(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
タイヤ本体の赤道面における幅方向の一方側に形成された第１ラグと、前記幅方向の他方側に形成された第２ラグとが周方向に交互に形成され前進時の回転方向が定められた農業用タイヤにおいて、
前記各ラグは、
前記赤道面を跨いでサイドウォール部に至る途中まで伸びた中央側接地部と、
前記中央側接地部に連続し前記サイドウォール部寄りに形成されたショルダー部と、を有して全体として前記中央接地部を起点に前記回転方向の反対側に傾斜して伸びており、
前記中央側接地部は、前記赤道面に沿って略円弧状または略直線状に形成された赤道面寄りの縁部を有し、
前記赤道面寄りの縁部は、
前記赤道面を挟んで前記ショルダー部の反対側に位置し、
その前記回転方向側の端が、前記幅方向に対して前記回転方向側に傾斜し前記赤道面を越えて伸びた縁部と頂角を形成して連続し、その他方の端が、前記幅方向に対して前記回転方向の反対側に傾斜し前記赤道面を越えて伸びた縁部と頂角を形成して連続し、
その位置が、前記赤道面から前記タイヤ本体の幅の１％以上１５％以下の距離であり、
その周方向の長さが、前記ショルダー部の周方向の長さよりも長く、かつ第１ラグの中央側接地部と第２ラグの中央側接地部のピッチ寸法の３５％〜６０％とされている
ことを特徴とする農業用タイヤ。
【請求項２】
前記第１ラグと第２ラグのうち、一方のラグの中央側接地部と他方のラグのショルダー部とが周方向にオーバラップして形成されており、
前記各ラグの接地部の前記回転方向反対側の縁である後側縁部におけるショルダー部の幅方向外端から幅方向に引いた線が、当該ラグに対し前記幅方向の反対側に位置しかつ前記回転方向の反対側で隣り合うラグの前記赤道面寄りの縁部と交差した点を境にして当該赤道面寄りの縁部を前記回転方向側部分と前記回転方向の反対側部分とに分けたとき、前記回転方向の反対側部分の周方向の長さが前記回転方向側部分の周方向の長さよりも長くされている
ことを特徴とする請求項１に記載の農業用タイヤ。
【請求項３】
第１ラグのショルダー部と第２ラグのショルダー部の間のトレッド部に、側面視円弧状の凹部が形成されており、
前記赤道面寄りの縁部のラグ高さをＨ１とし、前記各ラグのショルダー部の幅方向外端のラグ高さをＨ２としたとき、Ｈ１に対するＨ２の比が２０〜８０％とされている
ことを特徴とする請求項１または２に記載の農業用タイヤ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、トラクタ等の農業機械に装着される農業用タイヤに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、この種の農業用タイヤとしては、例えば、タイヤ本体の一方のサイドウォール部寄りに設けられたラグと、他方のサイドウォール部寄りに設けられたラグとがタイヤ周方向で交互に形成されたものがある（例えば、特許文献１参照）。
この農業用タイヤのラグはその中途部で折れ曲がり状に形成されており、各ラグは、その一部が互いにタイヤ周方向でオーバラップして形成されている。
【０００３】
農業用タイヤのラグは、その先端部が赤道面まで達して形成され、各ラグは、その先端部がタイヤ幅方向においてオーバラップして形成されている。また、各ラグは、平面視において、サイドウォール部側の端部から先端部にかけて、タイヤ周方向における長さ（ラグの幅）がほぼ一定に形成されている。
【特許文献１】特開平９−１０９６１７号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
従来の農業用タイヤでは、ラグの幅が一定とされ、各ラグの先端部が赤道面まで達して形成されていたため、ラグの先端部は、その他の部分、特にサイドウォール部側のショルダー部に比べて、接地圧が高くなってしまい、走行中に振動の原因となっていた。
