(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
給電手段及び複数の回転機のそれぞれの間に接続されるインバータを備える電力変換回路に適用され、前記インバータの高電位側入力端子及び低電位側入力端子間を短絡状態とするように前記インバータを操作する処理を行う電力変換制御装置において、
任意の回転機に接続されるインバータを操作することで前記短絡状態とする処理と、他の回転機に接続されるインバータの操作とを互いに連関させる連関手段を備え、
前記電力変換回路は、前記高電位側入力端子及び前記給電手段の正極端子間に接続されるインダクタ及び前記低電位側入力端子及び前記給電手段の負極端子間に接続されるインダクタからなる一対のインダクタと、前記一対のインダクタのそれぞれについて、当該インダクタ及び前記インバータ間と他方のインダクタ及び前記給電手段間との間に接続されるキャパシタとを備えて構成されるインピーダンスネットワークを備え、
前記連関手段は、前記他の回転機に接続されるインバータに対する要求操作状態がゼロベクトルとなる期間と、前記任意の回転機に接続されるインバータに対する要求操作状態がゼロベクトルとなる期間とを同期させる同期手段を備えることを特徴とする電力変換制御装置。
【請求項２】
前記複数のインバータのそれぞれは、これに接続される回転機に対する電圧の指令値と搬送波との大小関係に基づき操作されるものであり、
前記同期手段は、前記複数の回転機のそれぞれに関する搬送波同士の周波数を同一として且つ位相を同一又は逆とする手段であることを特徴とする請求項１記載の電力変換制御装置。
【請求項３】
前記複数のインバータのそれぞれは、これに接続される回転機に対する電圧の指令値と搬送波との大小関係に基づき操作されるものであり、
前記同期手段は、前記複数の回転機のそれぞれに関する搬送波の周波数の比を整数とする手段であることを特徴とする請求項２記載の電力変換制御装置。
【請求項４】
給電手段及び複数の回転機のそれぞれの間に接続されるインバータを備える電力変換回路に適用され、前記インバータの高電位側入力端子及び低電位側入力端子間を短絡状態とするように前記インバータを操作する処理を行う電力変換制御装置において、
任意の回転機に接続されるインバータを操作することで前記短絡状態とする処理と、他の回転機に接続されるインバータの操作とを互いに連関させる連関手段を備え、
前記電力変換回路は、前記高電位側入力端子及び前記給電手段の正極端子間に接続されるインダクタ及び前記低電位側入力端子及び前記給電手段の負極端子間に接続されるインダクタからなる一対のインダクタと、前記一対のインダクタのそれぞれについて、当該インダクタ及び前記インバータ間と他方のインダクタ及び前記給電手段間との間に接続されるキャパシタとを備えて構成されるインピーダンスネットワークを備え、
前記複数のインバータのそれぞれは、これに接続される回転機に対する電圧の指令値と搬送波との大小関係に応じた変調処理に基づき操作されるものであり、
前記連関手段は、前記変調処理の変調率が最も大きいものを前記任意の回転機として且つ該回転機に接続されるインバータに対する要求操作状態がゼロベクトルである期間において前記短絡状態とする処理を行うことを特徴とする電力変換制御装置。
【請求項５】
給電手段及び複数の回転機のそれぞれの間に接続されるインバータを備える電力変換回路に適用され、前記インバータの高電位側入力端子及び低電位側入力端子間を短絡状態とするように前記インバータを操作する処理を行う電力変換制御装置において、
任意の回転機に接続されるインバータを操作することで前記短絡状態とする処理と、他の回転機に接続されるインバータの操作とを互いに連関させる連関手段を備え、
前記電力変換回路は、前記高電位側入力端子及び前記給電手段の正極端子間に接続されるインダクタ及び前記低電位側入力端子及び前記給電手段の負極端子間に接続されるインダクタからなる一対のインダクタと、前記一対のインダクタのそれぞれについて、当該インダクタ及び前記インバータ間と他方のインダクタ及び前記給電手段間との間に接続されるキャパシタとを備えて構成されるインピーダンスネットワークを備え、
前記連関手段は、前記他の回転機に接続されるインバータの操作状態がゼロベクトルでない場合に前記任意の回転機に接続されるインバータを操作して前記短絡状態とする処理がなされる場合、前記短絡状態とする処理による前記他の回転機に印加すべき電圧の減少分を補償する補償手段を備えることを特徴とする電力変換制御装置。
【請求項６】
前記連関手段は、前記他の回転機に接続されるインバータに対する要求操作状態がゼロベクトルとなる期間と、前記任意の回転機に接続されるインバータに対する要求操作状態がゼロベクトルとなる期間とを同期させる同期手段を備えることを特徴とする請求項４または５記載の電力変換制御装置。
【請求項７】
前記連関手段は、前記他の回転機に接続されるインバータの操作状態がゼロベクトルである場合に前記任意の回転機に接続されるインバータを操作することで前記短絡状態とする処理を行うことを特徴とする請求項１〜６のいずれか１項に記載の電力変換制御装置。
【請求項８】
前記補償手段は、前記インピーダンスネットワークの出力端子間の電圧に基づき、前記補償する処理を行うことを特徴とする請求項５記載の電力変換制御装置。
【請求項９】
前記連関手段は、前記複数の回転機のそれぞれに接続されるインバータのうち前記短絡状態とする処理を行うために操作対象とするインバータを可変とすることを特徴とする請求項１〜８のいずれか１項に記載の電力変換制御装置。
【請求項１０】
請求項１〜９のいずれか１項に記載の電力変換制御装置と、
前記電力変換回路とを備えることを特徴とする電力変換システム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、給電手段及び回転機間に接続されるインバータを備える電力変換回路に適用され、前記インバータの高電位側入力端子及び低電位側入力端子間を短絡状態とするように前記インバータを操作する処理を行う電力変換制御装置、及びこれを備える電力変換システムに関する。
【背景技術】
【０００２】
例えば３相電動機に電力を供給する際には、通常、直流電圧を交流電圧に変換する３相インバータが用いられる。これにより、３相電動機の各相に交流電圧を印加することができる。このインバータの出力電圧の最大値は、直流電源の電圧によって制限される。このため、直流電源とインバータとの間に昇圧回路を備えることも周知である。ただし、昇圧回路を備える場合、昇圧回路のスイッチング素子をオンオフ操作するドライバ等を備えることとなり、部品点数の増加も無視できない。
