６ａに挿入されて係止される。この状態では、蓋体Ｌ1 の各側板部２１，２２の端面は、壁面Ｗ1 に対して殆ど隙間のない状態で近接している。なお、図６（ｂ）に示されるように、基台Ｖ1 の被係止突起１１と蓋体Ｌ1 の係止孔２６ａが係止した状態では、係止板部２７の先端部は、抜孔１４に入り込んでいる。なお、第１接続口２４ａの両側の被係止突起１１と係止孔２６ａとの係止位置は、「正規の係止位置」である。
【００４３】
また、蓋体Ｌ1 の第２接続口２５の部分では、配管方向Ｑ1 に沿って第１接続口２４ｂの側が低くなるように僅かに傾斜しているために、図７に示されるように、第１接続口２４ａの側においては、基台Ｖ1 の被係止突起１１は、蓋体Ｌ1 の奥側の係止孔２６ａに係止されるが、第１接続口２４ｂの側においては、基台Ｖ1 の被係止突起１１は、蓋体Ｌ1 の手前側の係止孔２６ｂに係止されて、第１側板部２１の下端面と壁面Ｗ1 との間には、僅かの隙間１１２が形成される。このため、蓋体Ｌ1 の第２接続口２５の部分では、基台Ｖ1 の基台板部１に対して蓋体Ｌ2 の天板部２３は僅かに傾斜して覆蓋される（基台Ｖ1 に対して蓋体Ｌ2 が部分的に傾斜して覆蓋される）。なお、第２接続口２５の両側の被係止突起１１と係止孔２６ａ，２６ｂとの係止位置は、一方側は「正規の係止位置」であるが、他方側は「正規の係止位置」に対して高い位置で係止されている。
【００４４】
更に、蓋体Ｌ1 の第１接続口２４ｂの部分では、配管方向Ｑ2 に沿っては殆ど傾斜していないが、一対の第１接続口２４ａ，２４ｂを結ぶ配管方向Ｑ1 に沿っては第１接続口２４ｂの側が低くなるように傾斜しているために、図８に示されるように、基台Ｖ1 の各被係止突起１１は、いずれも蓋体Ｌ1 の手前側（開口面３０の側）の係止孔２６ｂに係止される。このため、蓋体Ｌ1 の第１接続口２４ｂを形成する各側板部２１，２２と壁面Ｗ1 との間には、いずれも僅かの隙間１１２が形成される。なお、第１接続口２４ｂの両側の被係止突起１１と係止孔２６ｂとの係止位置は、いずれも「正規の係止位置」よりも高い同一位置で係止されている。
【００４５】
なお、平面部に固定された基台Ｖ1 に蓋体Ｌ1 を組み付けた場合には、計３個の全ての接続口２４ａ，２４ｂ，２５の両側において、被係止突起１１と係止孔２６ａとが係止され、計６箇所の「相互係止部Ａ1 〜Ａ6 」は、全て「正規の係止位置」となる。
【００４６】
このように、基台Ｖ1 に蓋体Ｌ1 が覆蓋された状態で、基台Ｖ1 と蓋体Ｌ1 とを係止させる計６箇所の各相互係止部Ａ1 〜Ａ6 においては、いずれも壁面Ｗ1 に対して垂直な方向（基台Ｖ1 の高さ方向）に沿って、基台Ｖ1 の被係止突起１１は、蓋体Ｌ1 に形成された各係止孔２６ａ，２６ｂのいずれかを選択して係止位置が定められる構成になっているので、壁面Ｗ1 の非平面部において、僅かに変形されて壁面Ｗ1 の非平面部に固定された基台Ｖ1 に対して蓋体Ｌ1 を覆蓋された状態で、計６箇所の各相互係止部Ａ1 〜Ａ6 の全てにおいて、基台Ｖ1 の被係止突起１１と蓋体Ｌ1 の係止孔２６ａ，２６ｂとを係止させられる。このため、経年使用により、或いは蓋体Ｌ1 に外力が作用しても、基台Ｖ1 に対して蓋体Ｌ1 は簡単には外れない。なお、蓋体Ｌ1 の各側板部２１，２２の端面と壁面Ｗ1 との間に形成された隙間１１２は、コーキング材等で閉塞される。
【００４７】
また、基台Ｖ1 の計３対の被係止突起１１が、蓋体Ｌ1 の計３対の係止孔２６ａ（２６ｂ）にそれぞれ係止されて、基台Ｖ1 に蓋体Ｌ1 が覆蓋されている状態で、前記係止を解除するには、図６（ａ）に示されるように、蓋体Ｌ1 における左右一対の係止板部２７が設けられている部分の各外側にそれぞれ内側に向けて力Ｆを加えると、同図で２点鎖線で示されるように各側板部２１，２２（２１，２１）が内方に弾性変形されることにより、各側板部２１，２２（２１，２１）と一体となって左右一対の係止板部２７は、基台Ｖ1 の各立壁部３，４（３，３）からそれぞれ離間して、被係止突起１１が係止孔２６ａ（２６ｂ）から相対的に脱出して前記係止が解除される。