(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
帯状で無端のリングを収容する凹部が形成されるとともに、その凹部における左右の内側面の開口端側に前記リングを係合させてその離脱を防止する抜け止め部が備えられた多数のエレメントを、前記開口端側が外周側となるように環状に配列し、その環状に配列されたエレメントの列における前記抜け止め部の内周側に前記リングを嵌め込んで組み付けた伝動ベルトにおいて、
少なくとも一つの前記エレメントにおける前記抜け止め部は、前記リングの離脱を防止できる所定の剛性を両端に有しかつ該抜け止め部を前記凹部に係合させる際に変形可能な所定の弾性もしくは可塑性を有するとともに、前記凹部に係合した場合にその係合状態を維持させるように形成されているとともに
前記リングは、前記凹部内に並列して収容される２列の分割リングを含み、
前記抜け止め部は、その内周側の中央部分が前記リングに向かって凸状に湾曲した形状を有するとともに、その湾曲した形状を収縮させて前記２列の分割リングの間に嵌め込むことにより前記凹部に組み付けるように形成された部分を含む
ことを特徴とする伝動ベルト。
【請求項２】
帯状で無端のリングを収容する凹部が形成されるとともに、その凹部における左右の内側面の開口端側に前記リングを係合させてその離脱を防止する抜け止め部が備えられた多数のエレメントを、前記開口端側が外周側となるように環状に配列し、その環状に配列されたエレメントの列における前記抜け止め部の内周側に前記リングを嵌め込んで組み付けた伝動ベルトにおいて、
少なくとも一つの前記エレメントにおける前記抜け止め部は、前記リングの離脱を防止できる所定の剛性を両端に有しかつ該抜け止め部を前記凹部に係合させる際に変形可能な所定の弾性もしくは可塑性を有するとともに、前記凹部に係合した場合にその係合状態を維持させるように形成されているとともに
前記抜け止め部は、前記エレメントの本体部とは別個に形成された該本体部に後付けで係合させられる左右の突起部材と、該左右の突起部材を互いに連結する連結部材とを更に有し、
前記リングは、前記凹部内に並列して収容される２列の分割リングを含み、
前記連結部材は、その内周側の中央部分に前記凹部内で並列する前記２列の分割リングを前記凹部の幅方向で互いに離隔させるスペーサが形成されたスペーサ付き連結部材を含む
ことを特徴とする伝動ベルト。
【請求項３】
前記前記凸状に湾曲した形状は、前記凹部内で並列する前記２列の分割リングを前記凹部の幅方向で互いに離隔させるスペーサであることを含むことを特徴とする請求項１に記載の伝動ベルト。
【請求項４】
帯状で無端のリングを収容する凹部が形成されるとともに、その凹部における左右の内側面の開口端側に前記リングを係合させてその離脱を防止する抜け止め部が備えられた多数のエレメントを、前記開口端側が外周側となるように環状に配列し、その環状に配列されたエレメントの列における前記抜け止め部の内周側に前記リングを嵌め込んで組み付ける伝動ベルトの組み付け方法において、
少なくとも一つの前記エレメントに、そのエレメントにおける前記抜け止め部が、前記リングの離脱を防止できる所定の剛性を有しかつ該エレメントの本体部とは別個に形成されて該本体部に後付けで係合させられる左右の突起部材と、それら両突起部材を互いに連結するとともに該両突起部材を前記本体部に係合させる際に変形可能な所定の弾性もしくは可塑性を有しかつ該両突起部材が前記本体部に係合した場合にその係合状態を維持させる連結部材とにより形成される調整エレメントを用いて、
前記調整エレメントの凹部に前記リングを嵌め込み、その後、前記両突起部材を前記本体部に係合させて固定するとともに、
前記リングに、前記凹部内に並列して収容される２列の分割リングを用い、かつ前記調整エレメントに、前記抜け止め部が前記両突起部材と内周側の中央部分に前記凹部内で並列する前記２列の分割リングを前記凹部の幅方向で互いに離隔させるスペーサが形成されているスペーサ付き連結部材とにより形成されるスペーサ付き調整エレメントを用いて、  前記スペーサ付き調整エレメントの凹部に前記２列の分割リングを嵌め込んだ後に、前記２列の分割リングを前記凹部の幅方向で互いに離隔させ、その後、離隔させた前記２列の分割リングの間に前記スペーサを嵌め込むとともに前記両突起部材を前記本体部に係合させて固定すること
を特徴とする伝動ベルトの組み付け方法。
【請求項５】
帯状で無端のリングを収容する凹部が形成されるとともに、その凹部における左右の内側面の開口端側に前記リングを係合させてその離脱を防止する抜け止め部が備えられた多数のエレメントを、前記開口端側が外周側となるように環状に配列し、その環状に配列されたエレメントの列における前記両抜け止め部の内周側に前記リングを嵌め込んで組み付ける伝動ベルトの組み付け方法において、
少なくとも一つの前記エレメントに、そのエレメントにおける前記抜け止め部が、その内周側の中央部分が前記リングに向かって凸状に湾曲した形状を有し、その湾曲した形状を収縮させて前記２列の分割リングの間に嵌め込むことにより前記凹部に組み付けるように形成された調整エレメントを用いて、
前記調整エレメントの凹部に前記リングを嵌め込み、その後、前記抜け止め部を前記本体部に係合させて固定すること
を特徴とする伝動ベルトの組み付け方法。
【請求項６】
前記リングに、前記凹部内に並列して収容される２列の分割リングを用い、かつ前記調整エレメントに、前記抜け止め部にその内周側の中央部分が前記リングに向かって凸状に湾曲して前記凹部内で並列する前記２列の分割リングを前記凹部の幅方向で互いに離隔させるスペーサが形成されているスペーサ付き調整エレメントを用いて、
前記スペーサ付き調整エレメントの凹部に前記２列の分割リングを嵌め込んだ後に、前記２列の分割リングを前記凹部の幅方向で互いに離隔させ、その後、離隔させた前記２列の分割リングの間に前記スペーサを嵌め込むとともに前記抜け止め部を前記本体部に係合させて固定すること
を特徴とする請求項５に記載の伝動ベルトの組み付け方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、板片状の多数のエレメントを互いに対面させて環状に配置し、それらのエレメントを無端環状のリングに組み付けることにより環状に結束して構成した伝動ベルトおよびその組み付け方法に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
一般に、複数の回転部材同士の間で動力の伝達を行う場合に用いる変速機として、変速比を段階的に変化させることができる有段変速機と、変速比を連続してすなわち無段階に変化させることができる無段変速機とがあり、後者の無段変速機としてはベルト式無段変速機およびトロイダル式無段変速機などが知られている。このうち、ベルト式無段変速機は、駆動側プーリおよび従動側プーリの２組のプーリと、それらのプーリに巻き掛けられる伝動ベルトとを使用して変速比を無段階に変化させる変速機である。そのようなベルト式無段変速機に用いられる伝動ベルトとして、例えば、エレメントあるいはブロックなどと称される多数の板片をその板厚方向に互いに重ね合わせて環状に配列するとともに、それらの板片をリングあるいはバンドあるいはキャリアなどと称される環状の帯状体で環状に結束することにより、無端環状に形成されたベルトが知られている。
【０００３】
このような伝動ベルトが、駆動側および従動側の２組のプーリに巻き掛けられた状態で駆動側プーリが駆動されると、エレメントには、エレメントと駆動側プーリとの接触部分の摩擦力、および、駆動側プーリのトルクに応じて駆動側プーリからエレメントに対して加えられるエレメントの積層方向、すなわちエレメントの厚さ方向の圧縮力が作用する。そして、駆動側プーリに接触しているエレメントに伝達された圧縮力は、プーリに巻き掛けられていないエレメントを経由して、従動側プーリに接触しているエレメントに伝達される。この従動側プーリに接触しているエレメントに圧縮力が伝達されると、そのエレメントと従動側プーリとの接触部分の摩擦力、および伝達された圧縮力に応じて従動側プーリを回転させようとするトルクが発生する。このようにして、駆動側プーリと従動側プーリとの間で、伝動ベルトを介して動力伝達が行われる。
【０００４】
上記のような伝動ベルトの一例が特許文献１に記載されている。この特許文献１に記載されている金属ベルトは、駆動プーリと被動プーリとの環状溝間に巻き掛けられる無端帯状の金属製のバンド（リング）と、プーリの環状溝と接するボディ部、およびボディ部に立設された相対向する一対のピラー部、および各ピラー部の先端に設けられた各係合突起間に設けられたバンド挿入開口部（凹部）により形成された多数の金属製のエレメントと、リングよりやや幅広でかつ無端帯状をなす金属製の部材であって、幅広の通常状態から幅狭の撓曲状態にすることができるように形成された脱落防止体とによって構成されている。
【０００５】
【特許文献１】特開２００１−１９３７９６号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
上記の特許文献１に記載されている伝動ベルトは、エレメントの左右両端のピラー部にそれぞれ係合突起が設けられていて、その各係合突起間の幅よりも幅狭の１列のリングによって多数のエレメントが環状に結束されている。したがって、エレメントとリングとを組み付ける場合、リングはエレメントの各係合突起の間を容易に通過してエレメントの凹部に収容される。そして、エレメントの凹部にリングを収容した状態で、幅狭の撓曲状態にされた脱落防止体を各係合突起の内周側に挿入し、その後、脱落防止体を幅広の通常状態に戻して各係合突起の内周側に係合させることにより、エレメントとリングとが組み付けられて伝動ベルトが構成される。
【０００７】
