(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
ガスバーナの燃焼排気熱を利用して伝熱管の通水を加熱する熱交換器と、
前記ガスバーナへの燃料供給を制御する電磁弁と、
前記ガスバーナの燃焼状態を監視する監視手段と、
前記監視手段による監視結果に基づき、再点火を禁止するインターロック手段と、
前記インターロック手段による再点火禁止状態を解除可能な状態とするインターロック解除可能化手段と、
データ信号を送信するための送信経路を介し、データ信号を送信する送信手段と、
データ信号を受信するための受信経路を介し、データ信号を受信する受信手段と、
前記送信経路と前記受信経路とを短絡した第一短絡状態と、前記受信経路とグランドとを短絡した第二短絡状態とを検知する短絡状態検知手段と、
前記監視手段、前記インターロック手段、前記インターロック解除可能化手段、前記送信手段、前記受信手段、及び前記短絡状態検知手段に電力供給を行う電源とを備えた湯沸器において、
前記インターロック解除可能化手段は、
前記インターロック手段により再点火禁止状態にあり、且つ前記電源により電力供給が開始された場合であって、前記短絡状態検知手段により前記第二短絡状態を検知した場合に、再点火禁止状態を解除可能な状態とすることを特徴とする湯沸器。
【請求項２】
前記インターロック解除可能化手段により、再点火禁止状態が解除可能な状態となっている場合において、前記短絡状態検知手段により前記第一短絡状態が検知された場合に、再点火禁止状態を解除するインターロック解除手段をさらに備えたことを特徴とする請求項１に記載の湯沸器。
【請求項３】
前記インターロック解除可能化手段により再点火禁止状態を解除可能な状態となってから、第一所定時間の経過までに、前記短絡状態検知手段により前記第一短絡状態が検知された場合に、
前記インターロック解除手段は、再点火禁止状態を解除することを特徴とする請求項２に記載の湯沸器。
【請求項４】
前記電源により電力供給が開始されてから第二所定時間の経過までに、前記短絡状態検知手段により前記第二短絡状態が検知された場合に、
前記インターロック解除可能化手段は、再点火禁止状態を解除可能な状態とすることを特徴とする請求項１乃至３のいずれかに記載の湯沸器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、湯沸器に関し、詳細には、ガスバーナ燃焼状態の異常状態を検出し、器具の使用を停止するインターロック状態となった場合に、この状態を解除することができる湯沸器に関する。
【背景技術】
【０００２】
湯沸器においては、室内の換気が不十分な場合や熱交換器のフィンの間隔が燃焼生成物の付着により閉塞を起こした場合には、燃焼用空気を取り込み難くなり、不完全燃焼に繋がるおそれがあるため、このような運転状態を検知してガスの供給を遮断する不完全燃焼防止装置を備えている。また、このような不完全燃焼に繋がる原因を放置したまま使用が繰り返されないよう、燃焼停止とともに器具の再使用を禁止するインターロック手段をさらに備えている場合がある。ここで、インターロックの不用意な解除は、不完全燃焼発生による事故発生の要因となりうるため、簡単に解除されないようにしなければならない。このような状況の中、例えば、特許文献１においては、不揮発性メモリに情報を記憶することにより、電源となる乾電池の抜き差しにより電源が中断した場合であってもインターロックを確実に継続実行できるような湯沸器が提案されている（特許文献１参照）。
【０００３】
このような湯沸器においては、インターロック作動後であっても、器具に対して適切なメンテナンスを施すことにより、不完全燃焼の発生は解消し、湯沸器は正常に動作するようになる。従ってこのような場合には、作動中のインターロックを解除し、ガスの供給を再開する必要がある。
