(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
給湯管と給水管とがそれぞれ接続される２つの継手を収容するための２つの継手収容空間部を備える継手収容ボックスであって、
当該各継手収容空間部の少なくとも一方には、当該各継手収容空間部の並び方向と略同一方向側から、給湯管及び給水管を並列配管した状態で当該各継手収容空間部内に挿通できる同一方向挿通口が、隣接する他方の継手収容空間部と反対側に設けられ、
当該各継手収容空間部の間には、一方の継手収容空間部内に挿通された給湯管及び給水管の一方の管が、他方の継手収容空間部内に対して配管可能とする配管空間を形成する連通空間部が設けられ、
前記各継手収容空間部に配置された継手の水栓取付部をボックス外方に臨ませる開口が各継手収容空間部にそれぞれ形成され、
前記開口の中心は、前記同一方向挿通口から挿通される給湯管及び給水管の各管軸のいずれか一方の管軸側にずれた位置に形成されていることを特徴とする継手収容ボックス。
【請求項２】
前記各継手収容空間部のいずれか一方には、前記各継手収容空間部の並び方向と略直交する方向から給湯管及び給水管を並列配管した状態で前記継手収容空間部内に挿通可能とする直交方向挿通口を備え、
前記直交方向挿通口を備えた継手収容空間部に形成された前記開口は、前記同一方向挿通口から挿通される給湯管及び給水管のいずれか一方の管軸と、前記直交方向挿通口から挿通される給湯管及び給水管のいずれか一方の管軸との略交差位置に形成されていることを特徴とする請求項１に記載の継手収容ボックス。
【請求項３】
前記各継手収容空間部は、給湯管及び給水管を並列配管した状態で当該各継手収容空間部に収容可能とする前記同一方向挿通口、及び前記直交方向挿通口とをそれぞれ備えていることを特徴とする請求項２に記載の継手収容ボックス。
【請求項４】
前記各継手収容空間部の一方のみに、前記各継手収容空間部の並び方向と略直交する方向から、給湯管及び給水管を並列配管した状態で前記各継手収容空間部内に挿通可能とする直交方向挿通口を備えていることを特徴とする請求項２に記載の継手収容ボックス。
【請求項５】
前記同一方向挿通口における前記直交方向挿通口側でない側に配管される給湯管又は給水管の管軸と、前記直交方向挿通口における前記同一方向挿通口側に配管される給湯管又は給水管の管軸との交差位置に開口が形成されていることを特徴とする請求項２ないし４のいずれかに記載の継手収容ボックス。
【請求項６】
前記継手収容ボックスは、壁面に固定される固定部、及び収容された継手を固定配置させる固定配置部材を備えた基台と、当該基台の全体を覆うように前記基台に組み付けられる蓋体とから成ることを特徴とする請求項１ないし５のいずれかに記載の継手収容ボックス。
【請求項７】
前記継手収容ボックスは、壁面に固定される固定部を備えた基台と、当該基台の全体を覆うように前記基台に組み付けられる蓋体とから成り、
前記開口は基台のみに設けられていることを特徴とする請求項１ないし５のいずれかに記載の継手収容ボックス。
【請求項８】
前記蓋体は、全体の端面が壁面に略当接するようなボックス状に形成されていることを特徴とする請求項６又は７に記載の継手収容ボックス。
【請求項９】
請求項１ないし８のいずれかに記載の継手収容ボックスと、給湯管及び給水管と、当該２本の管を並列配管して収容保護可能な管材保護ダクトと、当該２本の管と湯水混合水栓の給湯管部及び給水管部とをそれぞれ接続する２つの継手とを備え、壁表側において前記湯水混合水栓と前記給湯管及び給水管とを接続する湯水混合水栓の配管構造であって、
前記管材保護ダクトは、前記給湯管及び給水管を並列状態で保持可能な左右一対の保持部を備え、
前記継手収容ボックスの同一方向挿通口に前記管材保護ダクトが接続され、前記管材保護ダクト内に並列状態で収容された給湯管及び給水管は、いずれも共通の挿通口を通って継手収容ボックス内の各継手収容空間部に導かれて、一方の管と湯水混合水栓の給湯管部及び給水管部のいずれか一方とを接続する継手は、前記管材保護ダクトに接続された一方の継手収容空間部に収容されると共に、他方の管と湯水混合水栓の給湯管部及び給水管部の他方とを接続する継手は、前記他方の管が前記一方の継手の脇を通過して継手収容ボックスの連通空間部を通ることにより、他方の継手収容空間部に収容される構成であることを特徴とする湯水混合水栓の配管構造。
【請求項１０】
請求項２ないし５のいずれかに記載の継手収容ボックスと、給湯管及び給水管と、当該２本の管を並列配管して収容保護可能な管材保護ダクトと、当該２本の管と湯水混合水栓の給湯管部及び給水管部とをそれぞれ接続する２つの継手とを備え、壁表側において前記湯水混合水栓と前記給湯管及び給水管とを接続する湯水混合水栓の配管構造であって、
前記管材保護ダクトは、前記給湯管及び給水管を並列状態で保持可能な左右一対の保持部を備え、
前記継手収容ボックスの直交方向挿通口に前記管材保護ダクトが接続され、前記管材保護ダクト内に並列状態で収容された給湯管及び給水管は、いずれも共通の挿通口を通って継手収容ボックス内の各継手収容空間部に導かれて、一方の管と湯水混合水栓の給湯管部及び給水管部のいずれか一方とを接続する継手は、前記管材保護ダクトに接続された一方の継手収容空間部に収容されると共に、他方の管と湯水混合水栓の給湯管部及び給水管部の他方とを接続する継手は、前記他方の管が前記一方の継手収容空間部内で曲げられて、継手収容ボックスの連通空間部を通ることにより、他方の継手収容空間部に収容される構成であることを特徴とする湯水混合水栓の配管構造。
【請求項１１】
給湯管と給水管とがそれぞれ接続される２つの継手を収容するための２つの継手収容空間部を備え、
当該継手収容空間部の少なくとも一方には、当該各継手収容空間部の並び方向と略同一方向から、給湯管及び給水管を並列配管した状態で当該各継手収容空間部内に挿通できる同一方向挿通口が、隣接する他方の継手収容空間部と反対側に設けられ、
当該各継手収容空間部の間には、一方の継手収容空間部内に挿通された給湯管及び給水管の一方の管が、他方の継手収容空間部内に対して配管可能とする配管空間を形成する連通空間部が形成され、
前記各継手収容空間部内に配置された継手の水栓取付部をボックス外方に臨ませる開口が各継手収容空間部にそれぞれ形成された継手収容ボックスと、給湯管及び給水管と、当該２本の管と湯水混合水栓の給湯管部及び給水管部とをそれぞれ接続する２つの継手とを備え、前記湯水混合水栓と前記給湯管及び給水管とを接続する湯水混合水栓の配管構造であって、
前記２つの開口は、当該各開口の並び方向が各継手収容空間部の並び方向と平行となるように、各継手収容空間部にそれぞれ成形されており、
前記給湯管及び給水管は、並列状態で、前記同一方向挿通口を通って一方の継手収容空間部に導かれ、
前記一方の継手収容空間部に導かれた２本の管のうち一方の管は、一方の継手収容空間部の開口から継手の水栓取付部がボックス外方に臨むようにして、当該一方の継手収容空間部に収容される前記２つの継手のうちの一方の継手と接続され、
前記一方の継手収容空間部に導かれた２本の管のうち、前記一方の継手収容空間部から連通空間部を通って他方の継手収容空間部内に配管される他方の管は、ボックス内で曲げ配管されて、他方の継手収容空間部の開口から継手の水栓取付部がボックス外方に臨むようにして、当該他方の継手収容空間部に収容される他方の継手と接続されていることを特徴とする湯水混合水栓の配管構造。
【請求項１２】
給湯管と給水管とがそれぞれ接続される２つの継手を収容するための２つの継手収容空間部を備え、
当該継手収容空間部の少なくとも一方には、当該各継手収容空間部の並び方向と略同一方向から、給湯管及び給水管を並列配管した状態で当該各継手収容空間部内に挿通できる同一方向挿通口が、隣接する他方の継手収容空間部と反対側に設けられ、
前記各継手収容空間部の少なくとも一方には、前記各継手収容空間部の並び方向と直交する方向から給湯管及び給水管を並列配管した状態で当該継手収容空間部内に挿通可能とする直交方向挿通口を備え、
前記各継手収容空間部の間に、一方の継手収容空間部内に挿通された給湯管及び給水管の一方の管が、他方の継手収容空間部内に対して配管可能とする配管空間を形成する連通空間部が設けられた継手収容ボックスと、給湯管及び給水管と、当該２本の管を並列配管して収容保護可能な管材保護ダクトと、当該２本の管と湯水混合水栓の給湯管部及び給水管部とをそれぞれ接続する２つの継手とを備え、前記湯水混合水栓と前記給湯管及び給水管とを接続する湯水混合水栓の配管構造であって、
前記管材保護ダクトは、前記給湯管及び給水管を並列状態で保持可能な左右一対の保持部を備え、
前記継手収容ボックスの同一方向挿通口、及び直交方向挿通口のいずれか一方の挿通口と前記管材保護ダクトとが接続され、当該管材保護ダクト内に並列状態で収容された給湯管及び給水管は、いずれも共通の挿通口を通って継手収容ボックス内の各継手収容空間部に導かれて、一方の管の湯水混合水栓の給湯管部及び給水管部のいずれか一方とを接続する継手は、前記管材保護ダクトが接続された一方の継手収容空間部に収容されると共に、他方の管と湯水混合水栓の給湯管部及び給水管部の他方とを接続する継手は、前記他方の管が継手収容ボックスの連通空間部を通ることにより、他方の継手収容空間部に収容される構成であることを特徴とする湯水混合水栓の配管構造。
【請求項１３】
給湯管と給水管とがそれぞれ接続される２つの継手を収容するための２つの継手収容空間部を備え、
当該継手収容空間部の少なくとも一方には、当該各継手収容空間部の並び方向と略同一方向から、給湯管及び給水管を並列配管した状態で当該各継手収容空間部内に挿通できる同一方向挿通口が、隣接する他方の継手収容空間部と反対側に設けられ、
前記各継手収容空間部の少なくとも一方には、前記各継手収容空間部の並び方向と直交する方向から給湯管及び給水管を並列配管した状態で当該継手収容空間部内に挿通可能とする直交方向挿通口を備え、
前記各継手収容空間部の間に、一方の継手収容空間部内に挿通された給湯管及び給水管の一方の管が、他方の継手収容空間部内に対して配管可能とする配管空間を形成する連通空間部が設けられた継手収容ボックスと、給湯管及び給水管と、当該２本の管を並列配管して収容保護可能な管材保護ダクトと、当該２本の管と湯水混合水栓の給湯管部及び給水管部とをそれぞれ接続する２つの継手とを備え、壁表側に設置される前記湯水混合水栓と前記給湯管及び給水管とを接続する湯水混合水栓の配管構造であって、
