(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
無段式に調節可能な円錐形ディスク式巻掛け伝動装置であって、１つの巻掛け手段によって巻き掛けられた、それぞれ１つの軸に回動不能に結合された２つの円錐形ディスク対が設けられており、両円錐形ディスク対が、それぞれ軸方向で調節可能な少なくとも１つの円錐形ディスクを備えており、円錐形ディスク対の間の間隔が、変速比変化のために逆方向で調節可能であり、さらに、ガイド装置が設けられており、該ガイド装置が、巻掛け手段の張り区分の運動をガイドするためのガイド構成部分を備えている形式のものにおいて、ガイド装置が、巻掛け手段の緩み区分の運動をガイドするための別のガイド構成部分と、両ガイド構成部分の間に配置された、両ガイド構成部分を運動可能に保持するための保持装置とを有しており、ガイド構成部分が、保持装置によって前記巻掛け手段の内部から巻掛け手段に圧着させられるようになっていることを特徴とする、無段式に調節可能な円錐形ディスク式巻掛け伝動装置。
【請求項２】
保持装置が、伝動装置ハウジングに固定されたハイドロリックシリンダを有しており、該ハイドロリックシリンダ内で逆方向に２つのピストンが作業するようになっており、各ピストンが、ガイド構成部分にジョイント式に結合されている、請求項１記載の円錐形ディスク式巻掛け伝動装置。
【請求項３】
ガイド構成部分が、互いに交差する２つの連結ロッドによって互いにジョイント式に結合されており、これによって、ガイド構成部分が、円錐形ディスク対の軸線を有する平面に対してそれぞれ互いに対称的に配置されている、請求項１記載の円錐形ディスク式巻掛け伝動装置。
【請求項４】
連結ロッドが、互いに重なり合って交差する長手方向スリットを有しており、該長手方向スリット内に支承ピンが係合している、請求項３記載の円錐形ディスク式巻掛け伝動装置。
【請求項５】
ガイド構成部分が、巻掛け手段の外側と内側とを相互間に収容するガイドレールとして形成されている、請求項３または４記載の円錐形ディスク式巻掛け伝動装置。
【請求項６】
少なくとも１つのガイドレールおよび／または少なくとも１つの連結ロッドにガイド付設部が設けられており、該ガイド付設部が、両円錐形ディスク対の間隔の方向でのガイドレールの可動性を制限している、請求項４記載の円錐形ディスク式巻掛け伝動装置。
【請求項７】
ガイド付設部が、一方の円錐形ディスクの周縁部に接触して運動可能である、請求項６記載の円錐形ディスク式巻掛け伝動装置。
【請求項８】
ガイド付設部の、一方の円錐形ディスクの周縁部に接触可能な接触面が、球形に形成されている、請求項７記載の円錐形ディスク式巻掛け伝動装置。
【請求項９】
ガイド構成部分が、巻掛け手段に向かい合って位置する外側に、巻掛け手段に向かって弾性的にプレロードをかけられたガイドプレートを有している、請求項３または４記載の円錐形ディスク式巻掛け伝動装置。
【請求項１０】
支承ピンが、伝動装置のハウジングに固定されている、請求項４記載の円錐形ディスク式巻掛け伝動装置。
【請求項１１】
ガイド構成部分に沿って測定された、連結ロッドとガイド構成部分との両結合箇所の間の間隔がそれぞれ異なっており、支承ピンが、円錐形ディスク対の軸線を有する平面から間隔を置いて伝動装置ハウジングに固定されている、請求項１０記載の円錐形ディスク式巻掛け伝動装置。
【請求項１２】
巻掛け手段の運動をガイドする面にハイドロリック媒体を供給するために、ハイドロリック媒体通路が、ガイド構成部分に通じている、請求項２記載の円錐形ディスク式巻掛け伝動装置。
【請求項１３】
ガイド構成部分が、巻掛け手段をＵ字形に取り囲んでおり、これによって、ガイド構成部分に供給されたハイドロリック媒体が、巻掛け手段によって連行されて、円錐形ディスク対への巻掛け手段の各走入箇所に直接供給されるようになっている、請求項１２項記載の円錐形ディスク式巻掛け伝動装置。
【請求項１４】
ハイドロリック媒体通路が、円錐形ディスク対への巻掛け手段の走入箇所に通じている、請求項１２項記載の円錐形ディスク式巻掛け伝動装置。
【請求項１５】
