(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
外周面に螺旋状のローラ転走溝が形成されたねじ軸と、
内周面に前記ねじ軸の前記ローラ転走溝に対向する螺旋状のローラ転走溝が形成されたナットと、
前記ねじ軸の前記ローラ転走溝と前記ナットの前記ローラ転走溝との間の負荷ローラ転走路の一端及び他端に接続される無負荷ローラ戻し通路が形成される循環部材と、
前記負荷ローラ転走路及び前記無負荷ローラ戻し通路に配列される複数のローラと、を備え、
前記循環部材の前記無負荷ローラ戻し通路の両端部に前記負荷ローラ転走路の一端及び他端に接続される一対の方向転換路が設けられ、
前記ナットの正面からみて、前記無負荷ローラ戻し通路の両端部の前記一対の方向転換路は直線状に伸び、且つ前記一対の方向転換路のなす角度は実質的に９０度であり、
前記無負荷ローラ戻し通路がねじれていないことを特徴とするローラねじ。
【請求項２】
前記無負荷ローラ戻し通路は、その中央部に前記ナットの軸線と平行に直線状に伸びる直線通路を有することを特徴とする請求項１に記載のローラねじ。
【請求項３】
前記無負荷ローラ戻し通路には、前記ローラの進行方向から見た状態において、隣接するローラの軸線が互いに直交するように、前記複数のローラがクロス配列されることを特徴とする請求項１又は２に記載のローラねじ。
【請求項４】
前記ローラは、直径と長さの比が１：１であり、
前記無負荷ローラ戻し通路の断面形状は、正方形であることを特徴とする請求項１ないし３いずれかに記載のローラねじ。
【請求項５】
前記方向転換路が形成される循環部材の一対の方向転換路構成部は、前記ナットの軸線方向の両端面に取り付けられることを特徴とする請求項１ないし４いずれかに記載のローラねじ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ねじ軸とナットとの間に転がり運動可能にローラを介在させたローラねじに関する。
【背景技術】
【０００２】
ねじ軸とナットとの間に転がり運動可能にボールを介在させたボールねじは、すべり接触するねじに比べて、ナットに対してねじ軸を回転させる際の摩擦係数を低減できるので、工作機械・ロボットの位置決め機構、送り機構、あるいは自動車のステアリングギヤ等に実用化されている。
【０００３】
近年許容荷重を増大するために、転動体としてボールの替わりにローラを使用したローラねじが、例えば特許文献１のように考案されている。このローラねじでは、ねじ軸の外周面にローラ転走溝を形成し、ナットの内周面にもねじ軸のローラ転走溝に対向する螺旋状のローラ転走溝を形成し、ねじ軸のローラ転走溝とナットのローラ転走溝との間の負荷ローラ転走路に、転動体として複数のローラを配列している。そして、ナットに負荷転走の一端及び他端に接続される無負荷ローラ戻し通路が形成される循環部材を設け、負荷ローラ転走路を転がるローラを負荷転走路の一端から掬い上げ、他端に戻し、これにより負荷転走路を転がるローラを循環させる。
【特許文献１】
特開平１１−２１０８５８号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
負荷ローラ転走路では、ローラはその側面に荷重を受けながら、ねじ軸のローラ転走溝及びナットのローラ転走溝上を転がる。ボールは四方八方いずれの方向にも転がることができるが、ローラはその移動方向が一方向に限られており、負荷ローラ転走路においては、ローラの姿勢が定められている。このため、負荷ローラ転走路から掬い上げたローラを再び負荷ローラ転走路に戻す際、負荷ローラ転走路の定められたローラの姿勢に合わせて戻す、すなわち側面形状が四角形のローラの姿勢を断面四角形状の負荷ローラ転走路の形状に一致させる必要がある。
