(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
貫通孔（１２）を呈する環状の内壁（１４）を有し、前記貫通孔の中心に対して退く少なくとも１つの第１凹部（１６）が前記内壁に形成されたＯ型コア（１０）と、
前記貫通孔を横断して延在し、前記第１凹部と対向して配設される端部（２２）を有するＩ型コア（２０）と、
前記Ｉ型コアに巻回されるコイル（３０）と、
前記第１凹部（１６）と前記端部（２２）との間に配設される緩衝部材（４０ａ〜４０ｉ）と
を備え、
前記緩衝部材（４０ａ〜４０ｅ）の前記Ｉ型コア（２０）の延在方向に沿った長さは、前記第１凹部（１６）の前記延在方向に沿った長さよりも長い、リアクトル（１００）。
【請求項２】
請求項１記載のリアクトル（１００）であって、
前記緩衝部材（４０ｂ〜４０ｅ）は、
前記第１凹部（１６）に嵌合する嵌合体（４２ｂ，４２ｄ，４２ｅ）と、
前記嵌合体と反対側で前記Ｉ型コア（２０）を保持する保持体（４４ｂ，４４ｄ，４４ｅ）と
を有し、
前記Ｉ型コアの延在方向に垂直な面内での前記保持体の断面積は、前記面内での前記嵌合体の断面積よりも大きい、リアクトル。
【請求項３】
請求項１又は請求項２記載のリアクトル（１００）であって、
前記Ｉ型コア（２０）は前記緩衝部材と接する部位に第２凹部（２４ｃ）を有し、
前記緩衝部材（４０ｃ）は前記第２凹部と嵌合する、リアクトル。
【請求項４】
請求項１又は請求項２記載のリアクトル（１００）であって、
前記Ｉ型コア（２０）は前記緩衝部材（４０ｄ，４０ｅ）と接する部位に凸部（２６ｄ，２６ｅ）を有し、
前記緩衝部材は前記凸部と嵌合する、リアクトル。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明はリアクトルに関し、特にコアを有するリアクトルに関する。
【背景技術】
【０００２】
図１２は従来のリアクトル９０を例示する縦断面図である。従来から、電源トランス等のコイル９３を用いた素子において、いわゆるＥ型コア９１とＩ型コア９２とを採用したリアクトル９０が実用化されている。ここで、Ｅ型コア９１の中央の脚９４とＩ型コア９２との間には樹脂９５が配設されており、リアクトル９０の稼働時の振動を吸収する。また、リアクトル９０の内部の磁束の流れを矢印で示している。
【０００３】
【特許文献１】特開２００７−１２３７６７号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、上述したようなリアクトル９０では、リアクトル９０自身の振動によりＥ型コア９１とＩ型コア９２とが衝突して騒音が生じるという問題があった。Ｅ型コア９１とＩ型コア９２を用いてリアクトル９０を構成する場合にはコア同士の境界は３箇所あり、樹脂９５を配設したとしても騒音が生じる。
【０００５】
本発明は上記課題に鑑み、騒音を低減する技術を提供することを目的とする。
【０００６】
また、上記目的を実現するにあたって、コア同士の位置関係を保持するのが困難であるという問題もある。よって本発明は、リアクトルを構成する部材の位置関係の保持に資することをも目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記課題を解決すべく、第１の発明は、貫通孔（１２）を呈する環状の内壁（１４）を有し、前記貫通孔の中心に対して退く少なくとも１つの第１凹部（１６）が前記内壁に形成されたＯ型コア（１０）と、前記貫通孔を横断して延在し、前記第１凹部と対向して配設される端部（２２）を有するＩ型コア（２０）と、前記Ｉ型コアに巻回されるコイル（３０）とを備えるリアクトル（１００）である。
【０００８】
そして、前記第１凹部（１６）と前記端部（２２）との間に配設される緩衝部材（４０ａ〜４０ｉ）を更に備える。