ハイドロリック媒体通路が、ハイドロリックシリンダから延びている、請求項２，１１，１２または１３記載の円錐形ディスク式巻掛け伝動装置。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、無段式に調節可能な円錐形ディスク式巻掛け伝動装置であって、１つの巻掛け手段によって巻き掛けられた、それぞれ１つの軸に回動不能に結合された２つの円錐形ディスク対が設けられており、両円錐形ディスク対が、それぞれ軸方向で調節可能な少なくとも１つの円錐形ディスクを備えており、円錐形ディスク対の間の間隔が、変速比変化のために逆方向で調節可能であり、さらに、ガイド装置が設けられており、該ガイド装置が、巻掛け手段の張り区分の運動をガイドするためのガイド構成部分を備えている形式のものに関する。
【０００２】
【従来の技術】
冒頭で述べた形式の円錐形ディスク式巻掛け伝動装置は、たとえば内容的に完全に関連するドイツ連邦共和国特許出願公開第１００１７００５号明細書に基づき公知である。この伝動装置では、ガイド構成部分が、巻掛け手段の張り区分の外側と内側とを僅かな間隔を置いて相互間に収容するガイドレールとして形成されている。このガイドレールは長孔によって、ハウジング固定されたピンを中心として旋回可能であり、かつピンに対して相対的に移動可能である。これによって、ガイドレールは、変速比調節時における巻掛け手段の幾何学的な位置の変化に追従することができる。このガイドレールによって、たとえばチェーンまたはベルトとして形成されていてよい巻掛け手段の横振動はその振幅に関して著しく制限されるかまたは十分に阻止される。しかし、伝動装置の耐用年数の間のレールの摩耗によって、張り区分の横振動が望ましくない寸法を生ぜしめる。さらに、緩み区分でも横振動が発生し得る運転状態、すなわち後退走行時の運転状態が生ぜしめられ得る。通常の運転状態でも、種々異なる原因に基づく緩み区分の横振動は観察された。巻掛け手段における振動は、音響的な問題を生ぜしめるだけでなく、伝動装置の耐用年数も低減させる。なぜならば、振動が、望ましくない応力増大と、特に円錐形ディスクへの走入時の面圧の増大とを生ぜしめるからである。
【０００３】
【発明が解決しようとする課題】
本発明の課題は、冒頭で述べた形式の、無段式に調節可能な円錐形ディスク式巻掛け伝動装置を改良して、張り区分だけでなく緩み区分でも横振動が阻止されるようにすることである。
【０００４】
【課題を解決するための手段】
この課題を解決するために本発明の構成では、ガイド装置が、巻掛け手段の緩み区分の運動をガイドするための別のガイド構成部分と、両ガイド構成部分の間に配置された、両ガイド構成部分を運動可能に保持するための保持装置とを有しているようにした。
【０００５】
【発明の効果】
本発明によれば、巻掛け手段の張り区分だけでなく緩み区分にもガイド構成部分が作用していて、横振動を阻止している。両ガイド構成部分は、その間に空間を節約して配置された保持手段によって保持される。これによって、両ガイド構成部分は、変速比変化時における巻掛け手段の幾何学的な位置もしくは運動路の変化に自動的に追従するようになっている。
【０００６】
請求項２記載の特徴によって、巻掛け伝動装置の全耐用年数にわたる横振動の抑圧が確実に持続するという利点が得られる。
【０００７】
請求項３によって、保持装置の第１の有利な構成の構造上の構造が特徴付けられている。
【０００８】
請求項４によって、保持装置の別の有利な構成が特徴付けられている。この保持装置は請求項５〜１１記載の特徴によって有利な形式で改良される。
【０００９】
請求項１２記載の特徴によって、伝動装置の適切な潤滑と冷却とが達成される。この潤滑と冷却とは伝動装置の効率および持続性のために有利となる。
【００１０】
請求項１２記載の特徴は、請求項１３〜１５記載の特徴によって有利な形式で改良される。
【００１１】
総体的に、本発明によって、良好な効率および高い快適性のために自動車でも次第に使用される円錐形ディスク式巻掛け伝動装置の運転特性が十分に改善される。
【００１２】
【発明の実施の形態】
以下に、本発明の実施の形態を図面につき詳しく説明する。
【００１３】
