(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
ＭＣ４受容体アンタゴニストを有効成分とする不安神経症又はうつ症治療薬。ここで、ＭＣ４受容体アンタゴニストは、式［１］
0005002881.tif 000028
［式中、Ａｒ１はフェニル基、置換フェニル基、ナフチル基又は置換ナフチル基であり、Ａｒ２はナフチル基、置換ナフチル基、キノリル基、式
0005002881.tif 000029
（式中、Ｒ４は水素原子又はハロゲン原子であり、Ｘ−ＹはＣＨ−ＮＨ、ＣＨ−Ｏ、ＣＨ−Ｓ又はＮ−Ｏである。）で表される基又は式
0005002881.tif 000030
（式中、Ｒ５は水素原子、水酸基又はＣ１−１０アルコキシ基である。）で表される基であり、Ｒ１は水素原子、Ｃ１−１０アルキル基、Ｃ３−８シクロアルキル基、Ｃ３−１０アルケニル基、フェニル基、１−シアノエチル基、ピリミジン−２−イル基又はアミジル基であり、Ｒ２及びＲ３は同一又は相異なって水素原子又はＣ１−１０アルキル基であり、Ａ−ＢはＮ−ＣＨ２、ＣＨ−ＣＨ２、Ｃ（ＯＨ）−ＣＨ２又はＣ＝ＣＨであり、Ｔ１は単結合、−Ｎ（Ｒ６）−（Ｒ６は水素原子又はＣ１−１０アルキル基である。）、−Ｏ−、−ＣＨ＝ＣＨ−又は−Ｃ（＝Ｏ）−であり、ｎはＴ１が単結合、−ＣＨ＝ＣＨ−又は−Ｃ（＝Ｏ）−のときは１〜１０の整数であり、Ｔ１が−Ｎ（Ｒ６）−又は−Ｏ−のときは２〜１０の整数である。］で表されるピペラジン誘導体又はその医薬上許容される塩である。
【請求項２】
式［１］において、Ａｒ１がフェニル基又は置換フェニル基であり、Ａｒ２がナフチル基又は置換ナフチル基である請求項１に記載の不安神経症又はうつ症治療薬。
【請求項３】
式［１］において、Ａｒ１がフェニル基又は置換フェニル基であり、Ａｒ２がナフチル基又は置換ナフチル基であり、Ｒ１が水素原子、Ｃ１−１０アルキル基又はＣ３−８シクロアルキル基であり、Ｒ２及びＲ３が水素原子であり、Ａ−ＢがＮ−ＣＨ２又はＣＨ−ＣＨ２であり、Ｔ１が単結合である請求項１に記載の不安神経症又はうつ症治療薬。
【請求項４】
置換フェニル基がＣ１−１０アルキル基、Ｃ１−１０アルコキシ基、ベンジルオキシ基、水酸基、ハロゲン原子、ニトロ基、アミノ基、Ｃ１−６アルキル基が１又は２個置換したアミノ基、トリフルオロメチル基、シアノ基、カルバモイル基及びフェニル基から任意に選択された１〜３個の基で置換されたフェニル基であり、置換ナフチル基がＣ１−１０アルキル基、Ｃ１−１０アルコキシ基、水酸基、Ｃ１−６アルコキシカルボニルメトキシ基、カルバモイルメトキシ基、ハロゲン原子、アミノ基及びＣ１−６アルキル基が１又は２個置換したアミノ基から任意に選択された１〜３個の基で置換されたナフチル基である請求項１〜３のいずれかに記載の不安神経症又はうつ症治療薬。
【請求項５】
式［１］において、Ａｒ１がフェニル基又は置換フェニル基であり、Ａｒ２が式
0005002881.tif 000031
（式中、Ｒ５は水素原子、水酸基又はＣ１−１０アルコキシ基である。）であり、Ｒ１が水素原子、Ｃ１−１０アルキル基又はＣ３−８シクロアルキル基であり、Ｒ２及びＲ３が水素原子であり、Ａ−ＢがＮ−ＣＨ２又はＣＨ−ＣＨ２であり、Ｔ１が単結合である請求項１に記載の不安神経症又はうつ症治療薬。
【請求項６】
置換フェニル基がＣ１−１０アルキル基、Ｃ１−１０アルコキシ基、ベンジルオキシ基、水酸基、ハロゲン原子、ニトロ基、アミノ基、Ｃ１−６アルキル基が１又は２個置換したアミノ基、トリフルオロメチル基、シアノ基、カルバモイル基及びフェニル基から任意に選択された１〜３個の基で置換されたフェニル基である請求項５に記載の不安神経症又はうつ症治療薬。
【請求項７】
式［１］
0005002881.tif 000032
［式中、Ａｒ１はフェニル基、置換フェニル基、ナフチル基又は置換ナフチル基であり、Ａｒ２はナフチル基、置換ナフチル基、キノリル基、式
0005002881.tif 000033
（式中、Ｒ４は水素原子又はハロゲン原子であり、Ｘ−ＹはＣＨ−ＮＨ、ＣＨ−Ｏ、ＣＨ−Ｓ又はＮ−Ｏである。）で表される基又は式
0005002881.tif 000034
（式中、Ｒ５は水素原子、水酸基又はＣ１−１０アルコキシ基である。）で表される基であり、Ｒ１は水素原子、Ｃ１−１０アルキル基、Ｃ３−８シクロアルキル基、Ｃ３−１０アルケニル基、フェニル基、１−シアノエチル基、ピリミジン−２−イル基又はアミジル基であり、Ｒ２及びＲ３は同一又は相異なって水素原子又はＣ１−１０アルキル基であり、Ａ−ＢはＮ−ＣＨ２、ＣＨ−ＣＨ２、Ｃ（ＯＨ）−ＣＨ２又はＣ＝ＣＨであり、Ｔ１は単結合、−Ｎ（Ｒ６）−（Ｒ６は水素原子又はＣ１−１０アルキル基である。）、−Ｏ−、−ＣＨ＝ＣＨ−又は−Ｃ（＝Ｏ）−であり、ｎはＴ１が単結合、−ＣＨ＝ＣＨ−又は−Ｃ（＝Ｏ）−のときは１〜１０の整数であり、Ｔ１が−Ｎ（Ｒ６）−又は−Ｏ−のときは２〜１０の整数である。］で表されるピペラジン誘導体又はその医薬上許容される塩。
【請求項８】
式［１］において、Ａｒ１がフェニル基又は置換フェニル基であり、Ａｒ２がナフチル基又は置換ナフチル基である請求項７に記載のピペラジン誘導体又はその医薬上許容される塩。
【請求項９】
式［１］において、Ａｒ１がフェニル基又は置換フェニル基であり、Ａｒ２がナフチル基又は置換ナフチル基であり、Ｒ１が水素原子、Ｃ１−１０アルキル基又はＣ３−８シクロアルキル基であり、Ｒ２及びＲ３が水素原子であり、Ａ−ＢがＮ−ＣＨ２又はＣＨ−ＣＨ２であり、Ｔ１が単結合である請求項７に記載のピペラジン誘導体又はその医薬上許容される塩。
【請求項１０】
置換フェニル基がＣ１−１０アルキル基、Ｃ１−１０アルコキシ基、ベンジルオキシ基、水酸基、ハロゲン原子、ニトロ基、アミノ基、Ｃ１−６アルキル基が１又は２個置換したアミノ基、トリフルオロメチル基、シアノ基、カルバモイル基及びフェニル基から任意に選択された１〜３個の基で置換されたフェニル基であり、置換ナフチル基がＣ１−１０アルキル基、Ｃ１−１０アルコキシ基、水酸基、Ｃ１−５アルコキシカルボニルメトキシ基、カルバモイルメトキシ基、ハロゲン原子、アミノ基及びＣ１−６アルキル基が１又は２個置換したアミノ基から任意に選択された１〜３個の基で置換されたナフチル基である請求項７〜９のいずれかに記載のピペラジン誘導体又はその医薬上許容される塩。