【特許文献１】特開２０００−２５７８５８号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、従来の湯沸器においては、インターロックを確実に実行しようとするあまり、インターロック解除に別途ハードウェアを必要とし、既存の器具からの改造が必要となり、コストアップに繋がるという問題点があった。
【０００５】
本発明は、上記課題を解決するためになされたものであり、インターロックを容易に解除されないのと同時に、専用のハードウェア等を必要とせず、所定の手順によりインターロックを解除できる湯沸器を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記課題を解決するために、請求項１に係る発明の湯沸器は、ガスバーナの燃焼排気熱を利用して伝熱管の通水を加熱する熱交換器と、前記ガスバーナへの燃料供給を制御する電磁弁と、前記ガスバーナの燃焼状態を監視する監視手段と、前記監視手段による監視結果に基づき、再点火を禁止するインターロック手段と、前記インターロック手段による再点火禁止状態を解除可能な状態とするインターロック解除可能化手段と、データ信号を送信するための送信経路を介し、データ信号を送信する送信手段と、データ信号を受信するための受信経路を介し、データ信号を受信する受信手段と、前記送信経路と前記受信経路とを短絡した第一短絡状態と、前記受信経路とグランドとを短絡した第二短絡状態とを検知する短絡状態検知手段と、前記監視手段、前記インターロック手段、前記インターロック解除可能化手段、前記送信手段、前記受信手段、及び前記短絡状態検知手段に電力供給を行う電源とを備えた湯沸器において、前記インターロック解除可能化手段は、前記インターロック手段により再点火禁止状態にあり、且つ前記電源により電力供給が開始された場合であって、前記短絡状態検知手段により前記第二短絡状態を検知した場合に、再点火禁止状態を解除可能な状態とすることを特徴とする。
【０００７】
また、請求項２に係る発明の湯沸器は、請求項１に記載の発明の構成に加え、前記インターロック解除可能化手段により、再点火禁止状態が解除可能な状態となっている場合において、前記短絡状態検知手段により前記第一短絡状態が検知された場合に、再点火禁止状態を解除するインターロック解除手段をさらに備えている。
【０００８】
また、請求項３に係る発明の湯沸器は、請求項２に記載の発明の構成に加え、前記インターロック解除可能化手段により再点火禁止状態を解除可能な状態となってから、第一所定時間の経過までに、前記短絡状態検知手段により前記第一短絡状態が検知された場合に、前記インターロック解除手段は、再点火禁止状態を解除することを特徴とする。
【０００９】
また、請求項４に係る発明の湯沸器は、請求項１乃至３のいずれかに記載の発明の構成に加え、前記電源により電力供給が開始されてから第二所定時間の経過までに、前記短絡状態検知手段により前記第二短絡状態が検知された場合に、前記インターロック解除可能化手段は、再点火禁止状態を解除可能な状態とすることを特徴とする。
【発明の効果】
【００１０】
請求項１に係る発明の湯沸器では、熱交換器がガスバーナの燃焼排気熱を利用して伝熱管の通水を加熱し、電磁弁がガスバーナへの燃料供給を制御する。また、監視手段がガスバーナの燃焼状態を監視している。そして、インターロック手段が、監視手段の監視結果に基づいて再点火を禁止し、インターロック解除可能化手段が、再点火禁止状態を解除可能な状態とすることができる。また、データ信号を送信するための送信経路と、データ信号を受信するための受信経路と、送信経路と受信経路とを短絡した第一短絡状態と、受信経路とグランドとを短絡した第二短絡状態とを検知する短絡状態検知手段とを備えている。また、監視手段、インターロック手段、インターロック解除可能化手段、送信手段、受信手段、及び短絡状態検知手段は、電源により電力が供給され、駆動している。このような湯沸器において、インターロック手段による再点火禁止状態中に、電源により電力供給が開始された場合であって、第二短絡状態を検知した場合に、インターロック解除可能化手段は、再点火禁止状態を解除可能な状態とする。従って、所定の手順、即ち、受信経路とグランドとの短絡を行う手順をインターロック解除のために必要な手順とすることにより、電源の再投入等の容易な方法でインターロックの解除がなされなくなり、機器の安全性が向上する。