本発明は上記の事情に鑑みてなされたものであり、ラグの接地圧を均一化して走行中の振動を低減できるようにした農業用タイヤを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
本発明は上記の課題を解決するために以下の技術的手段を講じた。
すなわち、本発明に係る農業用タイヤは、タイヤ本体の赤道面における幅方向の一方側
に形成された第１ラグと、前記幅方向の他方側に形成された第２ラグとが周方向に交互に形成され前進時の回転方向が定められた農業用タイヤにおいて、前記各ラグは、前記赤道面を跨いでサイドウォール部に至る途中まで伸びた中央側接地部と、前記中央側接地部に連続し前記サイドウォール部寄りに形成されたショルダー部と、を有して全体として前記中央接地部を起点に前記回転方向の反対側に傾斜して伸びており、前記中央側接地部は、前記赤道面に沿って略円弧状または略直線状に形成された赤道面寄りの縁部を有し、前記赤道面寄りの縁部は、前記赤道面を挟んで前記ショルダー部の反対側に位置し、その前記回転方向側の端が、前記幅方向に対して前記回転方向側に傾斜し前記赤道面を越えて伸びた縁部と頂角を形成して連続し、その他方の端が、前記幅方向に対して前記回転方向の反対側に傾斜し前記赤道面を越えて伸びた縁部と頂角を形成して連続し、その位置が、前記赤道面から前記タイヤ本体の幅の１％以上１５％以下の距離であり、その周方向の長さが、前記ショルダー部の周方向の長さよりも長く、かつ第１ラグの中央側接地部と第２ラグの中央側接地部のピッチ寸法の３５％〜６０％とされていることを特徴とする。
【０００６】
また、本発明に係る農業用タイヤは、前記第１ラグと第２ラグのうち、一方のラグの中央側接地部と他方のラグのショルダー部とが周方向にオーバラップして形成されており、前記各ラグの接地部の前記回転方向反対側の縁である後側縁部におけるショルダー部の幅方向外端から幅方向に引いた線が、当該ラグに対し前記幅方向の反対側に位置しかつ前記回転方向の反対側で隣り合うラグの前記赤道面寄りの縁部と交差した点を境にして当該赤道面寄りの縁部を前記回転方向側部分と前記回転方向の反対側部分とに分けたとき、前記回転方向の反対側部分の周方向の長さが前記回転方向側部分の周方向の長さよりも長くされていることを特徴とする。
【０００７】
また、本発明に係る農業用タイヤは、第１ラグのショルダー部と第２ラグのショルダー部の間のトレッド部に、側面視円弧状の凹部が形成されており、前記赤道面寄りの縁部のラグ高さをＨ１とし、前記各ラグのショルダー部の幅方向外端のラグ高さをＨ２としたとき、Ｈ１に対するＨ２の比が２０〜８０％とされていることを特徴とする。
【発明の効果】
【０００８】
本発明によれば、ラグの接地圧を均一化して走行中の振動を低減できる。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００９】
以下、本発明を実施するための最良の形態を図面を参照しながら説明する。
図１乃至図３に示す第１実施形態において、本発明に係る農業用タイヤ１は、タイヤ本体２のトレッド部３に複数のラグ４を突出して形成したものである。農業用タイヤ１は、トラクタ等の車両（農業機械）に装着された状態において、図１の矢印Ｚの方向に回転（以下、この方向の回転を前回転という）したときに前進するようになっている。以下、前回転方向Ｚに向かう側を「前側」といい、その反対に向かう側を「後側」という。
【００１０】
前記ラグ４は、ゴム製で、タイヤ本体２の周方向（以下、単に、「周方向」という）に間隔をおいて形成されている。ここで、「周方向」とは、タイヤ本体２の円周方向をいう。また、この「周方向」は、図１のように平面図で表した場合には、紙面に沿って赤道面ＥＰ（走行体本体２の幅方向中心を通るタイヤ本体２の回転軸に直角な面をいう）と平行な直線方向（符号Ｙで図示している）をいう。なお、この実施の形態において、「幅方向」とは、タイヤ本体２の回転軸に平行な方向（図１において符号Ｘで示す方向）をいう。