【請求項１１】
式［１］において、Ａｒ１がフェニル基又は置換フェニル基であり、Ａｒ２が式
0005002881.tif 000035
（式中、Ｒ５は水素原子、水酸基又はＣ１−１０アルコキシ基である。）であり、Ｒ１が水素原子、Ｃ１−１０アルキル基又はＣ３−８シクロアルキル基であり、Ｒ２及びＲ３が水素原子であり、Ａ−ＢがＮ−ＣＨ２又はＣＨ−ＣＨ２であり、Ｔ１が単結合である請求項７に記載のピペラジン誘導体又はその医薬上許容される塩。
【請求項１２】
置換フェニル基がＣ１−１０アルキル基、Ｃ１−１０アルコキシ基、ベンジルオキシ基、水酸基、ハロゲン原子、ニトロ基、アミノ基、Ｃ１−６アルキル基が１又は２個置換したアミノ基、トリフルオロメチル基、シアノ基、カルバモイル基及びフェニル基から任意に選択された１〜３個の基で置換されたフェニル基である請求項１１に記載のピペラジン誘導体又はその医薬上許容される塩。
【発明の詳細な説明】
背景技術
本発明は、ＭＣ４受容体アンタゴニストを有効成分とする不安神経症又はうつ症治療薬、及びＭＣ４受容体アンタゴニスト作用を有する新規ピペラジン誘導体に関する。
最近の病態生理学の進歩により、不安神経症及びうつ病の発症機序としてストレスが深く関与していることが示唆されている。ストレスにより引き起こされる脳内反応としては、視床下部−下垂体−副腎系の機能異常を代表とする神経内分泌系の機能異常が知られている。このような背景から、最近、視床下部に存在し、神経内分泌系に影響を与える神経ペプチドがうつ・不安の発症原因として注目されている。
このような神経ペプチドとして、コルチコトロピン・リリーシング・ファクター（ＣＲＦ）、プロオピオメラノコルチン（ＰＯＭＣ）等が挙げられる。ＣＲＦは視床下部−下垂体−副腎系の亢進等ストレス反応の中心的役割を果たすことが示され、不安・うつ症の関連も示唆されている。ＰＯＭＣから生成されるメラノコルチン類［副腎皮質刺激ホルモン（ＡＣＴＨ）、メラニン細胞刺激ホルモン（ＭＳＨ）］は視床下部における主要な神経ペプチドであるが、メラノコルチン受容体に作用する物質についてのストレス反応及びうつ・不安症への関与は報告されていない。
メラノコルチン受容体はＭＣ１〜ＭＣ５まで５つのサイブタイプに分類される。これらのサブタイプの中でメラノコルチン受容体サブタイプＭＣ４に関して、ペプチド性の選択的アゴニスト及びアンタゴニストが報告されている。しかし、これらのアゴニスト及びアンタゴニストに関して、これまでストレス反応及び抗不安作用については全く報告されていない。本発明化合物である表１中の化合物４は組み換えヒトメラノコルチン受容体において選択性の高いアンタゴニストとして作用している。
メラノコルチン受容体サブタイプと不安・うつ症との関係及びストレス反応との関連、及び新規ピペラジン誘導体について検討した。
発明の開示
上記課題について鋭意検討した結果、ＭＣ４受容体アゴニストが不安惹起作用を示し、ＭＣ４受容体アンタゴニストが抗ストレス、抗不安及び抗うつ作用を示したことによりＭＣ４受容体アンタゴニストが不安神経症及びうつ症の治療に有効であることを見出した。さらに、ＭＣ４受容体アンタゴニストである新規ピペラジン誘導体を見出し、本発明を完成させた。
以下、本発明を説明する。
本発明は、以下に示す項目１〜３より成り立っている。
１．ＭＣ４受容体アンタゴニストを有効成分とする不安神経症又はうつ症治療薬。
２．ＭＣ４受容体アンタゴニストが、式［１］
0005002881.tif 000002
［式中、Ａｒ１はフェニル基、置換フェニル基、ナフチル基又は置換ナフチル基であり、Ａｒ２はナフチル基、置換ナフチル基、キノリル基、式
0005002881.tif 000003
（式中、Ｒ４は水素原子又はハロゲン原子であり、Ｘ−ＹはＣＨ−ＮＨ、ＣＨ−Ｏ、ＣＨ−Ｓ又はＮ−Ｏである。）で表される基又は式
0005002881.tif 000004
（式中、Ｒ５は水素原子、水酸基又はＣ１−１０アルコキシ基である。）で表される基であり、Ｒ１は水素原子、Ｃ１−１０アルキル基、Ｃ３−８シクロアルキル基、Ｃ３−１０アルケニル基、フェニル基、１−シアノエチル基、ピリミジン−２−イル基又はアミジル基であり、Ｒ２及びＲ３は同一又は相異なって水素原子又はＣ１−１０アルキル基であり、Ａ−ＢはＮ−ＣＨ２、ＣＨ−ＣＨ２、Ｃ（ＯＨ）−ＣＨ２又はＣ＝ＣＨであり、Ｔ１は単結合、−Ｎ（Ｒ６）−（Ｒ６は水素原子又はＣ１−１０アルキル基である。）、−Ｏ−、−ＣＨ＝ＣＨ−又は−Ｃ（＝Ｏ）−であり、ｎはＴ１が単結合、
−ＣＨ＝ＣＨ−又は−Ｃ（＝Ｏ）−のときは１〜１０の整数であり、
Ｔ１が−Ｎ（Ｒ６）−又は−Ｏ−のときは２〜１０の整数である。］で表されるピペラジン誘導体又はその医薬上許容される塩である不安神経症又はうつ症治療薬。
３．前記式［１］で表されるピペラジン誘導体又はその医薬上許容される塩。
本発明において、ＭＣ４受容体に属するアンタゴニストとは、ＭＣ４受容体を拮抗する作用を有する化合物である。好ましくは、ＭＣ４受容体を発現させた細胞を使用し、Ｊ．Ｂｉｏｌ．Ｃｈｅｍ．，２６８：１５１７４−１５１７９，１９９３に掲載されている方法に従い、受容体結合実験において濃度依存的な抑制作用を示し、ＭＣ４受容体に対する親和性においてα−ＭＳＨと同等以上の親和性を示し、さらに、α−ＭＳＨにより刺激されるｃＡＭＰ量をｃＡＭＰ測定キットにより測定した時、α−ＭＳＨの作用に拮抗する物質をいう。
本発明において使用される用語が以下に定義される。本発明において「Ｃｘ−ｙ」とは、その後に続く基がｘ〜ｙ個の炭素原子を有することを意味する。