前記管材保護ダクトは、前記給湯管及び給水管を並列状態で保持可能な左右一対の保持部を備え、
壁裏側に前記継手収容ボックスが配置されて、前記継手収容ボックスの同一方向挿通口、及び直交方向挿通口のいずれか一方の挿通口と前記管材保護ダクトとが接続され、当該管材保護ダクト内に並列状態で収容された給湯管及び給水管は、いずれも共通の挿通口を通って継手収容ボックス内の各継手収容空間部に導かれて、一方の管の湯水混合水栓の給湯管部及び給水管部のいずれか一方とを接続する継手は、前記管材保護ダクトが接続された一方の継手収容空間部に収容されて、その水栓取付部は、壁表側に臨むように壁板に形成された継手貫通孔に臨ませると共に、他方の管と湯水混合水栓の給湯管部及び給水管部の他方とを接続する継手は、前記他方の管が継手収容ボックスの連通空間部を通ることにより、他方の継手収容空間部に収容され、その水栓取付部は、壁表側に臨むように壁板に形成された継手貫通孔に臨ませる構成であることを特徴とする湯水混合水栓の配管構造。
【請求項１４】
前記継手収容ボックスの一方の継手収容空間部内に導かれた給湯管及び給水管のうち、少なくとも一方の管は、継手収容ボックス内においてわん曲させることにより配管経路を自在に変更可能な可撓性を有していて、
前記一方の継手収容空間部内で可撓性を有する管がわん曲されると共に、前記連通空間部を通って他方の継手収容空間部に配管されていることを特徴とする請求項９〜１３のいずれかに記載の湯水混合水栓の配管構造。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、例えば、湯水混合水栓を取付ける場合等に使用されて、給湯管と給水管とがそれぞれ接続される２つの継手を収容するための２つの継手収容空間部を備える継手収容ボックス、及び湯水混合水栓の配管構造に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
上記用途を有する継手収容ボックスとしては、特許文献１に開示のものが知られている。この継手収容ボックスは、壁面に固定される固定部材と、当該固定部材を覆うカバー部材とで構成されて、当該カバー部材の側壁部には、上下方向と横方向の双方から配管可能なように切欠部が形成されている。
【０００３】
このため、給湯管と給水管とが上下方向に配管されている場合には、カバー部材の水平側壁部に形成された二つの切欠部にそれぞれ給湯管及び給水管を挿通配管することが可能であるが、給湯管及び給水管が同じ側から並列配管されている場合には、カバー部材の垂直側壁部には一つの切欠部が形成されているのみであるので、同一側の垂直側壁部から２本の管を挿通できない。このため、いずれか一方の管を迂回配管させて、他方の垂直側壁部の切欠部から内部に挿通配管する必要があって、配管が極めて面倒であると共に、迂回配管部をカバー部材の外部に配置せざるを得なくなって、当該迂回配管部を露出させざるを得ない場合があり、この場合には外観も悪くなる。
【特許文献１】特開２００１−９０１２９号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
本発明は、並列配管された給湯管及び給水管の２本の管を同一の挿通口から内部に導くことが可能な継手収容ボックスを用いることにより、管の迂回配管の必要をなくして、配管作業を容易にすることを課題としている。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
上記課題を解決するための請求項１の発明は、給湯管と給水管とがそれぞれ接続される２つの継手を収容するための２つの継手収容空間部を備える継手収容ボックスであって、当該各継手収容空間部の少なくとも一方には、当該各継手収容空間部の並び方向と略同一方向側から、給湯管及び給水管を並列配管した状態で当該各継手収容空間部内に挿通できる同一方向挿通口が、隣接する他方の継手収容空間部と反対側に設けられ、当該各継手収容空間部の間には、一方の継手収容空間部内に挿通された給湯管及び給水管の一方の管が、他方の継手収容空間部内に対して配管可能とする配管空間を形成する連通空間部が設けられ、前記各継手収容空間部に配置された継手の水栓取付部をボックス外方に臨ませる開口が各継手収容空間部にそれぞれ形成され、前記開口の中心は、前記同一方向挿通口から挿通される給湯管及び給水管の各管軸のいずれか一方の管軸側にずれた位置に形成されていることを特徴としている。
【０００６】
請求項１の発明によれば、２つの継手収容空間部の並び方向と略同一方向から並列配管された給湯管及び給水管の２本の配管を挿通し、一方の管に接続された継手は、当該同一方向挿通口と接続する一方の継手収容空間部に収容され、他方の管は、連通空間部を通って他方の継手収容空間部に入り込むと共に、当該他方の管に接続された継手は、当該他方の継手収容空間部に収容される。従って、２つの継手収容空間部の並び方向と略同一方向に単に１つの挿通口が設けられている従来の継手収容ボックスでは、２本の管の一方を迂回配管させて、他の部分から内部に挿通させざるを得なかった不具合を解消でき、しかも並列配管された給湯管及び給水管を収容している保護カバーの延長線上に継手収容ボックスが配置されるため、全体としてすっきりした配管状態となる。
また、前記各継手収容空間部に配置された継手の水栓取付部をボックス外方に臨ませる開口が各継手収容空間部にそれぞれ形成され、前記開口の中心は、前記同一方向挿通口から挿通される給湯管及び給水管の各管軸のいずれか一方の管軸側にずれた位置に形成されているため、継手収容ボックス内において、給湯管及び給水管のいずれか一方又は双方をわん曲させる場合において、そのわん曲の程度が小さくなって、継手収容ボックス内における給湯管及び給水管の配管が容易となる。
【０００７】
請求項２の発明は、請求項１の発明において、前記各継手収容空間部のいずれか一方には、前記各継手収容空間部の並び方向と略直交する方向から給湯管及び給水管を並列配管した状態で前記継手収容空間部内に挿通可能とする直交方向挿通口を備え、前記直交方向挿通口を備えた継手収容空間部に形成された前記開口は、前記同一方向挿通口から挿通される給湯管及び給水管のいずれか一方の管軸と、前記直交方向挿通口から挿通される給湯管及び給水管のいずれか一方の管軸との略交差位置に形成されていることを特徴としている。
【０００８】
請求項２の発明によれば、並列配管される給湯管及び給水管は、水平方向、及び垂直方向のいずれの方向に沿っていても、２本の給湯管及び給水管を同一の挿通口から継手収容ボックス内に挿通できて、並列配管される給湯管及び給水管の２本の配管と継手収容ボックス内に収容される各継手との接続形態が２種類となる。この結果、給湯管及び給水管の２本の配管が水平配管、及び垂直配管のいずれの場合にも対応可能となって、継手収容ボックス外における配管の自由度が高まる対応範囲が広くなる。また、前記開口上に管軸を有する給湯管及び給水管のいずれか一方は、全くわん曲させることなく、湯水混合水栓の給湯管部又は給水管部に接続可能となる。
【０００９】
請求項３の発明は、請求項２の発明において、前記各継手収容空間部は、給湯管及び給水管を並列配管した状態で当該各継手収容空間部に収容可能とする前記同一方向挿通口、及び前記直交方向挿通口とをそれぞれ備えていることを特徴としている。
請求項３の発明によれば、継手収容ボックスを基準にして左右のいずれの方向に給湯管及び給水管が並列配管されていても、当該２本の配管と継手収容ボックス内の各継手とを当該配管のいずれか一方を迂回配管することなく接続できると共に、２つの継手収容空間部の間隔に対応した間隔を有する２つの直交方向挿通口を備えているため、例えば、給湯管及び給水管とを湯水混合水栓に接続する場合には、当該湯水混合水栓に対する給湯管及び給水管の左右方向の配置位置に自由度が発生して、配管がし易くなる。
【００１０】
請求項４の発明は、請求項２の発明において、前記各継手収容空間部の一方のみに、前記各継手収容空間部の並び方向と略直交する方向から、給湯管及び給水管を並列配管した状態で前記各継手収容空間部内に挿通可能とする直交方向挿通口を備えていることを特徴としている。
請求項４の発明によれば、継手収容ボックスを上下反転させることにより、当該継手収容ボックスに対して上方、及び下方のいずれに給湯管及び給水管が並列配管されていても、給湯管及び給水管と継手収容ボックス内の各継手とを接続できる。
【００１１】
請求項５の発明は、請求項２ないし４のいずれかの発明において、前記同一方向挿通口における前記直交方向挿通口側でない側に配管される給湯管又は給水管の管軸と、前記直交方向挿通口における前記同一方向挿通口側に配管される給湯管又は給水管の管軸との交差位置に開口が形成されていることを特徴としている。
請求項５の発明によれば、継手収容ボックスの下部であって、しかも両側部である部分に開口が形成されるため、水栓を接続した状態において、継手収容ボックスの下部であって、しかも両側部の部分には、余った部分が殆どなくなって、圧迫感がなくなると共に、外観もすっきりする。
【００１２】
また、請求項６の発明は、請求項１ないし５のいずれかの発明において、前記継手収容ボックスは、壁面に固定される固定部、及び収容された継手を固定配置させる固定配置部材を備えた基台と、当該基台の全体を覆うように前記基台に組み付けられる蓋体とから成ることを特徴としている。
請求項６の発明によれば、壁面に固定される基台と、当該基台を覆う蓋体とで継手収容ボックスが構成されるので、壁面に固定した基台に、固定配置部材により各継手を固定配置した状態で、各継手の全体を蓋体で覆うことができる。
【００１３】
請求項７の発明は、請求項１ないし５のいずれかの発明において、前記継手収容ボックスは、壁面に固定される固定部を備えた基台と、当該基台の全体を覆うように前記基台に組み付けられる蓋体とから成り、前記開口は基台のみに設けられていることを特徴としている。
【００１４】