【００１１】
また、請求項２に係る発明の湯沸器は、インターロック解除可能化手段により、再点火禁止状態が解除可能な状態となっている場合において、第一短絡状態が検知された場合に、再点火禁止状態を解除する。従って、請求項１に記載の発明の効果に加え、さらに複雑な手順、即ち、送信経路と受信経路との短絡を行う手順をインターロック解除のための手順とすることにより、容易にインターロックの解除がなされなくなり、機器の安全性がさらに向上する。
【００１２】
また、請求項３に係る発明の湯沸器は、インターロック解除可能化手段により再点火禁止状態を解除可能な状態となってから、第一所定時間の経過までに、第一短絡状態が検知された場合に、再点火禁止状態を解除する。従って、請求項２に記載の発明の効果に加え、第一所定時間という制限を設けることにより、偶発的にインターロックが解除されてしまうことを防止することが可能となる。
【００１３】
また、請求項４に係る発明の湯沸器では、電源より電力供給が開始されてから第二所定時間の経過までに、第二短絡状態が検知された場合に、再点火禁止状態を解除可能な状態とする。従って、請求項１乃至３のいずれかに記載の発明の効果に加え、再点火禁止状態の解除を可能とする条件として、第二所定時間という制限を設けることにより、基板故障によりグランドと受信経路とがショートした場合に、意図しないインターロック解除が実行されることを防止することが可能となる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１４】
以下、本発明の一実施形態である湯沸器１について、図面を参照して説明する。本発明は、湯沸器が不完全燃焼発生を検知した際、ガス電磁弁（図２参照、後述）を制御してガスの供給を停止するとともに、イグナイタの動作を停止し、以降の機器の再使用を禁止する（以降、「インターロック」という。）場合において、この状態を解除する手段に関するものである。そしてその要部は、ＣＰＵ（図２参照、後述）が外部と通信を行うために備える通信ポートを利用し、当該通信ポートに所定の手順でコネクタを接続することによって、インターロックの解除を実現する点にある。図１は、湯沸器１の概略構成図であり、図２は、湯沸器１の電気的構成を示すブロック図であり、図３は、ＣＰＵ（図２参照、後述）の通信機能部の電気的構成を示すブロック図であり、図４は、通信機能部の送受信動作が実行されていない場合におけるタイミングチャートであり、図５は、通信機能部の送受信動作が実行されている場合におけるタイミングチャートであり、図６は、通信機能部のインターロック解除動作時におけるタイミングチャートであり、図７は、ＣＰＵ（図２参照、後述）によるインターロック解除処理のフローチャートである。
【００１５】
はじめに、図１を参照し、湯沸器１の全体構造について説明する。図１に示すように、湯沸器１は、金属製のケース状の器具（図示外）を備える。この器具内の中段よりやや上側には、ガスを燃焼させるメインバーナ１４が設けられている。このメインバーナ１４には、連続スパークによってメインバーナ１４に点火する点火電極４４が設けられ、その点火電極４４にはイグナイタ４３（図２参照）が接続されている。また点火電極４４の隣には、メインバーナ１４の炎を検知するためのフレームロッド４５が設けられている。そしてメインバーナ１４の上方には、メインバーナ１４の燃焼排気熱によって伝熱管１２ａの通水を加熱する熱交換器１２が設けられている。また器具の正面下部には操作パネル（図示外）が設けられ、その操作パネルには操作ボタン５４が設けられている。
【００１６】
また、器具には、ガスが流入するガス口２１と、水が流入する水入口２５と、湯が流出する出湯口２８とが各々設けられている。ガス口２１とメインバーナ１４との間にはガス管２２が接続され、水入口２５と熱交換器１２の入口との間には給水管１６が接続され、出湯口と熱交換器１２の出口との間には出湯管１８が接続されている。