【０００９】
そして、前記緩衝部材（４０ａ〜４０ｅ）の前記Ｉ型コア（２０）の延在方向に沿った長さは、前記第１凹部（１６）の前記延在方向に沿った長さよりも長い。
【００１０】
第２の発明は、第１の発明であって、前記緩衝部材（４０ｂ〜４０ｅ）は、前記第１凹部（１６）に嵌合する嵌合体（４２ｂ，４２ｄ，４２ｅ）と、前記嵌合体と反対側で前記Ｉ型コア（２０）を保持する保持体（４４ｂ，４４ｄ，４４ｅ）とを有し、前記Ｉ型コアの延在方向に垂直な面内での前記保持体の断面積は、前記面内での前記嵌合体の断面積よりも大きい。
【００１１】
第３の発明は、第１又は第２の発明であって、前記Ｉ型コア（２０）は前記緩衝部材と接する部位に第２凹部（２４ｃ）を有し、前記緩衝部材（４０ｃ）は前記第２凹部と嵌合する。
【００１２】
第４の発明は、第１又は第２の発明であって、前記Ｉ型コア（２０）は前記緩衝部材（４０ｄ，４０ｅ）と接する部位に凸部（２６ｄ，２６ｅ）を有し、前記緩衝部材は前記凸部と嵌合する。
【発明の効果】
【００１６】
第１の発明によれば、コイルが巻回されるＩ型コアの材質と、Ｉ型コアのヨークとして機能するＯ型コアの材質とを個別に選定できる。よってＩ型コアでの温度上昇を抑制してリアクトルの効率を増大させつつ、コストを抑制できる。また、Ｅ型コアとＩ型コアとを用いて構成する場合と比較して、コイルが巻回されるコアと、ヨークとして機能するコアとの境界数を１つ減らし、騒音を低減する。さらに、Ｉ型コアをＯ型コアに配設する際、第１凹部を目印として両者の位置決めが容易になる。
【００１７】
そして、騒音をより低減する。
【００１８】
そして、Ｏ型コアとＩ型コアとが直接接触しないので、騒音をより低減できる。また、Ｉ型コアの延在方向に垂直な面内での第１凹部の寸法とは無関係に、Ｉ型コアの同面内での寸法を設計することができる。
【００１９】
第２の発明によれば、Ｉ型コアの延在方向の垂直な面内での第１凹部の寸法より、Ｉ型コアの同面内での寸法を拡げても、緩衝部材を安定して保持することができる。
【００２０】
第３の発明によれば、Ｉ型コアのズレを回避又は抑制できる。
【００２１】
第４の発明によれば、磁路を確保しつつ騒音を低減できる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２５】
以下、本発明の好適な実施形態について、図面を参照しながら説明する。なお、図１を初めとする以下の図には、本発明に関係する要素のみを示す。
【００２６】
〈概略構成〉
図１は本発明の実施形態に係るリアクトル１００を例示する縦断面図であり、Ｉ型コア２０の延在方向に沿った断面を示している。リアクトル１００は、Ｏ型コア１０、Ｉ型コア２０及びコイル３０を備えている。なお、図中の白抜きの矢印は、リアクトル１００を流れる磁束を模式的に表したものである。
【００２７】
図２はＯ型コア１０を例示する斜視図である。Ｏ型コア１０は例えば、略方体状の磁性体において、対向する一対の面を貫通する貫通孔１２を呈する環状の内壁１４を有し、貫通孔１２の中心に対して退く少なくとも１つの凹部１６が内壁１４に形成されている。貫通孔１２とＯ型コア１０の外壁との距離は、凹部１６の位置を除いて略一様になっている。すなわち、Ｏ型コア１０の外形が略方体状に形成されていれば、貫通孔１２の形状は凹部１６の位置を除く形状は略方形状に形成されている。このＯ型コア１０はＩ型コア２０に対してヨークとして機能する。凹部１６は図２に示す如く、Ｉ型コア２０の延在方向から見て略矩形状に形成される。
【００２８】