【００１１】
図１に示すように、ラグ４は、タイヤ本体２において赤道面ＥＰを挟んで幅方向Ｘの一方側に形成された第１ラグ４ａと、幅方向Ｘの他方側に形成された第１ラグ４ｂとを有する。第１ラグ４ａと第１ラグ４ｂはタイヤ本体２の周方向Ｙに交互に形成されている。
この第１実施形態では、第１ラグ４ａと第１ラグ４ｂは同一形状のものを左右反転させて形成したものである。第１ラグ４ａと第１ラグ４ｂは所定のピッチ寸法でタイヤ本体２に形成されている。
【００１２】
図１に示すように、各ラグ４（４ａ、４ｂ）は、平面視において、赤道面ＥＰに対して所定の角度で傾斜するようにタイヤ本体２に形成されている。
また、タイヤ本体２には幅方向Ｘにおける両側の端部にサイドウォール部５が形成されている。
前記ラグ４は、サイドウォール部５寄りに形成されたショルダー部６と、このショルダー部６よりもタイヤ本体２の幅方向Ｘの中央側（赤道面ＥＰ側）に設けられた中央側接地部７とを有する。第１ラグ４ａと第１ラグ４ｂのうち、その一方のラグ４の中央側接地部７は、他方のラグ４のショルダー部６と周方向Ｙにおいてオーバラップして形成されている。
【００１３】
また、各ラグ４（４ａ、４ｂ）は、前側縁部８と後側縁部９を有する。ラグ４の中央側接地部７には、前側縁部８と後側縁部９との間に直線状の先端縁部１０が形成されている。
各ラグ４（４ａ、４ｂ）の前側縁部８は、農業用タイヤ１が前回転をしたときに、地面に対して踏み込み、そして地面から離れるときにこの地面を蹴り上げて牽引力を発揮する部分である。
【００１４】
図１に示すように、ラグ４の前側縁部８は、折曲点Ａ、Ｂの２箇所で折れ曲がり状に形成されている。前側縁部８には、タイヤ本体２のサイドウォール部５から折曲点Ａまでの間に直線状の第１線分１１、折曲点Ａから折曲点Ｂまでの間に直線状の第２線分１２、折曲点Ｂから先端縁部１０までの間に直線状の第３線分１３が形成されている。第１線分１１と第２線分１２とがなす角度および第２線分１２と第３線分１３とがなす角度は、鈍角とされている。
【００１５】
各ラグ４（４ａ、４ｂ）の後側縁部９は、折曲点Ｃ，Ｄの２箇所で折れ曲がり状に形成されている。この後側縁部９には、サイドウォール部５から折曲点Ｃまでの間に直線状の第４線分１４、折曲点Ｃから折曲点Ｄまでの間に曲線状の第５線分１５、折曲点Ｄから先端縁部１０までの間に略直線状の第６線分１６が形成されている。この第６線分１６は略円弧状に形成されていてもよい。ここで、「略円弧状」には、曲率半径が一定のもののみならず、楕円状等、曲率半径が一定でないもの等の曲線形状も含まれる。
【００１６】
前記第４線分１４は、前側縁部８の第１線分１１とともに、各ラグ４（４ａ、４ｂ）のショルダー部６を構成している。ショルダー部６は、第１線分１１と第４線分１４との間で、前記折曲点Ａからサイドウォール部５までのラグ部分である。
第５線分１５は、前側縁部８の第２線分１２に向かって凹んだ円弧状に形成されている。
【００１７】
第６線分１６は、各ラグ４（４ａ、４ｂ）において幅方向Ｘで最も赤道面ＥＰ寄りに形成されており、各ラグ４（４ａ、４ｂ）における赤道面ＥＰ寄りの縁部、すなわち中央側接地部７の赤道面ＥＰ寄りの縁部となっている。図１に示すように、この第６線分１６は、タイヤ本体２の周方向Ｙに沿って（周方向Ｙと平行に）形成されている。また、各ラグ４（４ａ、４ｂ）は、この第６線分１６が赤道面ＥＰと略一致するように形成されている。ここで、「略一致」とは、この第６線分１６が赤道面ＥＰと一致している場合、または、この第６線分１６が赤道面ＥＰに達することなく若干離れている場合、または、反対にこの第６線分１６が赤道面ＥＰからはみ出て若干離れている場合（図１等を参照）をいう。
【００１８】