請求項７の発明によれば、壁裏に継手収容ボックスを配置する場合に対応させたものであって、基台に形成された開口に挿入される各継手の水栓取付部は、壁板に形成された継手貫通孔に収容されて、湯水混合水栓の給湯管部及び給水管部とそれぞれ接続される。このため、継手収容ボックスの蓋体には、開口の形成の必要がなくなる。
【００１５】
また、請求項８の発明は、請求項６又は７の発明において、前記蓋体は、全体の端面が壁面に略当接するようなボックス状に形成されていることを特徴としている。
【００１６】
請求項８の発明によれば、蓋体の端面と壁面との間の隙間がなくなって、蓋体が外れにくくなると共に、基台全体が蓋体により覆い隠されて外観がすっきりする。
【００１７】
また、請求項９の発明は、請求項１ないし８のいずれかに記載の継手収容ボックスと、給湯管及び給水管と、当該２本の管を並列配管して収容保護可能な管材保護ダクトと、当該２本の管と湯水混合水栓の給湯管部及び給水管部とをそれぞれ接続する２つの継手とを備え、壁表側において前記湯水混合水栓と前記給湯管及び給水管とを接続する湯水混合水栓の配管構造であって、前記管材保護ダクトは、前記給湯管及び給水管を並列状態で保持可能な左右一対の保持部を備え、前記継手収容ボックスの同一方向挿通口に前記管材保護ダクトが接続され、前記管材保護ダクト内に並列状態で収容された給湯管及び給水管は、いずれも共通の挿通口を通って継手収容ボックス内の各継手収容空間部に導かれて、一方の管と湯水混合水栓の給湯管部及び給水管部のいずれか一方とを接続する継手は、前記管材保護ダクトに接続された一方の継手収容空間部に収容されると共に、他方の管と湯水混合水栓の給湯管部及び給水管部の他方とを接続する継手は、前記他方の管が前記一方の継手の脇を通過して継手収容ボックスの連通空間部を通ることにより、他方の継手収容空間部に収容される構成であることを特徴としている。
【００１８】
請求項９の発明によれば、給湯管及び給水管とを並列状態で保持可能な左右一対の保持部を備えた管材保護ダクトと、給湯管及び給水管との２本の管を並列状態で挿通可能な同一方向挿通口及び直交方向挿通口を備えた継手収容ボックスとを組み合わせて使用することにより、給湯管及び給水管とを並列状態で収容保持した管材保護ダクトと、継手収容ボックスの同一方向挿通口とを接続することにより、水平方向に配管されている当該給湯管及び給水管は、壁表側において迂回配管することなく湯水混合水栓の給湯管部及び給水管部と接続できる。この結果、配管作業が容易になると共に、配管廻りがすっきりして見栄えが良くなる。
【００１９】
また、請求項１０の発明は、請求項２ないし５のいずれかに記載の継手収容ボックスと、給湯管及び給水管と、当該２本の管を並列配管して収容保護可能な管材保護ダクトと、当該２本の管と湯水混合水栓の給湯管部及び給水管部とをそれぞれ接続する２つの継手とを備え、壁表側において前記湯水混合水栓と前記給湯管及び給水管とを接続する湯水混合水栓の配管構造であって、前記管材保護ダクトは、前記給湯管及び給水管を並列状態で保持可能な左右一対の保持部を備え、前記継手収容ボックスの直交方向挿通口に前記管材保護ダクトが接続され、前記管材保護ダクト内に並列状態で収容された給湯管及び給水管は、いずれも共通の挿通口を通って継手収容ボックス内の各継手収容空間部に導かれて、一方の管と湯水混合水栓の給湯管部及び給水管部のいずれか一方とを接続する継手は、前記管材保護ダクトに接続された一方の継手収容空間部に収容されると共に、他方の管と湯水混合水栓の給湯管部及び給水管部の他方とを接続する継手は、前記他方の管が前記一方の継手収容空間部内で曲げられて、継手収容ボックスの連通空間部を通ることにより、他方の継手収容空間部に収容される構成であることを特徴としている。
【００２０】
請求項９の発明は、給湯管及び給水管が水平配管されているのに対して、請求項１０の発明は、給湯管及び給水管が垂直配管されていて、継手収容ボックスの直交方向挿通口を通って当該ボックス内に収容される点が異なるのみであって、この点を除く作用効果は、請求項９の発明と同等である。
【００２１】
請求項１１の発明は、給湯管と給水管とがそれぞれ接続される２つの継手を収容するための２つの継手収容空間部を備え、当該継手収容空間部の少なくとも一方には、当該各継手収容空間部の並び方向と略同一方向から、給湯管及び給水管を並列配管した状態で当該各継手収容空間部内に挿通できる同一方向挿通口が、隣接する他方の継手収容空間部と反対側に設けられ、当該各継手収容空間部の間には、一方の継手収容空間部内に挿通された給湯管及び給水管の一方の管が、他方の継手収容空間部内に対して配管可能とする配管空間を形成する連通空間部が形成され、前記各継手収容空間部内に配置された継手の水栓取付部をボックス外方に臨ませる開口が各継手収容空間部にそれぞれ形成された継手収容ボックスと、給湯管及び給水管と、当該２本の管と湯水混合水栓の給湯管部及び給水管部とをそれぞれ接続する２つの継手とを備え、前記湯水混合水栓と前記給湯管及び給水管とを接続する湯水混合水栓の配管構造であって、前記２つの開口は、当該各開口の並び方向が各継手収容空間部の並び方向と平行となるように、各継手収容空間部にそれぞれ成形されており、前記給湯管及び給水管は、並列状態で、前記同一方向挿通口を通って一方の継手収容空間部に導かれ、前記一方の継手収容空間部に導かれた２本の管のうち一方の管は、一方の継手収容空間部の開口から継手の水栓取付部がボックス外方に臨むようにして、当該一方の継手収容空間部に収容される前記２つの継手のうちの一方の継手と接続され、前記一方の継手収容空間部に導かれた２本の管のうち、前記一方の継手収容空間部から連通空間部を通って他方の継手収容空間部内に配管される他方の管は、ボックス内で曲げ配管されて、他方の継手収容空間部の開口から継手の水栓取付部がボックス外方に臨むようにして、当該他方の継手収容空間部に収容される他方の継手と接続されていることを特徴としている。
【００２２】
請求項１１の発明は、給湯管及び給水管が水平方向に配管されている請求項９の発明において、当該給湯管及び給水管を収容保護する管材保護ダクトを欠落された構成であるため、その実質的な作用効果は、請求項９の発明と同等である。
【００２３】
請求項１２の発明は、給湯管と給水管とがそれぞれ接続される２つの継手を収容するための２つの継手収容空間部を備え、当該継手収容空間部の少なくとも一方には、当該各継手収容空間部の並び方向と略同一方向から、給湯管及び給水管を並列配管した状態で当該各継手収容空間部内に挿通できる同一方向挿通口が、隣接する他方の継手収容空間部と反対側に設けられ、前記各継手収容空間部の少なくとも一方には、前記各継手収容空間部の並び方向と直交する方向から給湯管及び給水管を並列配管した状態で当該継手収容空間部内に挿通可能とする直交方向挿通口を備え、前記各継手収容空間部の間に、一方の継手収容空間部内に挿通された給湯管及び給水管の一方の管が、他方の継手収容空間部内に対して配管可能とする配管空間を形成する連通空間部が設けられた継手収容ボックスと、給湯管及び給水管と、当該２本の管を並列配管して収容保護可能な管材保護ダクトと、当該２本の管と湯水混合水栓の給湯管部及び給水管部とをそれぞれ接続する２つの継手とを備え、前記湯水混合水栓と前記給湯管及び給水管とを接続する湯水混合水栓の配管構造であって、前記管材保護ダクトは、前記給湯管及び給水管を並列状態で保持可能な左右一対の保持部を備え、前記継手収容ボックスの同一方向挿通口、及び直交方向挿通口のいずれか一方の挿通口と前記管材保護ダクトとが接続され、当該管材保護ダクト内に並列状態で収容された給湯管及び給水管は、いずれも共通の挿通口を通って継手収容ボックス内の各継手収容空間部に導かれて、一方の管の湯水混合水栓の給湯管部及び給水管部のいずれか一方とを接続する継手は、前記管材保護ダクトが接続された一方の継手収容空間部に収容されると共に、他方の管と湯水混合水栓の給湯管部及び給水管部の他方とを接続する継手は、前記他方の管が継手収容ボックスの連通空間部を通ることにより、他方の継手収容空間部に収容される構成であることを特徴としている。
【００２４】
請求項１２の発明は、請求項９又は１０の発明において、湯水混合水栓及び継手収容ボックスの双方が壁表に配置されていることを特定したものであって、実質的な作用効果は、請求項９の発明と同等である。
【００２５】
請求項１３の発明は、給湯管と給水管とがそれぞれ接続される２つの継手を収容するための２つの継手収容空間部を備え、当該継手収容空間部の少なくとも一方には、当該各継手収容空間部の並び方向と略同一方向から、給湯管及び給水管を並列配管した状態で当該各継手収容空間部内に挿通できる同一方向挿通口が、隣接する他方の継手収容空間部と反対側に設けられ、前記各継手収容空間部の少なくとも一方には、前記各継手収容空間部の並び方向と直交する方向から給湯管及び給水管を並列配管した状態で当該継手収容空間部内に挿通可能とする直交方向挿通口を備え、前記各継手収容空間部の間に、一方の継手収容空間部内に挿通された給湯管及び給水管の一方の管が、他方の継手収容空間部内に対して配管可能とする配管空間を形成する連通空間部が設けられた継手収容ボックスと、給湯管及び給水管と、当該２本の管を並列配管して収容保護可能な管材保護ダクトと、当該２本の管と湯水混合水栓の給湯管部及び給水管部とをそれぞれ接続する２つの継手とを備え、壁表側に設置される前記湯水混合水栓と前記給湯管及び給水管とを接続する湯水混合水栓の配管構造であって、前記管材保護ダクトは、前記給湯管及び給水管を並列状態で保持可能な左右一対の保持部を備え、壁裏側に前記継手収容ボックスが配置されて、前記継手収容ボックスの同一方向挿通口、及び直交方向挿通口のいずれか一方の挿通口と前記管材保護ダクトとが接続され、当該管材保護ダクト内に並列状態で収容された給湯管及び給水管は、いずれも共通の挿通口を通って継手収容ボックス内の各継手収容空間部に導かれて、一方の管の湯水混合水栓の給湯管部及び給水管部のいずれか一方とを接続する継手は、前記管材保護ダクトが接続された一方の継手収容空間部に収容されて、その水栓取付部は、壁表側に臨むように壁板に形成された継手貫通孔に臨ませると共に、他方の管と湯水混合水栓の給湯管部及び給水管部の他方とを接続する継手は、前記他方の管が継手収容ボックスの連通空間部を通ることにより、他方の継手収容空間部に収容され、その水栓取付部は、壁表側に臨むように壁板に形成された継手貫通孔に臨ませる構成であることを特徴としている。