図１によれば、円錐形ディスク式巻掛け伝動装置は２つの円錐形ディスク対４，６を有している。両円錐形ディスク対４，６は軸線８，１０を中心として回転可能である。各円錐形ディスク対の両円錐形ディスクは互いに向かい合って位置する円錐面を有している。両円錐面の軸方向の間隔は、少なくとも一方の円錐形ディスクを所属の軸線の軸方向で移動させることによって可変であるので、円錐形ディスク対の円錐形の面に支持されるピンを備えた巻掛け手段１２、たとえばリンクチェーンが循環する有効半径は、一方の円錐形ディスク対の両円錐形ディスクの間の間隔に相応して可変である。図１の状態では、左側の円錐形ディスク対４の両円錐形ディスクの間の間隔が最大であり、右側の円錐形ディスク対６の両円錐形ディスク対の間の間隔が最小であるので、巻掛け手段１２は左側の円錐形ディスク対に最小半径で巻き掛けられていて、右側の円錐形ディスク対に最大半径で巻き掛けられている。したがって、左側の円錐形ディスク対の回転数に対する右側の円錐形ディスク対の回転数の比率は最小となる。説明した円錐形ディスク式伝動装置はその構造およびその機能に関して自体公知であり、したがって、詳しい説明は省略することにする。
【００１４】
伝動装置の申し分のない機能のためには、巻掛け手段１２の横振動、すなわち、この巻掛け手段１２の走行方向に対して横方向の振動が阻止されると有利である。このためには、両円錐形ディスク対の間で巻掛け手段１２の内側に２つのガイド構成部分１４，１６が配置されている。各ガイド構成部分１４，１６は、図１のＡ−Ａ平面に沿って断面して示した部分図ａ）から明らかであるように、横断面で見て全体的にＵ字形に形成されていて、巻掛け手段１２に接触するための接触面１８と、巻掛け手段１２を必要に応じて側方でもガイドする側方のウェブ１９とを有している。
【００１５】
接触面１８は、巻掛け手段１２の運動方向で有利には僅かに球形にもしくは凸状に形成されているので、巻掛け手段１２の内側へのガイド構成部分の圧着時には、この巻掛け手段１２は接触面に柔らかくもしくは穏やかに接触する。
【００１６】
ガイド構成部分１４，１６を巻掛け手段に圧着させかつガイド構成部分を保持するために、種々異なる装置が設けられていてよい。これらの装置は、両ガイド構成部分を一緒に巻掛け手段に圧着させかつ保持するために、それぞれ逆方向でガイド構成部分に作用する。このような保持装置は、種々異なる形式のばねを有していてもよいし、ハイドロリック式にまたはニューマチック式に操作されていてもよい。
【００１７】
図１によれば、保持装置の有利な構成は、両円錐形ディスク対４，６と両ガイド構成部分１４，１６との間に配置されたハイドロリックシリンダ２０を有している。このハイドロリックシリンダ２０は、軸方向で円錐形ディスク対の外部で固定アイ２２によって伝動装置のハウジング２４に固定されている。
【００１８】
ハイドロリックシリンダ２０の両端部内では、ガイド構成部分１４，１６に向かい合って位置するピストン２６が作業する。このピストン２６のピストンロッド２８はボールヘッド３０で終わっている。このボールヘッド３０には、ガイド構成部分１４，１６がボールソケットによってジョイント式に支承されている。
【００１９】
ハイドロリックシリンダ２０の内室は流入通路３１を介してハイドロリック圧で負荷されているので、ピストン２６は外向きに予荷重もしくはプレロードをかけられていて、ガイド構成部分１４，１６を内側から巻掛け手段１２に接触するように押し退けている。
【００２０】
図１には、種々異なる幾何学的な位置もしくは走行路が破線で示してある。巻掛け手段１２はこれらの走行路を伝動装置の変速比に応じて占める。図１から直接的に明らかであるように、ガイド構成部分１４，１６は、ピストンロッドとのジョイント式の結合によって巻掛け手段の調節運動に追従しかつ巻掛け手段への確実な接触を保っている。全耐用年数にわたって後調整作業は不要となり、これによって、横振動は、巻掛け手段へのガイド構成部分の確実な接触により抑圧されている。説明した装置は付加的な構造空間を全く要求していない。なぜならば、この装置は、ハイドロリックシリンダの固定は別として、完全に巻掛け手段の内部で両円錐形ディスク対の間に配置されているからである。必要に応じて、たとえばピストンロッドにまたはボールヘッドとボールソケットとの間の結合部に、高周波振動も確実に抑圧する付加的な減衰エレメントが形成されてよいことが分かった。
【００２１】