Ｉ型コア２０は例えば、略長方体状でかつ貫通孔１２の径と略同じ長さに形成された磁性体が適用されて、少なくとも端部２２の１つが凹部１６に嵌合して貫通孔１２を横断して配設される。このとき、Ｉ型コア２０は、予め加熱されて膨張したＯ型コア１０の貫通孔１２内に配設され、両コアの位置関係は、Ｏ型コア１０の冷却後に強固に保持される。Ｉ型コア２０は、コイル３０が巻回される芯として機能する。Ｏ型コア１０の貫通孔１２内にＩ型コア２０を配設してリアクトル１００を形成すれば、Ｅ型コア９１とＩ型コア９２とでリアクトル９０（図１２参照）を構成する場合に比べて、コア同士の境界の数が３つから２つになるので、騒音の発生しやすい場所を低減でき、もって騒音を低減できる。
【００２９】
ここで、Ｏ型コア１０よりもＩ型コア２０の方が高品位な材質で形成されることが望ましい。「高品位」とは、一の具体例を挙げれば、Ｏ型コア１０は非配向性材料が採用され、Ｉ型コア２０は配向性材料が採用されている。非配向性材料とは例えば、鉄粉を加圧形成したものであり、配向性材料とは例えば、鉄粉を加圧形成した後に熱処理を施したものである。他の具体例を挙げれば、Ｉ型コア２０を形成する部材のシリコン含有量は、Ｏ型コア１０を形成する部材のシリコン含有量よりも多い。このような高品位な材質を採用することにより、磁束密度が高くなる位置に配設されるＩ型コア２０における発熱を抑制できる。よって冷却装置を別途に付加する必要性が小さい。一般的にこのような高品位な材質は高価であるので、Ｏ型コア１０の材質とＩ型コア２０の材質とを個別に選定可能とすることで、コストを抑制できる。
【００３０】
図３はＯ型コア１０内部に配設される構成物を例示する断面斜視図である。コイル３０は例えば、導線で構成され、Ｉ型コア２０の周囲に巻回されてＩ型コア２０とともにＯ型コア１０の貫通孔１２内に収容される。ここで、Ｉ型コア２０の貫通孔１２の延在方向の厚みＴｉを、Ｏ型コア１０の貫通孔１２の延在方向（すなわち凹部１６の延在方向）の厚みＴｏよりも薄くすることにより、Ｏ型コア１０からコイル３０がはみ出ることを抑制できるので、リアクトル１００を小型化することができる。とくにＩ型コア２０に高品位な材質を採用することは、厚みＴｉを小さくしても磁束密度が飽和しにくい点で望ましい。
【００３１】
貫通孔１２のうち凹部１６を除いた領域には絶縁部材５０が配設されていても良い。具体的には、コイル３０と隣り合う貫通孔１２の内壁１４及びＩ型コア２０の周囲に配設される。ただし、凹部１６に嵌合する端部２２近傍には絶縁部材５０が配設されない。
【００３２】
絶縁部材５０の材質としては例えば、ＰＰＳ（Polyphenylene-Sulfide；ポリフェニレンサルファイド）やＬＣＰ（Liquid Crystal Polymer or Liquid Crystal Plastic；液晶ポリマ又は液晶プラスチック）等の高耐熱性樹脂又はガラス等が適用可能である。なお、緩衝部材５０の材質は必ずしもＰＰＳやＬＣＰ又はガラスでなくとも良い。通常のリアクトルでは、コイルが巻回される芯の温度が稼働時に１５０℃ないし１８０℃程度にまで上昇する。したがって緩衝部材５０の材質としては当該温度に対する耐熱性を有していれば良い。
【００３３】
〈概略構成の効果〉
以上のように、本発明のリアクトル１００によれば、貫通孔１２の内壁１４に凹部１６が形成されたＯ型コア１０と、貫通孔１２を横断して延在し、凹部１６と対向して配設される端部２２を有するＩ型コア２０と、Ｉ型コア２０に巻回されるコイル３０とを備えているので、コイル３０が巻回されるＩ型コア２０の材質と、Ｉ型コア２０のヨークとして機能するＯ型コア１０の材質とを個別に選定できる。よってＩ型コア２０での温度上昇を抑制してリアクトル１００の効率を増大させつつ、コストを抑制できる。また、Ｅ型コア９１とＩ型コア９２とを用いて構成する場合と比較して、コイルが巻回されるコアと、ヨークとして機能するコアとの境界数を１つ減らし、騒音を低減する。さらに、Ｉ型コア２０をＯ型コア１０に配設する際、凹部１６を目印として両者の位置決めが容易になる。