この第６線分１６が「若干離れている」とは、第６線分１６と赤道面ＥＰとの幅方向Ｘの離間距離が、タイヤ本体２の幅方向Ｘの長さＴの１％以上１５％以下であることをいう。第６線分１６と赤道面ＥＰとの離間距離は、より好ましくは、タイヤ本体２の幅方向Ｘの長さＴの１０％以下、さらに好ましくは、５％以下であるのがよい。この実施形態では、この離間距離がタイヤ本体２の幅方向Ｘの長さＴの５％以下となっている。
【００１９】
ラグ４の赤道面ＥＰ寄りの縁部である前記第６線分１６は、その周方向Ｙの長さＬ１が、ショルダー部６の周方向Ｙの長さＬ２よりも長く形成されている。
また、前記第６線分１６の周方向Ｙの長さＬ１は、第１ラグ４ａの中央側接地部７と第２ラグ４ｂの中央側接地部７のピッチ寸法Ｐの３５％〜６０％の範囲内にされるのが望ましい。
【００２０】
前記ラグ４の中央側接地部７は、前側縁部８の折曲点Ａよりも赤道面ＥＰ側で、第２線分１２、第３線分１３、第５線分１５、第６線分１６、および先端縁部１０とで囲まれている部分である。
図２に示すように、タイヤ本体２のトレッド部３は、その表面が、サイドウォール部５側から赤道面ＥＰに向かうにつれて、タイヤ本体２の半径方向外方に凸となるような湾曲面となっている。
【００２１】
したがって、サイドウォール部５寄りの位置におけるトレッド部３からラグ４の頂面までの距離（以下、ラグ高さという）は、ラグ４の赤道面ＥＰ寄りの位置におけるトレッド部３からラグ４の頂面までのラグ高さよりも高くなっている。前記各ラグ４（４ａ、４ｂ）の中央側接地部７の略直線状の縁部（第６線分１６）におけるラグ高さをＨ１とし、同じラグ４のショルダー部６の幅方向Ｘの外端のラグ高さをＨ２としたとき、Ｈ１に対するＨ２の比が百分率で２０〜８０％とされている｛（Ｈ１／Ｈ２）×１００＝２０〜８０（％）｝。
【００２２】
図３に示すように、第１ラグ４ａのショルダー部６と第２ラグ４ｂのショルダー部６の間のトレッド部３には、側面視円弧状の凹部２１が形成されている。この凹部２１は、第１ラグ４ａのショルダー部６の基部から第２ラグ４ｂのショルダー部６の基部にわたって連続状に形成されている。
以上によれば、農業用タイヤ１の各ラグ４（４ａ、４ｂ）の赤道面ＥＰ寄りの縁部に周方向Ｙに沿った第６線分１６を形成し、この第６線分１６の周方向Ｙの長さＬ１がラグ４のショルダー部６の幅方向Ｘの外端の周方向Ｙの長さＬ２よりも長くされていることにより、ラグ４の中央側接地部７の頂面の接地面積は、ショルダー部６の頂面の接地面積よりも大きくなり、これによって、ラグ４の中央側接地部７の接地圧が第６線分１６が設けられていない場合よりも小さくなる。
【００２３】
中央側接地部７は、赤道面ＥＰ付近においてトレッド部３に対してラグ４（中央側接地部７）が占める割合が増加し、かつ接地圧が下がることで、赤道面ＥＰ付近の面圧差が低減され、これによって農業用タイヤ１は、スムーズな回転が得られる。
ラグ４の縦剛性から観ると、ショルダー部６の高剛性に対し、中央側接地部７は、第６線分１６が形成されることでこの部分のラグボリュウム（体積）が増加することで、回転方向における剛性分布差が低減される。
【００２４】
また、中央側接地部７の赤道面ＥＰ寄りの縁部（第６線分１６）が略円弧状または略直線状であれば隣り合うラグ４の後方の排土性に影響を与えることはない。
また、各ラグ４の中央側接地部７の赤道面ＥＰ寄りの縁部（第６線分１６）の周方向Ｙの長さＬ１が、第１ラグ４ａの中央側接地部７と第２ラグ４ｂの中央側接地部７のピッチ寸法Ｐの３５％〜６０％の範囲内にされることによって、農業用タイヤ１は、走行中の振動を抑制するとともに、十分な牽引力を発揮しながらも排土性のよいものになる。
【００２５】
前記第６線分１６の周方向Ｙの長さＬ１と、第１ラグ４ａの中央側接地部７と第２ラグ４ｂの中央側接地部７のピッチ寸法Ｐとの比Ｌ１／Ｐが３５％未満の場合は、中央側接地部７の面積が小さく、面圧差の低減効果が弱くなる。またＬ１／Ｐが６０％を超えた場合には、ラグ４間のクラックが発生したり、排土性の低下のおそれがある。