この状態で、基台Ｖ1 に対して蓋体Ｌ1 を離間させると、基台Ｖ1 に対して蓋体Ｌ1 が分離される。ここで、各側板部２１，２２（２１，２１）の外側に力Ｆを内側に向けて加えて、当該各側板部２１，２２（２１，２１）を弾性変形させる際に、無造作に過大な力Ｆを加えても、各側板部２１，２２（２１，２１）の開口面３０の側の端部の内側には、基台Ｖ1 の立壁部３，４が配置されていて、各側板部２１，２２（２１，２１）の開口面３０の側の端部は立壁部３，４に当接して、これ以上の弾性変形を阻止するので、前記係止の解除操作は容易である。また、第１連結板部２８が第１側板部２１又は第２側板部２２と係止板部２７を連結しているために、各側板部２１，２２を弾性変形させる力Ｆを直接的に係止板部２７に伝えられて、前記係止の解除操作が容易になると共に、蓋体Ｌ1 の係止孔２６ａ，２６ｂと基台Ｖ1 の被係止突起１１との係止が捩られるのを規制して、前記係止がしっかりとなる。
【実施例２】
【００４８】
次に、図９ないし図１２を参照して、建物の隣接する壁面Ｗ1 ，Ｗ2 の出隅部Ｎ1 に配管される給水湯管Ｐの出隅配管部Ｐ2 を保護する付属保護カバーである出隅配管部保護カバーＣ2 について説明する。図９は、保護カバーＣ2 が組み付けられた状態の斜視図であり、図１０は、保護カバーＣ2 の基台Ｖ2 と蓋体Ｌ2 を分離した状態の斜視図であり、図１１は、僅かに鋭角状となった出隅部Ｎ1 に配管された給水湯管Ｐの出隅配管部Ｐ2 が保護カバーＣ2 で保護された状態の断面図であり、図１２（ａ），（ｂ）は、それぞれ図１１のＴ1 −Ｔ1 線及びＴ2 −Ｔ2 線断面図である。なお、保護カバーＣ2 を構成する基台Ｖ2 と蓋体Ｌ2 が組み付けられた状態における係止構造は、前記保護カバーＣ1 の基台Ｖ1 と蓋体Ｌ1 との係止構造と同一である。
【００４９】
保護カバーＣ2 は、図９及び図１０に示されるように、Ｌ字形に屈曲された基台Ｖ2 と、当該基台Ｖ2 に係止構造により組み付けられて覆蓋される同じくＬ字形の蓋体Ｌ2 とで構成される。基台Ｖ2 は、各基台板部３１，３２がＬ字形に屈曲されて、各基台板部３１，３２の形成角が２７０°の側の面における幅方向の両端部に配管方向に沿って背丈の低い板状の立壁部３３がそれぞれ形成され、各立壁部３３の長手方向の両端部の内側に、対となって対向配置された被係止突起３４が配管方向に形成されている。従って、直角に屈曲した配管方向に沿って一対の立壁部３３の両端部の内側には、それぞれ一対の被係止突起３４が対向して設けられる。なお、図９及び図１０において、３６，３７，３８，３９は、それぞれ抜孔、補強リブ、位置決め板部及びビス挿通孔を示す。
【００５０】
また、蓋体Ｌ2 は、所定間隔をおいて対向配置された略Ｌ字形の正面形状を有する各側板部４１の形成角が２７０°となる側の部分が、Ｌ字形にわん曲された天板部４２で連結されて、形成角が９０°の側の部分が開口されて、配管方向に沿った両端開口が接続口４３となっている。蓋体Ｌ2 の各側板部４１の内側における基台Ｖ2 の各被係止突起３４に対応する部分には、前記保護カバーＣ1 の第２連結板部２９に相当する連結板部４４を介して係止板部４５が各側板部４１と所定間隔をおいて当該各側板部４１と平行に設けられ、前記係止板部４５には、係止孔４６ａ，４６ｂが形成されている。係止板部４５に対する連結板部４４の連結位置、及び各係止孔４６ａ，４６ｂの形成位置は、保護カバーＣ1 の場合と同一である。なお、係止板部４５には、保護カバーＣ1 における第１連結板部２８に相当する連結板部は設けられていない。
【００５１】
ここで、隣接する各壁面Ｗ1 ，Ｗ2 で形成される出隅部Ｎ1 は、施工上の不具合により正確に直角とならず、僅かに鋭角或いは鈍角に施工させることがあり、図１１及び図１２を参照して、僅かに鋭角（９０°−α）の出隅部Ｎ1 に配管された給水湯管Ｐの出隅配管部Ｐ2 を前記保護カバーＣ2 で保護する場合について説明する。基台Ｖ2 は、Ｌ字形に屈曲した形状になっているが、全体が板状であるために、僅かに鋭角（９０°−α）の出隅部Ｎ1 に対応させて、当該出隅部Ｎ1 を形成する各壁面Ｗ1 ，Ｗ2 に裏面側がほぼ全面密着した状態で複数本のビスＢにより固定することができる。しかし、蓋体Ｌ2 は、形状からして曲げ剛性、捩り剛性が大きいので、出隅部Ｎ1 の僅かな鋭角（９０°−α）に対しても曲げることは困難である。