【００３４】
〈緩衝部材を有する第１の構成〉
上記実施形態では、凹部１６にＩ型コア２０が直接嵌合する態様について説明したが、本発明はこれに限定されるものではない。ここでは凹部１６とＩ型コア２０の端部２２との間に緩衝部材４０ａが配設される態様について図面を参照しながら説明する。なお、以下の実施形態の説明において、特に断りのない限り、上記実施形態と同様の機能を有する要素については、同一符号を付してその説明を省略する。
【００３５】
図４は緩衝部材４０ａを有する第１の構成を適用したリアクトルの部分拡大図であり、図１に示したリアクトル１００の領域Ｐｘに相当する領域Ｐａを示している。なお、本実施形態を初めとする以下の実施形態において、図１に示した領域Ｐｙについても同様な構成を有していても良い。
【００３６】
緩衝部材４０ａは例えば、ＰＰＳやＬＣＰ等の高耐熱性樹脂又はガラス等を用いて略長方体状に形成される。Ｉ型コア２０の延在方向（以下、「高さ方向」とも称する）及び貫通孔１２の貫通方向のいずれにも直交する方向（以下、「幅方向」と称する）に沿った緩衝部材４０ａの長さＷｒａは、凹部１６の幅方向に沿った長さＷｏａ及びＩ型コア２０の幅方向に沿った長さＷｉａと略同じになっている。また、緩衝部材４０ａの高さ方向に沿った長さは、凹部１６の高さ方向に沿った長さ（すなわち凹部１６の深さ）よりも長さδだけ長い。
【００３７】
〈緩衝部材を有する第１の構成の効果〉
このように、凹部１６と端部２２との間に緩衝部材４０ａを備えることにより、騒音をより低減できる。
【００３８】
また、緩衝部材４０ａの高さ方向に沿った長さは、凹部１６の深さよりも長さδだけ長いので、Ｏ型コア１０とＩ型コア２０とが直接接触しない。もって騒音をより低減できる。また、高さ方向に垂直な面内での凹部１６の寸法とは無関係に、Ｉ型コア２０の同面内での寸法を設計できるようになる。
【００３９】
〈緩衝部材を有する第２の構成〉
Ｏ型コア１０とＩ型コア２０とは個別に設計可能であるから、Ｉ型コア２０の幅方向に沿った長さＷｉａを凹部１６の幅方向に沿った長さＷｏよりも長くすることも可能であり、第２の構成ではかかる設計について説明する。
【００４０】
図５は緩衝部材４０ｂを有する第２の構成を適用したリアクトルの部分拡大図であり、図１に示したリアクトル１００の領域Ｐｘに相当する領域Ｐｂを示している。緩衝部材４０ｂは、嵌合体４２ｂ及び保持体４４ｂを有している。
【００４１】
嵌合体４２ｂは、貫通孔１２の内壁１４において貫通孔１２の中心から退く部位と略同形状に形成されて凹部１６に嵌合する。また、保持体４４ｂは嵌合体４２ｂと反対側に形成されて、保持体４４ｂの高さ方向に垂直な面内での断面積が、嵌合体４２ｂの同面内での断面積よりも大きい。この保持体４４ｂがＩ型コア２０を保持する。換言すれば、緩衝部材４０ｂは略階段状に形成されて、当該ピラミッドの上段に相当する部位が嵌合体４２ｂとして凹部１６に嵌合し、当該ピラミッドの下段に相当する部位が保持体４４ｂとしてＩ型コア２０を保持する。
【００４２】
これにより図５に示す如く、Ｉ型コア２０の幅方向に沿った長さＷｉｂを保持体４４ｂの同方向に沿った長さＷｒｂ程度にまで拡げることができる。すなわち、Ｉ型コア２０の高さ方向に垂直な面内の断面積を保持体４４ｂの同面内での断面積程度にまで拡げることができる。
【００４３】
〈緩衝部材を有する第２の構成の効果〉
このように、緩衝部材４０ｂが凹部１６に嵌合する嵌合体４２ｂと、嵌合体４２ｂと反対側でＩ型コア２０を保持する保持体４４ｂとを有し、高さ方向に垂直な面内での保持体４４ｂの断面積が、同面内での嵌合体４２ｂの断面積よりも大きくすることにより、同面内での凹部１６の寸法より、Ｉ型コア２０の同面内での寸法を拡げても、緩衝部材４０ｂを安定して保持することができる。