［０００５］
このような姿勢を一致させて戻す必要性に対応するために、従来、循環部材の無負荷ローラ戻し通路をねじることにより、ローラが無負荷ローラ戻し通路を移動するに従って徐々にローラの姿勢を変化させ、最終的にはローラの姿勢を負荷ローラ転走路の断面形状に一致させることが行なわれていた。
［０００６］
しかし、循環部材の無負荷ローラ戻し通路をねじると、ねじった分だけ無負荷ローラ戻し通路を移動するローラの抵抗が増えてしまい、ローラを円滑に移動させることができなくなるおそれがある。
［０００７］
そこで本発明は、負荷ローラ転走路に接続される無負荷ローラ戻し通路をねじらなくても、ローラを循環させることができるローラねじを提供することを目的とする。
課題を解決するための手段
［０００８］
以下、本発明について説明する。なお、本発明の理解を容易にするために添付図面の参照番号を括弧書きにて付記するが、それにより本発明が図示の形態に限定されるものでない。
【０００９】
上記課題を解決するために請求項１の発明は、外周面に螺旋状のローラ転走溝（５ａ）が形成されたねじ軸（５）と、内周面に前記ねじ軸（５）の前記ローラ転走溝（５ａ）に対向する螺旋状のローラ転走溝（６ａ）が形成されたナット（６）と、前記ねじ軸（５）の前記ローラ転走溝（５ａ）と前記ナット（６）の前記ローラ転走溝（６ａ）との間の負荷ローラ転走路（９）の一端及び他端に接続される無負荷ローラ戻し通路（１０）が形成される循環部材（１２，１３）と、前記負荷ローラ転走路（９）及び前記無負荷ローラ戻し通路（１０）に配列される複数のローラ（７）と、を備え、前記循環部材（１２，１３）の前記無負荷ローラ戻し通路（１０）の両端部に前記負荷ローラ転走路（９）の一端及び他端に接続される一対の方向転換路（１６）が設けられ、前記ナット（６）の正面からみて、前記無負荷ローラ戻し通路（１０）の両端部の一対の方向転換路（１６）は直線状に伸び、且つ前記一対の方向転換路（１６）のなす角度は実質的に９０度であり、前記無負荷ローラ戻し通路（１０）がねじれていないことを特徴とするローラねじである。
［００１０］
ここで実質的に９０度としたのは、ローラ（７）と無負荷ローラ戻し通路（１０）との間にはわずかに隙間が空くので、一対の方向転換路（１６）のなす角度が９０度からわずかに外れても、無負荷ローラ戻し通路（１０）をねじらなくて済む場合があることを考慮したものである。
【００１１】
請求項２に記載の発明は、請求項１に記載のローラねじにおいて、前記無負荷ローラ戻し通路（１０）は、その中央部に前記ナット（６）の軸線と平行に直線状に伸びる直線通路（１１）を有することを特徴とする。
【００１２】
請求項３に記載の発明は、請求項１又は２に記載のローラねじにおいて、前記無負荷ローラ戻し通路（１０）には、前記ローラ（７）の進行方向から見た状態において、隣接するローラ（７）の軸線が互いに直交するように、前記複数のローラ（７）がクロス配列されることを特徴とする。
【００１３】
請求項４に記載の発明は、請求項１ないし３いずれかに記載のローラねじにおいて、前記ローラ（７）は、直径と長さの比が１：１であり、前記無負荷ローラ戻し通路（１０）の断面形状は、正方形であることを特徴とする。
【００１４】
ここで、直径と長さの比がほぼ１：１としたのは、厳密には長さが直径よりも僅かに小さく設定されるからである。
【００１５】