そして、上記の特許文献１に記載されている伝動ベルトにおける脱落防止体は、組み付けの際に幅広の通常状態から幅狭の撓曲状態にするために、すなわち組み付けの際に脱落防止体の幅がエレメントの各係合突起間の幅よりも狭くなるように脱落防止体を変形させるために、脱落防止体の周長方向の一部もしくは全周にわたって複数の長孔が切り欠かれている。そのため、上記の脱落防止体は、複数の長孔が切り欠かれることにより可撓性が付与されている反面、その剛性や強度が低下している。
【０００８】
したがって、上記の特許文献１に記載されている伝動ベルトにおいては、可撓性を備えた脱落防止体を用いることによってエレメントとリングとの組み付けを容易にすることができる。しかしながら、複数の長孔が切り欠かれた脱落防止体の剛性や強度については考慮されておらず、例えば伝動ベルトに外乱などの力が作用した場合に、脱落防止体がエレメントの係合突起から外れ、エレメントがリングから脱落してしまうおそれがあった。
【０００９】
この発明は上記の技術的課題に着目してなされたものであり、リングとエレメントとを容易に組み付けることができ、かつリングとエレメントとが離脱してしまうことを防止することができる伝動ベルトおよび伝動ベルトの組み付け方法を提供することを目的とするものである。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
上記の目的を達成するために、請求項１の発明は、帯状で無端のリングを収容する凹部が形成されるとともに、その凹部における左右の内側面の開口端側に前記リングを係合させてその離脱を防止する抜け止め部が備えられた多数のエレメントを、前記開口端側が外周側となるように環状に配列し、その環状に配列されたエレメントの列における前記抜け止め部の内周側に前記リングを嵌め込んで組み付けた伝動ベルトにおいて、少なくとも一つの前記エレメントにおける前記抜け止め部は、前記リングの離脱を防止できる所定の剛性を両端に有しかつ該抜け止め部を前記凹部に係合させる際に変形可能な所定の弾性もしくは可塑性を有するとともに、前記凹部に係合した場合にその係合状態を維持させるように形成されているとともに前記リングは、前記凹部内に並列して収容される２列の分割リングを含み、前記抜け止め部は、その内周側の中央部分が前記リングに向かって凸状に湾曲した形状を有するとともに、その湾曲した形状を収縮させて前記２列の分割リングの間に嵌め込むことにより前記凹部に組み付けるように形成された部分を含むことを特徴とする伝動ベルトである。
【００１１】
また、請求項２の発明は、帯状で無端のリングを収容する凹部が形成されるとともに、その凹部における左右の内側面の開口端側に前記リングを係合させてその離脱を防止する抜け止め部が備えられた多数のエレメントを、前記開口端側が外周側となるように環状に配列し、その環状に配列されたエレメントの列における前記抜け止め部の内周側に前記リングを嵌め込んで組み付けた伝動ベルトにおいて、少なくとも一つの前記エレメントにおける前記抜け止め部は、前記リングの離脱を防止できる所定の剛性を両端に有しかつ該抜け止め部を前記凹部に係合させる際に変形可能な所定の弾性もしくは可塑性を有するとともに、前記凹部に係合した場合にその係合状態を維持させるように形成されているとともに前記抜け止め部は、前記エレメントの本体部とは別個に形成された該本体部に後付けで係合させられる左右の突起部材と、該左右の突起部材を互いに連結する連結部材とを更に有し、前記リングは、前記凹部内に並列して収容される２列の分割リングを含み、前記連結部材は、その内周側の中央部分に前記凹部内で並列する前記２列の分割リングを前記凹部の幅方向で互いに離隔させるスペーサが形成されたスペーサ付き連結部材を含むことを特徴とする伝動ベルトである。
【００１４】
そして、請求項３の発明は、請求項１の発明において、前記前記凸状に湾曲した形状は、前記凹部内で並列する前記２列の分割リングを前記凹部の幅方向で互いに離隔させるスペーサであることを含むことを特徴とする伝動ベルトである。
【００１５】
一方、請求項４の発明は、帯状で無端のリングを収容する凹部が形成されるとともに、その凹部における左右の内側面の開口端側に前記リングを係合させてその離脱を防止する抜け止め部が備えられた多数のエレメントを、前記開口端側が外周側となるように環状に配列し、その環状に配列されたエレメントの列における前記抜け止め部の内周側に前記リングを嵌め込んで組み付ける伝動ベルトの組み付け方法において、少なくとも一つの前記エレメントに、そのエレメントにおける前記抜け止め部が、前記リングの離脱を防止できる所定の剛性を有しかつ該エレメントの本体部とは別個に形成されて該本体部に後付けで係合させられる左右の突起部材と、それら両突起部材を互いに連結するとともに該両突起部材を前記本体部に係合させる際に変形可能な所定の弾性もしくは可塑性を有しかつ該両突起部材が前記本体部に係合した場合にその係合状態を維持させる連結部材とにより形成される調整エレメントを用いて、前記調整エレメントの凹部に前記リングを嵌め込み、その後、前記両突起部材を前記本体部に係合させて固定するとともに、前記リングに、前記凹部内に並列して収容される２列の分割リングを用い、かつ前記調整エレメントに、前記抜け止め部が前記両突起部材と内周側の中央部分に前記凹部内で並列する前記２列の分割リングを前記凹部の幅方向で互いに離隔させるスペーサが形成されているスペーサ付き連結部材とにより形成されるスペーサ付き調整エレメントを用いて、  前記スペーサ付き調整エレメントの凹部に前記２列の分割リングを嵌め込んだ後に、前記２列の分割リングを前記凹部の幅方向で互いに離隔させ、その後、離隔させた前記２列の分割リングの間に前記スペーサを嵌め込むとともに前記両突起部材を前記本体部に係合させて固定することを特徴とする伝動ベルトの組み付け方法である。
【００１７】
さらに、請求項５の発明は、帯状で無端のリングを収容する凹部が形成されるとともに、その凹部における左右の内側面の開口端側に前記リングを係合させてその離脱を防止する抜け止め部が備えられた多数のエレメントを、前記開口端側が外周側となるように環状に配列し、その環状に配列されたエレメントの列における前記両抜け止め部の内周側に前記リングを嵌め込んで組み付ける伝動ベルトの組み付け方法において、少なくとも一つの前記エレメントに、そのエレメントにおける前記抜け止め部が、その内周側の中央部分が前記リングに向かって凸状に湾曲した形状を有し、その湾曲した形状を収縮させて前記２列の分割リングの間に嵌め込むことにより前記凹部に組み付けるように形成された調整エレメントを用いて、前記調整エレメントの凹部に前記リングを嵌め込み、その後、前記抜け止め部を前記本体部に係合させて固定することを特徴とする伝動ベルトの組み付け方法である。
【００１８】
そして、請求項６の発明は、請求項５の発明において、前記リングに、前記凹部内に並列して収容される２列の分割リングを用い、かつ前記調整エレメントに、前記抜け止め部にその内周側の中央部分が前記リングに向かって凸状に湾曲して前記凹部内で並列する前記２列の分割リングを前記凹部の幅方向で互いに離隔させるスペーサが形成されているスペーサ付き調整エレメントを用いて、前記スペーサ付き調整エレメントの凹部に前記２列の分割リングを嵌め込んだ後に、前記２列の分割リングを前記凹部の幅方向で互いに離隔させ、その後、離隔させた前記２列の分割リングの間に前記スペーサを嵌め込むとともに前記抜け止め部を前記本体部に係合させて固定することを特徴とする伝動ベルトの組み付け方法である。
【発明の効果】
【００１９】
したがって、請求項１の発明によれば、リングにより連結される多数のエレメントのうち、少なくとも一つのエレメントの抜け止め部が、例えば両端部にエレメントの本体部と同等の剛性を有し、かつそれらの両端部をエレメントの本体部に係合させる際に変形してその係合を容易にする弾性もしくは可塑性を有していて、それら両端部がエレメントの本体部に係合した後の係合状態を維持することが可能なように形成される。
【００２０】
そのため、抜け止め部が形成されていない状態でエレメントの凹部にリングを容易に収容した後に、その抜け止め部の弾性もしくは可塑性を有する変形可能な部分に外力を加えることにより抜け止め部を変形させて、エレメントの本体部に抜け止め部の両端部を容易に係合させることができる。そして、例えば抜け止め部の変形可能な部分が弾性部材により形成されている場合は、抜け止め部の両端部をエレメントの本体部に係合させる際に抜け止め部の変形可能な部分を変形させるために加えた外力を除去することにより、あるいは抜け止め部の変形可能な部分が可塑性部材により形成されている場合には、その変形可能な部分にさらに別の外力を加えてエレメントの本体部に対する両端部の係合状態を保持する状態となるように抜け止め部の変形可能な部分を変形させることによって、抜け止め部の両端部をエレメントの本体部に固定して適切な剛性を備えた抜け止め部をエレメントに形成することができる。その結果、そのエレメントの抜け止め部の内周側にリングを確実に嵌め込んだ状態にすることができ、したがってエレメントとリングとを容易に、かつ確実に組み付けることができる。
【００２１】
また、エレメントに組み付けるリングとして、幅方向に２列に分割された分割リングが用いられるとともに、エレメントの抜け止め部が、その中央部分が内周側すなわち分割リングが配列される側に向かって凸状に湾曲した形状を有し、その湾曲した形状の部分を２列の分割リングの間に嵌め込むことが可能なように形成される。そのため、２列の分割リングによるリングの幅を、抜け止め部の湾曲した形状部分の幅の分だけ短縮することができる。例えば２列の分割リングが並列した状態でのリング全体としての幅を、エレメントの凹部の最小開口幅よりも短くすることができる。その結果、エレメントの凹部に２列の分割リングを容易にかつ確実に嵌め込むことができ、エレメントとリングとの組み付け性を向上させるとともに、リングからエレメントが脱落してしまうことを確実に防止することができる。