【００１７】
さらに、給水管１６の元には給止水栓２０が設けられている。この給止水栓２０には、水栓パイロットバルブ２６が設けられている。さらに水栓パイロットバルブ２６と操作ボタン５４との間には、操作ボタン５４の操作によって動く連動レバー３０，３２が介設されている。つまり操作ボタン５４が押下されると、連動レバー３０，３２は水栓パイロットバルブ２６を開くように作用する。これにより給水管１６に水が流れるようになっている。
【００１８】
他方、ガス管２２とガス口２１との間には給ガス栓２４が設けられている。この給ガス栓２４には、給水管１６に水が流れると連動して開く水圧応動弁３４と、点火トラブル等を未然に防止するためのマグネット式のガス電磁弁３６と、そのガス電磁弁３６を開閉するマグネット開弁機構３７と、給ガス栓２４内の給ガス流路を操作ボタン５４の操作によって開閉するための器具栓３８とが各々設けられている。そして水栓パイロットバルブ２６と水圧応動弁３４とは、突棒４０を介して連結されている。この突棒４０には、突棒４０の移動に伴ってオン／オフ信号を出力する水圧スイッチ５０，５１が各々設けられている。さらに給ガス栓２４の下流側には、供給ガス圧の変動を調整するガスガバナ２９が設けられている。
【００１９】
また、メインバーナ１４には、メインバーナ１４の立ち消え又は酸欠を検知する一次熱電対５８が設けられている。例えば、酸欠によりメインバーナ１４の炎がリフト現象を起こしている場合、一次熱電対５８から炎が遠ざかるので、一次熱電対から出力される起電力は低下する。このことにより、室内が酸欠状態であることがわかる。なお、一次熱電対５８には、センシングバーナ５３が併設されている。これにより一次熱電対５８は、センシングバーナ５３の炎により直接加熱される。
【００２０】
さらに、熱交換器１２には、フィン１２ｂの目詰まりを検知する二次熱電対６０が設けられている。二次熱電対６０は、熱交換器１２の側壁に設けられた開口（図示外）に臨む位置に配置されている。たとえば、熱交換器１２のフィン１２ｂにススや異物が詰まると、側壁の開口から燃焼排気熱が流出する。この場合、二次熱電対６０から出力される起電力は上昇する。このことにより、熱交換器１２のフィン１２ｂが詰まっていることがわかる。
【００２１】
そして、上記構造を備えた器具内には、湯沸器１の動作を制御するための制御基板６２（図２参照）が設けられている。この制御基板６２には、一次熱電対５８、二次熱電対６０（以降、これらをまとめて「熱電対７０」という）、水圧スイッチ５０，５１、イグナイタ４３、フレームロッド４５、ガス電磁弁３６等が各々接続されている。つまり熱電対７０、水圧スイッチ５０，５１、フレームロッド４５の各出力信号に基づいて、イグナイタ４３及びガス電磁弁３６の駆動が制御される。
【００２２】
ここで、室内の換気が不十分な状態となった場合や、熱交換器１２のフィン１２ｂにススや異物が詰まった状態となった場合、燃焼用空気が採り込みにくくなり、不完全燃焼につながる虞がある。そこで、フレームロッド４５、熱電対７０の検知結果をＣＰＵ７１（図２参照）及び安全回路８１（図２参照）が監視し、不完全燃焼となっている可能性があると判断した場合に、ガス流路に設けたガス電磁弁３６を閉弁し、ガスの供給を遮断するとともに、イグナイタ４３の動作を停止している。さらに、このような不完全燃焼に繋がる原因を放置したまま使用を繰り返すと、室内の空気は発生ＣＯによって汚染されるため、不完全燃焼となっている可能性があると判断した後は、ガス電磁弁３６を継続して閉塞状態とし、イグナイタ４３による点火を禁止することにより器具の再使用を禁止するインターロック手段を備えている。
【００２３】