また、第１ラグ４ａのショルダー部６と第２ラグ４ｂのショルダー部６との間のトレッド部３に凹部２１が形成され、さらに、各ラグ４（４ａ、４ｂ）の中央側接地部７の略直線状の縁部（第６線分１６）におけるラグ高さＨ１と、同じラグ４のショルダー部６の幅方向Ｘの外端のラグ高さＨ２の比を百分率で２０〜８０％とすることによって、農業用タイヤ１は、ラグ４の牽引力が高く、排土性のよいものになる。この場合、農業用タイヤ１は湿田用として用いられたときに特にその効果を発揮する。
【００２６】
また、本発明に係る農業用タイヤ１は、ショルダー部６の剛性を維持しながら、トラクタ等の走行車両の転倒角限界を高くできる。
図４の第２実施形態では、ラグ４の後側縁部９の形状が第１実施形態と異なる。この第２実施形態では、ラグ４の後側縁部９は、折曲点Ｅの１箇所で折れ曲がり状に形成されている。ラグ４の後側縁部９には、第１実施形態で示した第５線分１５が形成されていない。このラグ４の後側縁部９には、第４線分１４がタイヤ本体２のサイドウォール部５から赤道面ＥＰまで形成され、この第４線分１４の赤道面ＥＰ側端部から第１実施形態と同様な第６線分１６が周方向Ｙに沿って形成されている。
【００２７】
第２実施形態においても、第１実施形態と同様に、第１ラグ４ａと第１ラグ４ｂのうち、その一方の中央側接地部７は、他方のラグ４のショルダー部６と周方向Ｙにおいてオーバラップして形成されている。
このショルダー部６には、サイドウォール部５側の端部が地面と接しない部分がある。以下、この部分を非接地部６ａといい、非接地部６ａよりも赤道面ＥＰ寄りの部分を接地部６ｂという。
【００２８】
非接地部６ａの幅方向Ｘの長さは、タイヤ本体２の幅方向Ｘの長さＴの約５〜６％程度である。
図４には、非接地部６ａと接地部６ｂとの境界線（２点鎖線）Ｇを周方向Ｙに沿って引いてある。以下、この境界線Ｇとショルダー部６の後側の部分との交点、すなわち境界線と第４線分１４との交点Ｈを「ラグ４の後側縁部９におけるショルダー部６の幅方向Ｘの外端Ｈ」という。
【００２９】
第２実施形態では、第１実施形態と同様に、各ラグ４（４ａ、４ｂ）の第６線分１６は赤道面ＥＰに一致した位置で、周方向Ｙに沿って形成されている。また、各ラグ４（４ａ、４ｂ）の第６線分１６の周方向Ｙにおける長さＬ１は、ショルダー部６の周方向Ｙにおける長さＬ２よりも長くされている。なお、第６線分１６の周方向Ｙにおける長さＬ１とショルダー部６の周方向Ｙにおける長さＬ２とを比較する場合には、例えば、前記後側縁部９におけるショルダー部６の幅方向Ｘの外端Ｈの位置における周方向Ｙの長さをＬ２として基準にするとよい。
【００３０】
第１ラグ４ａと第１ラグ４ｂは、これらのうち一方のラグ４の前記後側縁部９の幅方向Ｘの外端Ｈから幅方向Ｘに平行な線Ｊをひいたとき、他方のラグ４の第６線分１６にこの線Ｊが交差するように、周方向Ｙにオーバラップされている。以下、この線Ｊと第６線分１６の交差点を、第６線分１６の２分点Ｋという。
各ラグ４（４ａ、４ｂ）の第６線分１６は、２分点Ｋを境として前側部分１６ａと後側部分１６ｂに分けられる。後側部分１６ｂの周方向Ｙの長さＬ３は、前側部分１６ａの周方向Ｙの長さＬ４よりも長く形成されている。
【００３１】
第２実施形態では、第１実施形態と同様に、第６線分１６の周方向Ｙの長さＬ１がショルダー部６の幅方向Ｘの外端Ｈの位置におけるショルダー部６の周方向Ｙの長さＬ２よりも大きくされており、第１実施形態の場合と同様に、ラグ４の接地圧が均一化されている。
従来の農業用タイヤにおいて、ラグ４の中央側接地部７が、直近のラグ４のショルダー部６とオーバラップしている場合に、この中央側接地部７の接地圧が高くなることが、実験により判明している。
【００３２】
このことに鑑みて、第２実施形態では、さらに、第６線分１６の後側部分１６ｂの周方向Ｙの長さＬ３が前側部分１６ａの周方向Ｙの長さＬ４よりも長くすることにより、各ラグ４（４ａ、４ｂ）の中央側接地部７において、直近のラグ４のショルダー部６とオーバラップしている部分よりもオーバラップしていない部分の接地面積を大きくしている。これによって、中央側接地部７の接地圧を従来よりも低くして、ラグ４の接地圧を均一化でき、第２実施形態に係る農業用タイヤ１は、より高い振動抑制効果を発揮する。