【０００３】
そこで従来は、例えば下記特許文献１に見られるように、インバータと直流電源との間にインピーダンスネットワークを備えることも提案されている。これによれば、インバータの上下アームを短絡させることで、インピーダンスネットワークを構成するインダクタを用いて直流電源の電圧を昇圧することができる。したがって、インバータのスイッチング素子の操作のみによって、昇圧動作を行うことができることとなり、部品点数の増加を抑制することができる。
【０００４】
ただし、上下アームを短絡させる処理を行う際には、インバータの出力電圧がゼロとなる。これに対し、下記非特許文献１には、インバータの操作状態がゼロベクトル期間となる際に上下アームを短絡させる処理を行うことが提案されている。
【特許文献１】米国特許第７１３０２０５号明細書
【非特許文献１】Ｆａｎｇ  Ｚｈｅｎｇ  Ｐｅｎｇ，“Ｚ−Ｓｏｕｒｃｅ  Ｉｎｖｅｒｔｅｒ”ＩＥＥＥ  ＴＲＡＮＳＡＣＴＩＯＮＳ  ＯＮ  ＩＮＤＵＳＴＲＹ  ＡＰＰＬＩＣＡＴＩＯＮＳ，ＶＯＬ．３９，ＮＯ．２，ＭＡＲＣＨ／ＡＰＲＩＬ  ２００３
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
ところで、近年、例えばパラレル・シリーズハイブリッド車等、インバータ及びこれに接続される回転機を複数備える電力変換システムが実用化されている。ここにおいても、インバータの出力電圧の最大値が直流電源によって制約を受けないように昇圧回路を備えることも行われている。こうした状況下、昇圧動作を行いつつも部品点数の増加を抑制する観点から、昇圧回路に代えて、上記インピーダンスネットワークを備えることが望ましい。
【０００６】
しかし、インピーダンスネットワークを用いて昇圧動作を行う場合、任意のインバータを操作して上下アームを短絡させる処理時には、他のインバータの出力電圧もゼロとなってしまう。このため、回転機の制御性が低下するおそれがある。
【０００７】
なお、上記複数のインバータを備えるものに限らず、上下アームを短絡させる処理を行うものにあっては、その処理を行う際にインバータの出力電圧がゼロとなることに起因して回転機の制御性が低下するこうした実情も概ね共通したものとなっている。
【０００８】
本発明は、上記課題を解決するためになされたものであり、その目的は、給電手段及び回転機間に接続されるインバータを備える電力変換回路に適用され、前記インバータの高電位側入力端子及び低電位側入力端子間を短絡状態とするように前記インバータを操作する処理を行う場合であれ、回転機の制御性を高く維持することのできる電力変換制御装置、及びこれを備える電力変換システムを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
以下、上記課題を解決するための手段、及びその作用効果について記載する。
【００１０】
請求項１記載の発明は、給電手段及び複数の回転機のそれぞれの間に接続されるインバータを備える電力変換回路に適用され、前記インバータの高電位側入力端子及び低電位側入力端子間を短絡状態とするように前記インバータを操作する処理を行う電力変換制御装置において、任意の回転機に接続されるインバータを操作することで前記短絡状態とする処理と、他の回転機に接続されるインバータの操作とを互いに連関させる連関手段を備え、前記電力変換回路は、前記高電位側入力端子及び前記給電手段の正極端子間に接続されるインダクタ及び前記低電位側入力端子及び前記給電手段の負極端子間に接続されるインダクタからなる一対のインダクタと、前記一対のインダクタのそれぞれについて、当該インダクタ及び前記インバータ間と他方のインダクタ及び前記給電手段間との間に接続されるキャパシタとを備えて構成されるインピーダンスネットワークを備え、前記連関手段は、前記他の回転機に接続されるインバータに対する要求操作状態がゼロベクトルとなる期間と、前記任意の回転機に接続されるインバータに対する要求操作状態がゼロベクトルとなる期間とを同期させる同期手段を備えることを特徴とする。
【００１１】
上述したように、任意のインバータにおいて上記短絡状態とする処理を行う場合、他のインバータの出力電圧もゼロとなる。このため、複数のインバータを互いに独立に操作しつつ、この操作の一環として上記短絡状態とする処理を行ったのでは、実際にはインバータの操作によって意図した出力電圧が実現できないおそれがある。この点、上記発明では、連関手段を備えることで、複数のインバータが互いに独立に操作されることに起因する上述した不都合を抑制又は回避することができ、ひいては、回転機の制御性を高く維持することができる。
【００１２】
なお、上記他の回転機は、前記複数の回転機のうちの前記任意の回転機を除いた残りの全ての回転機であることが望ましい。
【００１９】
ところで、短絡状態とする処理を行う場合、この処理を行うために操作したインバータの出力電圧もゼロとなる。このため、任意の回転機に接続されるインバータを操作することで短絡状態とする処理を行う場合には、任意の回転機の制御性も低下するおそれがある。ここで、上記発明では、同期手段を備えるために、任意の回転機及び他の回転機のそれぞれに接続されるインバータの双方の要求操作状態がゼロベクトルとなっている際に、実際の操作状態を短絡状態とするための操作状態とすることができる。このため、他の回転機及び任意の回転機の双方の制御性を、短絡状態とする処理にかかわらず高く維持することができる。
【００２０】
なお、上記要求操作状態とは、回転機の制御から要求される操作状態のことである。
【００２１】
請求項２記載の発明は、請求項１記載の発明において、前記複数のインバータのそれぞれは、これに接続される回転機に対する電圧の指令値と搬送波との大小関係に基づき操作されるものであり、前記同期手段は、前記複数の回転機のそれぞれに関する搬送波同士の周波数を同一として且つ位相を同一又は逆とする手段であることを特徴とする。
【００２２】
ゼロベクトルは、搬送波の山又は谷において生じる。ここで、上記発明によれば、各回転機に関する搬送波の山同士、谷同士、又は山と谷とを一致させることができる。このため、インバータに対する要求操作状態がゼロベクトルとなる期間を同期させることができ、同期手段を簡易且つ適切に構成することができる。
【００２３】
請求項３記載の発明は、請求項２記載の発明において、前記複数のインバータのそれぞれは、これに接続される回転機に対する電圧の指令値と搬送波との大小関係に基づき操作されるものであり、前記同期手段は、前記複数の回転機のそれぞれに関する搬送波の周波数の比を整数とする手段であることを特徴とする。