【００２２】
また、請求項２の発明によれば、リングにより連結される多数のエレメントのうち、少なくとも一つのエレメントの抜け止め部が、例えばエレメントの本体部と同等の剛性を有した左右の突起部材と、それら両突起部材を連結するとともに、両突起部材をエレメントの本体部に係合させる際に変形してその係合を容易にし、両突起部材がエレメントの本体部に係合した後の係合状態を維持させる連結部材とから形成される。
【００２３】
そのため、抜け止め部が形成されていない状態でエレメントの凹部にリングを容易に収容した後に、連結部材に外力を加えることにより連結部材を変形させて、エレメントの本体部に両突起部材を容易に係合させることができる。そして、例えば連結部材が弾性部材により形成されている場合は、両突起部材をエレメントの本体部に係合させる際に連結部材を変形させるために加えた外力を除去することにより、あるいは連結部材が可塑性部材により形成されている場合には、連結部材にさらに別の外力を加えてエレメントの本体部に対する両突起部材の係合状態を保持する状態となるように連結部材を変形させることによって、両突起部材をエレメントの本体部に固定して適切な剛性を備えた抜け止め部をエレメントに形成することができる。その結果、そのエレメントの抜け止め部の内周側にリングを確実に嵌め込んだ状態にすることができ、したがってエレメントとリングとを容易に、かつ確実に組み付けることができる。
【００２４】
また、エレメントに組み付けるリングとして、幅方向に２列に分割された分割リングが用いられるとともに、エレメントの抜け止め部が、内周側の幅方向における中央部分にスペーサが設けられた連結部材と左右の突起部材とから形成される。そのため、２列の分割リングによるリングの幅を、連結部材に設けられたスペーサの幅の分だけ短縮することができる。例えば２列の分割リングが並列した状態でのリング全体としての幅を、エレメントの凹部の最小開口幅よりも短くすることができる。その結果、エレメントの凹部に２列の分割リングを容易にかつ確実に嵌め込むことができ、エレメントとリングとの組み付け性を向上させるとともに、リングからエレメントが脱落してしまうことを確実に防止することができる。
【００２５】
そして、請求項３の発明によれば、エレメントの抜け止め部の中央部分の内周側すなわち分割リングが配列される側に形成された湾曲した形状の部分が、２列の分割リングの間に嵌め込むことが可能なスペーサとして機能する。そのため、２列の分割リングによるリングの幅を、抜け止め部の中央部分を湾曲させて形成したスペーサの幅の分だけ短縮することができる。その結果、エレメントの凹部に２列の分割リングを容易にかつ確実に嵌め込むことができ、エレメントとリングとの組み付け性を向上させるとともに、リングからエレメントが脱落してしまうことを確実に防止することができる。
【００２６】
一方、請求項４の発明によれば、リングにより連結される多数のエレメントのうちの少なくとも一つに、抜け止め部が、例えばエレメントの本体部と同等の剛性を有した左右の突起部材と、それら両突起部材を連結するとともに、両突起部材をエレメントの本体部に係合させる際に変形してその係合を容易にし、両突起部材がエレメントの本体部に係合した後の係合状態を維持させる連結部材とから形成される調整エレメントが使用される。そして、抜け止め部が形成されていない状態で調整エレメントの凹部にリングが容易に嵌め込まれ、その後、連結部材に外力が加えられて連結部材が変形させられて、エレメントの本体部に両突起部材が容易に係合させられる。そして、例えば連結部材が弾性部材により形成されている場合は、両突起部材をエレメントの本体部に係合させる際に連結部材を変形させるために加えた外力を除去することにより、あるいは連結部材が可塑性部材により形成されている場合には、連結部材にさらに別の外力を加えてエレメントの本体部に対する両突起部材の係合状態を保持する状態となるように連結部材を変形させることによって、両突起部材がエレメントの本体部に固定されて適切な剛性を備えた抜け止め部がエレメントに形成される。
【００２７】
そのため、抜け止め部が形成されていない状態で調整エレメントの凹部にリングを容易に収容することができるとともに、調整エレメントの凹部にリングを嵌め込んだ後に、突起部材をエレメントの本体部に容易に固定して抜け止め部を形成し、リングをエレメントの抜け止め部の内周側に確実に嵌め込んだ状態にすることができる。その結果、エレメントとリングとを容易に、かつ確実に組み付けることができる。
【００２８】
また、エレメントに組み付けるリングとして、幅方向に２列に分割された分割リングが用いられるとともに、調整エレメントとして、内周側の幅方向における中央部分にスペーサが形成されたスペーサ付き連結部材と左右の突起部材とからエレメントの抜け止め部が形成されるスペーサ付き調整エレメントが用いられる。そして、エレメントの凹部に２列の分割リングが嵌め込まれると、それら２列の分割リングが互いに離隔させられ、すなわちエレメントの凹部内で２列の分割リングがそれぞれエレメントの左右の側面側に移動させられて、２列の分割リングの間に空間が設けられる。そしてその後、その２列の分割リングの間の空間にスペーサ付き連結部材のスペーサが嵌め込まれるとともに、スペーサ付き調整エレメントの本体部に左右の突起部材が係合されて固定される。すなわちスペーサ付き調整エレメントの凹部にリングを収容した状態で左右の抜け止め部が形成される。
【００２９】
そのため、２列の分割リングによるリングの幅を、スペーサ付き連結部材のスペーサの幅の分だけ短縮することができる。例えば２列の分割リングが並列した状態でのリング全体としての幅を、エレメントの凹部の最小開口幅よりも短くすることができる。その結果、エレメントの凹部に２列の分割リングを容易にかつ確実に嵌め込むことができ、エレメントとリングとの組み付け性を向上させるとともに、リングからエレメントが脱落してしまうことを確実に防止することができる。
【００３０】
さらに、請求項５の発明によれば、リングにより連結される多数のエレメントのうちの少なくとも一つに、抜け止め部が、例えば両端部にエレメントの本体部と同等の剛性を有し、かつそれらの両端部をエレメントの本体部に係合させる際に変形してその係合を容易にする弾性もしくは可塑性を有していて、それら両端部がエレメントの本体部に係合した後の係合状態を維持することが可能なように形成される調整エレメントが使用される。そして、抜け止め部が形成されていない状態で調整エレメントの凹部にリングが容易に嵌め込まれ、その後、抜け止め部の変形可能な部分に外力が加えられて抜け止め部が変形させられて、エレメントの本体部に抜け止め部の両端部が容易に係合させられる。そして、例えば抜け止め部の変形可能な部分が弾性部材により形成されている場合は、抜け止め部の両端部をエレメントの本体部に係合させる際にその変形可能な部分を変形させるために加えた外力を除去することにより、あるいは抜け止め部の変形可能な部分が可塑性部材により形成されている場合には、その変形可能な部分にさらに別の外力を加えてエレメントの本体部に対する抜け止め部の両端部の係合状態を保持する状態となるように抜け止め部の変形可能な部分を変形させることによって、両端部がエレメントの本体部に固定されて適切な剛性を備えた抜け止め部がエレメントに形成される。
【００３１】
そのため、抜け止め部が形成されていない状態で調整エレメントの凹部にリングを容易に収容することができるとともに、調整エレメントの凹部にリングを嵌め込んだ後に、抜け止め部の両端部をエレメントの本体部に容易に固定して抜け止め部を形成し、リングをエレメントの抜け止め部の内周側に確実に嵌め込んだ状態にすることができる。その結果、エレメントとリングとを容易に、かつ確実に組み付けることができる。
【００３２】
そして、請求項６の発明によれば、エレメントに組み付けるリングとして、幅方向に２列に分割された分割リングが用いられるとともに、調整エレメントとして、そのエレメントの抜け止め部にスペーサが形成されたスペーサ付き調整エレメントが用いられる。そして、エレメントの凹部に２列の分割リングが嵌め込まれると、それら２列の分割リングが互いに離隔させられ、すなわちエレメントの凹部内で２列の分割リングがそれぞれエレメントの左右の側面側に移動させられて、２列の分割リングの間に空間が設けられる。そしてその後、その２列の分割リングの間の空間に抜け止め部に形成されたスペーサが嵌め込まれるとともに、スペーサ付き調整エレメントの本体部にそのスペーサが形成されている抜け止め部の両端部が係合されて固定される。すなわちスペーサ付き調整エレメントの凹部にリングを収容した状態で抜け止め部が形成される。
【００３３】
そのため、２列の分割リングによるリングの幅を、抜け止め部に形成されたスペーサの幅の分だけ短縮することができる。例えば２列の分割リングが並列した状態でのリング全体としての幅を、エレメントの凹部の最小開口幅よりも短くすることができる。その結果、エレメントの凹部に２列の分割リングを容易にかつ確実に嵌め込むことができ、エレメントとリングとの組み付け性を向上させるとともに、リングからエレメントが脱落してしまうことを確実に防止することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００３４】
つぎに、この発明を図面を参照して具体的に説明する。初めに、この発明の実施例として、この発明に係る伝動ベルトの構成例を説明し、ついで、この発明に係る伝動ベルトの組み付け方法による組み付け例を、以下に順次説明する。
【００３５】
（第１実施例）
