(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
コンクリート製またはモルタル性のスペーサ本体と、このスペーサ本体に突設されてなる金属製の線状部材とを備えた鉄筋用スペーサにおいて、上記線状部材は、一本の連続した部材のほぼ中央に折返し部を設けて二重に構成されてなり、両端に所定間隔を保持しつつ該両端付近をスペーサ本体に埋設される埋設領域と、その他の部分で構成される突出領域とに区分された線状部材であり、上記突出領域は、かぶり方向に対して直交方向に配置される突出基部と、この突出基部に対向して設けられた鉄筋保持部と、この鉄筋保持部によって保持されるべき鉄筋の軸線方向に向かって折曲されてなる係止突起とで構成されてなることを特徴とする鉄筋用スペーサ。
【請求項２】
かぶり方向の一端にかぶり方向に直交する適宜面積の平面部を有するコンクリート製またはモルタル性のスペーサ本体と、このスペーサ本体の平面部に突設されてなる金属製の線状部材とを備えた鉄筋用スペーサにおいて、上記線状部材は、一本の連続した部材のほぼ中央に折返し部を設けて二重に構成され、両端付近に所定間隔を保持しつつスペーサ本体に埋設される埋設領域と、スペーサ本体から突出する突出領域とに区分された線状部材であり、上記埋設領域は、かぶり方向に向かって延出し、上記スペーサ本体の内部に配置される基礎埋設部と、この基礎埋設部の先端付近を折曲してなるアンカー部とで構成され、上記突出領域は、上記スペーサ本体の平面部の表面上に該平面部と平行に配置される突出基部と、この突出基部からかぶり方向後ろ向きに立設される立設部と、この立設部に連続しつつ上記突出基部に対向する位置に所定間隔を有して構成される鉄筋保持部と、この鉄筋保持部によって保持されるべき鉄筋の軸線方向に向かって折曲されてなる係止突起とで構成されてなることを特徴とする鉄筋用スペーサ。
【請求項３】
前記基礎埋設部および前記アンカー部は、前記線状部材の両端付近が同じ形状に折曲された二本が平行に配置されてなる基礎埋設部およびアンカー部である請求項２記載の鉄筋用スペーサ。
【請求項４】
前記基礎埋設部は、前記線状部材の両端付近が接近するように傾斜してなる基礎埋設部である請求項２記載の鉄筋用スペーサ。
【請求項５】
前記鉄筋保持部は、二つの斜状当接部により山形に成形されてなる鉄筋保持部である請求項１ないし４のいずれかに記載の鉄筋用スペーサ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、鉄筋用スペーサに関する。つまり、鉄筋コンクリート構造物を施工する際に配筋される主筋または配力筋に装着し、コンクリート打設時に型枠との間でかぶり寸法を確保するために使用されるスペーサに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
鉄筋用スペーサは、鉄筋コンクリート構造物を施工する際に使用されるものであるところ、コンクリート内に埋没される鉄筋と、当該鉄筋を覆うコンクリートの表面までの距離（これを「かぶり」といい、その個別の長さを「かぶり寸法」という）が重要とされている。これは、配設される鉄筋が適度のかぶりを有しつつコンクリート内に埋設されることによって、当該鉄筋とコンクリートが一体化し、所定の強度を得ることができるとともに、弾性変形をも可能にするためである。そして、このようなかぶりを確保するために、以前より種々のスペーサが開発されているが、これらのスペーサは大別すると配力筋（横筋）に装着されるものと、主筋（縦筋）に装着されるものがあった。
【０００３】