【００２４】
ゼロベクトルは、搬送波の山又は谷において生じる。ここで、上記発明によれば、各回転機に関する搬送波の山同士、谷同士、又は山と谷とを所定周期で一致させることができる。このため、インバータに対する要求操作状態をゼロベクトルとなる期間を同期させることができ、同期手段を簡易且つ適切に構成することができる。
【００２５】
請求項４記載の発明は、給電手段及び複数の回転機のそれぞれの間に接続されるインバータを備える電力変換回路に適用され、前記インバータの高電位側入力端子及び低電位側入力端子間を短絡状態とするように前記インバータを操作する処理を行う電力変換制御装置において、任意の回転機に接続されるインバータを操作することで前記短絡状態とする処理と、他の回転機に接続されるインバータの操作とを互いに連関させる連関手段を備え、前記電力変換回路は、前記高電位側入力端子及び前記給電手段の正極端子間に接続されるインダクタ及び前記低電位側入力端子及び前記給電手段の負極端子間に接続されるインダクタからなる一対のインダクタと、前記一対のインダクタのそれぞれについて、当該インダクタ及び前記インバータ間と他方のインダクタ及び前記給電手段間との間に接続されるキャパシタとを備えて構成されるインピーダンスネットワークを備え、前記複数のインバータのそれぞれは、これに接続される回転機に対する電圧の指令値と搬送波との大小関係に応じた変調処理に基づき操作されるものであり、前記連関手段は、前記変調処理の変調率が最も大きいものを前記任意の回転機として且つ該回転機に接続されるインバータに対する要求操作状態がゼロベクトルである期間において前記短絡状態とする処理を行う。
【００２６】
変調率が最も大きいものは、ゼロベクトル期間が最も短い。このため、上記発明を、請求項６の発明特定事項を有するものに適用する場合には、他の回転機に接続されるインバータの操作状態がゼロベクトルである際に任意の回転機に接続されるインバータの操作によって短絡状態とする処理を行うことができ、任意の回転機及び他の回転機の双方の制御性を高く維持することができる。
【００２７】
また、請求項６記載の発明特定事項である同期手段を備えない場合であっても、他の回転機に接続されるインバータに対する要求操作状態がゼロベクトルとなる１回の期間において、短絡状態とする処理による電圧の減少分を補償することができる。
【００２８】
請求項７記載の発明は、請求項１〜６のいずれか１項に記載の発明において、前記連関手段は、前記他の回転機に接続されるインバータの操作状態がゼロベクトルである場合に前記任意の回転機に接続されるインバータを操作することで前記短絡状態とする処理を行うことを特徴とする。
【００２９】
任意の回転機に接続されるインバータを操作することで短絡状態とする処理を行う際には、他の回転機に接続されるインバータの出力電圧は、他の回転機に接続されるインバータの操作状態にかかわらず、ゼロとなる。ただし、他の回転機に接続されるインバータの操作状態がゼロベクトルであるなら、任意の回転機に接続されるインバータを操作することで短絡状態とする処理がなされるか否かによって、他の回転機に接続されるインバータの出力電圧が影響を受けることはない。上記発明では、この点に鑑み、他の回転機の制御性を妨げることなく、任意の回転機に接続されるインバータを操作することで短絡状態とする処理を行うことができる。
【００３０】
請求項５記載の発明は、給電手段及び複数の回転機のそれぞれの間に接続されるインバータを備える電力変換回路に適用され、前記インバータの高電位側入力端子及び低電位側入力端子間を短絡状態とするように前記インバータを操作する処理を行う電力変換制御装置において、任意の回転機に接続されるインバータを操作することで前記短絡状態とする処理と、他の回転機に接続されるインバータの操作とを互いに連関させる連関手段を備え、前記電力変換回路は、前記高電位側入力端子及び前記給電手段の正極端子間に接続されるインダクタ及び前記低電位側入力端子及び前記給電手段の負極端子間に接続されるインダクタからなる一対のインダクタと、前記一対のインダクタのそれぞれについて、当該インダクタ及び前記インバータ間と他方のインダクタ及び前記給電手段間との間に接続されるキャパシタとを備えて構成されるインピーダンスネットワークを備え、前記連関手段は、前記他の回転機に接続されるインバータの操作状態がゼロベクトルでない場合に前記任意の回転機に接続されるインバータを操作して前記短絡状態とする処理がなされる場合、前記短絡状態とする処理による前記他の回転機に印加すべき電圧の減少分を補償する補償手段を備えることを特徴とする。
【００３１】
他の回転機に接続されるインバータの操作状態がゼロベクトルでない場合に任意の回転機に接続されるインバータを操作して短絡状態とする処理がなされる場合、他の回転機に接続されるインバータの出力電圧はゼロとなる。このため、他の回転機に接続されるインバータの出力電圧は、その操作状態から想定されるものに対して減少することとなる。この点、上記発明では、補償手段を備えることで、他の回転機の制御性を回復させることができる。
【００３２】
請求項８記載の発明は、請求項５記載の発明において、前記補償手段は、前記インピーダンスネットワークの出力端子間の電圧に基づき、前記補償する処理を行うことを特徴とする。
【００３３】
短絡状態とする処理がなされる場合、インピーダンスネットワークの出力端子間の電圧がゼロとなる。上記発明では、この点に着目し、出力端子間の電圧を利用することで、他の回転機に接続されるインバータの操作状態がゼロベクトルでない場合に任意の回転機に接続されるインバータの操作によって短絡状態とする処理がなされているか否かを判断することができる。
【００３４】
請求項９記載の発明は、請求項１〜８のいずれか１項に記載の発明において、前記連関手段は、前記複数の回転機のそれぞれに接続されるインバータのうち前記短絡状態とする処理を行うために操作対象とするインバータを可変とすることを特徴とする。
【００３５】
上記発明では、特定のインバータに限ってこれを操作することで短絡状態とする処理を行う場合と比較して、短絡状態とする処理の頻度を向上させることが可能となる。また、短絡状態とする処理を行うために操作対象とするインバータを時分割的に割り当てることで、各インバータの操作に対して短絡状態とする処理によって課せられる制約を低減させることもできる。
【００４９】
請求項１０記載の発明は、請求項１〜９のいずれか１項に記載の電力変換制御装置と、前記電力変換回路とを備えることを特徴とする電力変換システムである。