【００２６】
請求項１３の発明は、請求項９又は１０の発明において、湯水混合水栓が壁表に配置され、継手収容ボックスが壁裏に配置されていることを特定したものであって、基台に形成された開口に挿入される各継手の水栓取付部は、壁板に形成された継手貫通孔に収容されて、湯水混合水栓の給湯管部及び給水管部とそれぞれ接続される。また、継手接続に係る実質的な作用効果は、請求項９の発明と同等である。
【００２７】
請求項１４の発明は、請求項９ないし１３のいずれかの発明において、前記継手収容ボックスの一方の継手収容空間部内に導かれた給湯管及び給水管のうち、少なくとも一方の管は、継手収容ボックス内においてわん曲させることにより配管経路を自在に変更可能な可撓性を有していて、前記一方の継手収容空間部内で可撓性を有する管がわん曲されると共に、前記連通空間部を通って他方の継手収容空間部に配管されていることを特徴としている。
【００２８】
請求項１４の発明によれば、給湯管及び給水管の少なくとも一方が可撓性を有しているため、継手収容ボックス内においては、同一方向挿通口又は直交方向挿通口からボックス内に導かれた２本の管のうち配管経路の変更の必要のある管は、可撓性を有するものを選択することにより、狭いボックス内において自在に迂回配管等を行って配管経路を変更できる。この結果、管を加熱してわん曲させたり、或いは多種類の継手を予め用意しておいて、多種類の継手の選択により配管経路を定めるという面倒な作業を解消できて、配管作業の能率が高まる。また、最も緩やかな形状にわん曲させることが可能であるので、湯水の通管抵抗が小さくなると共に、ウォーターハンマー現象も軽減される。また、給湯・給水元から継手収容ボックスまでの配管経路においても管を自在に曲げて、自由な配管経路を選択できる。
【発明の効果】
【００２９】
本発明によれば、２つの継手収容空間部の並び方向と略同一方向から並列配管された給湯管及び給水管の２本の配管を挿通し、一方の管に接続された継手は、当該同一方向挿通口と接続する一方の継手収容空間部に収容され、他方の管は、連通空間部を通って他方の継手収容空間部に入り込むと共に、当該他方の管に接続された継手は、当該他方の継手収容空間部に収容される。従って、２つの継手収容空間部の並び方向と略同一方向に単に１つの挿通口が設けられている従来の継手収容ボックスでは、２本の管の一方を迂回配管させて、他の部分から内部に挿通させざるを得なかった不具合を解消でき、しかも並列配管された給湯管及び給水管を収容している保護カバーの延長線上に継手収容ボックスが配置されるため、全体としてすっきりした配管状態となる。
【００３０】
また、垂直方向に並列配管された給湯管及び給水管を一緒に挿通可能な直交方向挿通口を備えている場合には、給湯管及び給水管の２本の配管が水平配管、及び垂直配管のいずれの場合にも対応可能となって、継手収容ボックス外における配管の自由度が高まる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００３１】
以下、複数の実施例を挙げて本発明について更に詳細に説明する。
【実施例１】
【００３２】
実施例１は、縦方向に並列配管された給湯管Ｐ1 及び給水管Ｐ2 を本発明に係る継手収容ボックス（以下、単に「ボックス」と略すこともある）Ｂ内に挿通して、当該ボックスＢ内で給湯管Ｐ1 及び給水管Ｐ2 を各水栓継手Ｅ1 ，Ｅ2 を介して湯水混合水栓Ａの給湯管部８１及び給水管部８２と接続配管する例である。図１は、縦方向に並列配管された給湯管Ｐ1 と給水管Ｐ2 と湯水混合水栓Ａとが本発明に係るボックスＢを介して接続された状態の斜視図であり、図２は、壁面Ｗに固定された基台Ｖ、各水栓継手Ｅ1 ，Ｅ2 が接続された給湯管Ｐ1 及び給水管Ｐ2 、押えカバーＣの斜視図であり、図３は、第１及び第２の各継手収容空間部Ｊ1 ，Ｊ2 に配管された給湯管Ｐ1 、給水管Ｐ2 及び各水栓継手Ｅ1 ，Ｅ2 が押えカバーＣにより固定された基台Ｖと、当該基台Ｖを覆う蓋体Ｌ1 と、２本の給湯管Ｐ1 及び給水管Ｐ2 を並列配管状態で収容する管材保護ダクトＤとの斜視図であり、図４は、基台Ｖの斜視図であり、図５は、同じく正面図であり、図６（ａ），（ｂ），（ｃ）は、それぞれ図５のＸ1 −Ｘ1 線、Ｘ2 −Ｘ2 線及びＸ3 −Ｘ3 線断面図であり、図７及び図８は、それぞれ蓋体Ｌ1 を正面側及び背面側から見た斜視図であり、図９は、蓋体Ｌ1 の平面図であり、図１０（ａ），（ｂ）は、それぞれ図９のＹ1 −Ｙ1 線及びＹ2 −Ｙ2 線断面図であり、図１１（ａ），（ｂ）は、それぞれ押えカバーＣを正面側及び背面側から見た斜視図であり、図１２は、継手収容ボックスＢと管材保護ダクトＤの蓋体６０との接続部の隙間を閉塞する隙間閉塞具Ｆの斜視図である。
【００３３】
継手収容ボックスＢは、壁面Ｗに固定される基台Ｖと、当該基台Ｖに覆蓋される蓋体Ｌ1 とで構成され、ボックスＢ内において、当該ボックスＢ内に挿入された給湯管Ｐ1 及び給水管Ｐ2 の各一端部と、湯水混合水栓Ａの給湯管部８１及び給水管部８２と接続配管するために、各水栓継手Ｅ1 ，Ｅ2 と押えカバーＣとが使用される。基台Ｖは、図２〜図６に示されるように、並列配管された給湯管Ｐ1 及び給水管Ｐ2 の各端部を並列配管状態を保持してそのまま挿通可能にして、給湯管Ｐ1 及び給水管Ｐ2 の各々の一端部と、当該各々の一端部と湯水混合水栓Ａの給湯管部８１及び給水管部８２と接続配管するための各水栓継手Ｅ1 ，Ｅ2 とを収容可能とする空間部を有している。即ち、基台Ｖは、長手方向の中央部が所定長だけ狭幅となった横長形状であって、幅方向の両端部に内周面が給湯管Ｐ1 及び給水管Ｐ2 の外径に対応した円弧状をした水平壁部１がそれぞれ長手方向に形成され、長手方向の両端部には、当該基台Ｖに蓋体Ｌ1 を覆蓋した状態において、前記各水栓継手Ｅ1 ，Ｅ2 をそれぞれ収容配置可能とする第１及び第２の各継手収容空間部Ｊ1 ，Ｊ2 がそれぞれ形成されて、各継手収容空間部Ｊ1 ，Ｊ2 の間は、給湯管Ｐ1 及び給水管Ｐ2 のいずれか一方が配管されて、当該各継手収容空間部Ｊ1 ，Ｊ2 を連通する連通空間部２となっている。
【００３４】
また、基台Ｖの長手方向の両端部には、第１及び第２の各継手収容空間部Ｊ1 ，Ｊ2 の並び方向（基台Ｖの長手方向）と略同一方向から、並列配管された給湯管Ｐ1 及び給水管Ｐ2 を当該並列配管状態で第１及び第２の各継手収容空間部Ｊ1 ，Ｊ2 に挿通可能な一対（２個）一組の同一方向挿通口Ｓ1 がそれぞれ形成されている。同一方向挿通口Ｓ1 は、給湯管Ｐ1 及び給水管Ｐ2 の外径に対応した断面半円状をなしている。従って、一対一組の同一方向挿通口Ｓ1 の間には仕切壁部３が形成されている。基台Ｖの幅方向の両端部の各水平壁部１及び仕切壁部３の上端面は、同一平面状に配置される平面に形成されている。一方、２つの水平壁部１のうち一方の水平壁部１における前記連通空間部２の両側には、一対（２個）一組の直交方向挿通口Ｓ2 が前記同一方向挿通口Ｓ1 と直交する方向（垂直方向）に沿って形成されている。直交方向挿通口Ｓ2 の断面形状は、同一方向挿通口Ｓ1 の断面形状と同一の半円状であるが、異なる外径の管に対応可能なように半径は小さくなっている。一対一組の直交方向挿通口Ｓ2 の間には仕切壁部１０が形成されている。なお、他方の水平壁部１には、直交方向挿通口Ｓ2 は形成されていない。
【００３５】
また、基台Ｖにおける壁面Ｗに当接する底壁部４には、一対一組の同一方向挿通口Ｓ1 における一対一組の直交方向挿通口Ｓ2 と反対側の管軸Ｇ1 と、一対一組の直交方向挿通口Ｓ2 における一対一組の同一方向挿通口Ｓ1 の側の管軸Ｇ2 との交差位置を中心とする円形の継手挿入開口５がそれぞれ貫通して形成されている。この継手挿入開口５は、壁体の裏面側（湯水混合水栓Ａを配置する側と反対の側）に湯水混合水栓Ａを配置する場合に、水栓継手Ｅ1 ，Ｅ2 の一部を挿入するために使用される孔であって、第１及び第２の各継手収容空間部Ｊ1 ，Ｊ2 にそれぞれ１個ずつ形成されている。一対一組の同一方向挿通口Ｓ1 は、基台Ｖの側端面から継手挿入開口５の部分まで達しているため、一対一組の直交方向挿通口Ｓ2 よりも長く形成されている。
【００３６】
また、基台Ｖの長手方向の中央部の幅が狭くなった部分は、蓋体Ｌ1 の各蓋体単体部２１を連結している連結部２２が嵌合される連結部嵌合凹部６であって、各連結部嵌合凹部６には、係合構造により基台Ｖと蓋体Ｌ1 とを解除可能に係合する係合部７が対向して形成されている。また、図４〜図６、及び図１８に示されるように、連結部嵌合凹部６の水平壁部１’が平面視又は背面視で方形状に切り欠かれることにより、当該水平壁部１’には、背面側に貫通した拡開用空間部８が形成されて、当該拡開用空間部８を構成する外板部９には、底壁部４に対して垂直な溝部１１が底面の直前の部分まで形成されていて、前記外板部９の内側面であって、しかも前記溝部１１の上端開口部の両側に位置する部分には、一対の分割係合突起１２が形成されている。前記係合部７は、拡開用空間部８と、当該拡開用空間部８を形成する外板部９に形成された溝部１１と、前記一対の分割係合突起１２とで構成される。なお、図６（ｂ）及び図１８において、１２は、拡開用空間部８を形成する内板部１３を示し、図４及び図１８において、２０は、水平壁部１’に設けられた方形状をした切欠き部を示す。また、基台Ｖの裏面側における長手方向の両端部には、当該基台Ｖに対して蓋体Ｌ1 を覆蓋させた状態において、当該蓋体Ｌ1 の係合凸部３９と係合可能な係合凹部１４（図４及び図１４参照）が幅方向に形成されている。
【００３７】
また、基台Ｖの四隅部は、深い座ぐり状に形成されて、水平壁部１の端面１ａと平行な各当接板部１５に第１ビス挿通孔１６がそれぞれ形成されていると共に、基台Ｖの第１及び第２の各継手収容空間部Ｊ1 ，Ｊ2 の各継手挿入開口５に接続して形成された各平面部１７に第２ビス挿通孔１８がそれぞれ形成されている。第１及び第２の各ビス挿通孔１６，１８は、いずれも基台Ｖを壁面Ｗに固定するビスを挿通するのに使用される。また、基台Ｖの幅方向の両端部に長手方向に形成された各水平壁部１の端面１ａには、押えカバーＣを固定するためのビスを入するビス下孔１９が計４個で一組となって二組形成されている。計４個で一組となった各ビス下孔１９が頂点となった方形は、後述の押えカバーＣを９０°反転させて使用可能にするために正方形となっている。