配力筋（横筋）に装着される従来のスペーサとしては、概略ドーナッツ型に構成されたものがあった（特許文献１参照）。これは、ドーナッツ型の内径（内輪部）において鉄筋を保持し、この鉄筋の軸回りにスペーサが回転することを想定した場合、鉄筋の中心からスペーサの外周縁（外輪部）までの距離が一定であるため、かぶり寸法を均一に維持させることができるものであった。また、同様に配力筋（横筋）に装着されるスペーサとしては、コンクリート製またはモルタル製の本体に鋼線（鉄筋部）が設けられ、この鋼線は本体外方において湾曲されたフックが設けられ、さらにフックを含む平面に対して直交方向に折曲して構成された係止部分が設けられたものがあった（特許文献２参照）。
【０００４】
他方、主筋（縦筋）に装着されるものとしては、薄板状体を略円形状に湾曲させた湾曲部と、その湾曲部の両端から拡開状に縁設された板バネ状の翼状部とで構成されるキャッチャーを備えたものがあり（特許文献３参照）。また、コンクリート製のブロック体の側面に凹設された溝に鋼線が支持され、この鋼線を折曲して鉄筋規制部と、これに対向する鉄筋捕捉部とを構成備え、この鉄筋捕捉部は先端を対向側ブロック方向に折曲して鉄筋押え部を構成するものがあった（特許文献４参照）。
【特許文献１】実開平５−１６９３７号公報（図１、図４）
【特許文献２】特開２００４−２７０４３１号公報（２頁、図１−図３）
【特許文献３】特開２００１−１９８９１２号公報（３頁、図１・図４）
【特許文献４】特開２００２−６１３３３号公報（３頁−４頁、図２）
【特許文献５】特開２００５−２００９４０号公報（６頁−８頁、図６・図８）
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
上記技術のうち、第一の技術は、外輪部から内輪部までの距離によってかぶり寸法を確保する構成であるため、かぶり寸法が大きくなればスペーサ全体が大型にならざるを得ず、さらに、その大型化に伴い重量も大きくならざるを得なかった。また、上記スペーサは、内輪部の開口端から軸心に向かって延出された支持腕および突出片を設け、内輪部に案内された鉄筋が当該内輪部から離脱しないように構成されたものであるが、上記支持腕または突出片による鉄筋の保持力は強力なものではなく、軸回りに回転できる程度であるため、主筋（縦筋）に装着するときには、軸線方向に滑り落ちる可能性があった。従って、主筋（縦筋）に装着することはできなかった。
【０００６】
第二の技術は、鋼線で構成されるフックの先端に係止部分が設けられていることから、フックを配力筋（横筋）に引っ掛け、係止部分を主筋（縦筋）に係止させることによって本体の位置を安定させるものである。すなわち、フックを配力筋（横筋）に引っ掛けた状態では、コンクリート製またはモルタル製の本体が重く、バランスを失することとなるため、フック先端の係止部分を主筋（縦筋）に係止させることにより、全体のバランスを維持する構成のものである。つまり、フックを配力筋（横筋）に引っ掛けた状態で装着される構成であるため、これを主筋（縦筋）に装着することはできなかった。
【０００７】
他方、第三および第四の技術にあっては、装着すべき鉄筋を挟持または掴持するようにキャッチャーまたは鉄筋捕捉部が設けられていることから、当該キャッチャーまたは鉄筋捕捉部により、鉄筋に強固に装着されるものではあるが、キャッチャーまたは鉄筋捕捉部の先端が鉄筋の表面に当接する構成であるため、スペーサに対し鉄筋の軸回りに回転するような外力が作用するとき、上記キャッチャーまたは鉄筋捕捉部の先端が鉄筋表面を摺動し、スペーサ全体の位置に変動を生じさせることとなっていた。すなわち、配力筋（横筋）に装着するときには、コンクリート製またはモルタル製の本体部分の重量により、キャッチャーまたは鉄筋捕捉部に対し回転モーメントを作用することとなり、さらに、コンクリート打設時に上方から生コンクリートを流下させる際に強力な回転モーメントが作用することとなり、結果的に配力筋（横筋）に装着することは適切ではなかった。
【０００８】