【００４４】
〈緩衝部材を有する第３の構成〉
図６は緩衝部材４０ｃを有する第３の構成を適用したリアクトルの部分拡大図であり、図１に示したリアクトル１００の領域Ｐｘに相当する領域Ｐｃを示している。Ｉ型コア２０は緩衝部材４０ｃと接する部位に凹部２４ｃを有している。
【００４５】
緩衝部材４０ｃの幅方向に沿った長さＷｒｃは、凹部１６の幅方向に沿った長さＷｏと略同じ長さに形成され、緩衝部材４０ｃの高さ方向に沿った長さは、凹部１６の高さ方向に沿った長さよりも長さδだけ長く形成されている。
【００４６】
また、Ｉ型コア２０の幅方向に沿った長さＷｉｃは、緩衝部材４０ｃの幅方向に沿った長さＷｒｃよりも長く形成される。Ｉ型コア２０には、その端部２２において、緩衝部材４０ｃの幅方向に沿った長さＷｏと略同じ長さの幅を呈してかつ、深さが長さδよりも浅い凹部２４ｃが形成されている。この凹部２４ｃに緩衝部材４０ｃが嵌合する。
【００４７】
つまり、緩衝部材４０ｃは一端が凹部１６に嵌合し、他端が凹部２４ｃに嵌合する。
【００４８】
〈緩衝部材を有する第３の構成の効果〉
このように、Ｉ型コア２０は緩衝部材４０ｃと接する部位（端部２２）に凹部２４ｃを有し、緩衝部材４０ｃは凹部２４ｃと嵌合するので、Ｉ型コア２０のズレ、特に高さ方向に垂直な方向に対するズレを回避又は抑制できる。
【００４９】
〈緩衝部材を有する第４の構成〉
図７（ａ）（ｂ）は、それぞれ緩衝部材４０ｄ，４０ｅを有する第２の構成を適用したリアクトルの部分拡大図であり、それぞれ図１に示したリアクトル１００の領域Ｐｘに相当する領域Ｐｄ，Ｐｅを示している。Ｉ型コア２０は緩衝部材４０ｄ，４０ｅと接する部位に凸部２６ｄ，２６ｅを有している。
【００５０】
上記緩衝部材４０ｂを有する第２の構成で示したのと同様に、緩衝部材４０ｄ，４０ｅは嵌合体４２ｄ，４２ｅ及び保持体４４ｄ，４４ｅを有している。そして、保持体４４ｄ，４４ｅがＩ型コア２０と接する面に凹部４６ｄ，４６ｅが設けられている。凹部４６ｄ，４６ｅの幅方向に沿った長さは、凹部１６の幅方向に沿った長さＷｏよりも短く、Ｉ型コア２０の幅方向に沿った長さＷｉｄ，Ｗｉｅよりも短い。
【００５１】
また、Ｉ型コア２０の端部２２には、凹部４６ｄ，４６ｅの幅方向に沿った長さと略同じ長さの幅を呈してかつ、高さが凹部４６ｄ，４６ｅの深さと略同じ長さの凸部２６ｄ，２６ｅが設けられている。
【００５２】
つまり、緩衝部材４０ｄ，４０ｅは上記緩衝部材４０ｂを有する第２の構成で示した嵌合体４２ｂと同等の機能を有する嵌合体４２ｄ，４２ｅが凹部１６に嵌合し、保持体４４ｄ，４４ｅに設けられた凹部４６ｄ，４６ｅがＩ型コア２０の凸部２６ｄ，２６ｅと嵌合する。なお、凸部２６ｄ，２６ｅ及びそれと嵌合する凹部４６ｄ，４６ｅの形状はそれぞれ例えば、図７（ａ）の領域Ｐｄに示すように凸部２６ｄ及び凹部４６ｄの形状が断面視上で略矩形状であっても良いし、図７（ｂ）の領域Ｐｅに示すように凸部２６ｅ及び凹部４６ｅの形状が断面視上で略三角形状であっても良い。
【００５３】
〈緩衝部材を有する第４の構成の効果〉
このように、Ｉ型コア２０は緩衝部材４０ｄ，４０ｅと接する部位に凸部２６ｄ，２６ｅを有し、緩衝部材４０ｄ，４０ｅは凸部２６ｄ，２６ｅと嵌合するので、磁路を確保しつつ騒音を低減できる。
【００５４】
また、緩衝部材４０ｄ，４０ｅはＩ型コア２０と接する部位に凹部４６ｄ，４６ｅを有し、Ｉ型コア２０は凹部４６ｄ，４６ｅと嵌合するので、Ｉ型コア２０のズレ、特に高さ方向に垂直な方向に対するズレを回避又は抑制できる。
【００５５】
〈緩衝部材を有する第５の構成〉