【００３８】
次に、図７〜図９を参照して、蓋体Ｌ1 について説明する。蓋体Ｌ1 は、同一方向挿通口Ｓ1 又は直交方向挿通口Ｓ2 を通して並列配管された給湯管Ｐ1 及び給水管Ｐ2 の各々の一端部と、当該各々の一端部に連結された水栓継手Ｅ1 ，Ｅ2 とを第１及び第２の各継手収容空間部Ｊ1 ，Ｊ2 に収容した状態で、壁面Ｗに固定された基台Ｖに対して全体を覆う部材であって、左右一対の蓋体単体部２１が連結部２２で一体に連結されて、背面側の全体が開口されている。左右一対の蓋体単体部２１は、正面形状が正方形状であって、蓋体Ｌ1 を左右に二分する左右分割線Ｍに対して対称形状であって、使用状態において上方及び側方の各側板部２３，２４は、ノックアウト可能（衝撃力により除去可能）な閉塞板部２５がそれぞれ設けられている。閉塞板部２５をノックアウト（衝撃的除去）して形成されたノックアウト孔２６（図３参照）は管挿通孔として機能し、並列配管された給湯管Ｐ1 及び給水管Ｐ2 が並列配管状態を維持して挿通可能な大きさに定められている。また、各蓋体単体部２１の正面板部２７には、基台Ｖに形成された左右一対の継手挿入開口５と対応する位置にそれぞれ接続開口２８が形成されている。即ち、左右一対の継手挿入開口５は、一対一組の同一方向挿通口Ｓ1 における一対一組の直交方向挿通口Ｓ2 と反対側の管軸Ｇ1 と、一対一組の直交方向挿通口Ｓ2 における一対一組の同一方向挿通口Ｓ1 の側の管軸Ｇ2 との交差位置を中心とする円形に形成されているため、各蓋体単体部２１の正面板部２７に形成された接続開口２８は、蓋体単体部２１の中心（正面視における正方形状の正面板部２７の各対角線の交点位置）に対して下方であって、しかも外側方にずれた位置に形成されている。このため、ボックスＢ内において給湯管Ｐ1 及び給水管Ｐ2 の各々の一端部と、湯水混合水栓Ａの給湯管部８１及び給水管部８２とを水栓継手Ｅ1 ，Ｅ2 を介して接続配管した状態において、蓋体Ｌ1 における湯水混合水栓Ａの給湯管部８１及び給水管部８２の各立上り部よりも下方に存在する部分が殆どなくなって、使用時において圧迫感がなくなる利点がある。なお、上方の側板部２３と対向する下方の側板部４０には、閉塞板部は設けられていない。
【００３９】
また、各蓋体単体部２１の連結部２２における上下方向に対向する各側板部３１，３２の内側面には、基台Ｖの係合部７を構成する分割係合突起１２と係合可能な被係合部３３が形成されている。被係合部３３は、側板部３１，３２の内側面に固定された第１及び第２の各連結板部３４，３５を介して被係合板部３６が各側板部３１，３２と所定間隔をおいて当該各連結板部３４，３５と平行に配置された構成である。第１連結板部３４は、蓋体Ｌ1 の背面の開口３７と平行に配置され、第２連結板部３５は、前記開口３７に対して垂直であって、しかも前記第１連結板部３４の板面方向（蓋体Ｌ1 の長手方向）の中央部に配置されている。被係合板部３６には、前記開口３７に対して垂直な方向に沿って所定間隔をおいて２本の被係合溝３８が前記開口３７と平行に設けられている。２本の被係合溝３８の長手方向の中央部に第２連結板部３５が配置されているため、２本の被係合溝３８は、第２連結板部３５により分断された形態となっている。また、各蓋体単体部２１の側方の側板部２４に形成された閉塞板部２５の内側面における前記開口３７に臨む部分には、基台Ｖの係合凹部１４と係合可能な係合凸部３９が蓋体Ｌ1 の幅方向に沿って形成されている。
【００４０】
ここで、同一方向挿通口Ｓ1 が使用される場合には、蓋体Ｌ1 の側板部２４に形成された閉塞板部２５はノックアウトされて、係合凸部３９の使用が不能となるので、基台Ｖと蓋体Ｌ1 とは、当該基台Ｖの側の係合部７と蓋体Ｌ1 の側の被係合部３３との係合により連結される。また、直交方向挿通口Ｓ2 が使用される場合には、蓋体Ｌ1 の側の係合凸部３９の使用は可能であるので、基台Ｖと蓋体Ｌ1 とは、当該基台Ｖの前記係合部７と蓋体Ｌ1 の被係合部３３との係合と、基台Ｖの係合凹部１４と蓋体Ｌ1 の係合凸部３９との係合とにより、二重に係合される。
【００４１】
また、押えカバーＣは、図３に示されるように、基台Ｖの同一方向挿通口Ｓ1 又は直交方向挿通口Ｓ2 から並列配管状態で内部に挿入された給湯管Ｐ1 及び給水管Ｐ2 の各々の一端部、及び当該各々の一端部と湯水混合水栓Ａの給湯管部８１及び給水管部８２と接続配管するための各水栓継手Ｅ1 ，Ｅ2 を当該基台Ｖに対して固定状態にするための部材であって、正方形状の正面形状を有していて、ボックスＢの基台Ｖの上下の各水平壁部１の端面１ａに当接する正方形状の当接板部４６の四隅部にビス挿通孔４１がそれぞれ形成されている。押えカバーＣは、９０°廻して基台Ｖに固定することにより、並列配管状態で基台Ｖ内に挿入された２本の管の挿入部をそれぞれ収容可能であると共に、当該２本の管のいずれか一方が９０°だけわん曲又は屈曲された場合に、当該わん曲部又は屈曲部を収容可能なように、直交する２方向の各管収容部４２，４３が２本分並列して設けられ、更に各水栓継手Ｅ1 ，Ｅ2 を挿入可能な継手挿入開口４４が形成された構成である。従って、正面形状が方形状をした各辺部に、それぞれ並列配管された２本の管を挿入可能な管挿入口４５が形成されている。
【００４２】
また、図１〜図３に示されるように、並列配管される給湯管Ｐ1 及び給水管Ｐ2 を収容保護する管材保護ダクトＤは、壁面Ｗに固定される基台５０と、当該基台５０に覆蓋される蓋体６０とから成る。基台５０には、給湯管Ｐ1 と給水管Ｐ2 とを並列配管可能なように、固定板部５１に２本の管保持部５２が並列して設けられ、管保持部５２は、弾性変形可能な一対の保持片５３が所定間隔をおいて対向して配置された構成であって、一対の保持片５３の間の空間は、給湯管Ｐ1 及び給水管Ｐ2 を収容保持する保持空間５４となっている。一方、蓋体６０は、基台５０の各管保持部５２に給湯管Ｐ1 及び給水管Ｐ2 をそれぞれ収容保持した状態において、当該給湯管Ｐ1 及び給水管Ｐ2 の全体を覆う部材であって、一対の側板部６１が天板部６２で連結された構成であって、各側板部６１の開口側の端部の内側には、前記基台５０を構成する一対の管保持部５２の外側の保持片５３の基端部に形成された係合凹部５５と係合可能な係合凸部６３が設けられた構成である。
【００４３】
また、前記管材保護ダクトＤのボックスＢの側の端部と、当該ボックスＢに設けられたノックアウト孔２６の間には、所定の隙間１０１（図２及び図１５参照）が形成された状態で配管せざるを得ないため、当該隙間１０１を閉塞するのに隙間閉塞具Ｆが使用される。隙間閉塞具Ｆは、図１、図１２及び図１５に示されるように、管材保護ダクトＤの蓋体６０の端部の外側を覆うようにして、ボックスＢを構成する蓋体Ｌ1 のノックアウト孔２６に嵌着される。即ち、隙間閉塞具Ｆは、管材保護ダクトＤの蓋体６０の端部の外側を覆う閉塞具本体７１の一方の端面に第１フランジ板部７２が形成されて、当該第１フランジ板部７２の内周端に隙間形成板部７３が当該第１フランジ板部７２に対して垂直となって全周に亘って形成されて、更に、前記隙間形成板部７３の端面には、周方向の両端部を除く中央部分に第２フランジ板部７４が前記第１フランジ板部７２と所定間隔をおいて平行に設けられて、第１及び第２の各フランジ板部７２，７４の間の嵌合隙間７５には、蓋体Ｌ1 の側板部２３に形成されたノックアウト孔２６に臨む被嵌合部２３ａ（図３及び図１５参照）が嵌合される。このため、図３に示されるように、蓋体Ｌ1 に形成されたノックアウト孔２６に臨む被嵌合部２３ａに隙間閉塞具Ｆを取り付けておいて、基台Ｖに対して蓋体Ｌ1 を覆蓋させると、隙間閉塞具Ｆの閉塞具本体７１が管材保護ダクトＤの蓋体６０の端部の外側に嵌着されて、管材保護ダクトＤの蓋体６０と基台Ｖとの間に形成される隙間１０１が閉塞される（図１参照）。
【００４４】
次に、図１〜図１８、特に図１〜図３及び図１３〜図１８を参照して、壁表側の壁面Ｗに本発明に係るボックスＢを固定して、垂直方向に並列配管された給湯管Ｐ1 及び給水管Ｐ2 と湯水混合水栓Ａの給湯管部８１及び給水管部８２とをそれぞれ連結して配管する順序について説明する。図１３は、基台Ｖの第１及び第２の各継手収容空間部Ｊ1 ，Ｊ2 に水栓継手Ｅ1 ，Ｅ2 がそれぞれ収容された状態の正面図であり、図１４は、各水栓継手Ｅ1 ，Ｅ2 が収容された基台Ｖに蓋体Ｌ1 が覆蓋された状態の縦断面図であり、図１５及び図１６は、それぞれ図１４のＹ1 −Ｙ1 線及びＹ2 −Ｙ2 線断面図であり、図１７は、基台Ｖに収容された各水栓継手Ｅ1 ，Ｅ2 が押えカバーＣで押えられた状態の平面図であり、図１８は、基台Ｖの係合部７と蓋体Ｌ1 の被係合部３３との部分拡大斜視図である。
【００４５】
まず、壁面Ｗにおける湯水混合水栓Ａの設置位置にボックスＢの基台Ｖを配置して固定する。即ち、ボックスＢの基台Ｖの各四隅部に形成された第１ビス挿通孔１６と、基台Ｖの内部に形成された左右一対の第２ビス挿通孔１８にそれぞれ挿通したビス１０２を壁面Ｗに螺入して、当該壁面Ｗに基台Ｖを固定する。なお、計４個の第１ビス挿通孔１６と２個の第２ビス挿通孔１８とは、必要なビス挿通孔のみを適宜選択して、基台Ｖを壁面Ｗに固定することは可能である。本実施例１では、湯水混合水栓Ａの配置位置よりも上方から給湯管Ｐ1 及び給水管Ｐ2 が垂直に配管されているため、基台Ｖの左右にそれぞれ設けられた２個一組となった二組の直交方向挿通口Ｓ2 のうち、いずれか一方側を選択して、当該部分に給湯管Ｐ1 及び給水管Ｐ2 の管材保護ダクトＤの基台５０を固定する（図２、図３及び図１３参照）。管材保護ダクトＤの基台５０の端部（下端部）とボックスＢの上方の水平壁部１との間には所定の隙間１０１が形成された状態で、ボックスＢに対して管材保護ダクトＤの基台５０が壁面Ｗに垂直に固定される。なお、基台５０は、ビス（図示せず）を介して壁面に固定される。
【００４６】