置換フェニル基とは、Ｃ１−１０アルキル基、Ｃ３−８シクロアルキル基、Ｃ３−８シクロアルキルＣ１−５アルキル基、Ｃ１−１０アルコキシ基、Ｃ３−８シクロアルコキシ基、Ｃ３−８シクロアルキルＣ１−５アルコキシ基、ベンジルオキシ基、水酸基、ハロゲン原子、ニトロ基、式ＮＲ１１（Ｒ２２）（式中、Ｒ１１及びＲ２２は同一又は異なって水素原子又はＣ１−６アルキル基を示すか、又は隣接する窒素原子と共に５〜８員の環状アミンを形成する基を示す。）で示される基、トリフルオロメチル基、シアノ基、カルバモイル基及びフェニル基から任意に選択された１〜３個の基で置換されたフェニル基であり、好ましくはＣ１−１０アルキル基、Ｃ１−１０アルコキシ基、ベンジルオキシ基、水酸基、ハロゲン原子、ニトロ基、アミノ基、Ｃ１−６アルキル基が１又は２個置換したアミノ基、トリフルオロメチル基、シアノ基、カルバモイル基及びフェニル基から任意に選択された１〜３個の基で置換されたフェニル基である。これらは、例えば２−メチルフェニル基、３−メチルフェニル基、４−メチルフェニル基、２−エチルフェニル基、３−エチルフェニル基、４−エチルフェニル基、２−プロピルフェニル基、３−プロピルフェニル基、４−プロピルフェニル基、２−シクロペンチルフェニル基、２−メトキシフェニル基、３−メトキシフェニル基、４−メトキシフェニル基、４−エトキシフェニル基、４−イソプロポキシフェニル基、４−ベンジルオキシフェニル基、４−ヒドロキシフェニル基、２−フルオロフェニル基、３−フルオロフェニル基、４−フルオロフェニル基、２−クロロフェニル基、３−クロロフェニル基、４−クロロフェニル基、２−ブロモフェニル基、３−ブロモフェニル基、４−ブロモフェニル基、４−ニトロフェニル基、４−アミノフェニル基、４−トリフルオロメチルフェニル基、３−シアノフェニル基、４−シアノフェニル基、３−カルバモイルフェニル基、４−カルバモイルフェニル基、４−ビフェニル基等である。
置換ナフチル基とは、Ｃ１−１０アルキル基、Ｃ３−８シクロアルキル基、Ｃ３−８シクロアルキルＣ１−５アルキル基、Ｃ１−１０アルコキシ基、Ｃ３−８シクロアルコキシ基、Ｃ３−８シクロアルキルＣ１−５アルコキシ基、ベンジルオキシ基、水酸基、Ｃ１−５アルコキシカルボニルメトキシ基、カルバモイルメトキシ基、ハロゲン原子、ニトロ基、式ＮＲ３３（Ｒ４４）（式中、Ｒ３３及びＲ４４は同一又は異なって水素原子又はＣ１−６アルキル基を示すか、又は隣接する窒素原子と共に５〜８員の環状アミンを形成する基を示す。）で示される基及びトリフルオロメチル基から任意に選択された１〜３個の基で置換されたナフチル基であり、好ましくはＣ１−１０アルキル基、Ｃ１−１０アルコキシ基、水酸基、Ｃ１−５アルコキシカルボニルメトキシ基、カルバモイルメトキシ基、ハロゲン原子、アミノ基及びＣ１−６アルキル基が１又は２個置換したアミノ基から任意に選択された１〜３個の基で置換されたナフチル基である。これらは、例えば２−メチルナフタレン−１−イル基、３−メチルナフタレン−１−イル基、４−メチルナフタレン−１−イル基、２−エチルナフタレン−１−イル基、３−エチルナフタレン−１−イル基、４−エチルナフタレン−１−イル基、２−プロピルナフタレン−１−イル基、３−プロピルナフタレン−１−イル基、４−プロピルナフタレン−１−イル基、２−メトキシナフタレン−１−イル基、３−メトキシナフタレン−１−イル基、４−メトキシナフタレン−１−イル基、６−メトキシナフタレン−１−イル基、４−エトキシナフタレン−１−イル基、４−イソプロポキシナフタレン−１−イル基、４−ベンジルオキシナフタレン−１−イル基、２−ヒドロキシナフタレン−１−イル基、４−ヒドロキシナフタレン−１−イル基、２−メトキシカルボニルメトキシナフタレン−１−イル基、２−カルバモイルメトキシナフタレン−１−イル基、２−フルオロナフタレン−１−イル基、３−フルオロナフタレン−１−イル基、４−フルオロナフタレン−１−イル基、２−クロロナフタレン−１−イル基、３−クロロナフタレン−１−イル基、４−クロロナフタレン−１−イル基、２−ブロモナフタレン−１−イル基、３−ブロモナフタレン−１−イル基、４−ブロモナフタレン−１−イル基、４−ニトロナフタレン−１−イル基、４−アミノナフタレン−１−イル基、４−トリフルオロメチルナフタレン−１−イル基、４−ジメチルアミノナフタレン−１−イル基等である。
Ｃ１−１０アルキル基とは炭素原子数１〜１０の直鎖状又は分岐鎖状のアルキル基であり、例えばメチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、イソブチル基、ペンチル基、イソペンチル基、１−エチルプロピル基、ヘキシル基、イソヘキシル基、１−エチルブチル基、ヘプチル基、イソヘプチル基、オクチル基、ノニル基、デシル基等である。Ｃ３−８シクロアルキル基とは炭素原子数３〜８のシクロアルキル基であり、例えばシクロプロピル基、シクロブチル基、シクロペンチル基、シクロヘキシル基等である。Ｃ３−８シクロアルキルＣ１−５アルキル基とは炭素原子数３〜８のシクロアルキル基が置換したＣ１−５アルキル基であり、例えばシクロプロピルメチル基、シクロブチルメチル基、シクロペンチルメチル基、シクロヘキシルメチル基等である。
Ｃ３−１０アルケニル基とは炭素原子数３〜１０の直鎖状又は分岐鎖状のアルケニル基であり、例えばアリル基、１−ブテン−４−イル基、２−ブテン−４−イル基、１−ペンテン−５−イル基、２−ペンテン−５−イル基、プレニル基等である。
Ｃ１−１０アルコキシ基とは炭素原子数１〜１０の直鎖状又は分岐鎮状のアルコキシ基であり、例えばメトキシ基、エトキシ基、プロポキシ基、イソプロポキシ基、ブトキシ基、イソブトキシ基、ペンチルオキシ基、イソペンチルオキシ基、ヘキシルオキシ基、ヘプチルオキシ基、オクチルオキシ基、ノニルオキシ基、デシルオキシ基等である。Ｃ３−８シクロアルコキシ基とは炭素原子数３〜８のシクロアルコキシ基であり、例えばシクロプロポキシ基、シクロペンチルオキシ基、シクロオクチルオキシ基等である。Ｃ３−８シクロアルキルＣ１−５アルコキシ基とは炭素原子数３〜８のシクロアルキル基が置換したＣ１−５アルコキシ基であり、例えばシクロプロピルメトキシ基、シクロペンチルメトキシ基、シクロヘキシルエトキシ基等である。