初めに、この発明の第１実施例における伝動ベルトを構成するエレメントおよびリングの構成を、図１，図２に基づいて説明する。図１，図２において、伝動ベルトＶは、ベルト式無段変速機の駆動側（入力軸）プーリと従動側（出力軸）プーリとに巻き掛けられて、それらのプーリの間で動力を伝達するベルトの例を示している。そして、この発明における多数のエレメント１は、エレメント１と後述するリング９とを組み付ける際に、その組み付け初期段階、すなわち組み付け開始当初から組み付け完了直前までの段階で用いられる大多数の主エレメント１ａと、組み付け最終段階すなわち組み付け完了直前の段階で用いられる１枚もしくは複数枚の調整エレメント１ｂとの、２種類のエレメント１により構成されている。先ず初めに、主エレメント１ａの構成について説明し、調整エレメント１ｂの構成に関しては後述する。
【００３６】
主エレメント１ａは、例えば金属製の板片状の部材からなり、その幅方向（図１のｘ軸方向）における左右の側面２，３が、テーパ状の傾斜した面として形成された本体（基体）部４を有し、そのテーパ状に傾斜した両側面２，３が、ベルト式無段変速機の駆動側プーリあるいは従動側プーリであるプーリ５のベルト巻き掛け溝（Ｖ形溝）５ａに摩擦接触してトルクを伝達するようになっている。
【００３７】
本体部４の幅方向（図１のｘ軸方向）における左右の両端部分に、本体部４の一部であって、主エレメント１ａの上下方向（図１，図２のｙ軸方向）での上方に延びた左右の柱部６，７がそれぞれ形成されている。したがって、本体部４の図１，図２での上側のエッジ部分である上端面４ａと、両柱部６，７の本体部４の幅方向における中央を向いた左右の内側面６ａ，７ａとによって、主エレメント１ａの上側（図１のｙ軸方向での上側）すなわち伝動ベルトＶの外周側に開口した凹部８が形成されている。
【００３８】
凹部８は、互いに密着して環状に配列された主エレメント１ａを環状に結束するための無端環状のリング９を、挿入して収容するための部分であり、したがって上端面４ａが、リング９の内周面を接触させて載せるサドル面４ａとなっている。
【００３９】
そして、リング９は、例えば金属製の環状の帯状体を径方向に複数枚積層させて形成した、いわゆる積層リングであって、凹部８の内部で２列に並列される２本の分割リング９ａと分割リング９ｂとによって構成されている。これら各分割リング９ａ，９ｂは、例えば形状・寸法、材質、強度が等しい２本の金属製の積層リングにより形成されている。そして、リング９の幅寸法（図１のｘ軸方向の寸法）Ｌ１が、後述する主エレメント１ａの凹部８の開口幅Ｗ１よりも長く、開口幅Ｗ２よりも短い範囲内の値に設定されている。
【００４０】
左右の柱部６，７の上端部分には、左右の先端面１０ａ，１１ａがそれぞれ本体部４の幅方向における中央に向かって延びた左右の抜け止め部１０，１１が、それぞれ両柱部６，７と一体に形成されている。言い換えると、凹部８の開口端（凹部８における伝動ベルトの外周側の端部）側の両内側面６ａ，７ａに、凹部８の幅方向（図１のｘ軸方向）における中心側に向けた抜け止め部１０，１１がそれぞれ形成されている。そのため、凹部８の開口幅が、凹部８の開口端側では、対向する両先端面１０ａ，１１ａの間の距離Ｗ１によって規定されている。そして、凹部８の底部８ａ（すなわちサドル面（上端面）４ａ）側では、両先端面１０ａ，１１ａ間の距離（開口幅）Ｗ１よりも広い開口幅Ｗ２となっている。
【００４１】
この伝動ベルトＶを構成する多数のエレメント１は、環状に配列された状態でリング９によって結束され、その状態で駆動側および従動側のそれぞれのプーリ５に巻き掛けられる。したがってプーリ５に巻き掛けられた状態では、各エレメント１が、プーリ５の中心に対して扇状に拡がり、かつ互いに密着する必要があるため、各エレメント１の図１，図２での下側の部分（環状に配列した状態での中心側の部分）が薄肉に形成されている。
【００４２】
すなわち、本体部４の一方の面（例えば図２における左側の面）での、エレメント１の上下方向におけるサドル面４ａの位置から下側の部分が削り落とされた状態で薄肉化されている。したがって、各エレメント１が扇形に拡がって接触する状態、言い換えると、各エレメント１がプーリ５に巻き掛かり円弧状に湾曲して配列されて伝動ベルトＶが湾曲するベルト湾曲状態で、その板厚の変化する境界部分で接触する。この境界部分のエッジが、いわゆるロッキングエッジ１２となっている。
【００４３】
この種のエレメント１のサドル面４ａは、多数のエレメント１を結束しているリング９が接触しているので、伝動ベルトＶがトルクを伝達している状態では、その接触圧が大きくなるのに対して、エレメント１が直線状に配列されている状態からプーリ５に巻き掛かって扇状に開く場合には、リング９とサドル面４ａとの間に滑りによる摺動が生じ、それに伴って大きい摩擦力が生じる。このとき、エレメント１の上下方向における上記のサドル面４ａとロッキングエッジ１２との間の距離が長いと、リング９とサドル面４ａとの間の摩擦力によるモーメントが大きくなり、リング９とサドル面４ａとの間で一層滑りによる摺動が生じやすくなる。その結果、伝動ベルトＶの運転時における摩擦損失が増大して伝動ベルトＶの伝動効率が低下してしまうおそれがある。
【００４４】
そこで、上記のように、エレメント１の上下方向におけるサドル面４ａの位置と同じ位置もしくはほぼ同じ位置に、すなわちエレメント１の上下方向におけるサドル面４ａの位置からオフセットせずに、ロッキングエッジ１２を形成することによって、リング９とサドル面４ａとの間の摩擦力によるモーメントを可及的に小さくすることができ、その結果、伝動ベルトＶの運転時における摩擦損失を低減して伝動ベルトＶの伝動効率を向上することができる。
【００４５】
エレメント１の本体部４の幅方向における中央部分には、各エレメント１がプーリ５に巻き掛からず直線状に配列されるベルト直線状態において各エレメント１の相対的な位置を決めるためのディンプル１３とホール１４とが形成されている。具体的には、本体部４の一方の面側（図２の例では、ロッキングエッジ１２のある面側）に凸となる円錐台形のディンプル１３が形成されている。そして、このディンプル１３とは反対側の面に、隣接するエレメント１におけるディンプル１３を緩く嵌合（遊嵌）させる有底円筒状のホール１４が形成されている。
【００４６】
したがって、ベルト直線状態でこれらのディンプル１３とホール１４とが嵌合することによって、その状態におけるエレメント１同士の図１での左右方向および上下方向の相対位置を決めることができ、例えばベルト式無段変速機が運転される場合に、伝動ベルトＶのがたつきを防止して伝動ベルトＶを安定して走行させることができる。
【００４７】
前述したように、この発明による伝動ベルトＶは、多数のエレメント１と２列の分割リング９ａ，９ｂからなるリング９とを容易にかつ確実に組み付けることを目的として、エレメント１が、上述した構成の主エレメント１ａと、つぎに示す構成の調整エレメント１ｂとの２種類のエレメント１によって構成されている。その調整エレメント１ｂの構成について以下に説明する。
【００４８】
図３，図４，図５に、調整エレメント１ｂの構成を示してある。この調整エレメント１ｂは、抜け止め部１０，１１が調整エレメント１ｂの本体部４とは別個に成形されていて、それら抜け止め部１０，１１が本体部４に後付けで固定されることにより、調整エレメント１ｂの本体部４（具体的には柱部６，７）に一体化される構成となっている。すなわち、それら後付けで本体部４に固定される抜け止め部１０，１１に関連する部分以外に関しては、上記の主エレメント１ａと同様の構成となっている。したがって、調整エレメント１ｂにおける上記の主エレメント１ａと同様の構成部分については、図３，図４，図５に、上記の主エレメント１ａの構成の説明で用いた符号と同じ参照符号を付けて、その詳細な説明は省略する。
【００４９】
図３，図４，図５において、調整エレメント１ｂは、左右の柱部６，７を含む本体部４と、前述の先端面１０ａ，１１ａが形成されていて左右の柱部６，７にそれぞれ後付けで固定されることにより左右の抜け止め部１０，１１を形成する左右の突起部材１５，１６とが、それぞれ別個に成形されている。
【００５０】
具体的には、図４に示すように、調整エレメント１ｂの両柱部６，７の内側面６ａ，７ａ側に、それぞれ、後述する各突起部材１５，１６に形成された係合凹部１５ａ，１６ａと係合するための、本体部４の幅方向における中央に向かって凸となる係合凸部６ｂ，７ｂが形成されている。
【００５１】
なお、上記の調整エレメント１ｂにおける凹部８の開口幅Ｗ３、言い換えると、係合凸部６ｂの先端（図３，図４での右端）と係合凸部７ｂの先端（図３，図４での左端）との間の距離Ｗ３は、前述のリング９の幅寸法Ｌ１よりもやや狭くなっている。すなわち、調整エレメント１ｂにおける凹部８の開口幅Ｗ３は、前述した主エレメント１ａにおける凹部８の開口幅Ｗ１よりも広く、リング９の幅寸法Ｌ１よりも若干狭い範囲内の値に設定されている。
【００５２】
一方、図５に示すように、各突起部材１５，１６の先端面１０ａ，１１ａの反対側に、それぞれ、上記の係合凸部６ｂ，７ｂの形状に対応して、その係合凸部６ｂ，７ｂと係合するための、突起部材１５，１６の中央部分に向かって凹となる係合凹部１５ａ，１６ａが形成されている。そして、それら突起部材１５と突起部材１６とが、連結部材１７により互いに連結されて一体となっている。
【００５３】
各突起部材１５，１６は、例えばエレメント１（すなわち主エレメント１ａおよび調整エレメント１ｂ）と同じ材質の部材であって、調整エレメント１ｂの凹部８にリング９が嵌め込まれた状態で調整エレメント１ｂの本体部４に固定されて抜け止め部１０，１１を形成する場合に、調整エレメント１ｂの凹部８からリング９が離脱してしまうことを防止できる所定の剛性および強度を有する部材によって構成されている。
【００５４】