【発明を実施するための最良の形態】
【００５０】
（第１の実施形態）
以下、本発明にかかる電力変換制御装置及び電力変換システムをパラレル・シリーズハイブリッド車に適用した第１の実施の形態について、図面を参照しつつ説明する。
【００５１】
図１に、本実施形態のシステム構成を示す。図示されるように、本実施形態では、第１モータジェネレータ１０ａ及び第２モータジェネレータ１０ｂの２つの３相回転機と、これらに対応した各別のインバータＩＶ１，ＩＶ２とを備えている。これら第１モータジェネレータ１０ａ及び第２モータジェネレータ１０ｂは、３相の電動機兼発電機である。第１モータジェネレータ１０ａ及び第２モータジェネレータ１０ｂは、インバータＩＶ１、ＩＶ２及びインピーダンスネットワークＩＮを備える電力変換回路を介して、高圧バッテリ１２に接続されている。高圧バッテリ１２は、所定の高電圧（例えば「２８８Ｖ」）の電圧を印加する２次電池である。
【００５２】
上記第１モータジェネレータ１０ａに接続されるインバータＩＶ１は、スイッチング素子Ｓｕｐ１，Ｓｕｎ１の直列接続体と、スイッチング素子Ｓｖｐ１，Ｓｖｎ１の直列接続体と、スイッチング素子Ｓｗｐ１，Ｓｗｎ１の直列接続体との並列接続体を備えて構成されている。ここで、スイッチング素子Ｓｕｐ１及びスイッチング素子Ｓｕｎ１の接続点は第１モータジェネレータ１０ａのＵ相に接続されており、スイッチング素子Ｓｖｐ１及びスイッチング素子Ｓｖｎ１の接続点は第１モータジェネレータ１０ａのＶ相に接続されており、スイッチング素子Ｓｗｐ１及びスイッチング素子Ｓｗｎ１の接続点は第１モータジェネレータ１０ａのＷ相に接続されている。
【００５３】
同様に、第２モータジェネレータ１０ｂに接続されるインバータＩＶ２は、スイッチング素子Ｓｕｐ２，Ｓｕｎ２の直列接続体と、スイッチング素子Ｓｖｐ２，Ｓｖｎ２の直列接続体と、スイッチング素子Ｓｗｐ２，Ｓｗｎ２の直列接続体との並列接続体を備えて構成されている。なお、これらスイッチング素子Ｓｕｐ１，Ｓｕｎ１、Ｓｖｐ１，Ｓｖｎ１、Ｓｗｐ１，Ｓｗｎ１、Ｓｕｐ２，Ｓｕｎ２、Ｓｖｐ２，Ｓｖｎ２、Ｓｗｐ２，Ｓｗｎ２は、絶縁ゲートバイポーラトランジスタ（ＩＧＢＴ）にて構成されている。そして、これらにはそれぞれ逆並列にダイオードＤｕｐ１，Ｄｕｎ１、Ｄｖｐ１，Ｄｖｎ１、Ｄｗｐ１，Ｄｗｎ１，Ｄｕｐ２，Ｄｕｎ２、Ｄｖｐ２，Ｄｖｎ２、Ｄｗｐ２，Ｄｗｎ２が接続されている。
【００５４】
インピーダンスネットワークＩＮは、上記高圧バッテリ１２の正極端子側及びインバータＩＶの高電位側の入力端子間に接続されるインダクタ２０と、上記高圧バッテリ１２の負極端子側及びインバータＩＶの低電位側の入力端子間に接続されるインダクタ２２とを備えている。更に、インピーダンスネットワークＩＮは、インバータＩＶの高電位側の入力端子及びインダクタ２０間と高圧バッテリ１２の負極端子及びインダクタ２２間とを接続するコンデンサ２４と、高圧バッテリ１２の正極端子及びインダクタ２０間とインバータＩＶの低電位側の入力端子及びインダクタ２２間とを接続するコンデンサ２６とを備えている。
【００５５】
なお、高圧バッテリ１２の正極端子及びインダクタ２０間には、逆流防止用の整流手段としてのダイオード３０と、回生制御用のスイッチング素子３２とが接続されている。
【００５６】
中央処理装置（ＣＰＵ４０）は、高圧システム内の各種センサの検出値や、ユーザによる要求トルク等に基づき、第１モータジェネレータ１０ａや、第２モータジェネレータ１０ｂに印加する電圧を指令電圧とすべく、インバータＩＶ１，ＩＶ２を操作する。換言すれば、上記スイッチング素子Ｓｕｐ１，Ｓｕｎ１、Ｓｖｐ１，Ｓｖｎ１、Ｓｗｐ１，Ｓｗｎ１、Ｓｕｐ２，Ｓｕｎ２、Ｓｖｐ２，Ｓｖｎ２、Ｓｗｐ２，Ｓｗｎ２を操作する。特に、ＣＰＵ４０は、第１モータジェネレータ１０ａや第２モータジェネレータ１０ｂに印加する電圧を指令電圧とすべくＰＷＭ処理によってインバータＩＶ１、ＩＶ２を操作する。
【００５７】
更に、この操作に際して、上側アーム及び下側アームの双方のスイッチング素子をオン状態とする処理（スイッチング素子Ｓｕｐ１，Ｓｕｎ１の直列接続体と、スイッチング素子Ｓｖｐ１，Ｓｖｎ１の直列接続体と、スイッチング素子Ｓｗｐ１，Ｓｗｎ１の直列接続体と、スイッチング素子Ｓｕｐ２，Ｓｕｎ２の直列接続体と、スイッチング素子Ｓｖｐ２，Ｓｖｎ２の直列接続体と、スイッチング素子Ｓｗｐ２，Ｓｗｎ２の直列接続体とのうちの少なくとも１つを短絡状態とする処理（shoot-through：以下、短絡処理））を行う。これは、インバータＩＶ１、ＩＶ２の出力電圧を昇圧するための処理である。すなわち、短絡処理を行った後これを解除することでインダクタ２０、２２に逆起電力が生じる現象を利用して、インピーダンスネットワークＩＮの出力電圧を、高圧バッテリ１２の電圧よりも高電圧とすることができる。なお、上記特許文献１には、インダクタ２０，２２のインダクタンスを互いに等しいとして且つ、コンデンサ２４，２６の静電容量を互いに等しいとする条件の下、上記直列接続体のスイッチング周期Ｔ、短絡処理時間Ｔ０、高圧バッテリ１２の電圧Ｖｏを用いて、出力電圧が「Ｖｏ・Ｔ／（Ｔ−Ｔ０）」まで昇圧されることの説明がある。更に、変調率Ｍを用いて、第１モータジェネレータ１０ａや第２モータジェネレータ１０ｂに印加される交流電圧が、「Ｍ・Ｖｏ・Ｔ／｛２・（Ｔ−Ｔ０）｝」となると記載されている。
【００５８】
上記短絡処理を行うことで、インピーダンスネットワークＩＮの出力電圧を昇圧することができ、ひいてはインバータＩＶ１、ＩＶ２の出力電圧を昇圧することができる。ただし、短絡処理時には、インバータＩＶ１、ＩＶ２の出力電圧がゼロとなってしまう。このため、第１モータジェネレータ１０ａや第２モータジェネレータ１０ｂに印加する電圧を指令電圧とするようにＰＷＭ処理に従ってスイッチング操作を行っても、短絡処理によってインバータＩＶ１、ＩＶ２の実際の出力電圧が指令電圧とならなくなるおそれがある。こうした事態は、要求される操作状態のゼロベクトル期間において短絡処理を行うことで回避することができる。ゼロベクトル期間とは、図２に示すように、上側アームのスイッチング素子Ｓｕｐ１，Ｓｖｐ１，Ｓｗｐ１（Ｓｕｐ２，Ｓｖｐ２，Ｓｗｐ２）が全てオン状態となるゼロベクトルＶ７期間と、下側アームのスイッチング素子Ｓｕｎ１，Ｓｖｎ１，Ｓｗｎ１（Ｓｕｎ２，Ｓｖｎ２，Ｓｗｎ２）の全てがオン状態となるゼロベクトルＶ０期間とのことである。換言すれば、各相のそれぞれについて上側アーム及び下側アームのいずれか一方ずつがオン状態となることを表現する８つの電圧ベクトルのうちの２つのベクトル期間である。ゼロベクトル期間では、インバータＩＶ１、ＩＶ２から電圧が出力されないため、この期間を利用して短絡処理を行っても、第１モータジェネレータ１０ａや第２モータジェネレータ１０ｂに印加する電圧に変化はない。