次に、図２を参照し、制御基板６２の構成について説明する。図２に示すように、制御基板６２には、中央演算処理装置としてのＣＰＵ７１と、各種制御プログラム、各種データの初期値等を記憶したＲＯＭ７２と、ＣＰＵ７１の演算処理中に発生するデータ等を一時的に記憶するＲＡＭ７３と、カウンタやパラメータ等を記憶する不揮発性記憶素子であるＥＥＰＲＯＭ７４と、ＣＰＵ７１を駆動するためのクロックを供給する発振子７５とが設けられている。また、熱電対７０による起電力を検出する熱電対回路７８と、イグナイタ４３を制御するイグナイタ回路７９と、ガス電磁弁３６を制御するマグネット駆動回路８０と、フレームロッド４５からの出力信号を検知するフレームロッド回路８２と、熱電対回路７８とフレームロッド回路８２から出力される検出信号により駆動する安全回路８１とが設けられている。また、水圧スイッチ５０、５１が接続されている。また、ＣＰＵ７１が外部素子と通信を行うための通信線（図示外）上には、その経路の調整が可能なように通信ピン８３が設けられている。また、使用者に対してメンテナンスの必要性を報知するためのＬＥＤ７７が設けられている。さらに、これらを駆動するために必要な電力供給する電池７６が接続されている。
【００２４】
次に、図３を参照し、制御基板６２の通信機能部の電気的構成について説明する。図３に示すように、通信機能部は、ＣＰＵ７１の送信ポート９０と受信ポート９１とを介し、データの送受信を行う。通信方式は半二重通信方式である。また、送信ポート９０と受信ポート９１は、抵抗１０１、１０２を介し電源１０８にプルアップされている。また、送信ポート９０、受信ポート９１、及びグランド１０７には、それぞれ送信ピン１０３、受信ピン１０４、グランドピン１０５（以降、これらをまとめて「通信ピン８３」という。）が接続されており、短絡コネクタ１０６を通信ピン８３に接続することにより、通信ピン間を電気的に短絡できるようになっている。具体的には、短絡コネクタ１０６を送信ピン１０３と受信ピン１０４との間に接続することにより、送信ポート９０と受信ポート９１とを電気的に短絡できるようになっている。また、短絡コネクタ１０６を受信ピン１０４とグランドピン１０５との間に接続することにより、受信ポート９１とグランド１０７とを電気的に接続できるようになっている。なお、湯沸器の通常動作時においては、短絡コネクタ１０６は送信ピン１０３と受信ピン１０４との間に接続されており、送信ポート９０と受信ポート９１とが電気的に短絡した状態となっている。
【００２５】
次に、図４を参照し、無通信状態における送信ポート９０及び受信ポート９１（図３参照）の電気信号状態のタイミングチャートについて説明する。図４に示すように、無通信状態においては、送信ピン１０３と受信ピン１０４（図２参照）との間に短絡コネクタ１０６（図２参照）が接続され短絡状態となっており、かつ、両信号とも抵抗１０１、１０２（図３参照）にてプルアップされている。従って、双方の電位は「Ｈｉ」の状態となっている。
【００２６】
次に、図５を参照し、通信状態における送信ポート９０及び受信ポート９１（図３参照）の電気信号状態のタイミングチャートについて説明する。図５に示すように、通信状態においては、送信ピン１０３と受信ピン１０４（図３参照）との間に短絡コネクタ１０６（図３参照）が接続され短絡状態となっている。従って、送信時（Ｔ１〜Ｔ２、Ｔ３〜Ｔ４）においては、送信ポート９０（図３参照）からの送信信号と同一の信号が受信ポート９１（図３参照）にて検出されている。また、受信時（Ｔ２〜Ｔ３）においては、受信ポート９１（図３参照）にて受信した信号と同一の信号が送信ポート９０（図３参照）にて検出されている。なお、送信ポート９０及び受信ポート９１（図３参照）による通信は半二重通信方式にて行っており、送信時における受信ポート９１（図３参照）、及び受信時における送信ポート９０（図３参照）はハイインピーダンス状態となっている。従って、それぞれのポートが他方のポートの動作に与える影響はない。以上のように動作することで、ＣＰＵ７１（図３参照）は外部との通信を可能としている。
【００２７】