そこで、本願の発明者は、主筋（縦筋）および配力筋（横筋）のいずれにも強固に装着できるスペーサを提案している。このスペーサは、板状の支持部を分割溝によって二枚に分割してなる構成であって、この二枚の支持部を手前側の鉄筋の両側に配置しつつ奥側の鉄筋に当接するように湾曲させて使用するものである（特許文献５参照）。しかしながら、この技術は、施工現場において支持部を湾曲させる作業が必須であるため、作業に要する時間が長期化するというおそれがあった。
【０００９】
本発明は、上記諸点にかんがみてなされたものであって、その目的とするところは、主筋および配力筋の双方に使用でき、かつそれらの装着を容易にしてなる鉄筋用スペーサを提供することである。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
そこで、本発明は、コンクリート製またはモルタル性のスペーサ本体と、このスペーサ本体に突設されてなる金属製の線状部材とを備えた鉄筋用スペーサにおいて、上記線状部材は、一本の連続した部材のほぼ中央に折返し部を設けて二重に構成されてなり、両端に所定間隔を保持しつつ該両端付近をスペーサ本体に埋設される埋設領域と、その他の部分で構成される突出領域とに区分された線状部材であり、上記突出領域は、かぶり方向に対して直交方向に配置される突出基部と、この突出基部に対向して設けられた鉄筋保持部と、この鉄筋保持部によって保持されるべき鉄筋の軸線方向に向かって折曲されてなる係止突起とで構成されてなることを特徴とする鉄筋用スペーサを要旨とする。
【００１１】
上記構成によれば、二重の線状部材によって構成された鉄筋保持部によって、鉄筋を二個所で保持することができることから、主筋（縦筋）に装着する場合には、十分な保持力を発揮させることができる。また、鉄筋保持部の先端に係止突起が形成されていることから、配力筋（横筋）に装着するとき、当該係止突起を近接する主筋（縦筋）に係止させることにより、配力筋（横筋）の軸回りへの回転を阻止することができる。そして、埋設領域における線状部材両端は、所定の間隔を有しているから、上記のいずれの装着状態においても、当該線状部材に作用する外力を分散させることができる。
【００１２】
また、本発明は、かぶり方向の一端にかぶり方向に直交する適宜面積の平面部を有するコンクリート製またはモルタル性のスペーサ本体と、このスペーサ本体の平面部に突設されてなる金属製の線状部材とを備えた鉄筋用スペーサにおいて、上記線状部材は、一本の連続した部材のほぼ中央に折返し部を設けて二重に構成され、両端付近に所定間隔を保持しつつスペーサ本体に埋設される埋設領域と、スペーサ本体から突出する突出領域とに区分された線状部材であり、上記埋設領域は、かぶり方向に向かって延出し、上記スペーサ本体の内部に配置される基礎埋設部と、この基礎埋設部の先端付近を折曲してなるアンカー部とで構成され、上記突出領域は、上記スペーサ本体の平面部の表面上に該平面部と平行に配置される突出基部と、この突出基部からかぶり方向後ろ向きに立設される立設部と、この立設部に連続しつつ上記突出基部に対向する位置に所定間隔を有して構成される鉄筋保持部と、この鉄筋保持部によって保持されるべき鉄筋の軸線方向に向かって折曲されてなる係止突起とで構成されてなることを特徴とする鉄筋用スペーサをも要旨としている。
【００１３】
上記構成によれば、埋設領域の線状部材は、スペーサ本体に十分な深さまで埋設され、かつ、先端にアンカー部が存在することから、突出領域に外力が作用したとき、特に、引張り荷重が作用したときにおいて、線状部材がスペーサ本体から分離することを回避し得る。また、装着されるべき鉄筋は、突出領域の突出基部と鉄筋保持部との間に存在することとなるため、当該鉄筋がスペーサ本体の表面に当接することがなく、スペーサに対する外力は、スペーサ本体の表面を力点としてベクトル分解されることがない。さらに、線状部材の全体は、折返し部によって折り返された一本の線状部材を二重に構成したものであるから、突出領域の一部（二重構造の片方）に外力が作用するとき、折返し部を介して突出領域全体（二重構造の他方）に分散されることとなり、荷重が集中することを回避し得るものである。