前述した形式の円錐形ディスク式巻掛け伝動装置の運転特性および耐用年数のためには、特に巻掛け手段が、円錐形ディスクの円錐面３４（部分図ｂ）参照）に端面で接触するピン３２（部分図ａ）参照）を備えた金属製のチェーンである場合、申し分のない潤滑と冷却とが重要となる。この目的のためには、ハイドロリックシリンダ２０を、場合によっては伝動装置の回転数とトルクとに関連する圧力下にあるハイドロリック媒体で負荷することができると特に有利である。ハイドロリックシリンダの内部からは、ピストン２６とピストンロッド２８とを通ってハイドロリック媒体通路３６が延びている。このハイドロリック媒体通路３６はハイドロリック媒体通路３８に続いている。このハイドロリック媒体通路３８はガイド構成部分１４，１６内に形成されている。ボールジョイント結合部を通る両ハイドロリック媒体通路３６，３８の間の移行部は、たとえばボールヘッドがボールソケットに有利な形式で密に接触していることよって流体密であることが分かった。ガイド構成部分１４，１６内に形成されたハイドロリック媒体通路は、各円錐形ディスク対への巻掛け手段１２の走入箇所（この走入箇所は、図１により反時計回り方向で通常の形式で回転する場合、ガイド構成部分１４では左側にかつガイド構成部分１６では右側に位置している）のすぐ近くで終わっていて、それぞれ２つの開口４０，４２（部分図ｂ）参照）を備えて形成されているので、ハイドロリック媒体は、円錐面の、巻掛け手段が係合する箇所に直接吹き付けられる。ハイドロリック媒体通路の横断面の、目的に相応した寸法設定によって、ハイドロリックシリンダ２０内では、第１に、ガイド構成部分を巻掛け手段に圧着させるための十分な圧力が維持され続けることが保証されており、第２に、潤滑もしくは冷却を確保するために、ハイドロリック媒体が十分に流出することが保証されている。
【００２２】
有利には、接触面１８を通って形成された孔によって、接触面にもハイドロリック媒体を供給することができるので、すでにそこでは有効な潤滑が行われると同時にガイド面に沿った巻掛け手段の運動が液体膜上で十分に摩擦なしに行われる。
【００２３】
説明した装置は多種多様な形式で変えることができると共に改良することができる。たとえば開口４０，４２を不要にすることができ、全ガイド面にハイドロリック媒体を供給することができる。このハイドロリック媒体は巻掛け手段によって連行され、円錐形ディスク対への巻掛け手段の走入箇所に搬送される。このためには、図１に示した、ガイド構成部分の、全体的にＵ字形の構成が有利である。この構成のさらなる利点は、巻掛け手段の回転方向とは無関係に最適な潤滑と冷却とが保証されている点にある。ハイドロリック媒体通路３６，３８は、必ずしもボールとして形成されている必要はないジョイント結合部の両側でガイド構成部分１４，１６内に形成することができる。この場合、ピストンロッドとガイド構成部分との間のジョイント結合部には、それぞれ１つの弁装置を組み込むことができる。この弁装置は、伝動装置の回転方向に応じて左側の流出開口または右側の流出開口を作動させるので、潤滑は伝動装置の回転方向に相応して切り換えられる。
【００２４】
説明した形式で伝動装置を、円錐形ディスク対への巻掛け手段の走入箇所で直接潤滑するかもしくは冷却することによって、巻掛け伝動装置の運転特性、たとえば巻掛け伝動装置のトルク伝達能力と、巻掛け伝動装置の音響的な特性と、巻掛け伝動装置の耐用年数とが改善される。
【００２５】
図２には、巻掛け手段１２のためのガイド装置の、図１に比べて変えられた構成が概略的な断面図で示してある。
【００２６】
図２によれば、ガイド構成部分がガイドレール５０，５２として形成されている。このガイドレール５０，５２は巻掛け手段１２を外側でかつ内側で相互間に収容している。部分図ａ）（図２のＡ−Ａ平面に沿った断面図）から明らかであるように、ガイドレール５０，５２はＵ字形の横断面を有している。この場合、Ｕ字形の基部５４は両脚部５６，５８を互いに結合している。両脚部５６，５８は、巻掛け手段１２への接触のための、互いに向かい合って位置する接触面を有している。両脚部５６，５８は、巻掛け手段１２が僅かな遊びを備えて収容されているように互いに間隔を置いて配置されているので、横振動は確実に抑圧することができる。巻掛け手段１２に向かい合って位置する接触面は、巻掛け手段の運動方向で有利には僅かに球形にもしくは凸状に形成されている。
【００２７】