【００５２】
ところが、蓋体Ｌ2 の係止板部４５には、基台Ｖ2 との係止状態において立壁部３３の高さ方向に沿って異なる位置に２本の係止孔４６ａ，４６ｂが形成されているので、僅かに鋭角（９０°−α）の出隅部Ｎ1 にほぼ全面密着するように無理に曲げて固定された基台Ｖ2 に対して被係止突起３４と係止孔４６ａ，４６ｂとの係止により蓋体Ｌ2 を組み付けることができる。即ち、一方の壁面Ｗ1 の側においては、基台Ｖ2 の一方側の一対の被係止突起３４は、蓋体Ｌ2 の天板部４２の側（開口面４７を基準にして奥側）に形成された一対の係止孔４６ａに係止される（「正規の係止位置」で係止される）と共に、他方側の一対の被係止突起３４は、蓋体Ｌ2 の開口面４７の側（開口面４７を基準にして手前側）に形成された一対の係止孔４６ｂに係止される（「正規の係止位置」よりも高い同一位置に係止される）ため、基台Ｖ2 に対して蓋体Ｌ2 が組付け可能となる。また、直線配管部保護カバーＣ0 内に収容保護された給水湯管Ｐの各直線配管部Ｐ0 の出隅部Ｎ1 の側の端部はエルボＥ2 で連結され、実施例２では、当該エルボＥ2 の部分が出隅配管部Ｐ2 となる。なお、図１１において、Ｍ1 は、壁面Ｗ1 と直交する壁面を示す仮想線である。
【００５３】
なお、正確に直交する出隅部Ｎ1 の場合には、基台Ｖ2 の配管方向の両端部に形成された二対の被係止突起３４は、いずれも蓋体Ｌ2 の天板部４２の側（開口面４７を基準にして奥側）の二対の係止孔４６ａに係止される（「正規の係止位置」に係止される）。
【実施例３】
【００５４】
次に、図１３ないし図１６を参照して、建物の隣接する壁面Ｗ2 ，Ｗ3 の入隅部Ｎ2 に配管される給水湯管Ｐの入隅配管部Ｐ3 を保護する付属保護カバーである入隅配管部保護カバーＣ3 について説明する。図１３は、保護カバーＣ3 が組み付けられた状態の斜視図であり、図１４は、保護カバーＣ3 の基台Ｖ3 と蓋体Ｌ3 を分離した状態の斜視図であり、図１５は、僅かに鈍角状となった入隅部Ｎ2 に配管された給水湯管Ｐの出隅配管部Ｐ3 が保護カバーＣ3 で保護された状態の断面図であり、図１６（ａ），（ｂ）は、それぞれ図１１のＵ1 −Ｕ1 線及びＵ2 −Ｕ2 線断面図である。なお、入隅配管部保護カバーＣ3 を構成する基台Ｖ3 及び蓋体Ｌ3 と、上記した出隅配管部保護カバーＣ2 を構成する基台Ｖ2 及び蓋体Ｌ2 とは、基台Ｖ2 ，Ｖ3 に関しては、直角に屈曲された各基台板部の形成角が９０°の面、又は２７０°の面のいずれの面に被係止突起が形成されているかの相違のみであり、蓋体Ｌ2 ，Ｌ3 に関しては、形成角が９０°の面、又は２７０°の面のいずれの面に開口面が形成されているかの相違、即ち、係止孔を備えた係止板部が形成角が９０°の面、又は２７０°の面のいずれに形成されているかの相違のみである。
【００５５】
従って、入隅配管部保護カバーＣ3 を構成する基台Ｖ3 及び蓋体Ｌ3 の説明に関しては、出隅配管部保護カバーＣ2 の説明で使用した符号と、「１桁目」を同一とする対応符号を用いて図示のみ行って、上記した出隅配管部保護カバーＣ2 と異なる部分についてのみ説明する。ここで、図１３及び図１４において、符号５１ないし５９は、基台Ｖ3 に係るものであって、５１，５２はいずれも基台板部、５３は立壁部、５４は被係止突起、５５はずれ防止溝、５６は抜孔、５７は補強リブ、５８は位置決め板部、５９はビス挿通孔を示す。また、符号６１ないし６７は、蓋体Ｌ3 に係るものであって、６１は側板部、６２は天板部、６３は接続口、６４は連結板部、６５は係止板部、６６ａ，６６ｂは係止孔、６７は開口面を示す。
【００５６】