次に、図６を参照し、インターロック解除動作時における送信ポート９０及び受信ポート９１（図３参照）の電気信号状態のタイミングチャートについて説明する。インターロックを解除するために必要な手順としては、はじめに、ＣＰＵ７１を駆動する電池７６を取り外した状態で短絡コネクタ１０６を受信ピン１０４とグランドピン１０５との間に接続し、短絡させる（第二短絡状態）。そしてこの状態で電池７６を接続する。これにより、以降の操作が有効となる。次に、所定時間が経過するまでに、受信ピン１０４とグランドピン１０５との間に接続してある短絡コネクタ１０６を取り外し、送信ピン１０３と受信ピン１０４に接続する。以上の手順を実行することにより、ＣＰＵ７１はインターロック解除のための操作がなされたと判断して、インターロックを解除して湯沸器の再使用を許可する。短絡コネクタ１０６で送信ピン１０３と受信ピン１０４とを接続する時間を限定したのは、偶発的にインターロックが解除されることを防止するためである。なお、電池７６の接続の後、受信ピン１０４とグランドピン１０５とを接続するとしてもよい。但し、故障により受信ピン１０４とグランドピン１０５とがショートした場合に、意図せずインターロックが解除される場合もあり得るから、電池７６の接続後、数秒の間に受信ピン１０４とグランドピン１０５とを接続しなければ、短絡コネクタ１０６で送信ピン１０３と受信ピン１０４とを接続してもインターロックの解除ができないようにする。
【００２８】
図６に示すように、インターロック解除動作時においては、はじめに、短絡コネクタ１０６（図３参照）が受信ピン１０４とグランドピン１０５（図３参照）との間に接続されており、受信ポート９１（図３参照）はグランドと短絡した状態となっているため、信号レベルはＬｏｗとなっている（Ｔ１１〜Ｔ１３）。一方、送信ポート９０（図３参照）は抵抗１０１（図３参照）にてプルアップされている為、信号レベルはＨｉとなっている（Ｔ１１〜Ｔ１３）。ここで、所定期間が経過した後、送信ポート９０（図３参照）は、所定の解除信号の送信を開始する（Ｔ１２）。次に、送信ポート９０（図３参照）より所定解除信号の送信が開始されてから所定時間が経過するまでの間に、短絡コネクタ１０６（図３参照）が取り外され、送信ピン１０３と受信ピン１０４（図３参照）との間に接続される（Ｔ１３）と、送信ポート９０と受信ポート９１（図３参照）が短絡し、ＣＰＵ７１（図２参照）は、受信ポート９１を介し送信ポート９０（図３参照）より送信したデータ信号を受信する（Ｔ１３〜Ｔ１４）。このように、ＣＰＵ７１（図２参照）は、受信ポート９１（図３参照）より一定時間のＬｏｗ信号を検出した後、送信ポート９０（図３参照）より送信した信号データと同一の信号を受信した場合に、インターロックを解除し、ガス湯沸器の再利用を許可する。
【００２９】
次に、図７を参照し、インターロックを解除する場合における、ＣＰＵ７１（図２参照）の実行する処理のフローチャートについて説明する。インターロックを解除する場合には、まず、電池７６（図２参照）が取り外されてＣＰＵ７１（図２参照）への電力供給が停止される。そして次に、短絡コネクタ１０６（図３参照）が受信ピン１０４とグランドピン１０５（図３参照）との間に接続され、この状態において、電池７６（図２参照）が接続されてＣＰＵ７１（図２参照）に電力が供給される。本処理は、電池７６（図２参照）が接続されＣＰＵ７１（図２参照）に電力が供給された場合に起動する。
【００３０】
図７に示すように、はじめに、ＣＰＵ７１（図２参照）は、出湯開始のために操作ボタン５４（図１参照）が押下されている状態であるかどうかを判断する。なおこの判断は、水圧スイッチ５０、５１（図２参照）のＯＮ−ＯＦＦを判断することにより行われる。操作ボタン５４（図２参照）が押下されると、連動レバー３０、３２（図２参照）を介して水栓パイロットバルブ２６（図２参照）が開かれ、このことにより、給水管１６（図２参照）に水が流れる。すると、その水圧によって突棒４０（図２参照）が押され、連動して水圧スイッチ５０、５１（図２参照）がＯＮされる。従って、水圧スイッチ５０、５１（図２参照）を監視することにより、操作ボタン５４（図２参照）が押下され、出湯開始の操作がなされているかを判断することができる。ここで、水圧スイッチ５０、５１（図２参照）が押下され、出湯開始の操作がなされている場合には（Ｓ１１：ＮＯ）、インターロックの解除処理を行わずに処理を終了する。