【００５９】
しかし、本実施形態のように２つのインバータＩＶ１，ＩＶ２を備える場合、通常、図３に示すように、これら双方の要求操作状態がゼロベクトルとなるタイミングは、互いに独立している。このため、いずれか一方の要求操作状態がゼロベクトルである際に短絡処理を行ったとしても、このときに他方の要求操作状態がゼロベクトルとなるとは限らない。そして、他方の要求操作状態がゼロベクトルでないにもかかわらず、短絡処理がなされる場合には、他方のインバータ出力電圧が指令電圧とならなくなる。
【００６０】
そこで本実施形態では、インバータＩＶ１、ＩＶ２のそれぞれに対する要求操作状態がゼロベクトルとなる期間を同期させる。これは、図４に示す態様にて、三角波ＰＷＭ処理におけるキャリアを互いに連関させて設定することで行うことができる。
【００６１】
図４（ａ１）、図４（ｂ１）、図４（ｃ１）及び図４（ｄ１）は、キャリアの一設定例である。ここで、図４（ａ１）は、インバータＩＶ１側のキャリア及び指令電圧Ｖｕｃ，Ｖｖｃ，Ｖｗｃを示し、図４（ｂ１）は、インバータＩＶ１においてなされる短絡処理を示し、図４（ｃ１）は、インバータＩＶ２側のキャリア及び指令電圧Ｖｕｃ，Ｖｖｃ，Ｖｗｃを示し、図４（ｄ１）は、インバータＩＶ２においてなされる短絡処理を示す。図示されるように、ここでは、インバータＩＶ１側とインバータＩＶ２側とでキャリアの山及び谷を一致させて且つ、これらを互いに同周期としている。これにより、インバータＩＶ１，ＩＶ２に対する各要求操作状態がゼロベクトルとなる期間を同期させることができる。特に、変調率が大きい側であるインバータＩＶ１側において、その要求操作状態のゼロベクトル期間に短絡処理を行うことで、双方の要求操作状態のゼロベクトル期間において短絡処理を行うことができる。
【００６２】
一方、図４（ａ２）、図４（ｂ２）、図４（ｃ２）及び図４（ｄ２）は、キャリアの別の設定例である。ここで、図４（ａ２）、図４（ｂ２）、図４（ｃ２）及び図４（ｄ２）は、先の図４（ａ１）、図４（ｂ１）、図４（ｃ１）及び図４（ｄ１）に対応している。図示されるように、ここでは、インバータＩＶ１側とインバータＩＶ２側とでキャリアを同一周期として且つ位相を逆としている。これにより、一方のキャリアの山と他方のキャリアの谷とが一致するため、インバータＩＶ１，ＩＶ２に対する各要求操作状態がゼロベクトルとなる期間を同期させることができる。特に、変調率が大きい側であるインバータＩＶ１側において、その要求操作状態のゼロベクトル期間に短絡処理を行うことで、双方の要求操作状態のゼロベクトル期間において短絡処理を行うことができる。
【００６３】
以上詳述した本実施形態によれば、以下の効果が得られるようになる。
【００６４】
（１）第１モータジェネレータ１０ａに接続されるインバータＩＶ１に対する要求操作状態がゼロベクトルとなる期間と、第２モータジェネレータ１０ｂに接続されるインバータＩＶ２に対する要求操作状態がゼロベクトルとなる期間とを同期させた。これにより、インバータＩＶ１，ＩＶ２の双方の要求操作状態がゼロベクトルとなっている際に、短絡状態とする処理を行うことができる。このため、第１モータジェネレータ１０ａ及び第２モータジェネレータ１０ｂの双方の制御性を、短絡状態とする処理にかかわらず高く維持することができる。
【００６５】
（２）第１モータジェネレータ１０ａ及び第２モータジェネレータ１０ｂのそれぞれに対する電圧の指令値とキャリアとの大小関係に基づきインバータＩＶ１，ＩＶ２のそれぞれを操作するに際し、キャリア同士の周波数を同一として且つ位相を同一又は逆とした。これにより、要求操作状態がゼロベクトルとなる期間を簡易且つ適切に同期させることができる。
【００６６】
（３）第１モータジェネレータ１０ａ及び第２モータジェネレータ１０ｂのそれぞれに対する電圧の指令値とキャリアとの大小関係に応じた変調処理に基づきインバータＩＶ１，ＩＶ２のそれぞれを操作するに際し、変調処理の変調率が大きい側に対する要求操作状態がゼロベクトルである期間において短絡処理を行った。これにより、インバータＩＶ１，ＩＶ２の双方に対する要求操作状態がゼロベクトルである際に短絡処理がなされることとなり、第１モータジェネレータ１０ａ及び第２モータジェネレータ１０ｂの双方の制御性を高く維持することができる。
【００６７】
（４）インバータＩＶ１を操作する手段と、インバータＩＶ２を操作するための手段とを、共通のハードウェア手段（ＣＰＵ４０）とした。これにより、第１モータジェネレータ１０ａに接続されるインバータＩＶ１に対する要求操作状態がゼロベクトルとなる期間と、第２モータジェネレータ１０ｂに接続されるインバータＩＶ２に対する要求操作状態がゼロベクトルとなる期間とを簡易に同期させることができる。
【００６８】
（第２の実施形態）
以下、第２の実施形態について、先の第１の実施形態との相違点を中心に図面を参照しつつ説明する。
【００６９】
図５に、本実施形態にかかるキャリアの設定態様を示す。ここで、図５(ａ)、図５（ｂ）、図５（ｃ）、及び図５（ｄ）は、先の図４（ａ１）、図４（ｂ１）、図４（ｃ１）及び図４（ｄ１）のそれぞれに対応している。図示されるように、本実施形態では、インバータＩＶ２側のキャリアの周波数を、インバータＩＶ１側のキャリアの周波数の２倍として且つ位相を調節することで、これら２つのキャリアの山同士又は山と谷とが周期的に一致するようにした。これにより、インバータＩＶ１側のキャリアの山及び谷においては、常にインバータＩＶ２側のキャリアが山又は谷となるようにすることができる。したがって、互いのゼロベクトル期間を同期させることができる。そして、変調率が大きい側であるインバータＩＶ１側において、そのゼロベクトル期間に短絡処理を行うことで、双方のゼロベクトル期間において短絡処理を行うことができる。
【００７０】
以上説明した本実施形態によれば、先の第１の実施形態の上記(１)及び（３）、(４)の効果に加えて、更に以下の効果が得られるようになる。
【００７１】
（５）第１モータジェネレータ１０ａ及び第２モータジェネレータ１０ｂのそれぞれに対する電圧の指令値とキャリアとの大小関係に基づきインバータＩＶ１，ＩＶ２のそれぞれを操作するに際し、キャリアの周波数の比を整数とした。これにより、キャリアの山同士、谷同士、又は山と谷とを所定周期で一致させることができる。このため、要求操作状態がゼロベクトルとなる期間を同期させることができる。