図８は緩衝部材を有する第２の構成を適用したリアクトルの部分拡大図であり、図１に示したリアクトル１００の領域Ｐｘに相当する領域Ｐｆを示している。緩衝部材４０ｆを有する第５の構成では、Ｉ型コア２０の端部２２が凹部１６内に配設される態様を例示する。第１ないし第４の構成で採用された緩衝部材４０ａ〜４０ｅに替えて採用される緩衝部材４０ｆの高さ方向に沿った長さは、凹部１６の深さよりも長さδだけ短い。
【００５６】
緩衝部材４０ｆは上記緩衝部材を有する第１の構成で示したのと同様に略長方体状に形成され、幅方向の長さＷｒｆは、凹部１６の幅方向に沿った長さＷｏと略同じになっている。Ｉ型コア２０の端部２２は緩衝部材４０ｆと当接して凹部１６内に保持される。当該構成においては端部２２の幅方向に沿った長さＷｉｆは、凹部１６の幅方向に沿った長さＷｏよりも短い。
【００５７】
〈緩衝部材を有する第５の構成の効果〉
このように、緩衝部材４０ｆの高さは、凹部１６の高さ（深さ）よりも短いので、磁路を確保しつつ騒音を低減できる。また、Ｉ型コア２０の延在方向に垂直な面内での凹部１６の寸法とは無関係に、Ｉ型コア２０の同面内での寸法を設計することができる。
【００５８】
〈緩衝部材を有する第６の構成〉
図９は緩衝部材を有する第２の構成を適用したリアクトルの部分拡大図であり、図１に示したリアクトル１００の領域Ｐｘに相当する領域Ｐｇを示している。緩衝部材４０ｇを有する第６の構成では、緩衝部材４０ｇがＩ型コア２０の端部２２と対向する部位に凹部４６ｇを呈している。
【００５９】
凹部４６ｇは幅方向に沿った長さＷｈｇがＩ型コア２０の幅方向に沿った長さＷｉｇと略同じ長さに形成されており、端部２２の全体と接するように形成されている。すなわち、端部２２の緩衝部材４０ｇ側の面が例えば、回転軸Ｑを法線とする面内に延在しているとき、凹部４６ｇの底面４７ｇもまた同面内に延在している。これにより、Ｉ型コア２０と緩衝部材４０ｇ、より具体的にはＩ型コア２０と、凹部４６ｇ及び底面４７ｇとは嵌合して互いの位置関係を緊密に保持できる。
【００６０】
〈緩衝部材を有する第６の構成の効果〉
このように、緩衝部材４０ｇがＩ型コア２０（端部２２）と接する部位に凹部４６ｇを有し、Ｉ型コア２０（端部２２）と、凹部４６ｇ及び底面４７ｇとが嵌合するので、Ｉ型コア２０のズレを回避又は抑制できる。
【００６１】
〈緩衝部材を有する第７の構成〉
図１０は緩衝部材を有する第２の構成を適用したリアクトルの部分拡大図であり、図１に示したリアクトル１００の領域Ｐｘに相当する領域Ｐｈ，Ｐｉを示している。緩衝部材４０ｈ，４０ｉを有する第７の構成では、Ｉ型コア２０は緩衝部材４０ｈ，４０ｉと接する部位に凸部２６ｈ，２６ｉを有している。
【００６２】
緩衝部材４０ｈ，４０ｉは上記緩衝部材４０ｄ，４０ｅを有する第４の構成で示した緩衝部材４０ｄ，４０ｅの保持体４４ｄ，４４ｅが嵌合体４２ｄ，４２ｅに繰り込まれた形状となっている。具体的には、緩衝部材４０ｈ，４０ｉは凹部１６の略全体を埋めるように形成されており、Ｉ型コア２０の端部２２と対向する面に凹部４６ｈ，４６ｉが設けられている。凹部４６ｈ，４６ｉの幅方向に沿った長さは、凹部１６の幅方向に沿った長さＷｏよりも短く、かつＩ型コア２０の幅方向に沿った長さＷｉｈ，Ｗｉｉよりも短い。
【００６３】
また、Ｉ型コア２０の端部２２には、凹部４６ｈ，４６ｉの幅方向に沿った長さと略同じ長さの幅を呈してかつ、高さが凹部４６ｈ，４６ｉの深さと略同じ長さの凸部２６ｈ，２６ｉが設けられている。
【００６４】
つまり、緩衝部材４０ｈ，４０ｉは凹部１６と嵌合しつつ、凹部４６ｈ，４６ｉがＩ型コア２０の凸部２６ｈ，２６ｉと嵌合する。なお、凸部２６ｈ，２６ｉ及びそれと嵌合する凹部４６ｈ，４６ｉの形状はそれぞれ例えば、図１０（ａ）の領域Ｐｈに示すように凸部２６ｈ及び凹部４６ｈの形状が断面視上で略矩形状であっても良いし、図１０（ｂ）の領域Ｐｉに示すように凸部２６ｉ及び凹部４６ｉの形状が断面視上で略三角形状であっても良い。