Ｃ１−６アルキル基が１又は２個置換したアミノ基とは炭素原子数１〜６の直鎖状、分岐鎖状のアルキル基が１又は２個置換したアミノ基であり、例えばメチルアミノ基、エチルアミノ基、プロピルアミノ基、ジメチルアミノ基、ジエチルアミノ基、ジプロピルアミノ基などである。
式ＮＲ１１（Ｒ２２）で示されるアミノ基は、例えばメチルアミノ基、エチルアミノ基、プロピルアミノ基、ジメチルアミノ基、ジエチルアミノ基、ジプロピルアミノ基等である。また、式ＮＲ１１（Ｒ２２）で示される環状アミノ基は、例えばピロリジノ基、ピペリジノ基、ピペラジノ基、モルホリノ基、チオモルホリノ基等である。
式ＮＲ３３（Ｒ４４）で示されるアミノ基は、例えばメチルアミノ基、エチルアミノ基、プロピルアミノ基、ジメチルアミノ基、ジエチルアミノ基、ジプロピルアミノ基等である。また、式ＮＲ３３（Ｒ４４）で示される環状アミノ基は、例えばピロリジノ基、ピペリジノ基、ピペラジノ基、モルホリノ基、チオモルホリノ基等である。
ハロゲン原子とはフッ素原子、塩素原子、臭素原子又はヨウ素原子である。
また、本発明における医薬上許容される塩とは、例えば硫酸、塩酸、燐酸等の鉱酸との塩、酢酸、シュウ酸、乳酸、酒石酸、フマール酸、マレイン酸、メタンスルホン酸、ベンゼンスルホン酸等の有機酸との塩等である。
式［１］の化合物は、以下の一般的製造法１〜１７によって製造することができる（以下の反応式中、Ａｒ１、Ａｒ２、Ｒ６、Ｔ１及びｎは前記と同意義であり、Ｘ１は塩素原子、臭素原子又はヨウ素原子を示し、Ａ１−Ｂ１はＣＨ−ＣＨ２、Ｃ（ＯＨ）−ＣＨ２又はＣ＝ＣＨを示し、Ｔ２は単結合、−Ｎ（Ｒ６）−又は−Ｏ−を示し、Ｒ７はＣ１−１０アルキル基を示し、Ｒ８はＣ１−１０アルキル基、Ｃ３−１０アルケニル基、フェニル基又はピリミジン−２−イル基を示し、Ｒ９はｔ−ブトキシカルボニル基、エトキシカルボニル基又はベンジルオキシカルボニル基等の一般的なアミノ基の保護基を示し、Ｒ１０はＣ１−１０アルキル基、１−シアノエチル基又はアミジノ基を示し、Ｒ１１はｔ−ブトキシカルボニル基以外のＲ９を示し、Ｂｏｃ基とはｔ−ブトキシカルボニル基を示し、Ｂｎ基とはベンジル基を示し、＊は光学活性であることを示す。）。
［一般的製造法１］
0005002881.tif 000005
化合物（１）と化合物（２）を塩基の存在下又は非存在下、不活性溶媒中で反応し化合物（３）へ変換後、カルボニル基を不活性溶媒中で還元し化合物（４）を合成することができる。化合物（４）をハロゲン化剤又はアルキルスルホニルハライド、アリールスルホニルハライド等のスルホニル化剤を塩基の存在下又は非存在下、不活性溶媒中で反応させて水酸基を適当な脱離基へ変換した後、化合物（５）を塩基の存在下又は非存在下、不活性溶媒中で反応させることによって本発明化合物（６）を得ることができる。
ここで塩基とは、例えばトリエチルアミン、ジイソプロピルエチルアミン、ピリジン等の有機アミン類、炭酸カリウム、炭酸水素ナトリウム、水酸化ナトリウム、水酸化カリウム、水素化ナトリウム等の無機塩基類を示し、還元とは、水素化ホウ素ナトリウム、水素化シアノホウ素ナトリウム、水素化ホウ素リチウム、Ｌ−Ｓｅｌｅｃｔｒｉｄｅ、Ｋ−Ｓｅｌｅｃｔｒｉｄｅ等のホウ素系還元剤、水素化アルミニウムリチウム、Ｒｅｄ−Ａｌ、水素化ジイソブチルアルミニウム等のアルミニウム系還元剤を用いた酸性、中性又は塩基性条件の還元を示す。ハロゲン化剤とは、例えばチオニルクロリド、チオニルブロミド又はホスホリルクロリド等の一般的な水酸基のハロゲン化剤を示す。アルキルスルホニルハライド又はアリールスルホニルハライド等のスルホニル化剤とは、例えばメタンスルホニルクロリド、ベンゼンスルホニルクロリド、トルエンスルホニルクロリド、又はトリフルオロメタンスルホニルクロリド等の一般的なアルコールのスルホニル化剤を示す。不活性溶媒とは、例えばメタノール、エタノール等のアルコール類、ジエチルエーテル、テトラヒドロフラン等のエーテル類、トルエン、ベンゼン等の炭化水素類、クロロホルム、ジクロロメタン等のハロゲン化炭素系溶媒、ジメチルホルムアミド、アセトニトリル、水又はこれらの混合溶媒等である。
［一般的製造法２］
0005002881.tif 000006
一般的製造法１の化合物（１）から化合物（６）を得る工程と同様に、化合物（１）から化合物（９）を得ることができる。続いて、化合物（９）のアミノ基の脱保護を行い化合物（１０）とした後、化合物（１１）と不活性溶媒中で縮合し化合物（１２）とし、次いで化合物（１２）のアミド基を不活性溶媒中で還元することにより本発明化合物（６）を得ることができる。
ここで化合物（９）の脱保護は、ＰＲＯＴＥＣＴＩＶＥ  ＧＲＯＵＰＳ  ＩＮ  ＯＲＧＡＮＩＣ  ＳＹＮＴＨＥＳＩＳ，ＴＨＥＯＤＯＲＡ  Ｗ．ＧＲＥＥＮＥ  ａｎｄ  ＰＥＴＥＲ  Ｇ．Ｍ．ＷＵ  ＴＳ著に記載の方法を用いることができる。縮合とは、例えば酸クロリド、酸ブロミド等の酸ハライド経由のアミド化、クロロ炭酸エチル、クロロ炭酸イソブチル等を用いた混合酸無水物経由のアミド化、又は１−（３，３−ジメチルアミノプロピル）−３−エチルカルボジイミド、１，３−ジシクロヘキシルカルボジイミド、ジフェニルホスホリルアジド、シアノリン酸ジエチル又はカルボニルジイミダゾール等の縮合剤を用いたアミド化を示す。還元とは、例えばジボラン等のホウ素系還元剤、水素化アルミニウムリチウム、Ｒｅｄ−Ａｌ、水素化ジイソプロピルアルミニウム等のアルミニウム系還元剤等を用いた酸性、中性又は塩基性条件の還元を示す。不活性溶媒とは、例えばメタノール、エタノール等のアルコール類、ジエチルエーテル、テトラヒドロフラン等のエーテル類、トルエン、ベンゼン等の炭化水素類、クロロホルム、ジクロロメタン等のハロゲン化炭素系溶媒、ジメチルホルムアミド、アセトニトリル、水又はこれらの混合溶媒等である。
［一般的製造法３］
0005002881.tif 000007