請求項５に記載の発明は、請求項１ないし４いずれかに記載のローラねじにおいて、前記方向転換路（１６）が形成される循環部材の一対の方向転換路構成部（１３）は、前記ナット（６）の軸線方向の両端面に取り付けられることを特徴とする。
【発明の効果】
【００１６】
請求項１に記載の発明によれば、循環部材の無負荷ローラ戻し通路をねじらなくてもローラを循環させることができるので、ローラが無負荷ローラ戻し通路を移動する際、無負荷ローラ戻し通路のねじれに起因した抵抗が生ずることがない。
【００１７】
請求項２に記載の発明によれば、ねじ軸のリードが大きい場合や、負荷ローラ転走路の巻き数が多い場合にも対応できる循環部材が得られる。
【００１８】
請求項１に記載の発明のように一対の方向転換路を配置すると、無負荷ローラ戻し通路を経由することで、ねじ軸の軸線の一方向(1)からの荷重を負荷していたローラが、反転した状態で（すなわち、ねじ軸の軸線の前記一方向(1)とは反対方向(2)からの荷重を負荷する状態で）負荷ローラ転走路に戻る。請求項３に記載の発明によれば、ローラをクロス配列するので、ローラが反転してもねじ軸の軸線の一方向(1)及び他方向(2)からの荷重を負荷することができる。
【００１９】
請求項４に記載の発明によれば、直径と長さの比がほぼ１：１のローラを使用し、無負荷ローラ戻し通路の断面形状を正方形にすることで、ナットの正面からみて、直線状に伸びる一対の方向転換路のなす角度を９０度に設計することができる。
【００２０】
請求項５に記載の発明によれば、ナットの正面からみて９０度で交差する方向転換路が形成される一対の方向転換路構成部を、ナットに取り付けることができる。
【図面の簡単な説明】
【００２１】
【図１】本発明の一実施形態におけるローラねじの斜視図。
【図２】ローラねじの主要部品の分解斜視図。
【図３】全部品を組み合わせたローラねじの側面図。
【図４】図３のIV−IV線矢視図。
【図５】ねじ軸を示す側面図。
【図６】ねじ軸のローラ転走溝の溝直角断面形状を示す図。
【図７】ナット６の詳細図（図中（Ａ）はナットの正面図を示し、図中（Ｂ）は軸線方向に沿った断面図を示し、図中（Ｃ）は裏面図を示す）。
【図８】方向転換路構成部の取付け座の詳細図（図中（Ｂ）は（Ａ）のＢ−Ｂ線断面図を示す）。
【図９】ナットのローラ転走溝の溝直角断面形状を示す図。
【図１０】ローラの側面図。
【図１１】負荷ローラ転走路内のローラを示す断面図。
【図１２】螺旋状の負荷ローラ転走路、円弧状の方向転換路及び直線通路を循環するローラの軌道の中心線を示す図。
【図１３】ナットの一方側の端面に取付けられる方向転換路構成部と他方側の端面に取付けられる方向転換路構成部との位置関係を示す図。
【図１４】方向転換路構成部の内周側を示す図（図中（Ａ）は正面図を示し、図中（Ｂ）は側面図を示す）。
【図１５】方向転換路構成部の内周側を示す図（図中（Ａ）は側面図を示し、図中（Ｂ）は裏面図を示す）。
【図１６】方向転換路構成部の外周側を示す図（図中（Ａ）は正面図を示し、図中（Ｂ）は側面図を示す）。
【図１７】方向転換路構成部の外周側を示す図（図中（Ａ）は側面図を示し、図中（Ｂ）は正面図を示す）。
【図１８】直線部の断面図。
【図１９】直線通路を移動するローラの姿勢の回転を示す図。
【図２０】リテーナを示す図（図中（Ａ）は正面図を示し、図中（Ｂ）は（Ａ）のX-X線断面図を示し、図中（Ｃ）は（Ａ）のY-Y線断面図を示す）。
【符号の説明】
【００２２】
５…ねじ軸
５ａ…ローラ転走溝
６…ナット
６ａ…ローラ転走溝
７…ローラ
９…負荷ローラ転走路
１０…無負荷ローラ戻し通路
１１…直線通路
１２…直線部（循環部材）
１３…方向転換路構成部（循環部材）