連結部材１７は、帯状の平板部材であって、所定の弾性もしくは可塑性を有する部材によって構成されている。そして、この連結部材１７の長さ方向の両端に、上記の各突起部材１５，１６がそれぞれ一体に固定されている。より具体的には、この連結部材１７は、図６に示すように、各突起部材１５，１６の係合凹部１５ａ，１６ａを調整エレメント１ｂにおける本体部４の係合凸部６ｂ，７ｂにそれぞれ係合させる際に変形させることができるとともに、図３に示すように、各突起部材１５，１６の係合凹部１５ａ，１６ａを調整エレメント１ｂにおける本体部４の係合凸部６ｂ，７ｂにそれぞれ係合させた後に、再び変形してそれら係合凹部１５ａ，１６ａと係合凸部６ｂ，７ｂとの係合状態、すなわち調整エレメント１ｂの本体部４に対する各突起部材１５，１６の係合状態を維持させることが可能な所定の弾性もしくは可塑性を有する部材によって構成されている。
【００５５】
そして、未だ各突起部材１５，１６が固定されていない調整エレメント１ｂの凹部８にリング９を収容した状態で、調整エレメント１ｂにおける本体部４の係合凸部６ｂ，７ｂと各突起部材１５，１６の係合凹部１５ａ，１６ａとをそれぞれ係合させて、本体部４に突起部材１５，１６を係合させることにより、調整エレメント１ｂにおける凹部８の抜け止め部１０，１１の内周側にリング９が収容された状態になる。そして、上記のように本体部４に突起部材１５，１６を係合させるのと同時に、係合凸部６ｂ，７ｂと係合凹部１５ａ，１６ａとをそれぞれ係合させるために変形させられていた連結部材１７を、再度変形させて、具体的には初めの変形を行う前の元の状態に戻して、調整エレメント１ｂの本体部４に対する突起部材１５，１６の係合状態が維持される。すなわち、各突起部材１５，１６が本体部４に固定されて、抜け止め部１０，１１が形成される。したがって、調整エレメント１ｂにおける凹部８の両抜け止め部１０，１１の内周側にリング９が収容された状態でエレメント１とリング９とが組み付けられることにより、伝動ベルトＶが構成される。
【００５６】
つぎに、この第１実施例における伝動ベルトＶの組み付け例を、図面に基づいて説明する。先ず、図７に示すように、並列された分割リング９ａおよび分割リング９ｂのリング周長方向における所定の部分を、互いに重ね合わせてリング９の重ね合わせ状態を設定する。重ね合わせ状態を設定することにより、リング９では、重ね合わせ状態（図７のＡ部で示す状態）と並列状態（図７のＢ部で示す状態）とが同時に設定される。リング９の重ね合わせ状態の部分では、リング９の幅が主エレメント１ａの開口幅Ｗ１よりも狭くなるため、この重ね合わせ状態の部分から、１枚もしくは予め配列された所定枚数の主エレメント１ａの凹部８に、リング９が嵌め込まれる。
【００５７】
続いて、凹部８にリング９の重ね合わせ状態の部分が嵌め込まれた１枚もしくは複数枚の主エレメント１ａが、リング９の周長方向に、リング９の並列状態の部分まで移動させられる。リング９の並列状態の部分では、リング９の幅Ｌ１が、主エレメント１ａの開口幅Ｗ２よりも狭く、かつ主エレメント１ａの開口幅Ｗ１よりも広くなるため、凹部８にリング９が嵌め込まれた主エレメント１ａがリング９の並列状態の部分まで移動させられると、その並列状態の部分では、リング９が凹部８の両突起部９により係止されて凹部８に係合される。すなわち、主エレメント１ａとリング９とが組み付けられる。
【００５８】
そして、上記のような、所定枚数の主エレメント１ａの凹部８に、リング９の重ね合わせ状態の部分を嵌め込み、その所定枚数の主エレメント１ａをリング９の並列状態の部分まで移動させる作業が順次繰り返される。
【００５９】
上記のような主エレメント１ａとリング９との組み付け作業において、それら主エレメント１ａとリング９との組み付け初期段階では、分割リング９ａと分割リング９ｂとを自由に動作させることができ、比較的容易にリング９の重ね合わせ状態を設定することができる。これに対して、リング９と比較的多数の主エレメント１ａとが組み付けられた段階、すなわち組み付け最終段階では、ディンプル１３とホール１４とが嵌合されて連結された各主エレメント１ａの列により、分割リング９ａと分割リング９ｂとの動作が規制され、リング９の重ね合わせ状態を設定することが次第に困難になってくる。その結果、リング９に対して主エレメント１ａを組み付けることが次第に困難になってくる。
【００６０】
そこで、この発明による伝動ベルトの組み付け方法では、リング９に組み付けるエレメント１として、上述したような主エレメント１ａおよび調整エレメント１ｂの２種類を用意して、エレメント１とリング９との組み付け初期段階において主エレメント１ａを用い、エレメント１とリング９との組み付け最終段階においては調整エレメント１ｂを用いることにより、組み付け初期段階から最終段階に至るまで、エレメント１とリング９とを容易に、かつ確実に組み付けることができるようになっている。
【００６１】
具体的には、エレメント１とリング９との組み付け最終段階、すなわち、上記のようにリング９に対して主エレメント１ａを組み付けることが困難な段階になると、主エレメント１ａに替えて調整エレメント１ｂを用いてエレメント１とリング９との組み付けが行われる。したがって、エレメント１とリング９との組み付け最終段階において、多数の主エレメント１ａが組み付けられたリング９に対して、所望する全てのエレメント１の枚数に対する最後の１枚もしくは複数枚の調整エレメント１ｂが、リング９に組み付けられる。
【００６２】
前述したように、調整エレメント１ｂは、本体部４と抜け止め部１０，１１を形成するための突起部材１５，１６とが別個に成形されていて、調整エレメント１ｂとリング９とを組み付ける際には、調整エレメント１ｂの本体部４と抜け止め部１０，１１とは別体となって分割された状態になっている。したがって、エレメント１とリング９との組み付け最終段階において、未だ抜け止め部１０，１１が形成されていない状態の調整エレメント１ｂがリング９に組み付けられる。すなわち、調整エレメント１ｂの凹部８における抜け止め部１０，１１の内周側の空間に、リング９が嵌め込まれて凹部８にリング９を収容した状態にされる。
【００６３】
この場合、調整エレメント１ｂにおける凹部８の開口幅Ｗ３が、主エレメント１ａにおける凹部８の開口幅Ｗ１よりも広く、リング９の幅寸法Ｌ１よりも若干狭い範囲内の値に設定されている。そのため、前述の主エレメント１ａとリング９とを組み付ける場合と比較して、この調整エレメント１ｂとリング９とを組み付ける場合は、調整エレメント１ｂの凹部８にリング９を容易に嵌め込むことができる。すなわち、主エレメント１ａとリング９とを組み付ける場合のようにリング９を重ね合わせ状態にしなくとも、例えば図８に示すように、並列状態のリング９に対して調整エレメント１ｂを若干傾けることにより、調整エレメント１ｂの凹部８に、並列状態のリング９を容易に嵌め込むことが可能である。
【００６４】
そして、調整エレメント１ｂの凹部８にリング９が嵌め込まれた状態で、調整エレメント１ｂの本体部４に左右の突起部材１５，１６が取り付けられる。具体的には、各突起部材１５，１６を互いに連結している連結部材１７に外力が加えられて、前述の図６に示すように、連結部材１７が湾曲するように変形させられる。
【００６５】
連結部材１７が図６に示すように湾曲させられることにより、各突起部材１５，１６に設けられている係合凹部１５ａ，１６ａを、調整エレメント１ｂにおける本体部４の係合凸部６ｂ，７ｂにそれぞれ係合することが可能な状態になる。そして、その状態から各係合凹部１５ａ，１６ａが、両係合凸部６ｂ，７ｂにそれぞれ係合させられる。また併せて、上記のように湾曲した状態に変形させられていた連結部材１７が、その変形前の状態に戻される。例えば、連結部材１７が弾性部材により形成されている場合は、各突起部材１５，１６を調整エレメント１ｂの本体部４に係合させる際に連結部材１７を変形させるために加えた外力を除去することにより、あるいは連結部材１７が可塑性部材により形成されている場合には、連結部材１７にさらに別の外力を加えて連結部材１７を再度変形させることによって、当初の平板形状の状態に戻される。
【００６６】
このようにして、調整エレメント１ｂの本体部４に各突起部材１５，１６を係合させつつ、連結部材１７を変形させて当初の平板形状の状態に戻すことにより、調整エレメント１ｂの本体部４に各突起部材１５，１６が係合して固定された状態にされる。すなわち、調整エレメント１ｂの凹部８に両抜け止め部１０，１１が形成され、それら両抜け止め部１０，１１の内周側に、並列状態のリング９が収容された状態にされる。すなわち、調整エレメント１ｂとリング９とが組み付けられる。
【００６７】
そして、最後の調整エレメント１ｂとリング９とが組み付けられること、すなわち所望する全てのエレメント１とリング９とが組み付けられることにより、伝動ベルトＶの組み付けが完了する。
【００６８】
以上のように、この発明の第１実施例による伝動ベルトＶおよびその組み付け方法によれば、無端環状の２列の分割リング９ａ，９ｂからなるリング９により連結される多数のエレメント１のうちの少なくとも一つに、左右の抜け止め部１０，１１が、例えばエレメント１の本体部４と同等の剛性を有した左右の突起部材１５，１６と、それら各突起部材１５，１６を連結するとともに、各突起部材１５，１６をエレメント１の本体部４に係合させる際に変形してその係合を容易にし、かつ各突起部材１５，１６がエレメント１の本体部４に係合した後の係合状態を維持させる連結部材１７とから形成される調整エレメント１ｂが用いられる。
【００６９】
そして、両抜け止め部１０，１１が形成されていない状態で調整エレメント１ｂの凹部８に並列状態のリング９が容易に嵌め込まれ、その後、連結部材１７に外力が加えられて連結部材１７が変形させられて、調整エレメント１ｂの本体部４に各突起部材１５，１６が容易に係合させられる。そしてその後、例えば連結部材１７が弾性部材により形成されている場合は、連結部材１７に加えた外力を除去することにより、あるいは連結部材１７が可塑性部材により形成されている場合には、連結部材１７にさらに別の外力を加えて調整エレメント１ｂの本体部４に対する各突起部材１５，１６の係合状態を保持する状態となるように連結部材１７をさらに変形させることによって、各突起部材１５，１６が調整エレメント１ｂの本体部４に固定されて適切な剛性および強度を備えた左右の抜け止め部１０，１１が調整エレメント１ｂに形成される。