両ガイドレール５０，５２は、互いに重なり合って交差する連結ロッド６０，６２を介して互いにジョイント式に結合されている。この場合、図２から直接的に明らかであるように、両連結ロッド６０，６２は、伝動装置の変速比変化によって生ぜしめられる一方のガイドレールの位置変化が、他方のガイドレールの、相応する鏡面対称的な位置変化を必然的に招くことを保証しているので、交差させられた連結ロッド６０，６２を介した連結は、変速比変化時に巻掛け手段１２の両区分の運動変化が必要となるように、両ガイドレールの運動を互いに連動させている。
【００２８】
連結ロッド６０，６２によって、ガイドレール５０，５２の自動位置決めが達成される。この自動位置決めを図ｂ）、図ｃ）および図ｄ）につき詳しく説明する。
【００２９】
図ｂ）によれば、ガイドレール５０，５２と連結ロッド６０，６２とから成るガイド装置の右方への可動性は、ガイドレールの上側のガイド面が巻掛け手段１２に接触することによって制限されている。図ｃ）によれば、左方への可動性は、ガイドレール５０，５２の内側のガイド面が巻掛け手段１２に接触することによって制限されている。したがって、このシステムの左右への可動性は制限されている。
【００３０】
ガイドレール５０，５２の傾倒角度は、一方のガイドレールの左側の端部または右側の端部が巻掛け手段にその都度接触し、このガイドレールが適宜に傾倒することによって自動的に調整される。この場合、他方のガイドレールはこの傾倒に対称的にもしくは逆方向で必然的に追従する。
【００３１】
図ｂ）および図ｃ）に示したガイド装置の左右への可動性は、伝動装置が、１に等しくない変速比を備えて作動する、すなわち、伝動装置が、巻掛け手段１２の、傾斜して走行する区分を備えて作動する場合にのみ制限されている。変速比が１に等しい場合には、巻掛け手段の張り区分と緩み区分とが両軸線８，１０の間の結合線に対して平行に走行するので、ガイド装置の左右への可動性は制限されていない。
【００３２】
この状況を排除するために、図３〜図５によれば、両円錐形ディスク対４，６の両円錐形ディスクの間に配置されたガイドレール５０，５２にガイド付設部６４，６６が設けられている。両ガイド付設部６４，６６は円錐形ディスク対の円錐形ディスクの周縁部６８の間に両側で突入している。ガイドレール５０，５２が、１に等しい変速比で巻掛け手段１２の走行方向に応じて巻掛け手段による連行に基づき左右に運動すると、ガイド付設部６４，６６が円錐形ディスクの外径もしくは円錐形ディスクの周縁部６８の外径に接触し、したがって、ガイドレールの可動性を制限している。この場合に働く弱い力のために、ガイド付設部の輪郭の、適宜に球形の構成（図５の曲率Ｒ）と、運転中に周縁部６８に存在する液体とよって、実際に摩擦のない、純粋に流体力学的な液体蓄え部を得ることが可能となる。高い表面品質を獲得し、これによって、混合摩擦または摩耗を回避するために、円錐形ディスクの周縁部６８を研削できることが分かった。変えられた構成では、ガイド付設部が連結ロッドに形成されていてもよい。
【００３３】
図６には、ガイド装置の、図２に比べて変えられた構成が示してある。
【００３４】
この構成では、ガイドレール５０，５２が、巻掛け手段１２を内側でかつ外側で相互間に収容するように形成されておらず、ベースレール７０，７２を有している。このベースレール７０，７２には、ばね７４を介してガイドプレート７６，７８が支持されている。両ガイドプレート７６，７８は内側から巻掛け手段１２に対して弾性的に予荷重もしくはプレロードをかけられている。ガイドプレート７６，７８として形成されたガイドレールがばね７４と場合によっては付加的なピン・孔・ガイドとを介して固定されているベースレール７０，７２の位置は、図２の構成に類似して、交差させられて配置された連結ロッド６０，６２によって確定されている。図６から明らかであるように、ベースレール７２に設けられた両枢着点８０，８２の間の間隔は、ベースレール７０の両枢着点８４，８６の間の間隔よりも大きく寸法設定されているので、連結ロッド６０，６２の交差点８８は、図６に示した、円錐形ディスク対の軸線８，１０を含む結合平面から上方にずらされている。こうして、連結ロッド６０，６２に形成された長手方向スリット９２，９４を貫通する支承ピン９０を、円錐形ディスク対４，６の外部で伝動装置のハウジング２４に不動に固定することができる。こうして、支承ピン９０は、構成部分１４，１６，６０，６２から成るガイド装置をその場に保持するために役立つ。この場合、ガイド構成部分１４，１６もしくはガイドプレート７６，７８は、変速比変化時に巻掛け手段１２の調節運動に追従するために、自由度を有している。