そして、図１５及び図１６に示されるように、入隅配管部Ｐ3 を保護する保護カバーＣ3 においても、僅かに鈍角（９０°＋β）の入隅部Ｎ2 に基台Ｖ3 を外方に僅かに変形させて、当該入隅部Ｎ2 を構成する各壁面Ｗ2 ，Ｗ3 にほぼ全面密着させておいて、当該基台Ｖ3 に対して蓋体Ｌ3 を覆蓋させると、一方の壁面Ｗ2 の側においては、基台Ｖ3 の基台板部５１に形成された一対の被係止突起５４は、蓋体Ｌ3 の開口面６７に対して奥側の一対の係止孔６６ａに係止される（「正規の係止位置」で係止される）と共に、他方の壁面Ｗ3 においては、基台Ｖ3 の基台板部５２に形成された一対の被係止突起５４は、蓋体Ｌ3 の開口面６７に対して手前側の一対の係止孔６６ｂに係止される（「正規の係止位置」よりも高い同一位置に係止される）。このように、給水湯管Ｐの入隅配管部Ｐ3 を保護する保護カバーＣ3 においても、蓋体Ｌ3 の各側板部６１の内側面に２本の係止孔６６ａ，６６ｂが、係止状態において基台Ｖ3 の立壁部５３の高さ方向に沿ってずれて形成されているため、僅かに鈍角（９０°＋β）の入隅部Ｎ2 においても、各接続口６３の両側において被係止突起５４と係止孔６６ａ（６６ｂ）とをいずれも係止させられる。このため、経年使用により、或いは蓋体Ｌ3 に外力が加わることにより、基台Ｖ3 から蓋体Ｌ3 が簡単に外れることはない。
【００５７】
また、基台Ｖ3 に対して蓋体Ｌ3 が組み付けられた状態では、基台Ｖ3 のずれ防止溝５５に蓋体Ｌ3 の連結板部６４が挿入されて係止状態となるので、入隅部Ｎ2 を構成する各壁面Ｗ2 ，Ｗ3 に固定された基台Ｖ3 に対して蓋体Ｌ3 は、入隅部Ｎ2 を形成している直交する２つの壁面Ｗ2 ，Ｗ3 のいずれに対しても配管方向にずれなくなる。なお、図１５でＥ3 は、各壁面Ｗ2 ，Ｗ3 に沿って配管された２本の給水湯管Ｐの各直線配管部Ｐ0 を接続するエルボを示し、実施例３では、当該エルボＥ3 が入隅配管部Ｐ3 となっている。
【実施例４】
【００５８】
次に、図１７ないし図２１を参照して、給水湯管Ｐの屈曲配管部Ｐ4 が壁面Ｗ1 に設けられた壁貫通孔Ｈに挿通されて配管される場合において、前記屈曲配管部Ｐ4 を保護する端末保護カバーＣ4 について説明する。図１７は、壁面Ｗ1 の壁貫通孔Ｈに挿通された給水湯管Ｐの屈曲配管部Ｐ4 が端末保護カバーＣ4 で保護された状態の斜視図であり、図１８は、同様の状態の正面図であり、図１９は、端末保護カバーＣ4 を構成する基台Ｖ4 及び蓋体Ｌ4 の分解斜視図であり、図２０は、図１８のＸ1 −Ｘ1 線断面図であり、図２１は、図１８のＸ2 −Ｘ2 線断面図である。
【００５９】
図１７ないし図１９に示されるように、端末保護カバーＣ4 は、壁面Ｗ1 における壁貫通孔Ｈが設けられている部分に当該壁貫通孔Ｈの周縁部を覆うようにして複数本のビスＢを介して固定される基台Ｖ4 と、当該基台Ｖ4 に覆蓋される蓋体Ｌ4 とで構成される。基台Ｖ4 は、略長方形状をした基台板部７１を長手方向に沿って二分した一方の部分に管貫通孔７２が形成され、基台Ｖ4 における蓋体Ｌ4 の接続口８２に対応する部分を除く周縁部に背丈の低い板状の第１及び第２の各立壁部７３，７４が連続して設けられた構成である。第１及び第２の各立壁部７３，７４は、それぞれ基台板部７１の長手方向、及び幅方向に沿って形成され、各立壁部７３，７４は、円弧状をした２つのコーナー部において連続している。基台Ｖ4 における蓋体Ｌ4 の接続口８２に対応する部分は、他の部分よりも僅かに狭幅に形成されている。前記第１立壁部７３における長手方向の中央部の内側には、一対の被係止突起７５が当該第１立壁部７３の長手方向に沿って形成され、第１立壁部７３における当該被係止突起７５が形成されている部分には、ずれ防止溝７６が基台板部７１に対して垂直に形成されて、被係止突起７５はずれ防止溝７６により二分されている。なお、図１９において、７７は、ビス挿通孔を示し、７８は、基台Ｖ4 に対する直線配管部保護カバーＣ0 の基台Ｖ0 の幅方向の位置決めを行うための位置決め板部を示す。
【００６０】