一般的製造法１の化合物（１）から化合物（６）を得る工程と同様に、化合物（１）から化合物（１３）を得ることができる。化合物（１３）のＢｏｃ基の除去を行うことで本発明化合物（１４）を得ることができる。続いて、化合物（１４）とアルキル化剤、又はアミジル化剤を塩基の存在下又は非存在下、不活性溶媒中で反応させ本発明化合物（１５）を得ることができる。
ここで化合物（１３）のＢｏｃ基の除去は、ＰＲＯＴＥＣＴＩＶＥ  ＧＲＯＵＰＳ  ＩＮ  ＯＲＧＡＮＩＣ  ＳＹＮＴＨＥＳＩＳ，ＴＨＥＯＤＯＲＡ  Ｗ．ＧＲＥＥＮＥ  ａｎｄ  ＰＥＴＥＲ  Ｇ．Ｍ．ＷＵ  ＴＳ著に記載の方法を用いることができる。アルキル化剤とは、例えばヨウ化メチル、ヨウ化エチル、１−ブロモプロパン、２−ブロモプロパン、２−ブロモプロピオニトリル等のハロゲン化アルキル、ジメチル硫酸、ジエチル硫酸等の硫酸アルキルを示し、アミジル化剤とはシアナミド、Ｓ−メチルチオウレア、アミノイミノメタンスルホン酸等のアミジル化剤を示す。塩基とは、例えばトリエチルアミン、ジイソプロピルエチルアミン、ピリジン等の有機アミン類、炭酸カリウム、炭酸水素ナトリウム、水酸化ナトリウム、水酸化カリウム、水素化ナトリウム等の無機塩基類である。不活性溶媒とは、例えばメタノール、エタノール等のアルコール類、ジエチルエーテル、テトラヒドロフラン等のエーテル類、トルエン、ベンゼン等の炭化水素類、クロロホルム、ジクロロメタン等のハロゲン化炭素系溶媒、ジメチルホルムアミド、アセトニトリル、水又はこれらの混合溶媒等である。
［一般的製造法４］
0005002881.tif 000008
一般的製造法２によって得ることができる化合物（１０）と化合物（１６）を塩基の存在下又は非存在下、不活性溶媒中で反応させることによって本発明化合物（１７）を得ることができる。
ここで塩基とは、例えばトリエチルアミン、ジイソプロピルエチルアミン、ピリジン等の有機アミン類、炭酸カリウム、炭酸水素ナトリウム、水酸化ナトリウム、水酸化カリウム、水素化ナトリウム等の無機塩基類である。不活性溶媒とは、例えばメタノール、エタノール等のアルコール類、ジエチルエーテル、テトラヒドロフラン等のエーテル類、トルエン、ベンゼン等の炭化水素類、クロロホルム、ジクロロメタン等のハロゲン化炭素系溶媒、ジメチルホルムアミド、アセトニトリル、水又はこれらの混合溶媒等である。
［一般的製造法５］
0005002881.tif 000009
化合物（１８）を不活性溶媒中塩基で処理した後、化合物（１９）を反応させ化合物（２０）とした後、不活性溶媒中酸で処理することによって化合物（２１）を合成することができる。化合物（２１）を不活性溶媒中で水素添加して化合物（２２）とした後、化合物（２）と不活性溶媒中で縮合し化合物（２３）とし、化合物（２３）のアミド基を不活性溶媒中で還元することにより本発明化合物（２４）を得ることができる。
ここで塩基とは、例えばリチウムジイソプロピルアミド、リチウムヘキサメチルジシラジド、ソジウムヘキサメチルジシラジド、ポタシウムヘキサメチルジシラジド等の金属アミド類、水素化ナトリウム、水素化カリウム等の金属水素化物である。酸とは、例えば塩酸、臭化水素酸、硫酸、硝酸及び燐酸等の無機酸類、ｐ−トルエンスルホン酸、メタンスルホン酸、トリフルオロ酢酸、蟻酸等の有機酸類である。水素添加とは、不活性溶媒中、例えばパラジウム炭素、パラジウムブラック、水酸化パラジウム、二酸化白金、ラネーニッケル等の通常用いられる金属触媒を用いて水素雰囲気下反応させることである。縮合とは、例えば酸クロリド、酸ブロミド等の酸ハライド経由のアミド化、クロロ炭酸エチル、クロロ炭酸イソブチル等を用いた混合酸無水物経由のアミド化、又は１−（３，３−ジメチルアミノプロピル）−３−エチルカルボジイミド、１，３−ジシクロヘキシルカルボジイミド、ジフェニルホスホリルアジド、シアノリン酸ジエチル又はカルボニルジイミダゾール等の縮合剤を用いたアミド化を示す。還元とは、例えばジボラン等のホウ素系還元剤、水素化アルミニウムリチウム、Ｒｅｄ−Ａｌ、水素化ジイソブチルアルミニウム等のアルミニウム系還元剤等を用いた酸性、中性又は塩基性条件の還元を示す。不活性溶媒とは、例えばメタノール、エタノール等のアルコール類、ジエチルエーテル、テトラヒドロフラン等のエーテル類、トルエン、ベンゼン等の炭化水素類、クロロホルム、ジクロロメタン等のハロゲン化炭素系溶媒、ジメチルホルムアミド、アセトニトリル、水又はこれらの混合溶媒等である。
［一般的製造法６］
0005002881.tif 000010
一般的製造法５の化合物（２２）から化合物（２４）を得る工程と同様に、化合物（２０）から本発明化合物（２５）及び化合物（２１）から本発明化合物（２６）を得ることができる。
［一般的製造法７］
0005002881.tif 000011
一般的製造法５によって得ることができる化合物（２７）と化合物（７）を不活性溶媒中縮合し化合物（２８）とし、化合物（２８）のアミノ基の脱保護を行い化合物（２９）を合成することができる。化合物（２９）と化合物（１１）を不活性溶媒中で縮合し化合物（３０）とし、化合物（３０）のアミド基を不活性溶媒中で還元することにより本発明化合物（３１）を得ることができる。
ここで縮合とは、例えば酸クロリド、酸ブロミド等の酸ハライド経由のアミド化、クロロ炭酸エチル、クロロ炭酸イソブチル等を用いた混合酸無水物経由のアミド化、又は１−（３，３−ジメチルアミノプロピル）−３−エチルカルボジイミド、１，３−ジシクロヘキシルカルボジイミド、ジフェニルホスホリルアジド、シアノリン酸ジエチル又はカルボニルジイミダゾール等の縮合剤を用いたアミド化を示す。化合物（２８）の脱保護は、ＰＲＯＴＥＣＴＩＶＥ  ＧＲＯＵＰＳ  ＩＮ  ＯＲＧＡＮＩＣ  ＳＹＮＴＨＥＳＩＳ，ＴＨＥＯＤＯＲＡ  Ｗ．ＧＲＥＥＮＥ  ａｎｄ  ＰＥＴＥＲ  Ｇ．Ｍ．ＷＵ  ＴＳ著に記載の方法を用いることができる。還元とは、例えばジボラン等のホウ素系還元剤、水素化アルミニウムリチウム、Ｒｅｄ−Ａｌ、水素化ジイソブチルアルミニウム等のアルミニウム系還元剤等を用いた酸性、中性又は塩基性条件の還元を示す。不活性溶媒とは、例えばメタノール、エタノール等のアルコール類、ジエチルエーテル、テトラヒドロフラン等のエーテル類、トルエン、ベンゼン等の炭化水素類、クロロホルム、ジクロロメタン等のハロゲン化炭素系溶媒、ジメチルホルムアミド、アセトニトリル、水又はこれらの混合溶媒等である。