次に、管材保護ダクトＤ内に収容保護される給湯管Ｐ1 及び給水管Ｐ2 の一端にエルボ状の各水栓継手Ｅ1 ，Ｅ2 をそれぞれ連結した状態にて、給湯管Ｐ1 及び給水管Ｐ2 の一端部（下端部）を２個一組の直交方向挿通口Ｓ2 を通してボックスＢ内に挿入させて、当該ボックスＢ内の所定位置に各水栓継手Ｅ1 ，Ｅ2 を収容配置させる。給湯管Ｐ1 は、その下端部に連結された水栓継手Ｅ1 の湯水混合水栓Ａの給湯管部８１と接続される側の中心が、基台Ｖの底壁部４に貫通して形成された継手挿入開口５の中心とほぼ合致するように配置される。一方、給水管Ｐ2 の下端部は必要長だけ直角に屈曲されて水平配管部Ｐ2aとなっていて、当該水平配管部Ｐ2aは、２個一組の同一方向挿通口Ｓ1 のうち２個一組の直交方向挿通口Ｓ2 の反対の側の管軸Ｇ1 上に配置されると共に、給水管Ｐ2 の水平配管部Ｐ2aの一端に連結された水栓継手Ｅ2 の湯水混合水栓Ａの給水管部８２と接続される側の中心が、基台Ｖの底壁部４に貫通して形成された別の継手挿入開口５の中心とほぼ合致するように配置される。これにより、給湯管Ｐ1 の一端部（下端部）に側面視で略Ｌ字状となって連結された水栓継手Ｅ1 及び給水管Ｐ2 の一端部（先端部）に平面視で略Ｌ字状となって連結された水栓継手Ｅ2 は、基台Ｖの内部の第１及び第２の各継手収容空間部Ｊ1 ，Ｊ2 にそれぞれ配置される。なお、給湯管Ｐ1 及び給水管Ｐ2 は、いずれも樹脂管で形成されているため、バーナー等により必要部分を加熱することにより容易に屈曲又はわん曲される。なお、本実施例では、給水管Ｐ2 の水平配管部Ｐ2aを形成するのに、樹脂管を屈曲又はわん曲させているが、水平配管部Ｐ2aとなる短い樹脂管と、直交方向挿通口Ｓ2 に挿通された給水管とをエルボを介して接続することにより、屈曲した配管経路を形成することも可能である。
【００４７】
次に、図２、図３及び図１５に示されるように、基台Ｖの内部の第１及び第２の各継手収容空間部Ｊ1 ，Ｊ2 にそれぞれ収容された各水栓継手Ｅ1 ，Ｅ2 を基台Ｖに対して前後方向に移動（微動）しないように押えカバーＣを用いて固定することにより、各水栓継手Ｅ1 ，Ｅ2 と湯水混合水栓Ａの給湯管部８１及び給水管部８２との連結を確実にしている。即ち、給湯管Ｐ1 の水栓継手Ｅ1 は、第１継手収容空間部Ｊ1 に対応する部分の上下一対の水平壁部１の端面１ａに形成された計４個のビス下孔１９の位置で形成される方形の左右方向の中心よりも左側にずれて配置されるので、当該水栓継手Ｅ1 を押えカバーＣの継手挿入開口４４に挿通可能にするには、押えカバーＣは、当該継手挿入開口４４が水平方向を向くように配置する必要がある。一方、給水管Ｐ2 の水栓継手Ｅ2 は、第２継手収容空間部Ｊ2 に対応する部分の上下一対の水平壁部１の端面１ａに形成された計４個のビス下孔１９の位置で形成される方形の左右方向の中心よりも右側にずれて配置されるので、当該水栓継手Ｅ2 を押えカバーＣの継手挿入開口４４に挿通可能にするには、押えカバーＣは、当該継手挿入開口４４が垂直方向を向くように配置する必要がある。
【００４８】
そして、各水栓継手Ｅ1 ，Ｅ2 に対応する左右の各押えカバーＣを上記したように配置させて、各押えカバーＣの当接板部４６を基台Ｖの各水平壁部１の端面１ａに当接させると、第１継手収容空間部Ｊ1 に収容された給湯管Ｐ1 の水栓継手Ｅ1 は、押えカバーＣの水平に配置された継手挿入開口４４に挿入されて手前側に突出すると共に、第２継手収容空間部Ｊ2 に収容された給水管Ｐ2 の水栓継手Ｅ2 は、押えカバーＣの垂直に配置された継手挿入開口４４に挿入されて手前側に突出する。この状態で、押えカバーＣの四隅部に設けられたビス挿通孔４１に挿通されたビス１０３を、基台Ｖの各水平壁部１の端面１ａに設けられたビス下孔１９に螺入させると、いずれの水栓継手Ｅ1 ，Ｅ2 においても、押えカバーＣのいずれかの部分が当該水栓継手Ｅ1 ，Ｅ2 に当接した状態で、各押えカバーＣは、水平壁部１の端面１ａに固定される。なお、図１５及び図１８に示されるように、給湯管Ｐ1 の側においては、水栓継手Ｅ1 の外径が給水管Ｐ2 の側の水栓継手Ｅ2 の外径よりも僅かに大きいために、押えカバーＣの当接板部４６と水平壁部１の端面１ａとの間には所定の隙間が形成されて、基台Ｖに対して水栓継手Ｅ1 が完全固定状態となるが、給水管Ｐ2 の側においては、水栓継手Ｅ2 が前後方向（壁面Ｗに対して垂直な方向）に大きく動くことが阻止される。
【００４９】
次に、各水栓継手Ｅ1 ，Ｅ2 を収容した基台Ｖに対して蓋体Ｌ1 を覆蓋させると、基台Ｖの底壁部４の長手方向の両端部の裏面側の部分に形成された各係合凹部１４と、蓋体Ｌ1 の長手方向の両端部の各側板部２４の内面側における開口３７に臨む部分に形成された各係合凸部３９とが互いに係合される（図１４参照）。このように、基台Ｖの係合凹部１４と蓋体Ｌ1 の係合凸部３９とが互いに係合されると同時に、蓋体Ｌ1 の被係合板部３６が基台Ｖの拡開用空間部８に挿入される途中において、当該被係合板部３６が一対の分割係合突起１２に圧接することにより、蓋体Ｌ1 の連結部２２を構成する各側板部３１，３２がそれぞれ僅かに内方に弾性変形された後に、蓋体Ｌ1 の各分割係合突起１２が蓋体Ｌ1 の被係合溝３８に入り込んで互いに係合することにより、連結部２２を構成する各側板部３１，３２は原形状に復元して、係合状態が維持される。実施例では、蓋体Ｌ1 の開口３７に対して垂直な方向に沿って所定間隔をおいて２本の被係合溝３８が形成されているが、蓋体Ｌ1 の蓋体単体部２１の側板部２３，４０及び連結部２２の側板部３１，３２の各端面がそれぞれ壁面Ｗに当接した状態において、開口３７を基準にして奥側の被係合溝３８に各分割係合突起１２が入り込んで係合する（図１６参照）。なお、壁面Ｗに固定された基台Ｖの周辺部に小突起類が存在していて、蓋体Ｌ1 の蓋体単体部２１の側板部２３，４０及び連結部２２の側板部３１，３２のいずれかの部分の端面が前記小突起類に当接して、当該端面が壁面Ｗに達しない場合には、開口３７を基準にして手前側の別の被係合溝３８に各分割係合突起１２が入り込んで係合する構造になっていて、壁面Ｗに固定された基台Ｖの周辺部に小突起類が存在していても、基台Ｖの係合部７と蓋体Ｌ1 の被係合部３３とが係合可能となっている。
【００５０】
このように、直交方向挿通口Ｓ2 を使用した場合には、蓋体Ｌ1 の長手方向の両端の各側板部２４に設けられた閉塞板部２５が残ったままであるので、基台Ｖと蓋体Ｌ1 とは、長手方向の両端部と中央部との計３箇所で係合されることになって、基台Ｖと蓋体Ｌ1 とがしっかりと連結される。また、後述するように、同一方向挿通口Ｓ1 を使用する場合には、給湯管Ｐ1 及び給水管Ｐ2 が挿通される側の閉塞板部２５は除去されてノックアウト孔２６が形成されるので、基台Ｖと蓋体Ｌ1 とは、２箇所で連結される。
【００５１】
また、ボックスＢの基台Ｖに蓋体Ｌ1 を覆蓋させることにより、未使用の一対（２個）一組の直交方向挿通口Ｓ2 及び一対（２個）一組となった二組の同一方向挿通口Ｓ1 は、それぞれ蓋体Ｌ1 の側板部２３及び同２４によりそれぞれ閉塞される。
【００５２】
最後に、湯水混合水栓Ａの給湯管部８１及び給水管部８２と、ボックスＢ内に収容されて蓋体Ｌ1 の各接続開口２８に臨んでいる各水栓継手Ｅ1 ，Ｅ2 の水栓接続部９１とをそれぞれ連結すると、図１に示されるように、並列配管状態で同一の管材保護ダクトＤ内に収容された給湯管Ｐ1 及び給水管Ｐ2 と、湯水混合水栓Ａの給湯管部８１及び給水管部８２とが、それぞれボックスＢ内に収容された各水栓継手Ｅ1 ，Ｅ2 を介して連結された状態で、湯水混合水栓Ａが壁面Ｗに取付けられる。なお、図１において、８３，８４は、それぞれ給水湯、及びその停止を行うレバー、及び蛇口管を示す。
【００５３】
ここで、蓋体Ｌ1 の各蓋体単体部２１の正面板部２７に形成された接続開口２８は、蓋体単体部２１の中心（正面視における正方形状の正面板部２７の各対角線の交点位置）に対して下方であって、しかも外側方にずれた位置に形成されているため、ボックスＢ内において給湯管Ｐ1 及び給水管Ｐ2 の各々の一端部と、湯水混合水栓Ａの給湯管部８１及び給水管部８２とを水栓継手Ｅ1 ，Ｅ2 を介して接続配管した状態において、蓋体Ｌ1 における湯水混合水栓Ａの給湯管部８１及び給水管部８２の各立上り部よりも下方に存在する部分が殆どなくなると共に、前記各立上り部よりも外方に存在する部分も少なくなって、使用時における圧迫感がなくなる。また、給湯管Ｐ1 及び給水管Ｐ2 の２本の管を使用しているにもかかわらず、当該給湯管Ｐ1 及び給水管Ｐ2 を収容する管材保護ダクトＤは１個（１本）であり、しかもボックスＢの長手方向の中央部ではなくて、長手方向の一端部に大きく偏在した位置に立ち上がっているので、全体配置がすっきりして見栄えが良くなる。
【実施例２】
【００５４】
次に、図１９〜図２４を参照して、水平方向に並列配管された給湯管Ｐ1 及び給水管Ｐ2 と湯水混合水栓Ａの給湯管部８１及び給水管部８２とを、ボックスＢ内に収容された各水栓継手Ｅ1 ，Ｅ2 を介して接続して配管する場合について説明する。図１９は、ボックスＢの基台Ｖと管材保護ダクトＤの基台５０とが壁面Ｗに固定された状態の斜視図であり、図２０は、壁面Ｗに固定された管材保護ダクトＤの基台５０に収容された給湯管Ｐ1 及び給水管Ｐ2 が、ボックスＢの基台Ｖの同一方向挿通口Ｓ1 を通して内部に導かれて、当該給湯管Ｐ1 及び給水管Ｐ2 の先端部にそれぞれ水栓継手Ｅ1 ，Ｅ2 が接続された状態の斜視図であり、図２１は、同様の状態の正面図であり、図２２は、ボックスＢの基台Ｖ内に収容された各水栓継手Ｅ1 ，Ｅ2 が押えカバーＣにより基台Ｖに対して固定された状態の斜視図であり、図２３は、同様の状態の側面図であり、図２４は、ボックスＢの基台Ｖに蓋体Ｌ1 が覆蓋されて、湯水混合水栓Ａが給湯管Ｐ1 及び給水管Ｐ2 に接続された状態の斜視図である。
【００５５】