【００３３】
なお、上記の構成以外に、第２実施形態において第１実施形態と共通する部分には、共通符号を付しており、この部分の構成、作用は第１実施形態と同じである（以下、他の実施形態において同じ）。
図５に示す参考形態では、第１実施形態と同様に、タイヤ本体２の周方向Ｙに第１ラグ４ａと第１ラグ４ｂが交互に形成されており、各ラグ４（４ａ、４ｂ）の前側縁部８と後側縁部９は、複数箇所で折れ曲がり状に形成されている。
【００３４】
各ラグ４（４ａ、４ｂ）は、第１実施形態と同様に、その前側縁部８が折曲点Ａ，Ｂの２箇所で折れ曲がり状に形成されており、この前側縁部８には、サイドウォール部５側から中央側接地部７に向かって、順に、直線状の第１線分１１、第２線分１２、第３線分１３が形成されている。同様に、各ラグ４（４ａ、４ｂ）の後側縁部９が折曲点Ｃ、Ｄの２箇所で折れ曲がり状に形成されており、この後側縁部９にはサイドウォール部５側から中
央側接地部７に向かって、順に、第４線分１４、第５線分１５、第６線分１６が形成されている。
【００３５】
上記参考形態では、第１線分１１と第４線分１４との間の部分をショルダー部６といい、第２線分１２と第５線分１５との間の部分を中間部１８といい、第３線分１３と第６線分１６との間の部分を先端部１９という。この中間部１８と先端部１９は、第１実施形態で示した中央側接地部７に相当する。なお、各ラグ４（４ａ、４ｂ）の第６線分１６は、は、周方向Ｙに対して所定の角度で傾斜して形成されている。
【００３６】
各ラグ４（４ａ、４ｂ）のショルダー部６と先端部１９との間の中間部１８は、その前側の縁部である第２線分１２の赤道面ＥＰに対する傾斜角度と、第５線分１５の赤道面ＥＰに対する傾斜角度が異なっている。
中間部１８は、折曲点Ａの位置における周方向Ｙの長さが折曲点Ｂにおける周方向Ｙの長さよりも長く形成されている。中間部１８は、先端部１９側からショルダー部６側に向かうにつれて、その周方向Ｙの長さが徐徐に長くなるように形成されている。
【００３７】
また、この中間部１８は、平面視において、その前側の縁部である第２線分１２と、後側の縁部である第５線分１５とが、ラグ４の先端部１９側からショルダー部６に向かうにつれて末広がり状となるように、第５線分１５が第２線分１２に対して２°〜１５°の範囲に傾斜して形成されていることが望ましい。なお、この第５線分１５と第２線分１２とがなす角度を図中にθで示している。
【００３８】
この参考形態では、中間部１８の後側の縁部である第５線分１５が前側の縁部である第２線分１２に対して所定の角度θ（２°〜１５°）で形成されているため、従来のようにラグ４の周方向Ｙの長さが一定の場合に比べ、その接地面積を大きくできる。
すなわち、図５に示すように、第２線分１２と平行な仮想線分Ｐを折曲点Ｃから折曲点Ｄまで引いたとき、この仮想線分Ｐの後側に所定の面積の接地部分が形成され、ラグ４の第２線分１２と第５線分１５とが平行とされている場合よりもその接地面積を大きくすることができ、この部分の接地圧を小さくすることで、ショルダー部６の接地圧との差をなくして接地圧を均一化し、これによって農業用タイヤ１は、走行中の振動を低減できるようになる。
【００３９】
図６に示す参考形態では、図５に示された参考形態と同様にラグ４にショルダー部６、中間部１８、先端部１９が形成されている。中間部１８は、図５の参考形態と同様に、その後側の縁部である第５線分１５が、その前側の縁部である第２線分１２に対して２°〜１５°の範囲の傾斜角度θで形成されている。
この参考形態では、各ラグ４（４ａ、４ｂ）のショルダー部６の後側の縁部である第４線分１４の形状が図５の参考形態と異なる。この第４線分１４は、サイドウォール部５側の部分１４ａが直線状とされ、中間部１８側の部分１４ｂが曲線状に形成されており、この曲線状の部分１４ｂが折曲点Ｃにおいて中間部１８の後側の縁部である第５線分１５とつながっている。