１６…方向転換路
【発明を実施するための最良の形態】
【００２３】
図１は、本発明の一実施形態におけるローラねじの斜視図を示す。ローラねじは、外周面に螺旋状のローラ転走溝５ａが形成されたねじ軸５と、内周面にローラ転走溝５ａに対向する螺旋状のローラ転走溝６ａが形成されるナット６とを備える。ねじ軸５のローラ転走溝５ａとナット６のローラ転走溝６ａとの間の負荷ローラ転走路には、ローラ７の進行方向から見た状態において、複数のローラ７が隣接するローラ７の軸線が互いに直交するようにクロス配列される。ねじ軸５の軸線方向の一方向(1)及び他方向(2)の荷重（図３参照）を負荷するためには、このようにローラ７をクロス配列する必要がある。この実施形態では、一つ置きに軸線が直交するローラ７が配置され、軸線が平行なローラ７の数と軸線が直交するローラの数との比は１：１になる。ローラ７間にはローラ７同士の接触を防止するリテーナ８が介在される。
【００２４】
ナット６をねじ軸５に対して相対的に回転させると、複数のローラ７がローラ転走溝５ａとローラ転走溝６ａとの間の負荷ローラ転走路９を転がり運動する。負荷ローラ転走路９の一端まで転がったローラ７は、無負荷ローラ戻し通路１０を経由した後、数巻き手前の負荷ローラ転走路９の他端に戻される。
【００２５】
図２は、無負荷ローラ戻し通路１０が形成される循環部材１２，１３の斜視図を示す。無負荷ローラ戻し通路１０は、中央部の直線通路１１と、両端部の方向転換路１６とからなる。直線通路１１は、ナット６の軸線と平行に直線状に伸びる。方向転換路１６は、曲線状、例えば円弧状に伸びる。
【００２６】
ナット６には、ねじ軸５の軸線と平行に伸びる貫通孔が形成され、この貫通孔にパイプ状の直線部１２が挿入される。この直線部１２内に、直線的な軌道を有する断面四角形状の直線通路１１が形成される。詳しくは後述するが、直線通路１１はねじられることなく、ローラ７が直線通路１１を移動してもローラ７の姿勢は回転することはない。
【００２７】
ナット６の軸線方向の両端面には、方向転換路構成部１３が取付けられる。方向転換路構成部１３には、円弧状の軌道を有すると共に断面四角形状の方向転換路１６が形成される。方向転換路構成部１３は、方向転換路１６の四角形断面の対角線の位置で内周側１３ａと外周側１３ｂとに２分割されている。これら方向転換路構成部１３の内周側１３ａ及び外周側１３ｂそれぞれはフランジ部を有する。方向転換路構成部１３の内周側１３ａ及び外周側１３ｂを重ね合わせてナット６の端面に位置決めし、ボルト等の固定手段でフランジ部をナット６の端面に固定する。直線部１２の両端は方向転換路構成部１３に嵌まるので、方向転換路構成部１３をナット６に固定することで、直線部１２もナット６に固定される。
【００２８】
図３はローラねじの側面図を示し、図４は図３のIV−IV線矢視図を示す。上記直線部１２及び方向転換路構成部１３が組み込まれたナット６の軸線方向の両端面には、異物を除去するため、並びにナット６の内部から潤滑剤が漏れるのを防止するために、ラビリンスシール１４が取付けられる。そしてナット６の端面には、ラビリンスシール１４を覆うキャップ１５が取付けられる。
【００２９】
図５はねじ軸５を示す。ねじ軸５の外周には所定のリードを有する螺旋状のローラ転走溝５ａが形成される。この実施形態では、許容荷重を増加させ、且つナット６の全長を短くするためにローラ転走溝５ａの条数を四条に設定している。勿論ローラ転走溝５ａの条数は一条、二条、三条等様々に設定することができる。
【００３０】