まず、図１９に示されるように、湯水混合水栓Ａの設置位置にボックスＢの基台Ｖを複数本のビス１０２を介して固定すると共に、当該基台Ｖの一方の側方（実施例２では左方）に管材保護ダクトＤの基台５０を所定の隙間１０４を介して固定する。断面半円形の同一方向挿通口Ｓ1 の半径は、断面円形の直交方向挿通口Ｓ2 の半径よりも大きいので、実施例１と同一外径の給湯管Ｐ1 及び給水管Ｐ2 を使用して、当該給湯管Ｐ1 及び給水管Ｐ2 を押えカバーＣを用いて基台Ｖに固定した場合には、給湯管Ｐ1 及び給水管Ｐ2 の一端部（先端部）に接続した各水栓継手Ｅ1 ，Ｅ2 と押えカバーＣとの間に前後方向の隙間が生じて、各水栓継手Ｅ1 ，Ｅ2 、ひいては給湯管Ｐ1 及び給水管Ｐ2 を基台Ｖにしっかりと固定できない。このため、給湯管Ｐ1 及び給水管Ｐ2 の一端部（先端部）に接続した各水栓継手Ｅ1 ，Ｅ2 における給湯管Ｐ1 及び給水管Ｐ2 に接続した側の部分に第１及び第２の各拡径リングＲ1 ，Ｒ2 を二重にして嵌め込んで、各水栓継手Ｅ1 ，Ｅ2 のうち壁面Ｗに平行に配置される部分を拡径しておく。
【００５６】
次に、図２０に示されるように、給湯管Ｐ1 に関しては、その一端部に接続した水栓継手Ｅ1 の湯水混合水栓Ａに接続される側の部分の軸心が、その背後に配置された継手挿入開口５の中心と一致するようにして、基台Ｖの一対（２個）一組の同一方向挿通口Ｓ1 のうち下方の同一方向挿通口Ｓ1 を通して給湯管Ｐ1 を基台Ｖの内部に導いて、水栓継手Ｅ1 を基台Ｖの第１継手収容空間部Ｊ1 に収容する。一方、給水管Ｐ2 に関しては、上方の同一方向挿通口Ｓ1 を通して基台Ｖ内に導かれる給水管Ｐ2 の基台Ｖ内に配置される部分を加熱してわん曲させることにより当該給水管Ｐ2 に曲げ癖を付けて、一端に接続された水栓継手Ｅ2 の湯水混合水栓Ａに接続される側の部分の軸心が、その背後に配置された継手挿入開口５の中心と一致するように、当該水栓継手Ｅ2 を基台Ｖの第２継手収容空間部Ｊ2 に収容する。これにより、給水管Ｐ2 は、第１及び第２の各継手収容空間部Ｊ1 ，Ｊ2 を連通する連通空間部２を通って基台Ｖの内部において下方に緩やかにわん曲されることにより、管軸Ｇ3 （図５参照）から管軸Ｇ1 に緩やかに移行して、当該給水管Ｐ2 の先端部分は管軸Ｇ1 上に配置される。なお、給湯管Ｐ1 の水栓継手Ｅ1 に拡径用に嵌め込んだ拡径リングＲ1 は、同一方向挿通口Ｓ1 の部分に配置される（図２１参照）。
【００５７】
次に、実施例１の場合と同様にして、２個の押えカバーＣを互いに９０°反転された状態にして、基台Ｖの上下の各水平壁部１の端面１ａに各押えカバーＣをビス１０３を介して固定すると、図２２及び図２３に示されるように、各水栓継手Ｅ1 ，Ｅ2 の拡径リングＲ2 が各押えカバーＣの裏面に接近した状態で、押えカバーＣの当接板部４６が  基台Ｖの上下の各水平壁部１の端面１ａに当接して固定される。これにより、各水栓継手Ｅ1 ，Ｅ2 は、湯水混合水栓Ａと接続する際において、壁面Ｗに対して垂直な方向の微動端が規制されて、各水栓継手Ｅ1 ，Ｅ2 は、押えカバーＣの裏面に当接することにより、基台Ｖに固定されているのと同様の状態となる。
【００５８】
次に、管材保護ダクトＤの基台５０に蓋体６０を覆蓋させておいて、第１及び第２の各継手収容空間部Ｊ1 ，Ｊ2 に各水栓継手Ｅ1 ，Ｅ2 が収容されて、当該各水栓継手Ｅ1 ，Ｅ2 が押えカバーＣで押えられた状態の基台Ｖに対して蓋体Ｌ1 を覆蓋させる。蓋体Ｌ1 の管材保護ダクトＤの側の側板部２４に取付けられている閉塞板部２５はノックアウトされてノックアウト孔２６が形成されており、当該ノックアウト孔２６に隙間閉塞具Ｆを嵌め込んだ状態で、基台Ｖに対して蓋体Ｌ1 を覆蓋させると、隙間閉塞具Ｆの閉塞具本体７１が管材保護ダクトＤの蓋体６０の外側に嵌着されて、前記隙間１０４が閉塞される（図２４参照）。最後に、蓋体Ｌの各接続開口２８に臨んでいる水栓継手Ｅ1 ，Ｅ2 の各水栓接続部９１と、湯水混合水栓Ａの給湯管部８１と給水管部８２とを接続すると、水平方向に並列配管された給湯管Ｐ1 及び給水管Ｐ2 と、湯水混合水栓Ａの給湯管部８１と給水管部８２とが各水栓継手Ｅ1 ，Ｅ2 を介して接続される（図２４参照）。
【実施例３】
【００５９】
次に、図２５〜図２７を参照して、壁板１１０の裏面側に垂直に配管された給水管Ｐ1 及び給湯管Ｐ2 と、壁板１１０の壁表側に配置された湯水混合水栓Ａとを、ボックスＢ内に収容された水栓継手Ｅ1 ，Ｅ2 を用いて壁裏側で接続する場合について説明する。図２５は、壁板１１０の裏面側に配置されるボックスＢ、垂直に並列配管される給湯管Ｐ1 及び給水管Ｐ2 、左右一対の押えカバーＣ、並びに管材保護ダクトＤの分離状態の斜視図であり、図２６は壁体１１０の裏面に固定したボックスＢ内に垂直並列配管された給湯管Ｐ1 及び給水管Ｐ2 の各々の一端部に接続された各水栓継手Ｅ1 ，Ｅ2 が収容されて、押えカバーＣにより当該ボックスＢに固定された状態を壁板１１０の裏面側から見た斜視図であり、図２７は、壁板１１０の裏面側に垂直並列配管された給湯管Ｐ1 及び給水管Ｐ2 と、壁板１１０の前面側に配置された湯水混合水栓Ａとが水栓継手Ｅ1 ，Ｅ2 を介して接続された状態を壁板１１０の裏面側から見た斜視図である。実施例３の配管例は、実施例１の配管例に比較して、開口３７を有しない蓋体Ｌ2 を使用すること、及び壁板１１０に穿孔された一対の継手貫通孔１１１に各水栓継手Ｅ1 ，Ｅ2 の湯水混合水栓Ａとの接続部を貫通させて配管することの２点が異なるのみで、残りの全ての使用する部材、及び配管工程は、実施例１の場合と同一であるので、実施例１と異なる部分についてのみ説明する。
【００６０】
まず、壁板１１０における壁表側の湯水混合水栓Ａの配置位置に対応する部分に、ボックスＢの底壁部４に形成された左右一対の継手挿入開口５と同一ピッチでもって左右一対の継手貫通孔１１１を穿孔する。次に、壁板１１０の裏面側において、当該壁板１１０に穿孔された左右一対の継手貫通孔１１１と、ボックスＢの左右一対の継手挿入開口５とを合致させて、壁板１１０の裏面に複数のビス１０２を介してボックスＢを固定する。ここで、湯水混合水栓Ａの給湯管部８１及び給水管部８２の左右配置に関しては、使用者から見て左側に給湯管部８１が配置されることが殆どであるので、実施例１の配管例とは逆に、作業者から見て左側に給水管Ｐ1 が配置されるようにして、壁板１１０の裏面側において垂直となって並列配管される給水管Ｐ1 及び給湯管Ｐ2 の各々の一端部を、作業者から見て右側の一対（２個）一組の直交方向挿通口Ｓ2 を通してボックスＢ内に導いて、当該ボックスＢ内の第１及び第２の各継手収容空間部Ｊ1 ，Ｊ2 に、それぞれ給水管Ｐ2 及び給湯管Ｐ1 の一端部に各々接続された水栓継手Ｅ2 ，Ｅ1 を収容配置する。実施例３の配管においても、給水管Ｐ2 の下端部を直角に屈曲させることにより形成した水平配管部Ｐ1aを、ボックスＢ内の水平の２本の管軸のうち下方側の管軸Ｇ1 に沿わせて配管する。給湯管Ｐ1 及び給水管Ｐ2 の各々の一端部に接続された各水栓継手Ｅ1 ，Ｅ2 の湯水混合水栓Ａの側の接続部は、互いに合致したボックスＢの継手挿入開口５及び壁板１１０の継手貫通孔１１１に貫通させて壁表側に臨ませる。
【００６１】
そして、壁板１１０の裏面側において、実施例１の場合と同様にして、ボックスＢ内に収容された各水栓継手Ｅ1 ，Ｅ2 を、互いに９０°反転された配置の各押えカバーＣによりボックスＢに対して押さえ付けて固定する。次に、蓋体Ｌ2 における給湯管Ｐ1 及び給水管Ｐ2 の垂直並列配管側の蓋体単体部２１の閉塞板部２５をノックアウトしてノックアウト孔２６を形成し、蓋体単体部２１の側板部２３におけるノックアウト孔２６に臨む部分である被嵌合部２３ａに隙間閉塞具Ｆを嵌合させ、管材保護ダクトＤの基台５０に蓋体６０を覆蓋させた状態において、壁板１１０の裏面側に固定されたボックスＢの基台Ｖに蓋体Ｌ2 を覆蓋させると、当該基台Ｖと蓋体Ｌ2 とは、長手方向（水平方向）の両端部及び中央部の計３箇所において互いに係合されると共に、管材保護ダクトＤとボックスＢの基台Ｖとの間に形成される隙間１０１は、当該管材保護ダクトＤの蓋体６０の外側に隙間閉塞具Ｆの閉塞具本体７１が嵌合されることにより閉塞される（図２７参照）。ボックスＢの基台Ｖに蓋体Ｌ1 が覆蓋されることにより、給湯管Ｐ1 及び給水管Ｐ2 が当該ボックスＢ内に導かれる一組の直交方向挿通口Ｓ2 を除く残りの一組の直交方向挿通口Ｓ2 及び二組の同一方向挿通口Ｓ1 は、全て蓋体Ｌ2 により閉塞される。
【００６２】
最後に、壁板１１０の壁表側において、左右一対の継手貫通孔１１１に臨んでいる各水栓継手Ｅ1 ，Ｅ2 と、湯水混合水栓Ａの給湯管部８１及び給水管部８２とを互いに接続すると、壁板１１０の壁裏側に垂直並列配管された給湯管Ｐ1 及び給水管Ｐ2 と、湯水混合水栓Ａの給湯管部８１及び給水管部８２とが、壁裏側に設置したボックスＢ内に収容された各水栓継手Ｅ1 ，Ｅ2 を介して壁裏側で接続された状態で、壁板１１０の壁表側に湯水混合水栓Ａが設置される。
【実施例４】
【００６３】
次に、図２８〜図３０を参照して、壁板１１０の裏面側に水平に配管された給湯管Ｐ1 及び給水管Ｐ2 と、壁板１１０の壁表側に配置された湯水混合水栓Ａとを、ボックスＢ内に収容された水栓継手Ｅ1 ，Ｅ2 を用いて壁裏側で接続する場合について説明する。図２８は、壁板１１０の裏面側に配置されるボックスＢ、水平に並列配管される給湯管Ｐ1 及び給水管Ｐ2 、左右一対の押えカバーＣ、並びに管材保護ダクトＤの分離状態の斜視図であり、図２９は壁体１１０の裏面に固定したボックスＢ内に水平並列配管された給湯管Ｐ1 及び給水管Ｐ2 の各々の一端部に接続された各水栓継手Ｅ1 ，Ｅ2 が収容されて、押えカバーＣにより当該ボックスＢに固定された状態を壁板１１０の裏面側から見た斜視図であり、図３０は、壁板１１０の裏面側に水平並列配管された給湯管Ｐ1 及び給水管Ｐ2 と、壁板１１０の前面側に配置された湯水混合水栓Ａとが水栓継手Ｅ1 ，Ｅ2 を介して接続された状態を壁板１１０の裏面側から見た斜視図である。実施例４の配管例は、実施例２の配管例に比較して、開口３７を有しない蓋体Ｌ2 を使用すること、及び壁板１１０に穿孔された一対の継手貫通孔１１１に各水栓継手Ｅ1 ，Ｅ2 の湯水混合水栓Ａとの接続部を貫通させて配管することの２点が異なるのみで、残りの全ての使用する部材、及び配管工程は、実施例２の場合と同一であるので、実施例２と異なる部分についてのみ簡単に説明する。
【００６４】