【００７２】
(第３の実施形態）
以下、第３の実施形態について、先の第１の実施形態との相違点を中心に図面を参照しつつ説明する。
【００７３】
本実施形態では、インバータＩＶ１、ＩＶ２のうち変調率が大きい方のゼロベクトル期間において短絡処理を行いつつも、インバータＩＶ１、ＩＶ２のゼロベクトル期間を同期させる設定を取らない。具体的には、互いのキャリアを独立に設定する。これにより、互いのキャリアのそれぞれを、スイッチング損失やノイズの低減、共振周波数の回避等の様々な要求に沿った最適な周波数に設定することができる。ただし、この場合、インバータＩＶ１，ＩＶ２の一方を操作対象として短絡処理のなされる際に他方の操作状態がゼロベクトルとならないおそれがある。そしてこの場合、他方のインバータ出力電圧が減少する。そこで、本実施形態では、こうした状況下、短絡処理による出力電圧の減少分を補償する処理を行う。
【００７４】
図６に、本実施形態にかかる短絡処理及び上記電圧の補償処理の態様を示す。詳しくは、図６（ａ）に、インバータＩＶ１側のキャリア及び指令電圧Ｖｕｃ、Ｖｖｃ，Ｖｗｃの推移を示し、図６（ｂ）に、インバータＩＶ１側の短絡処理を示し、図６（ｃ）に、インバータＩＶ２側のキャリア及び指令電圧Ｖｕｃ、Ｖｖｃ，Ｖｗｃの推移を示し、図６（ｄ）に、インバータＩＶ２における電圧補償期間を示す。
【００７５】
図６に示す例では、変調率の大きい側であるインバータＩＶ１側において、ゼロベクトル期間の全てについて短絡処理を行う例を示している。そして、短絡処理のなされる期間であって、インバータＩＶ２の操作状態がゼロベクトルでない期間におけるインバータＩＶ２の出力電圧の減少分を補償すべく、インバータＩＶ２に対する要求操作状態のゼロベクトル期間であって且つ短絡処理のなされていない期間において、電圧を補償する処理を行う。
【００７６】
図７に、電圧の補償処理の詳細を示す。詳しくは、図７（ａ）は、インバータＩＶ１側のキャリア及び指令電圧Ｖｕｃ、Ｖｖｃ，Ｖｗｃの推移を示しており、図７（ｂ）は、ＰＷＭ処理によって要求されるインバータＩＶ１の操作状態(電圧ベクトル)の推移を示しており、図７（ｃ）は、インバータＩＶ１側の短絡処理期間を示している。また、図７（ｄ）は、ＰＷＭ処理によって要請されるインバータＩＶ２の操作状態(電圧ベクトル)の推移を示しており、図７（ｅ）は、インバータＩＶ２側の電圧の補償処理を示しており、図７（ｆ）は、インバータＩＶ２側のキャリア及び指令電圧Ｖｕｃ、Ｖｖｃ，Ｖｗｃの推移を示している。
【００７７】
図７では、ＰＷＭ処理によるインバータＩＶ１の操作状態に対する要求がゼロベクトルＶ７である期間に渡って短絡処理を行って且つ、この期間におけるＰＷＭ処理によるインバータＩＶ２の操作状態に対する要求が非ゼロベクトルＶ１及びゼロベクトルＶ７である例を示している。この場合、ＰＷＭ処理によるインバータＩＶ２の操作状態に対する要求がゼロベクトルＶ７であって且つ短絡処理がなされていない期間において、実際の操作状態を非ゼロベクトルＶ１とすることで、電圧の減少分を補償する。これにより、短絡処理のなされないインバータＩＶ２側においても、出力電圧を指令電圧に制御することができる。
【００７８】
以上説明した本実施形態によれば、以下の効果が得られるようになる。
【００７９】
（６）一方のインバータの操作状態がゼロベクトルでない場合に他方のインバータを操作して短絡処理がなされる場合、短絡処理による一方のインバータ側の出力電圧の減少分を補償した。これにより、第１モータジェネレータ１０ｂ及び第２モータジェネレータ１０ｂの制御性を高く維持することができる。
【００８０】
（７）一方のインバータの操作状態がゼロベクトルでない場合に他方のインバータを操作して短絡処理がなされる場合、一方のインバータの操作状態に対するＰＷＭ処理の要求がゼロベクトルであって且つ短絡処理がなされていない期間に、補償処理を行った。これにより、補償処理を適切に行うことができる。
【００８１】
（８）インバータＩＶ１を操作する手段と、インバータＩＶ２を操作するための手段とを、共通のハードウェア手段（ＣＰＵ４０）とした。これにより、一方のインバータの操作状態がゼロベクトルでない場合に他方のインバータを操作して短絡処理がなされる状況を簡易に把握することができる。
【００８２】
(第４の実施形態）
以下、第４の実施形態について、先の第３の実施形態との相違点を中心に図面を参照しつつ説明する。
【００８３】
本実施形態では、インバータＩＶ１、ＩＶ２のうちの変調率が大きい方のゼロベクトル期間と、非ゼロベクトル期間との双方において短絡処理を行うことで、短絡処理の頻度を増大させる。これは、電力変換回路を小型化するための設定である。すなわち、電力変換回路(より詳しくは、インピーダンスネットワークＩＮ)を小型化すべくインダクタ２０，２２を小型化するほど、短絡処理を所定時間行った際に流れる電流が増加する。これは、電流がインダクタ２０，２２のインダクタンスに反比例するためである。このため、電力変換回路に過度の電流が流れることを回避する観点から、短絡処理時間を長時間とすることができなくなる。一方、インピーダンスネットワークＩＮの流出入エネルギ量は、短絡処理時間を短くするほど少量となり、また、インダクタンスを小さくするほど少量となる。このため、インピーダンスネットワークＩＮを小型化しつつもエネルギ量を確保すべく、短絡処理の頻度を増大させる。
【００８４】
図８に、本実施形態にかかる短絡処理の態様を示す。詳しくは、図８（ａ）に、インバータＩＶ１側のキャリア及び指令電圧Ｖｕｃ，Ｖｖｃ，Ｖｗｃの推移を示し、図８（ｂ）〜図８（ｇ）に、インバータＩＶ１の各スイッチング素子Ｓｕｐ１、Ｓｖｐ１，Ｓｗｐ１，Ｓｕｎ１、Ｓｖｎ１、Ｓｗｎ１の操作信号ｇｕｐ１、ｇｖｐ１，ｇｗｐ１，ｇｕｎ１，ｇｖｎ１，ｇｗｎ１の推移を示す。図８（ｈ）に、インバータＩＶ１の操作状態に対するＰＷＭ処理による要求(電圧ベクトル)の推移を示し、図８（ｉ）に、インバータＩＶ１の操作による短絡処理のタイミングを示し、図８（ｊ）に、インバータＩＶ２の操作状態に対するＰＷＭ処理による要求 (電圧ベクトル)の推移を示す。図８（ｋ）に、インバータＩＶ２側のキャリア及び指令電圧Ｖｕｃ，Ｖｖｃ，Ｖｗｃの推移を示し、図８（ｉ）〜図８（ｑ）に、インバータＩＶ２の各スイッチング素子Ｓｕｐ２、Ｓｖｐ２，Ｓｗｐ２，Ｓｕｎ２、Ｓｖｎ２、Ｓｗｎ２の操作信号ｇｕｐ２、ｇｖｐ２，ｇｗｐ２，ｇｕｎ２，ｇｖｎ２，ｇｗｎ２の推移を示す。
【００８５】