【００７０】
そのため、左右の抜け止め部１０，１１が形成されていない状態で、調整エレメント１ｂの凹部８に並列状態のリング９を容易に嵌め込むことができるとともに、調整エレメント１ｂの凹部８にリング９を嵌め込んだ後に、各突起部材１５，１６を調整エレメント１ｂの本体部４に容易に固定して左右の抜け止め部１０，１１を形成し、リング９を調整エレメント１ｂの両抜け止め部１０，１１の内周側に確実に嵌め込んだ状態にすることができる。その結果、エレメント１とリング９とを容易に、かつ確実に組み付けることができる。
【００７１】
（第２実施例）
つぎに、この発明の第２実施例における伝動ベルトを構成するエレメントおよびリングの構成を、図９ないし図１２に基づいて説明する。この第２実施例では、上記の第１実施例における連結部材１７の内周側の中央部分にスペーサを取り付けて、そのスペーサの幅の分だけリング９の幅を狭くすることにより、エレメント１とリング９との組み付けを容易に行うことができるように構成した例を示している。したがって、前述の図１ないし図６に示す第１実施例と同じ構成の部分については、図９ないし図１２に、図１ないし図６と同じ参照符号を付けて、その詳細な説明は省略する。
【００７２】
図９において、この第２実施例における伝動ベルトＶは、前述の第１実施例における伝動ベルトＶが主エレメント１ａおよび調整エレメント１ｂからなるエレメント１と２列の分割リング９ａ，９ｂからなるリング９とにより構成されているのに対して、主エレメント１ａおよび調整エレメント１ｃからなるエレメント１と、２列の分割リング９ｃ，９ｄからなるリング９とにより構成されている。
【００７３】
この第２実施例における伝動ベルトＶを構成する調整エレメント１ｃは、前述の第１実施例における調整エレメント１ｂと同様、左右の抜け止め部１０，１１が、本体部４（具体的には両柱部６，７）に両突起部材１５，１６が係合されることにより形成されるようになっている。そして、図１０に示すように、それら両突起部材１５，１６が、前述の調整エレメント１ｂにおける連結部材１７に対してスペーサ２２が設けられた構成の連結部材２１によって互いに連結されている。
【００７４】
すなわち、連結部材２１は、前述の第１実施例における連結部材１７と同様に、帯状の平板部材であって、所定の弾性もしくは可塑性を有する部材によって構成されている。そして、その両端に一体固定された各突起部材１５，１６の係合凹部１５ａ，１６ａを調整エレメント１ｃにおける本体部４の係合凸部６ｂ，７ｂにそれぞれ係合させる際に変形させることができるとともに、図９に示すように、各突起部材１５，１６の係合凹部１５ａ，１６ａを調整エレメント１ｃにおける本体部４の係合凸部６ｂ，７ｂにそれぞれ係合させた後に、再び変形してそれら係合凹部１５ａ，１６ａと係合凸部６ｂ，７ｂとの係合状態、すなわち調整エレメント１ｃの本体部４に対する各突起部材１５，１６の係合状態を維持させることが可能な帯板状の弾性部材もしくは可塑性部材によって構成されている。
【００７５】
そして、連結部材２１の内周側（図９，図１０での下側）の中央部分に、エレメント１の凹部８に並列して収容された２列の分割リング９ｃ，９ｄを、凹部８の幅方向で互いに離隔させるスペーサ２２が形成されている。このスペーサ２２は、並列状態における２列の分割リング９ｃ，９ｄの対向面同士の間にスペースを設けるためのものであり、２列の分割リング９ｃ，９ｄで挟まれた状態で上記のスペースを形成することが可能な所定の剛性を有した部材によって構成されている。なお、このスペーサ２２は、連結部材２１と一体に成形されてもよく、あるいは連結部材２１と別個に成形されて、溶接や接着などにより連結部材２１に接合されて一体に固定されたものであってもよい。
【００７６】
したがって、この第２実施例における連結部材２１が、この発明におけるスペーサ付き連結部材に相当していて、その連結部材２１と各突起部材１５，１６とにより左右の抜け止め部１０，１１が形成されるこの第２実施例における調整エレメント１ｃが、この発明におけるスペーサ付き調整エレメントに相当している。
【００７７】
一方、この第２実施例における伝動ベルトＶを構成するリング９は、２列の分割リング９ｃ，９ｄにより構成されていて、それら各分割リング９ｃ，９ｄの幅寸法Ｌ２が、前述の第１実施例におけるリング９の各分割リング９ａ，９ｂの幅寸法（すなわちＬ１／２）よりも狭くなる構成となっている。具体的には、図９に示すように、この第２実施例におけるリング９の幅寸法Ｌ３が、各分割リング９ｃ，９ｄの幅寸法Ｌ２と、上記の連結部材２１に設けられたスペーサ２２の幅寸法Ｄとによって決定されるようになっている。
【００７８】
この場合の各分割リング９ｃ，９ｄの幅寸法Ｌ２は、図１１に示すように、それら各分割リング９ｃ，９ｄが互いに当接して並列した状態における幅寸法Ｌ４（すなわちＬ２＋Ｌ２）が調整エレメント１ｃにおける凹部８の開口幅Ｗ３よりも狭くなるように設定されている。したがって、各分割リング９ｃ，９ｄによるリング９を、上記のように互いに当接した並列状態にすることにより、未だ抜け止め部１０，１１が形成されていない状態の調整エレメント１ｃの凹部８に、リング９を容易に嵌め込んで収容させることができる。
【００７９】
そして、未だ各突起部材１５，１６が固定されていない調整エレメント１ｃの凹部８に、上記のように互いに当接した並列状態のリング９を収容し、その後、各分割リング９ｃ，９ｄを凹部８の幅方向で互いに離隔させてスペースを設けた状態（図１２で示す状態）で、調整エレメント１ｃにおける本体部４の係合凸部６ｂ，７ｂと各突起部材１５，１６の係合凹部１５ａ，１６ａとをそれぞれ係合させて、本体部４に突起部材１５，１６を係合させることにより、調整エレメント１ｃにおける凹部８の抜け止め部１０，１１の内周側にリング９が収容された状態になる。
【００８０】
上記のようにして本体部４に突起部材１５，１６を係合させるのと同時に、係合凸部６ｂ，７ｂと係合凹部１５ａ，１６ａとをそれぞれ係合させるために変形させられていた連結部材２１を元の状態に戻して、調整エレメント１ｃの本体部４に対する突起部材１５，１６の係合状態が維持される。すなわち、各突起部材１５，１６が本体部４に固定されて、抜け止め部１０，１１が形成される。したがって、調整エレメント１ｃにおける凹部８の両抜け止め部１０，１１の内周側にリング９が収容された状態でエレメント１とリング９とが組み付けられることにより、伝動ベルトＶが構成される。
【００８１】
つぎに、この第２実施例における伝動ベルトＶの組み付け例を説明する。前述の第１実施例では、リング９として２列の分割リング９ａ，９ｂが用いられ、エレメント１とリング９との組み付け最終段階で、左右の抜け止め部１０，１１が各突起部材１５，１６および連結部材１７により形成される調整エレメント１ｂが用いられて組み付けが行われるのに対して、この第２実施例では、リング９として２列の分割リング９ｃ，９ｄを用い、エレメント１とリング９との組み付け最終段階で、左右の抜け止め部１０，１１が各突起部材１５，１６およびスペーサ２２が設けられた連結部材２１により形成される調整エレメント１ｃを用いて組み付けを行う例を示している。したがって、エレメント１とリング９との組み付け初期段階においては、前述の第１実施例と同様に組み付けが行われるため、その部分の詳細な説明は省略する。
【００８２】
エレメント１とリング９との組み付け最終段階、すなわち、リング９に対して主エレメント１ａを組み付けることが困難な段階になると、主エレメント１ａに替えて調整エレメント１ｃを用いてエレメント１とリング９との組み付けが行われる。したがって、エレメント１とリング９との組み付け最終段階において、多数の主エレメント１ａが組み付けられたリング９に対して、所望する全てのエレメント１の枚数に対する最後の１枚もしくは複数枚の調整エレメント１ｃが、リング９に組み付けられる。
【００８３】
前述したように、調整エレメント１ｃは、前述の第１実施例における調整エレメント１ｂと同様に、本体部４と抜け止め部１０，１１を形成するための突起部材１５，１６とが別個に成形されていて、調整エレメント１ｃとリング９とを組み付ける際には、調整エレメント１ｃの本体部４と抜け止め部１０，１１とは別体となって分割された状態になっている。したがって、エレメント１とリング９との組み付け最終段階において、未だ抜け止め部１０，１１が形成されていない状態の調整エレメント１ｃがリング９に組み付けられる。すなわち、調整エレメント１ｃの凹部８における抜け止め部１０，１１の内周側の空間に、並列状態のリング９が嵌め込まれて、凹部８にリング９を収容した状態にされる。
【００８４】
この場合、各分割リング９ｃ，９ｄによる並列状態のリング９の幅寸法Ｌ４（＝Ｌ２＋Ｌ２）が、前述したように、調整エレメント１ｃにおける凹部８の開口幅Ｗ３よりも狭い値に設定されている。そのため、この調整エレメント１ｃとリング９とを組み付ける場合は、調整エレメント１ｃの凹部８にリング９を容易に嵌め込むことができる。すなわち、この分割リング９ｃ，９ｄからなるリング９と調整エレメント１ｃとの組み付けにおいては、主エレメント１ａとリング９とを組み付ける場合のようにリング９を重ね合わせ状態にしなくとも、また、前述の第１実施例におけるリング９と調整エレメント１ｂとの組み付けのように、並列状態のリング９に対して調整エレメント１ｂを傾ける動作を行わなくとも、調整エレメント１ｃの凹部８に、並列状態のリング９をより一層容易に嵌め込むことができる。
【００８５】
そして、調整エレメント１ｃの凹部８に並列状態のリング９が嵌め込まれると、図１２に示すように、各分割リング９ｃ，９ｄが、調整エレメント１ｃにおける凹部８の幅方向で互いに離隔させられる。すなわち、調整エレメント１ｃにおける凹部８内で２列の分割リング９ｃ，９ｄが、調整エレメント１ｃの左右の側面２，３側にそれぞれ移動させられて、２列の分割リング９ｃ，９ｄの対向面の間にスペースが設けられる。