［一般的製造法８］
0005002881.tif 000012
一般的製造法７で得ることができる化合物（２９）と化合物（３２）を塩基の存在下又は非存在下、不活性溶媒中で反応させることによって化合物（３３）を合成することができる。化合物（３３）のアミド基を不活性溶媒中で還元することにより本発明化合物（３１）を得ることができる。
ここで塩基とは、例えばトリエチルアミン、ジイソプロピルエチルアミン、ピリジン等の有機アミン類、炭酸カリウム、炭酸水素ナトリウム、水酸化ナトリウム、水酸化カリウム、水素化ナトリウム等の無機塩基類である。還元とは、例えばジボラン等のホウ素系還元剤、水素化アルミニウムリチウム、Ｒｅｄ−Ａｌ、水素化ジイソブチルアルミニウム等のアルミニウム系還元剤等を用いた酸性、中性又は塩基性条件の還元を示す。不活性溶媒とは、例えばメタノール、エタノール等のアルコール類、ジエチルエーテル、テトラヒドロフラン等のエーテル類、トルエン、ベンゼン等の炭化水素類、クロロホルム、ジクロロメタン等のハロゲン化炭素系溶媒、ジメチルホルムアミド、アセトニトリル、水又はこれらの混合溶媒等である。
［一般的製造法９］
0005002881.tif 000013
一般的製造法５の化合物（１８）から化合物（２０）を得る工程と同様に、化合物（１８）から化合物（３５）を得ることができる。化合物（３５）を一般的製造法５の化合物（２０）から化合物（２１）を得る工程と同様の操作を行った後、再度アミノ基をＢｏｃ基で保護することにより化合物（３６）を得ることができる。化合物（３６）を不活性溶媒中で水素添加して化合物（３７）とした後、化合物（３７）と化合物（２）を不活性溶媒中で縮合し化合物（３８）を得ることができる。化合物（３８）のＢｏｃ基の除去を行った後、アルキル化剤を塩基の存在下又は非存在下、不活性溶媒中で反応させることで化合物（２３）を合成することができる。化合物（２３）のアミド基を不活性溶媒中還元することにより本発明化合物（２４）を得ることができる。
ここでアミノ基のＢｏｃ基による保護及びＢｏｃ基の除去は、ＰＲＯＴＥＣＴＩＶＥ  ＧＲＯＵＰＳ  ＩＮ  ＯＲＧＡＮＩＣ  ＳＹＮＴＨＥＳＩＳ，ＴＨＥＯＤＯＲＡ  Ｗ．ＧＲＥＥＮＥ  ａｎｄ  ＰＥＴＥＲ  Ｇ．Ｍ．ＷＵ  ＴＳ著に記載の方法を用いることができる。水素添加とは、不活性溶媒中、例えばパラジウム炭素、パラジウムブラック、水酸化パラジウム、二酸化白金、ラネーニッケル等の通常用いられる金属触媒を用いて水素雰囲気下反応させることである。縮合とは、例えば酸クロリド又は酸ブロミド等の酸ハライド経由のアミド化、クロロ炭酸エチル、クロロ炭酸イソブチル等を用いた混合酸無水物経由のアミド化、又は１−（３，３−ジメチルアミノプロピル）−３−エチルカルボジイミド、１，３−ジシクロヘキシルカルボジイミド、ジフェニルホスホリルアジド、シアノリン酸ジエチル又はカルボニルジイミダゾール等の縮合剤を用いたアミド化を示す。塩基とは、例えばドリエチルアミン、ジイソプロピルエチルアミン、ピリジン等の有機アミン類、炭酸カリウム、炭酸水素ナトリウム、水酸化ナトリウム、水酸化カリウム、水素化ナトリウム等の無機塩基類である。アルキル化剤とは、例えばヨウ化メチル、ヨウ化エチル、１−ブロモプロパン、２−ブロモプロパン又は２−ブロモプロピオニトリル等のハロゲン化アルキル、ジメチル硫酸、又はジエチル硫酸等の硫酸アルキルを示す。還元とは、例えばジボラン等のホウ素系還元剤、水素化アルミニウムリチウム、Ｒｅｄ−Ａｌ、水素化ジイソブチルアルミニウム等のアルミニウム系還元剤等を用いた酸性、中性又は塩基性条件の還元を示す。不活性溶媒とは、例えばメタノール、エタノール等のアルコール類、ジエチルエーテル、テトラヒドロフラン等のエーテル類、トルエン、ベンゼン等の炭化水素類、クロロホルム、ジクロロメタン等のハロゲン化炭素系溶媒、ジメチルホルムアミド、アセトニトリル、水又はこれらの混合溶媒等である。
［一般的製造法１０］
0005002881.tif 000014
一般的製造法９の化合物（３７）から化合物（２４）を得る工程と同様に、化合物（３５）から本発明化合物（２５）及び化合物（３６）から本発明化合物（２６）を得ることができる。
［一般的製造法１１］
0005002881.tif 000015
一般的製造法９で得ることができる化合物（３９）と化合物（４０）を不活性溶媒中で縮合し化合物（４１）とし、化合物（４１）のＢｏｃ基の除去を行った後、アルキル化剤を塩基の存在下又は非存在下、不活性溶媒中で反応させ化合物（４２）得ることができる。化合物（４２）のアミノ基の脱保護を行い化合物（２６）を合成することができる。以下、一般的製造法７の化合物（２９）からの工程若しくは一般的製造法８と同様に本発明化合物（３１）を得ることができる。
ここで縮合とは、例えば酸クロリド、酸ブロミド等の酸ハライド経由のアミド化、クロロ炭酸エチル、クロロ炭酸イソブチル等を用いた混合酸無水物経由のアミド化、又は１−（３，３−ジメチルアミノプロピル）−３−エチルカルボジイミド、１，３−ジシクロヘキシルカルボジイミド、ジフェニルホスホリルアジド、シアノリン酸ジエチル又はカルボニルジイミダゾール等の縮合剤を用いたアミド化を示す。塩基とは、例えばトリエチルアミン、ジイソプロピルエチルアミン、ピリジン等の有機アミン類、炭酸カリウム、炭酸水素ナトリウム、水酸化ナトリウム、水酸化カリウム、水素化ナトリウム等の無機塩基類である。アルキル化剤とは、例えばヨウ化メチル、ヨウ化エチル、１−ブロモプロパン、２−ブロモプロパン、２−ブロモプロピオニトリル等のハロゲン化アルキル、ジメチル硫酸、ジエチル硫酸等の硫酸アルキルを示す。Ｂｏｃ基の除去若しくはアミノ基の脱保護は、ＰＲＯＴＥＣＴＩＶＥ  ＧＲＯＵＰＳ  ＩＮ  ＯＲＧＡＮＩＣ  ＳＹＮＴＨＥＳＩＳ，ＴＨＥＯＤＯＲＡ  Ｗ．ＧＲＥＥＮＥ  ａｎｄ  ＰＥＴＥＲ  Ｇ．Ｍ．ＷＵ  ＴＳ著に記載の方法を用いることができる。不活性溶媒とは、例えばメタノール、エタノール等のアルコール類、ジエチルエーテル、テトラヒドロフラン等のエーテル類、トルエン、ベンゼン等の炭化水素類、クロロホルム、ジクロロメタン等のハロゲン化炭素系溶媒、ジメチルホルムアミド、アセトニトリル、水又はこれらの混合溶媒等である。