また、蓋体Ｌ4 は、対向側板部８１ａにおける接続口８２と反対の側が連結側板部８１ｂで連結され、全体として正面形状が略Ｕ字状をした側板部８１が天板部８３で連結されて、当該天板部８３と対向する側が開口面８４となった構成である。蓋体Ｌ4 の接続口８２の部分は、他の部分よりも僅かに幅が狭くなっている。そして、対向側板部８１ａにおける基台Ｖ4 の各被係止突起７５と対応する位置には、それぞれ係止板部８５が配置されている。対向側板部８１ａに対する係止板部８５の連結構造は、実施例１の保護カバーＣ1 の蓋体Ｌ1 に形成された係止板部２７と同一構造であって、係止板部８５は、第１及び第２の各連結板部８６，８７を介して対向側板部８１ａと所定間隔をおいて配置されている。係止板部８５には、開口面８４に対して垂直な方向に所定間隔をおいて２本の係止孔８８ａ，８８ｂが配管方向に沿って形成されている。なお、図１８、図２０及び図２１において、Ａ41, Ａ42は、基台Ｖ4 の被係止突起７５と蓋体Ｌ4 の係止孔８８ａ（８８ｂ）とが係止した相互係止部を示す。なお、係止板部８５が、第１及び第２の各連結板部８６，８７を介して対向側板部８１ａと連結されることにより、当該係止板部８５と対向側板部８１ａとの一体性が高められることにより発生する利点は、保護カバーＣ1 で説明した場合と同様である。
【００６１】
図１７及び図２０に示されるように、壁面Ｗ1 に沿って配管された給水湯管Ｐの直線配管部Ｐ0 と、一端部が壁貫通孔Ｈに挿入された形態で壁裏に配管される給水湯管Ｐの直線配管部Ｐ0 とは、エルボＥ4 を介して接続され、当該エルボＥ4 の略半分は、壁貫通孔Ｈ内に入り込んでいる。
【００６２】
そして、端末保護カバーＣ4 の幅は、直線配管部保護カバーＣ0 の幅よりも僅かに広いので、例えば図１８に示されるように、壁面Ｗ1 に低い段差部１１３が存在していて、直線配管部保護カバーＣ0 は前記段差部１１３を僅かに回避して設置されているが、端末保護カバーＣ4 の部分では、蓋体Ｌ4 が段差部１１３と干渉してしまう場合においても、実施例４の端末保護カバーＣ4 を使用すれば、壁面Ｗ1 に対して垂直な方向に沿って僅かに異なる位置において、基台Ｖ4 の被係止突起７５と蓋体Ｌ4 の係止孔８８ａ（８８ｂ）とを係止させられるので、前記段差部１１３と蓋体Ｌ4 とが干渉したままで、基台Ｖ4 に対して蓋体Ｌ4 を覆蓋させて組み付けることが可能である。
【００６３】
即ち、図１８，図２０及び図２１に示されるように、段差部１１３と反対の側では、基台Ｖ4 の被係止突起７５は、蓋体Ｌ4 の天板部８３の側の係止孔８８ａに係止される（「正規の係止位置」に係止される）が、段差部１１３の側では、基台Ｖ4 の被係止突起７５は、蓋体Ｌ4 の開口面８４の側の係止孔８８ｂに係止される（「正規の係止位置」よりも高い位置に係止される）ため、前記段差部１１３が干渉したままで、基台Ｖ4 に対して蓋体Ｌ4 を組み付けることが可能となる。なお、上記のように、保護カバーＣ4 の設置位置の一方側にのみ段差部１１３が存在している場合においても、接続口８２の両側の被係止突起７５を、いずれも係止孔８８ｂに係止させることも可能である。即ち、接続口８２の両側のいずれも、「正規の係止位置」よりも高い同一位置で係止させることも可能である。
【００６４】
また、図２２は、蓋体Ｌ4 の連結側板部８１ｂが配置される部分に段差部１１４が存在する場合の図１８のＸ1 −Ｘ1 線断面図であり、図２３は、同じく図１８のＸ2 −Ｘ2 線断面図である。図２２及び図２３から明らかなように、段差部１１４と蓋体Ｌ4 の連結側板部８１ｂが干渉することにより、蓋体Ｌ4 の開口面８４が壁面Ｗ1 に対して僅かに傾斜した状態においても、基台Ｖ4 の各被係止突起７５は、それぞれ蓋体Ｌ4 の開口面８４の側の係止孔８８ｂに係止されることにより、段差部１１４と蓋体Ｌ4 の連結側板部８１ｂが干渉したままで、基台Ｖ4 に対して蓋体Ｌ4 を組み付けることが可能となる。即ち、この場合には、接続口８２の両側のいずれも、「正規の係止位置」よりも高い同一位置で係止されることにより、段差部１１４と干渉したままで、基台Ｖ4 に対して蓋体Ｌ4 を組み付けている。
【実施例５】
【００６５】
次に、図２４ないし図２６を参照して、給水湯管Ｐの直線配管部Ｐ0 を収容保護する２本の直線配管部保護カバーＣ0 を接続するための直線接続部保護カバーＣ5 について説明する。図２４は、２本の直線配管部保護カバーＣ0 の両端部を保護カバーＣ5 で接続した状態の斜視図であり、図２５は、保護カバーＣ5 を構成する基台Ｖ5 と蓋体Ｌ5 とを分離した状態の斜視図であり、図２６（ａ）は、保護カバーＣ5 の使用状態の横断面図であり、同（ｂ）は、同（ａ）のＹ−Ｙ線拡大断面図である。