【００６５】
〈緩衝部材を有する第７の構成の効果〉
このように、Ｉ型コア２０は緩衝部材４０ｈ，４０ｉと接する部位に凸部２６ｈ，２６ｉを有志、緩衝部材４０ｈ，４０ｉは凸部２６ｈ，２６ｉと嵌合するので、磁路を確保しつつ騒音を低減できる。
【００６６】
〈変形例〉
以上、本発明の好適な態様について説明したが、本発明はこれに限定されるものではなく、上記第１ないし第７の構成を組合せた態様であっても良い。
【００６７】
図１１は変形例に係るＯ型コア１０ｚを例示する斜視図である。上述したＯ型コア１０とは異なり、Ｏ型コア１０ｚの凹部１６ｚは例えば図１１に示す如く、内壁１４上において貫通孔１２の貫通方向の一部に形成されていても良く、全体に亘って形成されていなくても良い。
【００６８】
通常、リアクトル１００を製造する際には、図３に示したような構成物（Ｉ型コア２０及びコイル３０等を組立てたもの）をＯ型コア１０（図２参照）の内部に挿入するが、図２に示したように凹部１６を貫通孔１２の貫通方向全体に亘って形成してある場合には、製造工程において貫通孔１２の一方側から挿入した当該構成物が他方側へ抜落ちてしまう可能性がある。
【００６９】
したがって、製造工程における当該構成物の抜落ちを防止すべく、凹部１６ｚは内壁１４上において貫通孔１２の貫通方向の一部に形成されることが望ましい。ただし、リアクトル１００の磁束の流れ（図１参照）を妨げないために、貫通孔１２が形成されない部位は抜落ちを防止できる程度に薄いことが望ましい。また、挿入の便宜のため、凹部１６ｚの当該貫通方向の端部のうちいずれか一方は空いていることが望ましい。
【図面の簡単な説明】
【００７０】
【図１】本発明の実施形態に係るリアクトルを例示する縦断面図である。
【図２】Ｏ型コアを例示する斜視図である。
【図３】Ｏ型コア内部に配設される構成物を例示する断面斜視図である。
【図４】緩衝部材を有する第１の構成を適用したリアクトルの部分拡大図である。
【図５】緩衝部材を有する第２の構成を適用したリアクトルの部分拡大図である。
【図６】緩衝部材を有する第３の構成を適用したリアクトルの部分拡大図である。
【図７】緩衝部材を有する第４の構成を適用したリアクトルの部分拡大図である。
【図８】緩衝部材を有する第５の構成を適用したリアクトルの部分拡大図である。
【図９】緩衝部材を有する第６の構成を適用したリアクトルの部分拡大図である。
【図１０】緩衝部材を有する第７の構成を適用したリアクトルの部分拡大図である。
【図１１】は変形例に係るＯ型コアを例示する斜視図である。
【図１２】従来のリアクトルを例示する縦断面図である。
【符号の説明】
【００７１】
１００  リアクトル
１０  Ｏ型コア
１２  貫通孔
１４  内壁
１６  凹部（第１凹部）
２０  Ｉ型コア
２２  端部
２４ｃ  凹部（第２凹部）
２６ｄ，２６ｅ，２６ｈ，２６ｉ  凸部
３０  コイル
４０ａ〜４０ｉ  緩衝部材
４２ｂ，４２ｄ，４２ｅ  嵌合体
４４ｂ，４４ｄ，４４ｅ  保持体
４６ｄ，４６ｅ，４６ｈ，４６ｉ  凹部（第３凹部）
５０  絶縁部材
【図１】
0005082811.tif 000002
【図２】
0005082811.tif 000003
【図３】
0005082811.tif 000004
【図４】
0005082811.tif 000005
【図５】
0005082811.tif 000006
【図６】
0005082811.tif 000007
【図７】
0005082811.tif 000008
【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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