【００４０】
図６の参考形態においても図５の参考形態と同様に、ラグ４の第２線分１２と第５線分１５とが平行とされていて周方向の長さ（ラグの幅）が一定とされていた従来の場合よりも、その接地面積を大きくすることができ、この中間部１８の接地圧を小さくして、ショルダー部６の接地圧との差をなくして接地圧を均一化し、これによって農業用タイヤ１は、走行中の振動を低減できるようになる。
【００４１】
図７に示す第３実施形態では、各ラグ４（４ａ、４ｂ）の前側縁部８の形状が第１実施形態と異なっている。第１実施形態では、各ラグ４（４ａ、４ｂ）の前側縁部８は、平面視において複数箇所で折れ曲がり状に形成されていたが、この第３実施形態では、各ラグ４（４ａ、４ｂ）の前側縁部８は、平面視において円弧状に湾曲して形成されている。ラグ４のその他の構成は、第１実施形態と同じである。
【００４２】
第３実施形態では、ラグ４の幅方向Ｘの外方（幅方向Ｘにおいて赤道面ＥＰからサイドウォール部５に向かう方向をいう）の端部から、ラグ４の幅方向Ｘにおける長さの約１／３までの範囲の部分がショルダー部６となっており、残りの約２／３の部分が中央側接地部７となっている。
第３実施形態においても、第１実施形態と同様に周方向Ｙの沿った略円弧状または略直線状の第６線分１６を形成することにより、ラグ４の中央側接地部７からの振動を低減できる。
【００４３】
なお、本発明は、上記の実施形態に限らず、種々の変形・変更が可能である。
例えば、上記の実施形態では、第１ラグ４ａと第１ラグ４ｂを同一形状として互いに左右反転させた形状の農業用タイヤ１を例示したが、第１ラグ４ａと第１ラグ４ｂは同一形状に限らず、異形状となっていてもよい。第１実施形態で示したラグ４の第５線分１５は、曲線状に限らず、直線状に形成されていてもよい。第１ラグ４ａと第２ラグ４ｂのうち、一方のラグの第６線分１６を赤道面ＥＰと一致させ、他方のラグの第６線分１６を赤道面ＥＰから所定間隔離して形成するようにしてもよい。第２線分１２に対する第５線分１５の傾斜角度（２°〜１５°）は、第１ラグ４ａと第２ラグ４ｂとで異ならせてもよい。ラグ４の前側縁部８と後側縁部９は、１箇所または２箇所で折れ曲がり状に形成されていたが、３箇所以上の複数箇所で折れ曲がり状とされていてもよい。
【産業上の利用可能性】
【００４４】
本発明は、例えばトラクタ等の農業用機械の車輪として利用できる。
【図面の簡単な説明】
【００４５】
【図１】本発明の第１実施形態に係る農業用タイヤの部分平面図である。
【図２】同じく農業用タイヤの部分断面斜視図である。
【図３】同じく農業用タイヤの部分側面図である。
【図４】本発明の第２実施形態に係る農業用タイヤの部分平面図である。
【図５】参考形態に係る農業用タイヤの部分平面図である。
【図６】参考形態に係る農業用タイヤの部分平面図である。
【図７】本発明の第３実施形態に係る農業用タイヤの部分平面図である。
【符号の説明】
【００４６】
１    農業用タイヤ
２    タイヤ本体
４    ラグ
４ａ  第１ラグ
４ｂ  第２ラグ
６    ショルダー部
６ｂ  接地部
７    中央接地部
１６  赤道面寄りの縁部
ＥＰ  赤道面
Ｘ    幅方向
Ｙ    周方向
【図１】
0004854414.tif 000002
【図２】
0004854414.tif 000003
【図３】
0004854414.tif 000004
【図４】
0004854414.tif 000005
【図５】
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【図６】
0004854414.tif 000007
【図７】
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