図６は、ねじ軸５のローラ転走溝５ａの断面形状を示す。ローラ転走溝５ａの断面はＶ字形状でその開き角度は９０度に設定される。ローラ転走溝５ａの底には９０度の交差部分も研削加工できるように研削逃げのための円弧部５ｂが形成される。
【００３１】
図７はナット６の詳細図を示す。図７（Ａ）はナット６の正面図を示し、図７（Ｂ）は軸線方向に沿った断面図を示し、図７（Ｃ）はナット６の裏面図を示す。ナット６の内周面には、ねじ軸５のローラ転走溝５ａに対向する螺旋状のローラ転走溝６ａが形成される。またナット６には、ナット６の軸線方向に伸びる貫通孔１７が形成される。貫通孔１７は中央部１７ａが小径に形成され、中央部の両側の両端部１７ｂが中央部１７ａよりも僅かに大径に形成される。貫通孔１７の中央部１７ａに直線部１２が挿入され、両端部１７ｂに方向転換路構成部１３が挿入される。ナット６の端面には、方向転換路構成部１３をナット６に取付けるための取付け座１８が形成される。直線部１２及び方向転換路構成部１３はローラ転走溝６ａの条数と等しい数（この実施形態では４つ）設けられ、四条のローラ転走溝６ａそれぞれを転がるローラ７を循環させる。
【００３２】
図８は、取付け座１８の詳細図を示す。取付け座１８には、後述する方向転換路構成部１３の薄肉部（２３、図１５（Ａ）参照）に形状を合わせた円弧形状の逃げ溝１９が形成される。通常のエンドキャップ方式のボールねじでは、ナットの端面はフラットに形成され、逃げ溝１９は形成されることがない。そして、フラットな部分に方向転換路を構成する部材が取付けられる。しかしローラねじの場合、ローラ７を円滑に循環させるためには方向転換路１６の曲率半径がボールねじに比べて大きくなる傾向がある。方向転換路１６の曲率半径が大きくなると、方向転換路構成部１３がナット６のローラ転走溝６ａに干渉し易くなる。方向転換路構成部１３に薄肉部２３を形成し、且つナット６の端面に方向転換路構成部１３の薄肉部２３に形状を合わせた逃げ溝１９を形成することで、方向転換路１６の曲率半径がボールねじに比べて大きくなっても、ローラ転走溝６ａに方向転換路構成部１３が干渉するのを防止することができる。
【００３３】
図９は、ナット６のローラ転走溝６ａの断面形状を示す。ローラ転走溝６ａの断面はＶ字形状でその開き角度は９０度に設定される。ローラ転走溝６ａの底には、９０度の交差部分も研削加工できるように研削逃げのための円弧部６ｂが形成される。
【００３４】
図１０はローラ７の側面図を示す。負荷ローラ転走路９を転がるローラ７は円筒形状でその直径Ｄと長さＬが略等しい（正確にはローラ７の直径Ｄがローラの長さＬよりも僅かに大きい）。このため側面からみたローラ７の形状は正方形に近くなり、直径と長さの比はほぼ１：１となる。この実施形態では、ローラ７の側面形状に合わせて負荷ローラ転走路９及び無負荷ローラ戻し通路１０の断面形状が正方形に形成される。
【００３５】
図１１は、負荷ローラ転走路９に収容されたローラ７を示す。ローラ７は、その側面がローラ転走溝５ａの壁面と該壁面に対向するナット６のローラ転走溝６ａの壁面との間で圧縮されることで荷重を負荷する。このため、ねじ軸５の軸線方向の一方向の荷重しか負荷できない。すなわち、一つのボールがねじ軸の軸線方向の一方向(1)及び該一方向(1)と反対方向(2)の荷重を負荷するのとは対照的に、一つのローラ７は、ねじ軸５の軸線方向の一方向(1)又は他方向(2)のいずれか一方の荷重のみ（図１１では一方向(1)の荷重のみ）を負荷できるだけである。ねじらない無負荷ローラ戻し通路１０を経由させると、ねじ軸５の軸線の一方向(1)からの荷重を負荷していたローラ７が、反転した状態で（すなわち、ねじ軸５の軸線の前記一方向(1)とは反対方向(2)からの荷重を負荷する状態で）負荷ローラ転走路９に戻る。ローラ７をクロス配列することで、ローラ７が反転しても、ねじ軸５の軸線の一方向(1)及び他方向(2)の双方からの荷重を負荷することができる。