【００６６】
保護カバーＣ5 は、壁面Ｗ1 に固定される基台Ｖ5 と、当該基台Ｖ5 に覆蓋されて組み付けられる蓋体Ｌ5 とで構成される。基台Ｖ5 は、図２５及び図２６に示されるように、長方形状をした基台板部９１の幅方向の両端部に背丈の低い板状の立壁部９２が全長に亘って形成され、各立壁部９２の長手方向の両端部の内側に被係止突起９３がそれぞれ一体に形成され、各立壁部９２における被係止突起９３の内端側にずれ防止溝９４が基台板部９１に対して垂直に形成された構成である。このため、基台Ｖ5 の長手方向の両端部には、立壁部９２の内側面に一対の被係止突起９３が対向して設けられている。なお、図２５において、９５，９６，９７，９８は、それぞれ抜孔、位置決め板部、補強リブ、ビス挿通孔を示す。
【００６７】
また、蓋体Ｌ5 は、所定間隔をおいて対向配置された側板部１０１が天板部１０２で連結されて、長手方向の両端に接続口１０３が設けられて、天板部１０２と対向する部分が開口面１０４となった構成である。各側板部１０１における基台Ｖ5 の被係止突起９３に対応する部分には、当該被係止突起９３に対して係止する係止突条１０５ａ，１０５ｂが開口面１０４に対して垂直な方向に沿って所定間隔をおいて形成されている。即ち、各側板部１０１の長手方向の両端部の内側面には、第１及び第２の各連結板部１０６，１０７を介して係止板部１０８が、前記側板部１０１の内側面との間に所定間隔をおいて当該内側面に平行に配置されている。第１連結板部１０６は、接続口１０３を基準にして係止板部１０８の奥側の端部に当該接続口１０３と平行に設けられていると共に、第２連結板部１０７は、開口面１０４を基準にして係止板部１０８の奥側（天板部１０２の側）の端部に当該開口面１０４と平行に設けられている。このため、係止板部１０８と側板部１０１とは、接続口１０３を基準として奥側の端部、及び開口面１０４を基準にして奥側の端部がそれぞれ閉塞され、接続口１０３を基準として手前側の端部、及び開口面１０４を基準にして手前側の端部がそれぞれ開口された構造となる。また、係止板部１０８は、第１及び第２の各連結板部１０６，１０７を介して側板部１０１に連結されているため、係止板部１０８は、側板部１０１に対して強固に連結された構造となり、これに起因する利点は、保護カバーＣ1 の場合と同様である。
【００６８】
また、前記係止板部１０８の側板部１０１と対向する内側面には、２本の係止突条１０５ａ，１０５ｂが、開口面１０４に垂直な方向に沿って所定間隔をおいて配管方向と平行に設けられている。係止突条１０５ｂは、係止板部１０８の開口面１０４の側の端部に形成されている。
【００６９】
そして、給水湯管Ｐの直線配管部Ｐ0 を収容保護する２本の直線配管部保護カバーＣ0 を保護カバーＣ5 で保護するには、壁面Ｗ1 に基台Ｖ5 を固定して、当該基台Ｖ5 の両側に直線配管部保護カバーＣ0 の基台Ｖ0 をそれぞれ固定し、次に、各基台Ｖ0 が基台Ｖ5 を挟んで直線状に配置され、各基台Ｖ0 の管保持部１１１に給水湯管Ｐの直線配管部Ｐ0 を保持させて、各基台Ｖ0 に蓋体Ｌ0 をそれぞれ蓋蓋させると、保護カバーＶ5 の基台Ｖ5 の部分においてのみ直線配管部Ｐ0 が露出する。この状態で、基台Ｖ5 に対して蓋体Ｌ5 を覆蓋させると、当該蓋体Ｌ5 の両端部は、直線配管部保護カバーＣ0 の蓋体Ｌ0 を覆った状態となる（図２４参照）。
【００７０】