【００１４】
上記発明における基礎埋設部およびアンカー部は、線状部材の両端付近が同じ形状に折曲された二本が平行に配置されてなる構成とすることができる。この場合、突出領域において受けた外力を均等に分散させる。
【００１５】
また、上記発明における基礎埋設部は、線状部材の両端付近が接近するように傾斜してなる構成とすることができる。この場合、線状部材の埋設領域が、スペーサ本体の外部壁面に接近することがないため、線状部材によってスペーサ本体の強度を低下させることがない。また、基礎埋設部の先端の間隔が突出基部付近の間隔に対して徐々に接近することから、線状部材に対して引き抜かれる方向に外力が作用するとき、基礎埋設部の摩擦抵抗を贈出させることができ、上記引き抜き方向の外力に抵抗することができる。
【００１６】
さらに、上記各発明における鉄筋保持部は、二つの斜状当接部により山形に成形されてなる構成とすることができる。この場合において、弾性変形可能な材料により線状部材を構成すれば、その弾性変形により鉄筋の表面に押圧されることとなるのであるが、その際、突出基部と二つの斜状当接部による三点支持の状態で保持されることとなる。これは、円滑でない鉄筋表面に対して確実に鉄筋表面に当接できるものである。また、二重の線状部材の各突出基部が必ず鉄筋に当接されるので、外力を二重の線状部材により分散させることが可能となる。
【発明の効果】
【００１７】
本発明によれば、二重に構成されてなる線状部材が二個所で鉄筋を保持することとなるから、主筋（縦筋）に装着する場合、当該主筋（縦筋）から脱落することなく使用できるものである。また、配力筋（横筋）に装着する場合には、係止突起を近傍の主筋（縦筋）に係止することができるので、当該配力筋（横筋）の軸回りに回転することを防止できることとなる。従って、主筋（縦筋）および配力筋（横筋）の双方に使用できものである。この場合、生コンクリートを打設する際、当該生コンクリートをスペーサの上方から流下させるために、スペーサ本体に対して下向きの外力が作用することとなるが、その外力を二重に構成された線状部材がそれぞれに方向に分散させ、上記外力によるスペーサの崩壊または向きの変更を防止することができる。
【００１８】
さらに、主筋（縦筋）に装着する際は、鉄筋保持部によって当該鉄筋を保持させればよく、配力筋（横筋）に装着する場合は、鉄筋保持部によって当該鉄筋を保持させたうえで、係止突起を主筋（縦筋）に係止させればよいことから、比較的容易に装着できるものである。特に、線状部材の材質を弾性変形可能なバネ材で構成することにより、鉄筋保持部の変形を可能にするとともに、装着後の保持力を確保することができることとなる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１９】
以下、本発明の実施の形態を図面に基づいて説明する。本実施形態のスペーサは、図１に示すように、スペーサ本体１と、金属製の線状部材とで構成されている。コンクリート製またはモルタル製のスペーサ本体１は、所定形状の型に固化前のコンクリートまたはモルタルを流入して成型されるものであり、この固化前のコンクリートまたはモルタルに線状部材２の埋設領域３を埋没させた状態で固化させることにより、両者１，２を一体的に構成するものである。このスペーサ本体１は、固化後の離型のために、勾配を有する型によって成型され、その開放面は流入させたコンクリート等の液面によって平面部１１が形成されるのである。本実施形態では、かぶり寸法Ｋを確保するための長手方向（これをかぶり方向という）を上下に合わせ、型枠側先端（かぶり方向前端）１２を下向きに成型している。従って、鉄筋側先端（かぶり方向後端）が型の開放面となって平面部１１が構成され、この平面部１１から線状部材２の突出領域４が突設されている。