【００３６】
なお、この実施形態のようにクロス配列して、一方向(1)の荷重を負荷するローラ７の数と他方向(2)の荷重を負荷するローラ７の数を等しくてもよいが、両方向の許容荷重を変えたい場合には、一方向(1)の荷重を負荷するローラ７の数と他方向(2)の荷重を負荷するローラ７の数を異ならせてもよい。この場合、無負荷ローラ戻し通路１０を経由すると、ローラ７が反転してしまい、受けられる荷重の方向も変わってしまうという問題に注意する必要がある。
【００３７】
ローラ７の直径Ｄには、ねじ軸５のローラ転走溝５ａの壁面と該壁面に対向するナット６のローラ転走溝６ａの壁面との間の距離よりも僅かに大きい所謂オーバーサイズのものが用いられる。このため、負荷ローラ転走路９内でローラは弾性変形していることになり、それに見合う荷重が予圧荷重としてナット６の内部に存在する。ローラ７は負荷ローラ転走路９内でクロス配列されているので、ローラ７からナット６に加わる荷重は隣接するローラ７で互いに反発する方向に作用する。
【００３８】
図１２は、螺旋状の負荷ローラ転走路９、円弧状の方向転換路１６及び直線通路１１を循環するローラ７の軌道の中心線を示す。図（Ａ）は負荷ローラ転走路９を移動するローラ７の軌道（ねじ軸５の軸線方向からみた状態）を示し、図（Ｂ）は無限循環路の全体を循環するローラ７の軌道を示す（ねじ軸５の側方からみた状態）。負荷ローラ転走路９でのローラ７の軌道は、ねじ軸５の軸線方向からみて半径がＲＣＤ/２の円形状になる。無負荷ローラ戻し通路１０の直線通路１１でのローラの軌道は、ねじ軸５の軸線５ｃに平行な直線になる。方向転換路１６でのローラ７の軌道は、曲率半径Ｒの円弧になる。
【００３９】
これら負荷ローラ転走路９、方向転換路１６及び直線通路１１の繋ぎ目では、ローラ７の軌道の接線方向が連続になっていて、これによりこれらの繋ぎ目が滑らかになっている。具体的には、負荷ローラ転走路９と方向転換路１６との繋ぎ部分では、方向転換路１６の接線方向は、ねじ軸５の軸線方向から見た状態において、負荷ローラ転走路９の中心線の接線方向と一致し、且つねじ軸５の側方から見た状態において、負荷ローラ転走路９のリード角と一致する。また直線通路１１と方向転換路１６の繋ぎ部分では、方向転換路１６の接線方向は、直線通路１１の中心線の伸びる方向と一致する。
【００４０】
図１３は、ナット６の一方側の端面に取付けられる方向転換路構成部１３と他方側の端面に取付けられる方向転換路構成部１３との位置関係を示す。上述したように無負荷ローラ戻し通路１０の直線通路１１の中心線は、ねじ軸５の軸線５ｃと平行に伸びる。方向転換路１６の中心線は、図１３（Ａ）に示されるように、ナット６の正面から見た状態において、負荷ローラ転走路９の中心線の接線方向に直線状に伸びる。そして、手前側の方向転換路１６の中心線と奥側の方向転換路１６の中心線とは、所定の開き角度９０度で交差する。方向転換路１６が含まれる平面Ｐ１，Ｐ２（正確には方向転換路１６の中心線が含まれる平面）は、ねじ軸の軸線にほぼ平行になる。
【００４１】
ローラ径とローラの長さの比がほぼ１：１のローラを使用すると、図１３（Ａ）に示されるように、無負荷ローラ戻し通路１０の直線通路１１の断面形状を正方形にできる。このため、ナットの正面からみて、直線状に伸びる一対の方向転換路１６のなす角度を９０度に設計することができる。そうすると、循環部材の無負荷ローラ戻し通路１０をねじらなくてもローラを循環させることができる。