ここで、図２６（ａ）に示されるように、保護カバーＣ5 の蓋体Ｌ5 が配置される部分に、突起物１１５、或いは段差部１１６が存在している場合には、基台Ｖ5 の一対の被係止突起９３のうち一方の被係止突起９３は、蓋体Ｌ5 の一方の側板部１０１に形成された２本の係止突条１０５ａ，１０５ｂのうち開口面１０４を基準にして奥側の係止突条１０５ａに係止される（「正規の係止位置」に係止される）と共に、他方の被係止突起９３は、蓋体Ｌ5 の一方の側板部１０１に形成された２本の係止突条１０５ａ，１０５ｂのうち開口面１０４を基準にして手前側の被係止突条１０５ｂに係止される（「正規の係止位置」よりも高い同一位置に係止される）ことにより、他方の側板部１０１が前記突起物１１５、或いは段差部１１６と干渉した状態で、基台Ｖ5 に対して蓋体Ｌ5 が組み付けられる。なお、この場合においても、接続口１０３の両側のいずれも、「正規の係止位置」よりも高い同一位置に係止させることも可能である。
【００７１】
上記したように、基台Ｖ5 に蓋体Ｌ5 が組み付けられた状態では、蓋体Ｌ5 の第１連結板部１０６は、基台Ｖ5 の立壁部９２に形成されたずれ防止溝９４に挿入されるため、基台Ｖ5 に対して蓋体Ｌ5 が配管方向にずれなくなる。
【００７２】
また、上記した各実施例１〜５は、いずれも基台側に１つの被係止部（被係止突起）が設けられ、蓋体側には、開口面に対して垂直な方向に沿って所定間隔をおいて前記被係止部と係止する２つの係止部（係止溝又は係止突条）が設けられた構成であるので、被係止部と係止部との合計数が「３」で、基台の被係止部と蓋体の係止部との係止位置を基台の高さ方向（壁面に対して垂直な方向）に沿って異なる２つの位置で選択できる利点がある。しかし、本発明においては、基台の被係止部と蓋体の係止部とがそれぞれ対応する数だけ設けられていて（例えば、基台の被係止部の数が「２」で、蓋体の係止部の数が「２」の場合）、基台の被係止部と蓋体の係止部との係止位置を基台の高さ方向（壁面に対して垂直な方向）に沿って異なる２つの位置で選択できる構造のものも、本発明に含まれる。この例の場合には、突状に形成された非係止の被係止部又は係止部が他方の部材と干渉して、本来の被係止部と係止部との係止を阻害するのを避けるために、突状に形成された被係止部又は係止部は、配管方向に沿ってずらして形成する等の設計は必要となる。
【００７３】
また、基台の被係止部と蓋体の係止部との基台の高さ方向（壁面に対して垂直な方向）に沿って異なる係止位置の数は、上記各実施例１〜５では、いずれも「２」であるが、「３」以上にすることも可能である。
【００７４】
また、上記各実施例１〜５では、基台の被係止部と蓋体の係止部とが係止して基台と蓋体とが組み付けられた状態において、蓋体の側板部の内側面に対して所定間隔をおいて係止板部を一体的に形成するのに使用する「連結板部」が、基台に形成した立壁部における被係止突起の部分又はその端部に形成したずれ防止溝に挿入されることにより、換言すると、基台における「相互係止部」を形成する部分にずれ防止溝を設けることにより、別途「ずれ防止手段」を設けることなくして、基台に対して蓋体が配管方向に沿ってずれない構成となる利点がある。しかし、基台に覆蓋した蓋体が当該基台に対して配管方向にずれない構造にすることは、配管構造において要求されることの多い構造であるため、前記「ずれ防止手段」は、「相互係止部」以外の部分に別途設ける設計も当然に可能である。
【００７５】
また、本発明では、「ずれ防止手段」は必須の構成ではないが（なくてもよいが）、実施例１，４，５のように、係止板部２７，８５，１０８に、ずれ防止手段を構成する連結板部２８，８６，１０６を設けることにより、基台の被係止部と蓋体の係止部との捩れを防止できて、しっかりと係止できる利点がある。
【００７６】
更に、実施例１〜５の保護カバーＣ1 〜Ｃ5 は、いずれも接続口の両側の「相互係止部」における係止位置は、いずれも高さ方向に変更可能な構造であるが、接続口のいずれか一方側の「相互係止部」の係止位置が高さ方向に変更可能な構造にしてもよい。
【００７７】
なお、上記実施例１〜５では、いずれも「配線・配管材」の一つである給水湯管の付属保護カバーを例に挙げて説明したが、エアコン用冷媒管、電線、ケーブル等を収容する付属保護カバーに対しても適用可能である。
【図面の簡単な説明】
【００７８】
【図１】壁面Ｗ1 の非平面部に保護カバーＣ1 を設置した状態の斜視図である。
【図２】保護カバーＣ1 を構成する基台Ｖ1 と蓋体Ｌ1 とを分離した状態の斜視図である。
【図３】基台Ｖ1 の被係止突起１１と蓋体Ｌ1 の係止孔２６ａ，２６ｂとを示す部分拡大斜視図である。