【００３１】
一方、水圧スイッチ５０、５１（図２参照）がＯＦＦ状態であり、操作ボタン５４の押下を検知しなかった場合（Ｓ１１：ＹＥＳ）、次に、受信ポート９１（図３参照）を監視し、所定時間以上Ｌｏｗ状態であるかどうかが判断される（Ｓ１３）。そして、受信ピン１０４とグランドピン１０５（図３参照）との間に短絡コネクタ１０６が接続されており、受信ポート９１（図３参照）がグラント１０７（図３参照）と短絡している場合は、受信ポート９１（図３参照）はＬｏｗレベルとなるため（Ｓ１３：ＹＥＳ）、次に、送信ポート９０（図３参照）より、所定の解除信号の送信を開始する（Ｓ１５）。そして、受信ポート９１（図３参照）より受信するデータ信号を監視する（Ｓ１７）。この状態にて、受信ピン１０４とグランドピン１０５（図３参照）との間に接続されている短絡コネクタ１０６（図３参照）が取り外され、送信ピン１０３と受信ピン１０４（図３参照）との間に接続されると、送信ポート９０と受信ポート９１（図３参照）とが短絡するため、送信ポート９０より送信している所定の解除信号と同一の信号を受信ポート９１（図３参照）より受信する（Ｓ１７：ＹＥＳ）。このことにより、インターロック解除の操作が実行されたと判断し、インターロックを解除して（Ｓ２１）、処理を終了する。このことにより、以降の湯沸器の使用が可能となる。
【００３２】
一方、当初短絡コネクタ１０６（図３参照）が受信ピン１０４とグランドピン１０５（図３参照）との間に接続されておらず、受信ポート９１（図３参照）が所定時間以上Ｌｏｗとならない状態で所定時間が経過した場合（Ｓ１３：ＮＯ、Ｓ１４：ＹＥＳ）、インターロック解除の操作が実行されていないと判断して、以降特段の処理を行わない。また、受信ポート９１（図３参照）が所定時間以上Ｌｏｗとなった場合でも（Ｓ１３：ＹＥＳ）、送信ポート９０（図３参照）から所定の解除信号の送信を開始した（Ｓ１５）後、所定時間が経過しても受信ポート９１（図３参照）より所定の解除信号を受信できなかった場合は（Ｓ１７：ＮＯ、Ｓ１９：ＹＥＳ）、同様にインターロックの解除を行うことなく処理を終了する。
【００３３】
以上説明したように、短絡コネクタ１０６（図３参照）を取り付けることによる所定の操作が実行された場合に、インターロックを解除可能とすることにより、例えば電源の再投入といった簡易な方法ではインターロックを解除不能とすることができ、湯沸器の安全性を向上させることができる。また、通常はＣＰＵ７１（図２参照）の送信ポート９０と受信ポート９１との間に接続され、双方を短絡している短絡コネクタ１０６（図３参照）を、インターロック解除のために必要な操作に使用することにより、解除操作を検知するための大掛かりな専用ハードウェア等を必要しないインターロック解除操作が可能となる。さらに、通常動作時においても短絡コネクタ１０６を紛失してしまう虞がないという利点がある。また、制御基板６２（図２参照）に電力を供給する電池７６（図２参照）が接続されてから所定時間内、及び送信ポート９０（図３参照）からデータ送信が開始されてから所定時間内にインターロック解除操作が実行された場合にのみ、当該操作を有効とすることにより、通常使用時における回路故障（送信ポート９０（図３参照）と受信ポート９１（図３参照）との間の不用意な短絡等）による誤ったインターロック解除を防止することができる。さらに、インターロック解除操作時において、一旦受信ポート９１（図３参照）とグランド１０７（図３参照）との間に接続した短絡コネクタ１０６（図３参照）を、再度、受信ポート９１と送信ポート９０（図３参照）との間に接続した状態とし、これらを一連の解除操作とすることにより、短絡コネクタ１０６（図３参照）の接続し忘れ、及び紛失を防止することが可能となる。
【００３４】