【００２０】
線状部材２は、上記のように、スペーサ本体１に埋没される埋設領域３と、平面部１１から外方に突出する突設領域４に区分され、埋設領域３は線状部材２の全体を支持し、突出領域４は鉄筋を保持するために所定形状に折曲されている。そこで、線状部材２の全体構造は、そのほぼ中央に折返し部２１が設けられ、各部位が二重に構成されつつ両端３１，３２がスペーサ本体１の内部に埋設されるものである。なお、上記の二重構造は、接近した二重構造とは異なり、所定の間隔Ｌ１，Ｌ２を有するものである。
【００２１】
埋設領域３は、上述のとおり、線状部材２の両端３１，３２とその近傍３３，３４，３５，３６がスペーサ本体１の内部に埋設される部分であって、スペーサ本体１の平面部１１からかぶり方向に延出する基礎埋設部３３，３４と、その先端に直角に折曲されたアンカー部３５，３６とが構成されている。基礎埋設部３３，３４が十分な長さで構成されることにより、アンカー部３５，３６がスペーサ本体１の内部において、適度な深さに埋設されることとなる。また、両端３１，３２は適宜間隔Ｌ１を有して配置されることから、アンカー部３５，３６は、この所定間隔Ｌ１に分かれてそれぞれ埋設されることとなる。
【００２２】
突出領域４は、上記基礎埋設部３３，３４に連続するその他の部分であり、スペーサ本体１の平面部１１に最も近い部分には、突出基部４１，４２が構成されている。この突出基部４１，４２は、上記平面部１１の表面上において、その平面部１１の表面に沿って（または表面に平行に）配置されており、突出領域４の基準となるべき部分である。この突出基部４１，４２に対向する位置には、山形の鉄筋保持部４３，４４が設けられ、上記突出基部４１，４２との間に鉄筋を位置させることにより、当該鉄筋を保持できるものである。なお、上記鉄筋保持部４３，４４が突出基部４１，４２から適宜距離を有するように構成するため、突出基部４１，４２の先端に立設部４５，４６が設けられている。この立設部４５，４６は、突出基部４１，４２の先端において垂直に折曲されて構成されており、装着すべき鉄筋の径によって当該立設部４５，４６の長さが変更されることとなる。また、鉄筋保持部４３，４４は、山形に構成されているため、突出基部４１，４２との間に配置される鉄筋表面に三点で支持されることとなる。
【００２３】
上記鉄筋保持部４３，４４に連続する部分には、Ｌ字状の折曲部４７，４８が設けられており、その長尺部が上記鉄筋保持部４３，４４によって保持されるべき鉄筋の軸線方向に向けて配置されている。このＬ字状折曲部４７，４８により、その先端に位置する折返し部２１を中心とした周辺部分が係止突起４９として機能することとなる。すなわち、鉄筋保持部４３，４４によって保持されるべき鉄筋に対し、保持されるべき位置から当該鉄筋の軸線方向に離れた位置に折返し部２１が位置することとなり、当該鉄筋に直交する鉄筋の表面に折返し部２１の周辺部分４９を当接することが可能となるのである。
【００２４】
次に、突出領域４の作動態様を図２および図３に基づいて説明する。本実施形態の構成は上記のとおりであるから、突出基部４１，４２と鉄筋保持部４３，４４との間に装着すべき鉄筋Ｂを挿通させることにより、当該鉄筋ＢにスペーサＡを装着することができることとなる。この場合、鉄筋保持部４３，４４の山形を形成する斜状当接部４３ａ，４３ｂ，４４ａ，４４ｂのうち、Ｌ字形折曲部４７，４８に連続する斜状当接部４３ａ，４４ａと突出基部４１，４２との間に、開放部５が形成されるものであるから、上記開放部５を経由させて鉄筋Ｂを鉄筋保持部４３，４４の内側に配置させるのである（図２（ａ））。
【００２５】