図示されるように、本実施形態では、変調率の大きい方であるインバータＩＶ１側におけるゼロベクトルＶ０，Ｖ７期間のみならず、これらゼロベクトルＶ０及びゼロベクトルＶ７の間の期間においてもインバータＩＶ１を操作して短絡処理を行う。これにより、ゼロベクトル期間のみに限って短絡処理を行う場合と比較して、短絡処理の頻度を増大させることができ、ひいては一回の短絡処理の時間を短縮したとしても、インピーダンスネットワークＩＮの流出入エネルギ量を確保することができる。このため、インダクタ２０，２２を適切に小型化することができる。
【００８６】
ただし、この場合、非ゼロベクトル期間において短絡処理がなされる場合には、インバータＩＶ１、ＩＶ２の出力電圧が指令電圧に対して減少することとなる。このため、本実施形態では、インバータＩＶ１やインバータＩＶ２に対する要求操作状態のゼロベクトル期間であって且つ短絡処理がなされていない期間において、上記減少分を補償する処理を行う。図８には、インバータＩＶ１側の電圧補償処理については、要求操作状態のゼロベクトル期間のうちの短絡処理のなされるタイミングの前後に均等な期間を設けて電圧を補償する処理を行う例を示した。
【００８７】
以上説明した本実施形態によれば、先の第３の実施形態の上記（６）〜(８)の効果に加えて、更に以下の効果が得られるようになる。
【００８８】
（９）インバータＩＶ１、ＩＶ２のうちの変調処理によって要求される変調率が大きい方の操作状態がゼロベクトルとされる期間及びゼロベクトルとされない期間の双方において短絡処理を行った。これにより、上記操作状態がゼロベクトルとされる期間に限って短絡状態とする処理が行われる場合と比較して、短絡状態とする処理の頻度を増大させることができる。このため、単位時間当たりにインピーダンスネットワークＩＮから出力（入力）されるエネルギ量を要求に見合ったものとしつつも、インダクタ２０，２２を小型化することができる。
【００８９】
(第５の実施形態）
以下、第５の実施形態について、先の第４の実施形態との相違点を中心に図面を参照しつつ説明する。
【００９０】
図９に、本実施形態にかかる短絡処理態様を示す。詳しくは、図９（ａ）は、インバータＩＶ１側のキャリア及び指令電圧Ｖｕｃ，Ｖｖｃ，Ｖｗｃの推移を示し、図９（ｂ）は、インバータＩＶ１を操作対象とする短絡処理のタイミングを示し、図９（ｃ）は、インバータＩＶ２側のキャリア及び指令電圧Ｖｕｃ，Ｖｖｃ，Ｖｗｃの推移を示し、図９（ｄ）は、インバータＩＶ２を操作対象とする短絡処理のタイミングを示す。
【００９１】
図示されるように、本実施形態では、短絡処理を行うための操作対象を、インバータＩＶ１，ＩＶ２の双方とする。更に、これらを操作する際のＰＷＭ処理のキャリアを同一周期としつつもキャリアの山同士、谷同士、山及び谷のいずれもが一致しないように、キャリアの位相をずらす。そして、インバータＩＶ１の操作状態に対するＰＷＭ処理の要求がゼロベクトルである際にインバータＩＶ１を操作して短絡処理をして且つ、インバータＩＶ２の操作状態に対するＰＷＭ処理の要求がゼロベクトルである際にインバータＩＶ２を操作して短絡処理を行う。これにより、短絡処理の頻度をいっそう向上させることができる。
【００９２】
なお、インバータＩＶ１、ＩＶ２の一方を操作して短絡処理を行う際の他方における電圧の減少分は、他方についてのＰＷＭ処理の要求によるゼロベクトル期間であって且つ短絡処理をしてない期間に補償するようにすればよい。
【００９３】
以上説明した本実施形態によれば、先の第３の実施形態の上記（６）〜（８）の効果に加えて、更に以下の効果が得られるようになる。
【００９４】
（１０）短絡処理を行うための操作対象を、インバータＩＶ１，ＩＶ２の双方とした。これにより、特定のインバータに限ってこれを操作することで短絡処理を行う場合と比較して、短絡状態とする処理の頻度を向上させることが可能となる。また、短絡処理を行うために操作対象とするインバータを時分割的に割り当てることで、各インバータの操作に対して短絡処理によって課せられる制約を低減させることもできる。
【００９５】
(第６の実施形態）
以下、第６の実施形態について、先の第３〜５の実施形態との相違点を中心に図面を参照しつつ説明する。
【００９６】
図１０に、本実施形態のシステム構成を示す。図示されるように、本実施形態では、インバータＩＶ１を操作する手段と、インバータＩＶ２を操作する手段とを、各別のハードウェア手段（ＣＰＵ４０ａ、４０ｂ）とする。この場合、インバータＩＶ１，ＩＶ２のうちの一方を操作対象とする手段により、他方が操作されて短絡処理がなされているか否かを把握することを必要とする。そこで本実施形態では、インピーダンスネットワークＩＮの出力端子間の電圧を検出する電圧センサ５０の検出値Ｖｐｎに基づき、他方が操作されて短絡処理がなされているか否かを把握する。これにより、インバータＩＶ１を操作する手段と、インバータＩＶ２を操作する手段とを、各別のハードウェア手段としつつも、先の第３〜第５の実施形態と同様の処理を行うことができる。なお、先の第３、第４の実施形態の処理を行う際には、インバータＩＶ１側とインバータＩＶ２側のいずれの変調率が大きいかを比較することが必要であるが、これは、信号線Ｌ１にてＣＰＵ４０ａ、４０ｂ間で情報を授受することで行われる。
【００９７】
以上説明した本実施形態によれば、先の第３〜第５の実施形態の上記（８）以外の効果に加えて、更に以下の効果が得られるようになる。
【００９８】
（１１）インピーダンスネットワークＩＮの出力端子間の電圧（検出値Ｖｐｎ）を取り込むことで、ＣＰＵ４０ａ，４０ｂの一方が、他方の操作対象の操作によって短絡処理がなされているか否かを判断することができる。
【００９９】
（その他の実施形態）
なお、上記各実施形態は、以下のように変更して実施してもよい。
【０１００】
・上記第１の実施形態においては、ゼロベクトルＶ０、Ｖ７の双方で毎回短絡処理を行ったがこれに限らない。例えば、変調率の大きい方について、ゼロベクトルＶ０，Ｖ７のいずれか一方に限って短絡処理を行ってもよく、また例えば、ゼロベクトルＶ０において短絡処理を行った後、これに引き続くゼロベクトルＶ７、Ｖ０においては短絡処理を行わず、その次のゼロベクトルＶ７において短絡処理を行ってもよい。
【０１０１】
・上記第２の実施形態では、インバータＩＶ２側のキャリアの山を、インバータＩＶ１側のキャリアの山及び谷と周期的に一致させるように設定したがこれに限らない。例えば、インバータＩＶ２側のキャリアの谷を、インバータＩＶ１側のキャリアの山及び谷と周期的に一致させるように設定してもよい。また、インバータＩＶ２側の周波数をインバータＩＶ１側の周波数の「２倍」とするものに限らない。例えば、「３倍」「４倍」、「１／２倍」等であってもよい。