まず、図２８及び図２９に示されるように、実施例３の配管の場合と同様にして、壁板１１０の裏面側に穿孔された一対の継手貫通孔１１１と、基台Ｖの底壁部４に形成された左右一対の継手挿入開口５とを合致させて、壁板１１０の裏面側に複数本のビス１０２を介して基台Ｖを固定し、当該基台Ｖとの間に所定の隙間１０１を有して管材保護ダクトＤの基台５０を水平にして固定する。次に、給湯管Ｐ1 及び給水管Ｐ2 の各一端部を一対（２個）一組の同一方向挿通口Ｓ1 を通して基台Ｖの内部に導くのであるが、実施例４では、一対一組の同一方向挿通口Ｓ1 のうち上方の同一方向挿通口Ｓ1 に給湯管Ｐ1 を通して、加熱により緩やかにわん曲された当該給湯管Ｐ1 の一端部を、下方の同一方向挿通口Ｓ1 を通る管の管軸Ｇ1 に配置することにより、当該給湯管Ｐ1 の端部に接続された水栓継手Ｅ1 を基台Ｖの第２継手収容空間部Ｊ2 に収容する。一方、給水管Ｐ2 は、下方の同一方向挿通口Ｓ1 を通して、当該給水管Ｐ2 の端部に接続された水栓継手Ｅ2 を基台Ｖの第１継手収容空間部Ｊ1 に収容させる。このような配管にするのは、水平並列配管された給湯管Ｐ1 及び給水管Ｐ2 が、壁板１１０の裏面側から見て基台Ｖの左側に配管されていること、及び上記したように湯水混合水栓Ａは使用者から見て左側が給湯管部であることに基づくものである。
【００６５】
次に、図２９に示されるように、給湯管Ｐ1 及び給水管Ｐ2 の端部に接続した各水栓継手Ｅ1 ，Ｅ2 の部分にあてがった押えカバーＣを基台Ｖの各水平壁部１の端面１ａに固定することにより、給湯管Ｐ1 及び給水管Ｐ2 の各水栓継手Ｅ1 ，Ｅ2 の部分を基台Ｖに固定する。その後に、管材保護ダクトＤの基台５０に蓋体６０を覆蓋して、左側の側板部におけるノックアウト孔に臨む被嵌合部（いずれも図示せず）に隙間閉塞具Ｆを嵌合させた状態にして、壁板１１０の裏面側に固定された基台Ｖに蓋体Ｌ2 を覆蓋させると、図３０に示されるように、基台Ｖの全体が蓋体Ｌ2 により覆われて、未使用の三組の同一方向挿通口Ｓ1 及び直交方向挿通口Ｓ2 は、いずれも蓋体Ｌ2 により閉塞される。最後に、壁板１１０の壁表側において、左右一対の継手貫通孔１１１に臨んでいる各水栓継手Ｅ1 ，Ｅ2 と、湯水混合水栓Ａの給湯管部８１及び給水管部８２とを接続すると、壁板１１０の壁裏側に水平並列配管された給湯管Ｐ1 及び給水管Ｐ2 と、湯水混合水栓Ａの給湯管部８１及び給水管部８２とが、壁裏側に設置したボックスＢ内に収容された各水栓継手Ｅ1 ，Ｅ2 を介して壁裏側で接続された状態で、壁板１１０の壁表側に湯水混合水栓Ａが設置される。なお、図２６等において、２９は、基台Ｖの係合部７と蓋体Ｌ2 の被係合部３３との係合位置を示すために、蓋体Ｌ2 の連結部３１の側板部３２に形成された目印である。
【００６６】
また、実施例１〜４においては、いずれも給湯管Ｐ1 及び給水管Ｐ2 は樹脂管で形成してあって、実施例１，４において給水管Ｐ2 を直角に屈曲させたり、或いは実施例２における給水管Ｐ2 及び実施例４における給湯管Ｐ1 を緩やかにわん曲させるには、樹脂管を加熱して屈曲させたり、或いはわん曲させたりして、配管経路を変更させている。
【００６７】
このため、配管経路に屈曲部、或いはわん曲部を有する管において、当該管として可撓性を備えた可撓管を使用すると、狭隘なボックスＢ内においても配管経路を自在に変更できる。この結果、管を加熱して屈曲、或いはわん曲させたり、或いは多種類の継手を予め用意しておいて、多種類の継手の選択により配管経路を定めるという面倒な作業を解消できて、配管作業の能率が高まる。また、可撓管であるために、最も緩やかな形状にわん曲させることが可能であるので、湯水の通管抵抗が小さくなると共に、ウォーターハンマー現象も軽減される。また、給湯・給水元から継手収容ボックスまでの配管経路においても可撓管を自在に曲げて、自由な配管経路を選択できる。この場合において、ボックス内において管が撓めば、当該ボックス内における配管経路を変更するという目的を達成できるので、管の全体を可撓性を有する構造にする必要はなく、保護ダクト内においては可撓性を有してない管を用い、保護ダクト内の途中、又はボックス内において継手を介して可撓性を有する管を接続することにより、ボックス内において管の配管経路を容易に変更できる。
【００６８】
また、実施例の基台Ｖには、一対（２個）一組の直交方向挿通口Ｓ2 が左右に二組形成されているが、当該直交方向挿通口Ｓ2 は、左右のいずれかの端部に一組設けられているのみで、基台Ｖを上下反転させることにより、垂直並列配管が基台Ｖの上方及び下方のいずれに存在していても対応可能となる。
【００６９】
上記実施例では、継手収容ボックスＢは、板状の基台Ｖと、当該基台Ｖに覆蓋されるボックス状の蓋体Ｌ1 ，Ｌ2 とで構成され、ボックス状の蓋体Ｌ1 ，Ｌ2 の側板部２３に形成された閉塞板部２５のノックアウトによりノックアウト孔２６が形成されて、蓋体Ｌ1 ，Ｌ2 に形成された当該ノックアウト孔２６に、水平又は垂直の各方向に並列配管された給湯管Ｐ1 及び給水管Ｐ2 を挿通している。しかし、基台をボックス状に形成して、当該ボックス状の基台の開口を覆う蓋体を板状に形成することも可能であって、この場合には、ボックス状の基台の側壁部に閉塞板部が形成されて、当該閉塞板部をノックアウトすることにより、水平又は垂直に並列配管された給湯管、及び給水管を挿通するためのノックアウト孔が形成される。
【図面の簡単な説明】
【００７０】
【図１】縦方向に並列配管された給湯管Ｐ1 と給水管Ｐ2 と湯水混合水栓Ａとが本発明に係るボックスＢを介して接続された状態の斜視図である。
【図２】壁面Ｗに固定された基台Ｖ、各水栓継手Ｅ1 ，Ｅ2 が接続された給湯管Ｐ1 及び給水管Ｐ2 、押えカバーＣの斜視図である。
【図３】第１及び第２の各継手収容空間部Ｊ1 ，Ｊ2 に配管された給湯管Ｐ1 、給水管Ｐ2 及び各水栓継手Ｅ1 ，Ｅ2 が押えカバーＣにより固定された基台Ｖと、当該基台Ｖを覆う蓋体Ｌ1 と、２本の給湯管Ｐ1 及び給水管Ｐ2 を並列配管状態で収容する管材保護ダクトＤとの斜視図である。
【図４】基台Ｖの斜視図である。
【図５】同じく正面図である。
【図６】（ａ），（ｂ），（ｃ）は、それぞれ図５のＸ1 −Ｘ1 線、Ｘ2 −Ｘ2 線及びＸ3 −Ｘ3 線断面図である。
【図７】蓋体Ｌ1 を正面側から見た斜視図である。
【図８】蓋体Ｌ1 を背面側から見た斜視図である。
【図９】蓋体Ｌ1 の平面図である。
【図１０】（ａ），（ｂ）は、それぞれ図９のＹ1 −Ｙ1 線及びＹ2 −Ｙ2 線断面図である。
【図１１】（ａ），（ｂ）は、それぞれ押えカバーＣを正面側及び背面側から見た斜視図である。
【図１２】継手収容ボックスＢと管材保護ダクトＤの蓋体６０との接続部の隙間を閉塞する隙間閉塞具Ｆの斜視図である。
【図１３】基台Ｖの第１及び第２の各継手収容空間部Ｊ1 ，Ｊ2 に水栓継手Ｅ1 ，Ｅ2 がそれぞれ収容された状態の正面図である。
【図１４】各水栓継手Ｅ1 ，Ｅ2 が収容された基台Ｖに蓋体Ｌ1 が覆蓋された状態の縦断面図である。
【図１５】図１４のＹ1 −Ｙ1 線断面図である。
【図１６】図１４のＹ2 −Ｙ2 線断面図である。
【図１７】基台Ｖに収容された各水栓継手Ｅ1 ，Ｅ2 が押えカバーＣで押えられた状態の平面図である。
【図１８】基台Ｖの係合部７と蓋体Ｌ1 の被係合部３３との部分拡大斜視図である。
【図１９】ボックスＢの基台Ｖと管材保護ダクトＤの基台５０とが壁面Ｗに固定された状態の斜視図である。
【図２０】壁面Ｗに固定された管材保護ダクトＤの基台５０に収容された給湯管Ｐ1 及び給水管Ｐ2 が、ボックスＢの基台Ｖの同一方向挿通口Ｓ1 を通して内部に導かれて、当該給湯管Ｐ1 及び給水管Ｐ2 の先端部にそれぞれ水栓継手Ｅ1 ，Ｅ2 が接続された状態の斜視図である。
【図２１】同様の状態の正面図である。
【図２２】ボックスＢの基台Ｖ内に収容された各水栓継手Ｅ1 ，Ｅ2 が押えカバーＣにより基台Ｖに対して固定された状態の斜視図である。
【図２３】同様の状態の側面図である。
【図２４】ボックスＢの基台Ｖに蓋体Ｌ1 が覆蓋されて、湯水混合水栓Ａが給湯管Ｐ1 及び給水管Ｐ2 に接続された状態の斜視図である。
【図２５】壁板１１０の裏面側に配置されるボックスＢ、垂直に並列配管される給湯管Ｐ1 及び給水管Ｐ2 、左右一対の押えカバーＣ、並びに管材保護ダクトＤの分離状態の斜視図である。
【図２６】壁体１１０の裏面に固定したボックスＢ内に垂直並列配管された給湯管Ｐ1 及び給水管Ｐ2 の各々の一端部に接続された各水栓継手Ｅ1 ，Ｅ2 が収容されて、押えカバーＣにより当該ボックスＢに固定された状態を壁板１１０の裏面側から見た斜視図である。
【図２７】壁板１１０の裏面側に垂直並列配管された給湯管Ｐ1 及び給水管Ｐ2 と、壁板１１０の前面側に配置された湯水混合水栓Ａとが水栓継手Ｅ1 ，Ｅ2 を介して接続された状態を壁板１１０の裏面側から見た斜視図である。
【図２８】壁板１１０の裏面側に配置されるボックスＢ、水平に並列配管される給湯管Ｐ1 及び給水管Ｐ2 、左右一対の押えカバーＣ、並びに管材保護ダクトＤの分離状態の斜視図である。
【図２９】壁体１１０の裏面に固定したボックスＢ内に水平並列配管された給湯管Ｐ1 及び給水管Ｐ2 の各々の一端部に接続された各水栓継手Ｅ1 ，Ｅ2 が収容されて、押えカバーＣにより当該ボックスＢに固定された状態を壁板１１０の裏面側から見た斜視図である。
【図３０】壁板１１０の裏面側に水平並列配管された給湯管Ｐ1 及び給水管Ｐ2 と、壁板１１０の前面側に配置された湯水混合水栓Ａとが水栓継手Ｅ1 ，Ｅ2 を介して接続された状態を壁板１１０の裏面側から見た斜視図である。
【符号の説明】
【００７１】
Ａ：湯水混合水栓
Ｂ：継手収容ボックス
Ｃ：押えカバー
Ｄ：管材保護ダクト
Ｅ1,Ｅ2 ：水栓継手
Ｇ1 〜Ｇ3 ：管軸
Ｊ1 ：第１継手収容空間部
Ｊ2 ：第２継手収容空間部
Ｌ1,Ｌ2 ：蓋体
Ｐ1 ：給湯管
Ｐ2 ：給水管
Ｓ1 ：同一方向挿通口
Ｓ2 ：直交方向挿通口
Ｖ：基台
２：連通空間部
５：継手挿入開口（開口）
２８：接続開口（開口）
９１：水栓継手の水栓接続部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
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