【図４】計３本の直線配管部保護カバーＣ0 の各端部が保護カバーＣ1 で接続された状態の平面図である。
【図５】壁面Ｗ1 の非平面部に固定された基台Ｖ1 に蓋体Ｌ2 が蓋体された状態において、被係止突起１１と係止孔２６ａ，２６ｂとの計６箇所の相互係止部Ａ1 〜Ａ6 の壁面Ｗ1 からの高さの相違を示す模式図である。
【図６】（ａ）は、図４のＳ1 −Ｓ1 線拡大断面図であり、（ｂ）は、（ａ）のＤ1 の部分の拡大図である。
【図７】（ａ）は、図４のＳ2 −Ｓ2 線拡大断面図であり、（ｂ）は、（ａ）のＤ2 の部分の拡大図である。
【図８】（ａ）は、図４のＳ3 −Ｓ3 線拡大断面図であり、（ｂ）は、（ａ）のＤ3 の部分の拡大図である。
【図９】保護カバーＣ2 が組み付けられた状態の斜視図である。
【図１０】保護カバーＣ2 の基台Ｖ2 と蓋体Ｌ2 を分離した状態の斜視図である。
【図１１】僅かに鋭角状となった出隅部Ｎ1 に配管された給水湯管Ｐの出隅配管部Ｐ2 が保護カバーＣ2 で保護された状態の断面図である。
【図１２】（ａ），（ｂ）は、それぞれ図１１のＴ1 −Ｔ1 線及びＴ2 −Ｔ2 線断面図である。
【図１３】保護カバーＣ3 が組み付けられた状態の斜視図である。
【図１４】保護カバーＣ3 の基台Ｖ3 と蓋体Ｌ3 を分離した状態の斜視図である。
【図１５】僅かに鈍角状となった入隅部Ｎ2 に配管された給水湯管Ｐの出隅配管部Ｐ3 が保護カバーＣ3 で保護された状態の断面図である。
【図１６】（ａ），（ｂ）は、それぞれ図１１のＵ1 −Ｕ1 線及びＵ2 −Ｕ2 線断面図である。
【図１７】壁面Ｗ1 の壁貫通孔Ｈに挿通された給水湯管Ｐの屈曲配管部Ｐ4 が端末保護カバーＣ4 で保護された状態の斜視図である。
【図１８】同様の状態の正面図である。
【図１９】端末保護カバーＣ4 を構成する基台Ｖ4 及び蓋体Ｌ4 の分解斜視図である。
【図２０】図１８のＸ1 −Ｘ1 線断面図である。
【図２１】図１８のＸ2 −Ｘ2 線断面図である。
【図２２】蓋体Ｌ4 の連結側板部８１ｂが配置される部分に段差部１１４が存在する場合の図１８のＸ1 −Ｘ1 線断面図である。
【図２３】同じく図１８のＸ2 −Ｘ2 線断面図である。
【図２４】２本の直線配管部保護カバーＣ0 の両端部を保護カバーＣ5 で接続した状態の斜視図である。
【図２５】保護カバーＣ5 を構成する基台Ｖ5 と蓋体Ｌ5 とを分離した状態の斜視図である。
【図２６】（ａ）は、保護カバーＣ5 の使用状態の横断面図であり、（ｂ）は、（ａ）のＹ−Ｙ線拡大断面図である。
【符号の説明】
【００７９】
Ｃ0 ：直線配管部保護カバー（直線配設部保護カバー）
Ｃ1 ：屈曲配管部保護カバー（付属保護カバー）
Ｃ2 ：出隅配管部保護カバー（付属保護カバー）
Ｃ3 ：入隅配管部保護カバー（付属保護カバー）
Ｃ4 ：端末保護カバー（付属保護カバー）
Ｃ5 ：直線接続部保護カバー（付属保護カバー）
Ｅ1 〜Ｅ4 ：エルボ
Ｌ1 〜Ｌ5 ：蓋体
Ｎ1 ：出隅部
Ｎ2 ：入隅部
Ｖ1 〜Ｖ5 ：基台
Ｗ1 〜Ｗ3 ：壁面
Ｐ：給水湯管（配線・配管材）
Ｐ0 ：直線配管部（直線配線・配管部）
Ｐ1,Ｐ4 ：屈曲配管部
Ｐ2 ：出隅配管部
Ｐ3 ：入隅配管部
３，４，３３，５３，７３，７４，９２：立壁部
１１，３４，５４，７５，９３：被係止突起（被係止部）
26a,26b,46a,46b,66a,66b,88a,88b : 係止孔（係止部）
１０５ａ，１０５ｂ：係止突条（係止部）
１２，５５，７６，９４：ずれ防止溝（ずれ防止手段）
２４ａ，２４ｂ，２５，４３，６３，８２，１０３：接続口
２８，４４，６４，８６，１０６：連結板部（ずれ防止手段）
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
0005095370.tif 000021
【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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