【０１０２】
・上記第１、第２の実施形態において、インバータＩＶ１を操作する手段と、インバータＩＶ２を操作する手段とを、先の図１０に例示したように各別の手段としてもよい。この場合であっても、信号線Ｌ１を介して双方のキャリアを連関させることはできる。
【０１０３】
・上記第３の実施形態では、インバータＩＶ１、ＩＶ２のうちの変調率が大きい方のゼロベクトル期間に短絡処理を行ったが、これに限らない。例えば変調率の小さい方のゼロベクトル期間に短絡処理を行う場合であっても、短絡処理期間を、変調率の大きい方のゼロベクトル期間以下に制限することで、変調率の大きい方の１回のゼロベクトル期間において１回の短絡処理による電圧の減少分を補償する処理を行うことはできる。
【０１０４】
・上記第４の実施形態では、インバータＩＶ１、ＩＶ２のうちの変調率が大きい方のゼロベクトルＶ０，Ｖ７の期間及びこれら期間の中央のタイミングにおいて短絡処理を行ったが、これに限らない。例えば、インバータＩＶ１，ＩＶ２間でキャリアを同一周期で同位相又は逆位相として且つ、インバータＩＶ１、ＩＶ２のうちの変調率が大きい方のゼロベクトルＶ０，Ｖ７の期間及び、インバータＩＶ１、ＩＶ２のうちの変調率が小さい方のゼロベクトル期間の端部において、短絡処理を行ってもよい。これにより、インバータＩＶ１、ＩＶ２のうちの変調率が小さい方については、短絡処理によって電圧が減少することがないため、電圧補償処理を行う必要がない。
【０１０５】
また、上記第４の実施形態において、インバータＩＶ１、ＩＶ２のうちの変調率が小さい方のゼロベクトル期間の両端部で１回ずつ短絡処理を行うようにしてもよい。この場合、インバータＩＶ１、ＩＶ２のうちの変調率が大きい方のゼロベクトル期間において、上記短絡処理による電圧の減少分を補償する処理を行う。
【０１０６】
・上記第５の実施形態において、キャリアを同一周期且つ同位相又は逆位相として且つ、短絡処理を行うように操作するインバータを、インバータＩＶ１とインバータＩＶ２とに交互に切り替えてもよい。この場合、短絡処理を行う周波数は上記第５の実施形態の場合と比較して小さくなるものの、各インバータＩＶ１，ＩＶ２の操作状態を、極力通常のＰＷＭ処理どおりとすることはできる。
【０１０７】
・上記第６の実施形態では、互いに相違する各ＣＰＵ４０ａ、４０ｂによってインバータＩＶ１，ＩＶ２のそれぞれが操作されるようにした場合に、他方のインバータにおいて短絡処理がなされているか否かを把握するためにインピーダンスネットワークＩＮの出力端子間の電圧（検出値Ｖｐｎ）を用いたが、これに限らない。例えば、図１１に示すように、単一のＣＰＵ４０によってインバータＩＶ１，ＩＶ２の双方が操作されるようにした場合であっても、インピーダンスネットワークＩＮの出力端子間の電圧（検出値Ｖｐｎ）に基づき、他方のインバータにおいて短絡処理がなされているか否かを把握するようにしてもよい。
【０１０８】
・インピーダンスネットワークＩＮとしては、上記実施形態で例示したものに限らない。例えば、「Z-Source Inverter for Fuel Cell Vehicles submitted to Oak Ridge National Laboratory Engineering Science and Technology Division Power Electrics Electric Machinery Research Center August 31 2005」のＦｉｇ．３．４に記載されているように、先の図１に示したものにいくつかのダイオード及びコンデンサを追加接続した構成であってもよい。
【０１０９】
・回転機に指令電圧を印加するための処理としては、指令電圧に基づきキャリアを変調するＰＷＭ処理に限らない。例えば、特開平１０−４６９６号公報等に例示されているいわゆる空間ベクトル変調処理等であってもよい。
【０１１０】
・回転機としては、３相回転機に限らない。例えば単相回転機であってもよい。
【０１１１】
・ハイブリッド車としては、パラレル・シリーズハイブリッド車に限らない。例えば、シリーズハイブリッド車やパラレルハイブリッド車等であってもよい。この場合であっても、変調処理によって要求されるインバータの操作状態がゼロベクトルでない場合においても短絡処理を行う代わりに、ゼロベクトル期間において電圧を補償する処理を行うことは有効である。特に、こうした処理によって、変調処理によって要求されるインバータの操作状態がゼロベクトル期間と非ゼロベクトル期間との双方において短絡処理を行うなら、短絡処理を行う周波数を増大させることができ、ひいてはインピーダンスネットワークＩＮの流出入エネルギを大きくしつつも、インダクタ２０，２２を小型化することができる。
【０１１２】
また、ハイブリッド車に限らず、例えば電気自動車の電力変換回路に本発明を適用してもよい。更に、電力変換回路としては、回転機が１個又は２個接続されるものに限らず、３個以上接続されるものであってもよい。また、給電手段としては、２次電池に限らず、例えば１次電池等であってもよい。
【図面の簡単な説明】
【０１１３】
【図１】第１の実施形態にかかるシステム構成図。
【図２】電圧ベクトルを示す図。
【図３】上記システムのはらむ問題点を説明するためのタイムチャート。
【図４】上記実施形態にかかる搬送波の設定及び短絡処理の態様を示すタイムチャート。
【図５】第２の実施形態にかかる搬送波の設定及び短絡処理の態様を示すタイムチャート。
【図６】第３の実施形態にかかる短絡処理の態様及び電圧補償処理の態様を示すタイムチャート。
【図７】上記実施形態にかかる電圧補償処理の態様を示すタイムチャート。
【図８】第４の実施形態にかかる短絡処理の態様及び電圧補償処理の態様を示すタイムチャート。
【図９】第５の実施形態にかかる短絡処理の態様を示すタイムチャート。
【図１０】上記第６の実施形態にかかるシステム構成図。
【図１１】上記第６の実施形態の変形例にかかるシステム構成図。
【符号の説明】
【０１１４】
１０ａ…第１モータジェネレータ（回転機の一実施形態）、１０ｂ…第２モータジェネレータ（回転機の一実施形態）、１２…高圧バッテリ（給電手段の一実施形態）、ＩＶ１，ＩＶ２…インバータ、ＩＮ…インピーダンスネットワーク。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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