【００８６】
そしてその後、その２列の分割リング９ｃ，９ｄの間に設けられたスペースに、連結部材２１に形成されたスペーサ２２が嵌め込まれるとともに、調整エレメント１ｃの本体部４に各突起部材１５，１６が係合されて固定される。すなわち調整エレメント１ｃの凹部８にリング９を収容した状態で左右の抜け止め部１０，１１が形成される。なお、この場合の調整エレメント１ｃにおける本体部４に対する各突起部材１５，１６の係合は、前述の第１実施例での調整エレメント１ｂにおける本体部４に対して各突起部材１５，１６を係合する場合と同様に行われる。
【００８７】
上記のようにして、調整エレメント１ｃの本体部４に突起部材１５，１６が係合させられ、かつ各分割リング９ｃ，９ｄの間に設けられたスペースに連結部材２１のスペーサ２２が嵌め込まれる。また併せて、各突起部材１５，１６を本体部４に係合させるために変形させられていた連結部材２１が、当初の平板形状の状態に戻される。
【００８８】
このようにして、調整エレメント１ｃの本体部４に各突起部材１５，１６を係合させ、さらに各分割リング９ｃ，９ｄの対向面の間のスペースにスペーサ２２を嵌め込みつつ、連結部材２１を変形させて当初の平板形状の状態に戻すことにより、調整エレメント１ｃの本体部４に各突起部材１５，１６が係合して固定された状態にされる。すなわち、調整エレメント１ｃの凹部８に両抜け止め部１０，１１が形成され、それら両抜け止め部１０，１１の内周側に、並列状態のリング９が収容された状態にされる。すなわち、調整エレメント１ｃとリング９とが組み付けられる。
【００８９】
そして、最後の調整エレメント１ｃとリング９とが組み付けられること、すなわち所望する全てのエレメント１とリング９とが組み付けられることにより、伝動ベルトＶの組み付けが完了する。
【００９０】
以上のように、この発明の第２実施例による伝動ベルトＶおよびその組み付け方法によれば、２列の分割リング９ｃ，９ｄによるリング９の幅を、連結部材２１のスペーサ２２の幅寸法Ｄだけ短縮することができる。例えば各分割リング９ｃ，９ｄが並列した状態でのリング全体としての幅Ｌ４を、調整エレメント１ｃの凹部８の最小開口幅Ｗ３よりも狭くすることができる。そのため、調整エレメント１ｃの凹部８に２列の分割リング９ｃ，９ｄを容易にかつ確実に嵌め込むことができる。その結果、エレメント１とリング９との組み付け性を向上させることができ、また、リング９からエレメント１が脱落してしまうことを確実に防止することができる。
【００９１】
（第３実施例）
つぎに、この発明の第３実施例における伝動ベルトを構成するエレメントおよびリングの構成を、図１３ないし図１９に基づいて説明する。この第３実施例では、上記の第２実施例における連結部材２１とスペーサ２２とによるスペーサ付き連結部材に替えて、帯板状の弾性部材もしくは可塑性部材の中央部分をリングに向かって凸状に湾曲させた形状を有した部材により抜け止め部を構成した例を示している。したがって、前述の図１ないし図６に示す第１実施例と同じ構成の部分については、図１３ないし図１９に、図１ないし図６と同じ参照符号を付けて、その詳細な説明は省略する。
【００９２】
図１３，図１４，図１５において、この第３実施例における伝動ベルトＶは、前述の第２実施例における伝動ベルトＶが主エレメント１ａおよび調整エレメント１ｃからなるエレメント１と２列の分割リング９ｃ，９ｄからなるリング９とにより構成されているのに対して、主エレメント１ａおよび調整エレメント１ｄからなるエレメント１と、２列の分割リング９ｃ，９ｄからなるリング９とにより構成されている。
【００９３】
この第３実施例における伝動ベルトＶを構成する調整エレメント１ｄは、所定の弾性もしくは可塑性を有した帯板状の部材の中央部分をリング９に向かって凸状に湾曲させた形状を有する係止部材３１が本体部４（具体的には両柱部６，７）に係合されることにより、凹部８に収容されたリング９の離脱を防止する抜け止め部３１ａ，３１ｂが形成されるようになっている。
【００９４】
すなわち、係止部材３１は、図１４に示すように、帯状の平板部材であって、所定の弾性もしくは可塑性を有する部材によって構成されている。さらに係止部材３１は、調整エレメント１ｄの左右の柱部６，７に設けられた係合凹部６ｃ，７ｃに係合された際に、調整エレメント１ｄの凹部８からのリング９の離脱を防止できる程度の所定の剛性を有している両端部３１ｄ，３１ｅを備えている。そして、係止部材３１は、両端部３１ｄ，３１ｅを係合凹部６ｃ，７ｃにそれぞれ係合させる際に変形、具体的には湾曲させることができるとともに、両端部３１ｄ，３１ｅを係合凹部６ｃ，７ｃにそれぞれ係合させた後に、再び変形してそれら係合凹部６ｃ，７ｃと両端部３１ｄ，３１ｅとの係合状態、すなわち調整エレメント１ｄの柱部６，７に対する係止部材３１の係合状態を維持させることが可能な帯板状の弾性部材もしくは可塑性部材によって構成されている。
【００９５】
そして、係止部材３１の内周側（図１３，図１４での下側）の中央部分に、エレメント１の凹部８に並列して収容された２列の分割リング９ｃ，９ｄを、凹部８の幅方向で互いに離隔させるスペーサ部３１ｃが形成されている。このスペーサ部３１ｃは、並列状態における２列の分割リング９ｃ，９ｄの対向面同士の間にスペースを設けるためのものであり、２列の分割リング９ｃ，９ｄで挟まれた状態で上記のスペースを形成することが可能なように、係止部材３１を形成する帯状の平板部材が、その内周側の中央部分がリング９に向かって凸状に湾曲させられることにより構成されている。
【００９６】
したがって、この第３実施例における係止部材３１が、この発明における抜け止め部に相当し、その係止部材３１に形成されているスペーサ部３１ｃがこの発明におけるスペーサに相当していて、そのスペーサ部３１ｃを備えた係止部材３１により抜け止め部が形成されるこの第３実施例における調整エレメント１ｄが、この発明におけるスペーサ付き調整エレメントに相当している。
【００９７】
一方、この第３実施例における伝動ベルトＶを構成するリング９は、前述の第２実施例における伝動ベルトＶを構成するリング９と同様に、２列の分割リング９ｃ，９ｄにより構成されていて、それら各分割リング９ｃ，９ｄの幅寸法Ｌ２が、前述の第１実施例におけるリング９の各分割リング９ａ，９ｂの幅寸法（すなわちＬ１／２）よりも狭くなる構成となっている。具体的には、図１３に示すように、この第３実施例におけるリング９の幅寸法Ｌ３が、各分割リング９ｃ，９ｄの幅寸法Ｌ２と、上記の係止部材３１に設けられたスペーサ部３１ｃの幅寸法Ｄとによって決定されるようになっている。
【００９８】
この場合の各分割リング９ｃ，９ｄの幅寸法Ｌ２は、図１６に示すように、それら各分割リング９ｃ，９ｄが互いに当接して並列した状態における幅寸法Ｌ４（すなわちＬ２＋Ｌ２）が調整エレメント１ｄにおける凹部８の開口幅Ｗ３よりも狭くなるように設定されている。したがって、各分割リング９ｃ，９ｄによるリング９を、上記のように互いに当接した並列状態にすることにより、未だ抜け止め部３１ａ，３１ｂが形成されていない状態の調整エレメント１ｄの凹部８に、リング９を容易に嵌め込んで収容させることができる。
【００９９】
そして、未だ係止部材３１が固定されていない調整エレメント１ｄの凹部８に、上記のように互いに当接した並列状態のリング９を収容し、その後、各分割リング９ｃ，９ｄを凹部８の幅方向で互いに離隔させてスペースを設けた状態（図１７で示す状態）で、係止部材３１を湾曲させた状態（図１８で示す状態）にして、その係止部材３１の両端部３１ｄ，３１ｅを調整エレメント１ｄにおける係合凹部６ｃ，７ｃにそれぞれ係合させることにより、調整エレメント１ｄにおける凹部８の抜け止め部３１ａ，３１ｂの内周側にリング９が収容された状態になる。
【０１００】
上記のようにして調整エレメント１ｄに係止部材３１を係合させるのと同時に、両端部３１ｄ，３１ｅを係合凹部６ｃ，７ｃにそれぞれ係合させるために変形させられていた係止部材３１を元の状態に戻して、調整エレメント１ｄの本体部４に対する係止部材３１の係合状態が維持される。すなわち、係止部材３１が本体部４に固定されて、抜け止め部３１ａ，３１ｂが形成される。したがって、調整エレメント１ｄにおける凹部８の抜け止め部３１ａ，３１ｂの内周側にリング９が収容された状態でエレメント１とリング９とが組み付けられることにより、伝動ベルトＶが構成される。
【０１０１】
つぎに、この第３実施例における伝動ベルトＶの組み付け例を説明する。この第３実施例では、前述の第２実施例の場合と同様にリング９として２列の分割リング９ｃ，９ｄを用い、エレメント１とリング９との組み付け最終段階で、抜け止め部３１ａ，３１ｂおよびスペーサ部３１ｃが設けられた係止部材３１が本体部４に固定されることにより形成される調整エレメント１ｄを用いて組み付けを行う例を示している。したがって、エレメント１とリング９との組み付け初期段階においては、前述の第１実施例と同様に組み付けが行われるため、その部分の詳細な説明は省略する。
【０１０２】
エレメント１とリング９との組み付け最終段階、すなわち、リング９に対して主エレメント１ａを組み付けることが困難な段階になると、主エレメント１ａに替えて調整エレメント１ｄを用いてエレメント１とリング９との組み付けが行われる。したがって、エレメント１とリング９との組み付け最終段階において、多数の主エレメント１ａが組み付けられたリング９に対して、所望する全てのエレメント１の枚数に対する最後の１枚もしくは複数枚の調整エレメント１ｄが、リング９に組み付けられる。
【０１０３】