【００４２】
図１４及び図１５は、方向転換路構成部の内周側１３ａを示す。この方向転換路構成部の内周側１３ａは、曲率半径Ｒの方向転換路が形成される本体部２１と、ナット６の端面に取付けられるフランジ部２２とを有する。本体部２１の一端には、負荷ローラ転走路９内に入ってローラ７を掬い上げる掬上げ部２１ａが形成される。本体部２１の他端は直線部１２に嵌め込まれる。内周側１３ａの掬上げ部２１ａは、外周側１３ｂの掬上げ部と協働して螺旋状の負荷ローラ転走路９を転がるローラ７を接線方向に掬い上げる。方向転換路１６は掬い上げた直後にローラ７を方向転換させ、円弧状の方向転換路１６に沿ってローラを移動させる。ここで、方向転換路１６に沿ってローラ７が移動しても、ローラ７の姿勢は回転することがない。
【００４３】
方向転換路部材の内周側１３ａには、方向転換路構成部１３が取付けられるナット６の端面よりもナット側に突出すると共に、方向転換路１６の形状に合わせて曲線状に曲げられる薄肉部２３が形成される。薄肉部２３の断面形状はＶ字形状に形成される。この薄肉部２３がナット６の端面に形成された逃げ溝１９（図８参照）に嵌り込む。
【００４４】
図１６及び図１７は、方向転換路構成部の外周側１３ｂを示す。この方向転換路構成部の外周側１３ｂは、曲率半径Ｒの方向転換路１６が形成される本体部２５と、ナット６の端面に取付けられるフランジ部２６とを有する。本体部２５の一端には、負荷ローラ転走路９内に入ってローラを掬い上げる掬上げ部２５ａが形成される。本体部２５の他端は直線部１２に嵌め込まれる。外周側の掬上げ部２５ａは、内周側の掬上げ部２１ａと協働して螺旋状の負荷ローラ転走路９を転がるローラ７を接線方向に掬い上げる。方向転換路１６は掬い上げた直後にローラ７を方向転換させ、円弧状の方向転換路１６に沿ってローラを移動させる。またこの方向転換路構成部の外周側１３ｂには、ねじ軸５のローラ転走溝５ａの形状に合わせた突出部２７が形成され、これにより掬上げ部２５ａの強度を確保している。方向転換路構成部１３は金属製であっても樹脂製であってもよい。
［００４５］
図１８は、直線部１２の断面図を示す。直線通路１１はねじられておらず、ローラ７が無負荷ローラ戻し通路１０の直線通路１１を通過する間、ローラ７の姿勢が回転することもない。直線部１２は金属製であっても樹脂製であってもよい。
［００４６］
図１９は、直線通路１１を移動するローラ７の姿勢を示す。この図１９から直線通路１１を移動しても、ローラ７の角Ａ１の位置が変化せず、ローラ７の姿勢が回転しないのがわかる。
［００４７］
図２０は、本実施形態で使用されるリテーナ８の詳細図を示す。リテーナ８は隣接するローラの軸線が直角を保つようにローラの姿勢を保持する。リテーナ８には、リテーナ８自体も反転することを考慮して、円環状の負荷ローラ転走路９の内周側と外周側とで厚みが変わることのないフラットなものが用いられる。
［００４８］
なお、本発明は上記実施形態に限られることなく、本発明の要旨を変更しない範囲で他の実施形態にも具現化できる。例えば循環部材には、この実施形態のようなエンドキャップ方式の循環部材に限られることなく、リターンパイプ方式等様々な方式の循環部材を用いることができる。
［００４９］
本明細書は、２００５年３月２３日出願の特願２００５−０８３１３１に基づく。この内容はすべてここに含めておく。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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