［一般的製造法１２］
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一般的製造法１１の化合物（３９）から化合物（４２）を得る工程と同様に、化合物（３７）から化合物（４４）を得ることができる。化合物（４４）のアミド基を不活性溶媒中で還元することにより化合物（４５）とし、化合物（４５）のベンジル基を除去した後、化合物（１６）を塩基の存在下又は非存在下、不活性溶媒中で反応させることによって本発明化合物（４６）を得ることができる。
ここで還元とは、例えばジボラン等のホウ素系還元剤、水素化アルミニウムリチウム、Ｒｅｄ−Ａｌ、水素化ジイソブチルアルミニウム等のアルミニウム系還元剤等を用いた酸性、中性又は塩基性条件の還元を示す。ベンジル基の除去は、ＰＲＯＴＥＣＴＩＶＥ  ＧＲＯＵＰＳ  ＩＮ  ＯＲＧＡＮＩＣ  ＳＹＮＴＨＥＳＩＳ，ＴＨＥＯＤＯＲＡ  Ｗ．ＧＲＥＥＮＥ  ａｎｄ  ＰＥＴＥＲ  Ｇ．Ｍ．ＷＵ  ＴＳ著に記載の方法を用いることができる。塩基とは、例えばトリエチルアミン、ジイソプロピルエチルアミン、ピリジン等の有機アミン類、炭酸カリウム、炭酸水素ナトリウム、水酸化ナトリウム、水酸化カリウム、水素化ナトリウム等の無機塩基類である。不活性溶媒とは、例えばメタノール、エタノール等のアルコール類、ジエチルエーテル、テトラヒドロフラン等のエーテル類、トルエン、ベンゼン等の炭化水素類、クロロホルム、ジクロロメタン等のハロゲン化炭素系溶媒、ジメチルホルムアミド、アセトニトリル、水又はこれらの混合溶媒等である。
［一般的製造法１３］
光学活性な本発明化合物（６）、（１４）、（１５）、（１７）、（２４）、（２５）、（２６）、（３１）又は（４６）は、ラセミ体の本発明化合物（６）、（１４）、（１５）、（１７）、（２４）、（２５）、（２６）、（３１）又は（４６）自身を酸性キラル分割剤を用いた一般的な光学分割或いはキラル固定相を用いたＨＰＬＣによる光学分割によって得ることができる。また、光学活性な化合物（６）は、ラセミ体の合成中間体（４）、（８）、（９）、（１０）又は（１２）を酸性キラル分割剤或いはキラル固定相を用いたＨＰＬＣによる光学分割後、一般的製造法１又は２に記載の方法によって合成することができる。更に、光学活性な化合物（１４）又は（１５）は、ラセミ体の合成中間体（１３）を酸性キラル分割剤或いはキラル固定相を用いたＨＰＬＣによる光学分割後、一般的製造法３に記載の方法によって合成することができる。光学活性な化合物（１７）は、ラセミ体の合成中間体（１０）を酸性キラル分割剤或いはキラル固定相を用いたＨＰＬＣによる光学分割後、一般的製造法４に記載の方法によって合成することができる。光学活性な化合物（４６）は、ラセミ体の合成中間体（４５）を酸性キラル分割剤或いはキラル固定相を用いたＨＰＬＣに光学分割後、一般的製造法１２に記載の方法によって合成することができる。
ここで、酸性キラル分割剤とは（＋）又は（−）−ジ−ｐ−トルオイル酒石酸、（＋）又は（−）−ジベンゾイル酒石酸、（＋）又は（−）−酒石酸、（＋）又は（−）−マンデル酸、（＋）又は（−）−しょうのう酸、又は（＋）又は（−）−しょうのうスルホン酸等の光学活性な有機酸類を示す。
ここでキラル固定相とは、セルロースエステル、セルロースカルバメート、アミロースカルバメート、クラウンエーテル又はポリメタクリレート等の誘導体である。
［一般的製造法１４］
0005002881.tif 000017
化合物（１）を不活性溶媒中で不斉還元することによって光学活性なアルコール（４７）を得ることができる。化合物（４７）を塩基の存在下又は非存在下、不活性溶媒中で処理することによってエポキシ化した後、化合物（２）と不活性溶媒中で反応させることによって光学活性な化合物（４）を合成することができる。以下、一般的製造法１の化合物（４）から化合物（６）を得る工程と同様に、光学活性な化合物（４）から光学活性な本発明化合物（６）を得ることができる。
ここで不斉還元とは、（Ｒ）−６，５−ジフェニル−２−メチル−３，４−プロパノ−１，３，２−オキサザボロリジン、（Ｓ）−５，５−ジフェニル−２−メチル−３，４−プロパノ−１，３，２−オキサザボロリジン等のオキサザボロリジン類を不斉補助基として用いたボラン−テトラヒドロフラン錯体による還元、（Ｒ）−Ｂ−３−ピナニル−９−ボラビシクロ［３．３．１］ノナン、（Ｓ）−Ｂ−３−ピナニル−９−ボラビシクロ［３．３．１］ノナン、（−）−クロロジイソピノカンフェニルボラン、（＋）−クロロジイソピノカンフェニルボラン、（Ｒ，Ｒ）−２，５−ジメチルボロラン、（Ｓ，Ｓ）−２，５−ジメチルボロラン、（Ｒ）−ＢＩＮＡＬ−Ｈ、（Ｓ）−ＢＩＮＡＬ−Ｈ等の光学活性金属水素化物を用いた還元、又は光学活性なＢＩＮＡＰ−ルテニウム錯体等の光学活性な金属触媒を用いた不斉水素化反応等である。塩基とは、例えばトリエチルアミン、ジイソプロピルエチルアミン、ピリジン等の有機アミン類、炭酸カリウム、炭酸水素ナトリウム、水酸化ナトリウム、水酸化カリウム、水素化ナトリウム等の無機塩基類、リチウムジイソプロピルアミド、リチウムヘキサメチルジシラジド、ソジウムヘキサメチルジシラジド、ポタシウムヘキサメチルジシラジド等の金属アミド類、水素化ナトリウム、水素化カリウム等の金属水素化物である。不活性溶媒とは、例えばメタノール、エタノール等のアルコール類、ジエチルエーテル、テトラヒドロフラン等のエーテル類、トルエン、ベンゼン等の炭化水素類、クロロホルム、ジクロロメタン等のハロゲン化炭素系溶媒、ジメチルホルムアミド、アセトニトリル、水又はこれらの混合溶媒等である。