前述したように、調整エレメント１ｄは、本体部４と抜け止め部３１ａ，３１ｂとが別個に成形されていて、調整エレメント１ｄとリング９とを組み付ける際には、調整エレメント１ｄの本体部４と抜け止め部３１ａ，３１ｂとは別体となって分割された状態になっている。したがって、エレメント１とリング９との組み付け最終段階において、未だ抜け止め部３１ａ，３１ｂが形成されていない状態の調整エレメント１ｄがリング９に組み付けられる。すなわち、調整エレメント１ｄの凹部８に、並列状態のリング９が嵌め込まれて、凹部８にリング９を収容した状態にされる。
【０１０４】
この場合、各分割リング９ｃ，９ｄによる並列状態のリング９の幅寸法Ｌ４（＝Ｌ２＋Ｌ２）が、前述したように、調整エレメント１ｄにおける凹部８の開口幅Ｗ３よりも狭い値に設定されている。そのため、この調整エレメント１ｄとリング９とを組み付ける場合は、調整エレメント１ｄの凹部８にリング９を容易に嵌め込むことができる。すなわち、この分割リング９ｃ，９ｄからなるリング９と調整エレメント１ｄとの組み付けにおいては、主エレメント１ａとリング９とを組み付ける場合のようにリング９を重ね合わせ状態にしなくとも、また、前述の第１実施例におけるリング９と調整エレメント１ｂとの組み付けのように、並列状態のリング９に対して調整エレメント１ｂを傾ける動作を行わなくとも、調整エレメント１ｄの凹部８に、並列状態のリング９をより一層容易に嵌め込むことができる。
【０１０５】
そして、調整エレメント１ｄの凹部８に並列状態のリング９が嵌め込まれると、図１７に示すように、各分割リング９ｃ，９ｄが、調整エレメント１ｄにおける凹部８の幅方向で互いに離隔させられる。すなわち、調整エレメント１ｄにおける凹部８内で２列の分割リング９ｃ，９ｄが、調整エレメント１ｄの左右の側面２，３側にそれぞれ移動させられて、２列の分割リング９ｃ，９ｄの対向面の間にスペースが設けられる。
【０１０６】
そしてその後、図１８に示す状態のように、係止部材３１がその長さ方向で湾曲させられて、２列の分割リング９ｃ，９ｄの間に設けられたスペースに、係止部材３１に形成されたスペーサ部３１ｃが嵌め込まれるとともに、調整エレメント１ｄの本体部４に係止部材３１が係合されて固定される。すなわち調整エレメント１ｄの凹部８にリング９を収容した状態で抜け止め部３１ａ，３１ｂが形成される。
【０１０７】
上記のようにして、調整エレメント１ｄの本体部４に係止部材３１が係合させられ、かつ各分割リング９ｃ，９ｄの間に設けられたスペースに係止部材３１のスペーサ部３１ｃが嵌め込まれる。また併せて、両端部３１ｄ，３１ｅを本体部４の係合凹部６ｃ，７ｃに係合させるために変形させられていた係止部材３１が、当初の平板形状の状態に戻される。
【０１０８】
このようにして、調整エレメント１ｄの本体部４に係止部材３１を係合させ、さらに各分割リング９ｃ，９ｄの対向面の間のスペースにスペーサ部３１ｃを嵌め込みつつ、係止部材３１を変形させて当初の平板形状の状態に戻すことにより、調整エレメント１ｄの本体部４に係止部材３１が係合して固定された状態にされる。すなわち、調整エレメント１ｄの凹部８に抜け止め部３１ａ，３１ｂが形成され、それら抜け止め部３１ａ，３１ｂの内周側に、並列状態のリング９が収容された状態にされる。すなわち、調整エレメント１ｄとリング９とが組み付けられる。
【０１０９】
そして、最後の調整エレメント１ｄとリング９とが組み付けられること、すなわち所望する全てのエレメント１とリング９とが組み付けられることにより、伝動ベルトＶの組み付けが完了する。
【０１１０】
以上のように、この発明の第３実施例による伝動ベルトＶおよびその組み付け方法によれば、２列の分割リング９ｃ，９ｄによるリング９の幅を、係止部材３１のスペーサ部３１ｃの幅寸法Ｄだけ短縮することができる。例えば各分割リング９ｃ，９ｄが並列した状態でのリング全体としての幅Ｌ４を、調整エレメント１ｃの凹部８の最小開口幅Ｗ３よりも狭くすることができる。そのため、調整エレメント１ｄの凹部８に２列の分割リング９ｃ，９ｄを容易にかつ確実に嵌め込むことができる。その結果、エレメント１とリング９との組み付け性を向上させることができ、また、リング９からエレメント１が脱落してしまうことを確実に防止することができる。
【０１１１】
また、前述したように、係止部材３１は所定の弾性部材もしくは可塑性部材により形成されていて、したがってその係止部材３１に形成されたスペーサ部３１ｃも所定の弾性もしくは可塑性を有している。そのため、例えば伝動ベルトＶがトルクを伝達する運転時に、リング９が蛇行するなどして２列の分割リング９ｃ，９ｄ同士が当接しようとする際に、それら各分割リング９ｃ，９ｄの間に嵌合されているスペーサ部３１ｃが緩衝材として機能し、リング９が損傷してしまうような事態を回避して、伝動ベルトＶの耐久性の低下を防止することができる。
【０１１２】
なお、この発明は上述した具体例に限定されない。すなわち、第１実施例では、２列のリング９ａ，９ｂからなるリング９に組み付けるエレメント１が、大多数の主エレメント１ａと、１枚もしくは数枚の調整エレメント１ｂとにより構成される例を示しているが、エレメント１の大多数もしくは全数を、調整エレメント１ｂにより構成することもできる。その場合、エレメント１とリング９とを組み付ける際に、既に組み付けられたエレメント１の列をローリングさせてリング９を重ね会わせ状態にしなくともエレメント１とリング９とを容易に組み付けることができる。
【０１１３】
また、第２，第３実施例では、２列のリング９ｃ，９ｄからなるリング９に組み付けるエレメント１が、大多数の主エレメント１ａと、組み付け最終段階において用いられる１枚もしくは数枚の調整エレメント１ｃ，１ｄとにより構成される例を示しているが、伝動ベルトＶの全周における等間隔の数箇所（好ましくは４箇所以上）で、すなわち組み付け最終段階以外の組み付け段階においても、この１枚もしくは数枚の調整エレメント１ｃ，１ｄを用いて組み付けを行い伝動ベルトＶを構成することもできる。
【０１１４】
さらに、第３実施例で示した伝動ベルトＶの構成は、例えば、図１９に示すような構成とすることも可能である。すなわち、前述の第３実施例で調整エレメント１ｄの柱部６，７に形成された係合凹部６ｃ，７ｃに両端部３１ｄ，３１ｅをそれぞれ係合させることにより、調整エレメント１ｄに対して一体化させていた係止部材３１を、図１９に示すように、柱部６，７に設けた突起部６ｄ，７ｄの内周側部分と各分割リング９ｃ，９ｄの外周面との間の隙間６ｅ，７ｅに、係止部材３１の両端部３１ｄ，３１ｅをそれぞれ係合させることにより、調整エレメント１ｄと係止部材３１とを互いに一体化させる構成としてもよい。
【０１１５】
そして、上述した具体例では、この発明の伝動ベルトがベルト式無段変速機に使用されている例を示しているが、この発明の伝動ベルトは、ベルト式無段変速機に限らず、ベルトとプーリとによって構成される他の巻き掛け伝動装置の伝動ベルトにも適用することができる。
【図面の簡単な説明】
【０１１６】
【図１】この発明に係る伝動ベルトの構成、特に主エレメントの構成を示す模式図であって、その伝動ベルトの正面図である。
【図２】この発明に係る伝動ベルトの構成、特に主エレメントの構成を示す模式図であって、その伝動ベルトの一部の側断面図である。
【図３】この発明に係る伝動ベルトの第１実施例における構成を示す模式図である。
【図４】この発明に係る伝動ベルトの第１実施例における調整エレメントの構成を示す模式図である。
【図５】この発明に係る伝動ベルトの第１実施例における左右の突起部材および連結部材の構成を示す模式図である。
【図６】この発明に係る伝動ベルトの第１実施例における調整エレメントとリングとの組み付け状態を説明するための模式図である。
【図７】この発明の伝動ベルトを構成するリングを重ね合わせた状態と並列させた状態とを説明するための模式図である。
【図８】この発明に係る伝動ベルトの第１実施例における調整エレメントとリングとの組み付け状態を説明するための模式図である。
【図９】この発明に係る伝動ベルトの第２実施例における構成を示す模式図である。
【図１０】この発明に係る伝動ベルトの第２実施例における左右の突起部材およびスペーサ付き連結部材の構成を示す模式図である。
【図１１】この発明に係る伝動ベルトの第２実施例における調整エレメントとリングとの組み付け状態を説明するための模式図である。
【図１２】この発明に係る伝動ベルトの第２実施例における調整エレメントとリングとの他の組み付け状態を説明するための模式図である。
【図１３】この発明に係る伝動ベルトの第３実施例における構成を示す模式図である。
【図１４】この発明に係る伝動ベルトの第３実施例における係止部材の構成を示す模式図である。
【図１５】この発明に係る伝動ベルトの第３実施例における調整エレメントの構成を示す模式図である。
【図１６】この発明に係る伝動ベルトの第３実施例における調整エレメントとリングとの組み付け状態を説明するための模式図である。
【図１７】この発明に係る伝動ベルトの第３実施例における調整エレメントとリングとの他の組み付け状態を説明するための模式図である。
【図１８】この発明に係る伝動ベルトの第３実施例における調整エレメントとリングとのさらに他の組み付け状態を説明するための模式図である。
【図１９】この発明に係る伝動ベルトの第３実施例における他の構成を示す模式図である。
【符号の説明】
【０１１７】
１…エレメント、  １ａ…主エレメント、  １ｂ…調整エレメント、  １ｃ，１ｄ…スペーサ付き調整エレメント、  ４…本体部（基体部）、  ５…プーリ、  ６ａ，７ａ…内側面、  ８…凹部、  ９…リング、  ９ａ，９ｂ，９ｃ，９ｄ…分割リング、  １０，１１，３１ａ，３１ｂ…抜け止め部、  １２…ロッキングエッジ、  １５，１６…突起部材、  １７…連結部材、  ２１…スペーサ付き連結部材、  ２２…スペーサ、  ３１…係止部材、  ３１ｃ…スペーサ部、  ３１ｄ，３１ｅ…両端部、  Ｖ…伝動ベルト。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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