そこで、鉄筋Ｂは、鉄筋保持部４３，４４の弾性変形による復元力によって突出基部４１，４２との間で押圧され、両者間において保持されることから、当該鉄筋Ｂが突出基部４１，４２と鉄筋保持部４３，４４との間に配置されるためには、鉄筋保持部４３，４４を弾性変形させつつ、間隙を拡幅しなければならないのである（図２（ｂ））。そして、このような間隙の拡幅を維持しつつ鉄筋Ｂの表面に鉄筋保持部４３，４４の両斜状当接部４３ａ，４３ｂ，４４ａ，４４ｂが当接するとき、鉄筋保持部４３，４４による鉄筋Ｂの保持が完了するのである（図２（ｃ））。従って、鉄筋Ｂを保持する状態では、鉄筋保持部４３，４４の弾性力（復元力）が作用することとなるから、鉄筋保持部４３，４４が元の位置まで戻るのではなく、復元の途中段階で完了するのである。
【００２６】
上記により装着されたスペーサＡの線状部材２は、図３に示すように、係止突起４９が、装着された鉄筋Ｂの軸線方向に沿って配置される状態となっている。ここで、この鉄筋Ｂに直交する他の鉄筋Ｃが配筋されている場合には、この直交する鉄筋Ｃに係止突起４９を係止することが可能となる。すなわち、係止突起４９の突出方向は、鉄筋保持部４３，４４によって保持されるべき鉄筋Ｂの軸線方向であったことから、装着すべき鉄筋Ｂに対して、鉄筋保持部４３，４４により保持させて装着を実現するとき、係止突起４９は、図示のとおり、常に鉄筋Ｂの軸線方向に略平行となるのである。そこで、装着されるべき鉄筋Ｂに直交する他の鉄筋Ｃが配筋されているときには、この鉄筋Ｃの軸線に対して交差する方向に突出するのである。従って、この鉄筋Ｃの表面に係止突起４９を当接させることにより、当該係止突起４９による係止が可能となるのである。
【００２７】
ここで、係止突起４９による係止の状態を詳細に説明すると、図４に示すように、二本のＬ字状折曲部４７，４８が鉄筋Ｃに対して均一に当接しているわけではないのである。すなわち、二本のＬ字状折曲部４７，４８で包囲される平面（仮想平面）は、鉄筋Ｃの軸線に対して僅かに傾斜する状態となっていることから、最も外側に位置する折曲部４８のみが鉄筋Ｃに当接することとなるのである図４（ａ））。この理由は、上述のように、鉄筋保持部４３，４４によって鉄筋Ｂを保持する際、鉄筋保持部４３，４４の弾性力（復元力）により、当該鉄筋保持部４３，４４が突出基部４１，４２との間で鉄筋Ｂを挟持させるように当接することから、その弾性力（復元力）が作用するように、鉄筋保持部４３，４４が完全に元の位置まで戻らないことによる。
【００２８】
上記のように外側の折曲部４７のみが直交する鉄筋Ｃの表面に当接した状態において、スペーサＡに対して下向きの力Ｆが作用するとき、スペーサ本体１に対して作用する外力は、基礎埋設部３３，３４およびアンカー部３５，３６を介して線状部材２の全体に及ぶこととなる。そして、線状部材２の全体に対しては、保持する鉄筋Ｂの軸回りに回転するように作用するが、係止突起４９の周辺が直交する鉄筋Ｃに係止されることから、当該軸回りに回転することなく同じ状態を維持することとなる。
【００２９】
つまり、鉄筋Ｂの軸回りに作用する外力は、鉄筋保持部４３，４４の片方の斜状当接部と鉄筋Ｂの表面との接点Ｘを支点として、係止突起４９を外向きに回転させるように作用するが、直交する鉄筋Ｃの表面に外側Ｌ字状折曲部４７が当接する点Ｙにおいて回転を阻止することから、結果的には、線状部材２は回転しないこととなる。その結果、上記外力は、鉄筋保持部４３，４４、立設部４５，４６およびＬ字状折曲部４７，４８に吸収されることとなる。そして、Ｌ字状折曲部４７，４８に対しては、鉄筋Ｂとの接点Ｘと鉄筋Ｃとの接点Ｙとの間で折り曲げ応力となし、突出基部４１，４２、鉄筋保持部４３，４４および立設部４５，４６に対しては、鉄筋Ｂと鉄筋保持部４３，４４との接点Ｘと、突出基部４１，４２と鉄筋Ｂとの接点Ｚとの間において、突出基部４１，４２が鉄筋Ｂの表面を押圧する方向に作用する。従って、上記外力Ｆは、線状部材２の弾性変形可能な範囲において当該線状部材２を変形させるが、この弾性変形は、終局的には鉄筋Ｂを保持するように作用するものである。