【００３５】
明らかであるように、ガイドプレート７６，７８はそれぞれ大きな曲率半径を備えて外方に湾曲させられて形成されているので、横振動を確実に抑圧する、巻掛け手段の内側への穏やかなかつ均一な接触が保証されている。
【００３６】
図２に示した構成でも、連結ロッド６０，６２は、長手方向スリット９２，９４に類似の長孔もしくは長手方向スリットを備えて形成することができる。この長手方向スリット内には、両連結ロッドを互いに結合するピンが配置されている。もっとも、この場合、図２に示した構成では、ピンは伝動装置ハウジングに固定されていない。
【００３７】
図２および図６に示した構成でも、ガイドレールに潤滑媒体および冷却媒体としてのハイドロリック媒体を供給することができるので、円錐形ディスクへの巻掛け手段の走入箇所はその都度直接冷却されている。図６に示した構成では、流体供給は支承ピン９０を通して行うことができる。図２に示した構成では、ハイドロリック媒体は、たとえばハウジングからガイドレールに吹き付けることができる。
【００３８】
無段式に調節可能な円錐形ディスク式巻掛け伝動装置であって、１つの巻掛け手段１２によって巻き掛けられた、それぞれ１つの軸に回動不能に結合された２つの円錐形ディスク対４，６が設けられており、両円錐形ディスク対４，６が、それぞれ軸方向で調節可能な少なくとも１つの円錐形ディスクを備えており、円錐形ディスク対の間の間隔が、変速比変化のために逆方向で調節可能であり、さらに、ガイド装置１４，１６，２０が設けられており、該ガイド装置１４，１６，２０が、巻掛け手段の張り区分の運動をガイドするためのガイド構成部分を備えている形式のものにおいて、ガイド装置１４，１６，２０が、巻掛け手段１２の緩み区分の運動をガイドするための別のガイド構成部分と、両ガイド構成部分１４，１６の間に配置された、両ガイド構成部分を運動可能に保持するための保持装置２０，２６とを有していることを特徴とする、無段式に調節可能な円錐形ディスク式巻掛け伝動装置。
【００３９】
本発明は、図示の実施例に限定されるものではない。それどころか、本発明の枠内で多数の変化実施例が可能となる。
【図面の簡単な説明】
【図１】円錐形ディスク対の軸線に対して垂直に断面された巻掛け伝動装置の第１の構成の断面図である。
【図２】円錐形ディスク式巻掛け伝動装置の別の構成の断面図である。
【図３】変速比が変えられた場合の図２の円錐形ディスク式巻掛け伝動装置の断面図である。
【図４】図３に示した伝動装置の平面図である。
【図５】図３の詳細図である。
【図６】図３に類似した円錐形ディスク式巻掛け伝動装置の別の構成を示す図である。
【符号の説明】
４  円錐形ディスク対、  ６  円錐形ディスク対、  ８  軸線、  １０  軸線、  １２  巻掛け手段、  １４  ガイド構成部分、  １６  ガイド構成部分、  １８  接触面、  １９  ウェブ、  ２０  ハイドロリックシリンダ、  ２２  固定アイ、  ２４  ハウジング、  ２６  ピストン、  ２８  ピストンロッド、  ３０  ボールヘッド、  ３１  流入通路、  ３２  ピン、  ３４  円錐面、  ３６  ハイドロリック媒体通路、  ３８  ハイドロリック媒体通路、  ４０  開口、  ４２  開口、  ５０  ガイドレール、  ５２  ガイドレール、  ５４  基部、  ５６  脚部、  ５８  脚部、  ６０  連結ロッド、  ６２  連結ロッド、  ６４  ガイド付設部、  ６６  ガイド付設部、  ６８  周縁部、  ７０  ベースレール、  ７２  ベースレール、  ７４  ばね、  ７６  ガイドプレート、  ７８  ガイドプレート、  ８０  枢着点、  ８２  枢着点、  ８４  枢着点、  ８６  枢着点、  ８８  交差点、  ９０  支承ピン、  ９２  長手方向スリット、
９４  長手方向スリット
【図１】
0004945821.tif 000002
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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