以上の発明において、図１に示す湯沸器の全体構造におけるメインバーナ１４が本発明の「ガスバーナ」に相当し、ガス電磁弁３６が本発明の「電磁弁」に相当し、図３に示すＣＰＵ７１の通信機能部の電気的構成を示すブロック図における送信ポート９０が、本発明の「送信経路」に相当し、受信ポート９１が、本発明の「受信経路」に相当し、送信ピン１０３と受信ピン１０４との間に短絡コネクタ１０６を接続した状態が、本発明の「第一短絡状態」に相当し、受信ピン１０４とグランドピン１０５との間に短絡コネクタ１０６を接続した状態が、本発明の「第二短絡状態」に相当し、フレームロッド４５、熱電対７０、及び、図２に示す湯沸器の電気的構成を示すブロック図における安全回路８１が、本発明の「監視手段」に相当し、図２に示す湯沸器の電気的構成を示すブロック図における電池７６が、本発明の「電源」に相当し、図７に示すインターロック解除処理におけるＳ１９に示す所定時間が、本発明の「第一所定時間」に相当し、Ｓ１４に示す所定時間が、本発明の「第二所定時間」に相当する。
【００３５】
また、ガス電磁弁３６を閉塞して再禁止状態とする処理を行うＣＰＵ７１が、本発明の「インターロック手段」に相当し、図７に示すインターロック解除処理におけるＳ１３において受信ポートを監視した後、Ｓ１５における送信処理に移行する処理を行うＣＰＵ７１が、本発明の「インターロック解除可能化手段」に相当し、図７に示すインターロック解除処理におけるＳ２１にて、インターロックを解除する処理を行うＣＰＵ７１が、本発明の「インターロック解除手段」に相当し、図３に示すＣＰＵ７１の通信機能部の電気的構成を示すブロック図において、送信ポート９０に所定の解除信号を送信する処理を行うＣＰＵ７１が、本発明の「送信手段」に相当し、受信ポート９１よりデータ信号を受信する処理を行うＣＰＵ７１が、本発明の「受信手段」に相当し、図７に示すインターロック解除処理のフローチャートにおけるＳ１３において、受信ポート９１が所定時間以上Ｌｏｗであることを判断する処理を行うＣＰＵ７１が、本発明の「短絡状態検知手段」に相当する。
【００３６】
なお、本発明は、上記実施形態に限定されることなく、種々の変更が可能であることは言うまでもない。上記実施形態においては、通信ピン８３を設け、短絡コネクタ１０６を接続することによりピン間を短絡したが、これに限定されるものではない。従って、通信ピンの代わりにスイッチを設け、スイッチを切り替えることにより、送信ポート９０、受信ポート９１、及びグランド１０７の間を短絡するような構成でも構わない。
【産業上の利用可能性】
【００３７】
本発明の湯沸器は、インターロック機能を有する湯沸器に適用可能である。
【図面の簡単な説明】
【００３８】
【図１】湯沸器１の概略構成図である。
【図２】湯沸器１の電気的構成を示すブロック図である。
【図３】ＣＰＵの通信機能部の電気的構成を示すブロック図である。
【図４】通信機能部の送受信動作が実行されていない場合におけるタイミングチャートである。
【図５】通信機能部の送受信動作が実行されている場合におけるタイミングチャートである。
【図６】通信機能部のインターロック解除動作時におけるタイミングチャートである。
【図７】インターロック解除処理のフローチャートである。
【符号の説明】
【００３９】
１    湯沸器
１２    熱交換器
１２ａ    伝熱管
１４    メインバーナ
３６    ガス電磁弁
３７    マグネット開弁機構
４３    イグナイタ
５０、５１    水圧スイッチ
５４    操作ボタン
６２    制御基板
７０    熱電対
７６    電池
７８    熱電対回路
８０    マグネット駆動回路
８１    安全回路
９０    送信ポート
９１    受信ポート
１０１    抵抗
１０３    送信ピン
１０４    受信ピン
１０５    グランドピン
１０６    短絡コネクタ
１０７    グランド
１０８    電源
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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