【００３０】
なお、係止突起４９における接点Ｙは、上述のとおり、外側Ｌ字状折曲部４７における接点Ｙのみであり、本実施形態のように先端が折返し部２１によって連続して構成されることにより、それぞれのＬ字状折曲部４７，４８は異なる弾性変形を示すこととなる。すなわち、外側Ｌ字状折曲部４７については、図４（ｂ）に示すように、鉄筋保持部４３と鉄筋Ｂとの接点Ｘ１から係止突起４９の接点Ｙまでの略Ｌ字形部分が弾性変形することとなる。このとき、上述のように、両接点Ｘ１，Ｙは位置に変動がないため、係止突起４９の接点Ｙが鉄筋Ｃを強く押圧することとなる。これに対し、内側Ｌ字状折曲部４８については、図４（ｃ）に示すように、Ｌ字形部分の先端に連続する折返し部２１を含めた複雑な形状が弾性変形することとなる。このとき、直交する鉄筋Ｃとの接点Ｙは、上記と同じであるため、折返し部２１を省略して鉄筋保持部４４と保持鉄筋Ｂとの接点Ｘ２から直交鉄筋Ｃまでを直線で結んだ線上において弾性変形することとなる。この場合、両接点Ｘ１，Ｙの中間を直交鉄筋Ｃから離れる方向に隆起させるように弾性変形することから、その中間に位置する内側Ｌ字状折曲部４８は直交鉄筋Ｃに当接することがないのである。そして、上記二つのＬ字状折曲部４７，４８がそれぞれに弾性変形することによって、上記外力を分散することができるのである。
【００３１】
次に、本実施形態の使用態様について説明する。図５は、主筋（縦筋と称する場合もあるが、以下・主筋と表示する）Ｄに本実施形態のスペーサＡを装着した場合を示している。主筋Ｄにスペーサを装着する必要性のある場合は、専ら主筋Ｄが配力筋（横筋と称する場合もあるが、以下・配力筋と表示する）Ｅよりも外側に位置する場合、すなわち主筋Ｄが配力筋Ｅよりも型枠ＣＭに接近している場合である。この場合のかぶり寸法Ｋは、主筋Ｄの外側表面から型枠ＣＭまでの距離となるから、当該かぶり寸法Ｋを確保するためには、主筋ＤにスペーサＡを装着することが要求されるのである。
【００３２】
このように主筋Ｄに本実施形態のスペーサＡを装着するときは、図５（ａ）に示しているとおり、二つの鉄筋保持部４３，４４が所定間隔を有しつつ上下に分かれて主筋Ｄを保持することとなるから、スペーサ本体１に対して下向きの外力が作用した場合、下方に位置する突出基部４１と、上方に位置する鉄筋保持部４４によって、偶力を支持することとなり、スペーサＡの離脱を防止できることとなる。このとき、係止突起４９は上向きに配置されているが、この係止突起４９が何かに係止されていない状態においても上記偶力に対抗させ得ると考えられる。
【００３３】
また、図５（ｂ）に示すように、係止突起４９を下向きにした状態で主筋Ｄに装着するときも同様であり、下方に位置する突出基部４２と、上方に位置する鉄筋保持部４３とで偶力を支持させることができる。さらに、この場合において、装着すべきスペーサＡの下方に配力筋Ｅが近接する場合には、係止突起４９を配力筋Ｅに係止させてもよい。このような使用形態においては、係止突起４９をも含めて上記偶力に抵抗し得ることとなるので、スペーサＡの装着状態を一層堅固にすることができる。なお、上記いずれの場合においても、主筋Ｄが異形鉄筋（竹節鉄筋）である場合には、主筋Ｄの軸線方向に断続して構成される節によって下向きの摺動が制限されることとなり、上記偶力に対抗するのみならず、重力による落下を容易に回避するものである。
【００３４】
他方、配力筋Ｅに装着する場合を図６に示している。図６（ａ）に示されているように、配力筋Ｅの軸線に対して鉄筋保持部４３，４４を直交させて、当該配力筋Ｅの軸回りに装着することにより、配力筋Ｅに対するスペーサＡの装着は完了する。その後に、係止突起４９を主筋Ｄに係止することにより、スペーサＡが配力筋Ｅの軸回りへの回転を防止するのである。係止突起４９による係止の状態および下向きの力が作用した場合の各部の状態は、既に説明したとおりである。
【００３５】
また、図６（ｂ）に示すように、Ｌ字状折曲部４７，４８の折曲方向を反対にしたスペーサＡを使用することにより、装着すべき位置の反対側に主筋Ｄが位置する場合においても使用可能となる。すなわち、何らかの理由により、主筋Ｄの片側に位置する配力筋Ｅに装着できない場合があったとしても、主筋Ｄの他方側に位置する配力筋Ｅに装着することができるのである。
【００３６】
本発明の実施形態は上記のとおりであるが、本発明の趣旨を逸脱しない範囲おいて種々の態様をとることができる。例えば、上記実施形態の説明においては、二本の基礎埋設部３３，３４およびアンカー部３５，３６が同じように折曲され、かつ双方が平行に配置された構成を図示しつつ説明したが、基礎埋設部３３，３４の先端付近を接近するように傾斜させる構成としてもよい。
【００３７】
すなわち、図７（ａ）に示すように、基礎埋設部３３，３４のみを傾斜させる構成のほかに、図７（ｂ）に示すように、突出領域４も含めて基礎埋設部３３，３４を傾斜させる構成とすることができる。この場合、基礎埋設部３３，３４の先端が接近するように傾斜させるとき、この傾斜角度をスペーサ本体１の外部壁面の傾斜に応じて変化させることにより、スペーサ本体１の外部壁面から基礎埋設部３３，３４までの距離（深さ）が極端に短く（浅く）なることがないので、スペーサ本体１に外力が作用する場合においても当該スペーサ本体１が崩壊することを防止できる。
【００３８】
また、上記のように基礎埋設部３３，３４の先端が接近するように傾斜させることにより、スペーサ本体１と線状部材２との引っ張り強度が増大し、一体的な構成を維持することができる。すなわち、スペーサ本体１に作用する外力は、線状部材２の弾性変形によって吸収されるが、埋設領域の基礎埋設部３３，３４およびアンカ部３５，３６に対しては、結果的に引き抜き（引っ張り）力として作用することとなり、線状部材２のうちの埋設領域がスペーサ１から引き抜かれなければ両者の一体性は維持されるのである。そこで、基礎埋設部３３，３４が引っ張り力の作用する方向に対して斜状であれば、引っ張り力は分散されることから、その結果として、引き抜きに対抗することができるのである。なお、その際には、図７（ｃ）に示すように、基礎埋設部３３，３４を中間地点で折曲し、突出領域に近い部分を平行に、先端に向かって斜状に形成する構成とすることも可能である。
【図面の簡単な説明】
【００３９】
【図１】本発明の実施形態を示す斜視図である。
【図２】線状部材の状態を示す説明図である。
【図３】鉄筋と線状部材との関係を示す説明図である。
【図４】使用状態を示す説明図である。
【図５】使用態様を示す説明図である。
【図６】使用態様を示す説明図である。
【図７】他の実施形態を示す説明図である。
【符号の説明】
【００４０】
１  スペーサ本体
２  線状部材
３  埋設領域
４  突出領域
１１  スペーサ本体の平面部
１２  スペーサ本体の先端部
２１  折返し部
３１，３２  線状部材両端
３３，３４  基礎埋設部
３５，３６  アンカー部
４１，４２  突出基部
４３，４４  鉄筋保持部
４３ａ，４３ｂ，４４ａ，４４ｂ  斜状当接部
４５，４６  立設部
４７，４８  Ｌ字状折曲部
４９  係止突起
Ａ  スペーサ
Ｂ，Ｃ，Ｄ，Ｅ  鉄筋
ＣＭ  型枠
Ｋ  かぶり寸法
Ｘ，Ｘ１，Ｘ２  鉄筋保持部と鉄筋との接点
Ｙ  係止突起と鉄筋との接点
Ｚ，Ｚ１，Ｚ２  突出基部と鉄筋との接点
Ｋ  かぶり寸法
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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