［一般的製造法１５］
0005002881.tif 000018
一般的製造法１４の化合物（１）から化合物（４）を得る工程と同様に、化合物（１）から光学活性な化合物（８）を得ることができる。以下、一般的製造法２の化合物（８）から化合物（６）を得る工程と同様に、光学活性な化合物（８）から光学活性な化合物（６）を得ることができる。
［一般的製造法１６］
0005002881.tif 000019
一般的製造法１４の化合物（１）から化合物（６）を得る工程と同様に、化合物（１）から光学活性な化合物（１３）を得ることができる。以下、一般的製造法３の工程と同様に、光学活性な化合物（１３）から光学活性な本発明化合物（１４）及び（１５）を得ることができる。
［一般的製造法１７］
0005002881.tif 000020
一般的製造法１５で得ることができる光学活性な化合物（１０）から、一般的製造法４の工程と同様に、光学活性な本発明化合物（１７）を得ることができる。
本発明に係る化合物は、経口又は非経口的に投与することができる。その投与剤型は錠剤、カプセル剤、顆粒剤、散剤、粉剤、トローチ剤、軟膏剤、クリーム剤、乳剤、懸濁剤、坐剤、注射剤等であり、いずれも慣用の製剤技術（例えば、第１２改正日本薬局方に規定する方法）によって製造することができる。これらの投与剤型は、患者の症状、年齢及び治療の目的に応じて適宜選択することができる。各種剤型の製剤の製造においては、常用の賦形剤（例えば、結晶セルロース、デンプン、乳糖、マンニトール等）、結合剤（例えば、ヒドロキシプロピルセルロース、ポリビニルピロリドン等）、滑沢剤（例えば、ステアリン酸マグネシウム、タルク等）、崩壊剤（例えば、カルボキシメチルセルロースカルシウム等）等を用いることができる。
本発明に係る化合物の投与量は、成人を治療する場合で１日１〜２０００ｍｇであり、これを１日１回又は数回に分けて投与する。この投与量は、患者の年齢、体重及び症状によって適宜増減することができる。
発明を実施するための最良の形態
次に、実施例及び試験例を挙げて本発明をさらに詳細に説明する。
実施例１
１−［２−（４−メトキシフェニル）−２−（４−メチルピペラジノ）エチル］−４−（４−ナフタレン−１−イル−ブチル）ピペラジン  ３マレイン酸塩（表１中の化合物３２）の合成
（１）４−メトキシフェナシルブロミド０．６９ｇをクロロホルム６．０ｍｌに溶解し、Ｎ−エチルジイソプロピルアミン３．０ｍｌと１−（４−ナフタレン−１−イル−ブチル）ピペラジン  ２塩酸塩１．２０ｇを加え、１時間加熱還流した。反応溶液を室温まで冷却した後減圧下濃縮した。残渣に飽和炭酸水素ナトリウム水溶液を加えた後、酢酸エチルにて抽出し、有機層を無水硫酸ナトリウムにて乾燥した。乾燥剤を濾別した後、濾液を別減圧下濃縮し、粗の１−［２−（４−メトキシフェニル）−２−オキソエチル］−４−（４−ナフタレン−１−イル−ブチル）ピペラジンを得た。
（２）（１）で得た粗の１−［２−（４−メトキシフェニル）−２−オキソエチル］−４−（４−ナフタレン−１−イル−ブチル）ピペラジンをエタノール１０ｍｌに溶解し、水１．０ｍｌに１０％水酸化カリウム水溶液１滴と水素化ホウ素ナトリウム０．１８ｇを加えた溶液を加え、５０℃で１時間攪拌した。反応溶液に水を注ぎ酢酸エチルにて抽出し、有機層を無水硫酸ナトリウムにて乾燥した。乾燥剤を濾別した後、濾液を減圧下濃縮し粗の１−［２−ヒドロキシ−２−（４−メトキシフェニル）エチル］−４−（４−ナフタレン−１−イル−ブチル）ピペラジンを得た。
（３）（２）で得た粗の１−［２−ヒドロキシ−２−（４−メトキシフェニル）エチル］−４−（４−ナフタレン−１−イル−ブチル）ピペラジンとトリエチルアミン１．２５ｍｌを塩化メチレン１０ｍｌに溶解し、氷冷後、メタンスルホニルクロリド０．４６ｍｌを加え、室温にて３０分間攪拌した。反応溶液にトリエチルアミン０．８４ｍｌと１−メチルピペラジン１．０ｍｌを続けて加え、室温にて３時間攪拌した。反応溶液を減圧下濃縮後、飽和炭酸水素ナトリウム水溶液を注ぎ酢酸エチルにて抽出後、有機層を無水硫酸ナトリウムにて乾燥した。乾燥剤を濾別後、濾液を減圧下濃縮し、残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（クロマトレックスＮＨ、ヘキサン：酢酸エチル＝１：１）にて精製し、１−［２−（４−メトキシフェニル）−２−（４−メチルピペラジノ）エチル］−４−（４−ナフタレン−１−イル−ブチル）ピペラジン０．９４ｇを得た。
（４）１−［２−（４−メトキシフェニル）−２−（４−メチルピペラジノ）エチル］−４−（４−ナフタレン−１−イル−ブチル）ピペラジン０．９４ｇをエタノール５．０ｍｌに溶解し、マレイン酸０．５６ｇのエタノール溶液５．０ｍｌを加え２時間放置した。析出した結晶を濾取後エタノールで洗浄し、１−［２−（４−メトキシフェニル）−２−（４−メチルピペラジノ）エチル］−４−（４−ナフタレン−１−イル−ブチル）ピペラジン  ３マレイン酸塩の結晶１．２４ｇを得た。
本化合物及び同様にして得た化合物の構造と物性データを表１及び表２に示した。
実施例２
１−［２−（４−フルオロフェニル）−２−（４−メチルピペラジノ）エチル］−４−（４−ナフタレン−１−イル−ブチル）ピペラジン  ４塩酸塩（表１中の化合物４）の合成
（１）２−クロロ−４’−フルオロアセトフェノン４．３ｇと１−エトキシカルボニルピペラジン８．０ｇをクロロホルム３０ｍｌに溶解し、２時間加熱還流した。室温まで冷却後、反応溶液を減圧下濃縮し、２５％アンモニア水溶液を加え、エーテルにて抽出した。有機層を無水硫酸ナトリウムにて乾燥した。乾燥剤を濾別し、濾液を減圧下濃縮し、粗の１−エトキシカルボニル−４−［２−（４−フルオロフェニル）−２−オキソエチル］ピペラジンを得た。ここで得た粗の１−エトキシカルボニル−４−［２−（４−フルオロフェニル）−２−オキソエチル］ピペラジンをエタノール４０ｍｌに溶解し、水５ｍｌに５％水酸化カリウム１滴と水素化ホウ素ナトリウム１．０ｇを加えた溶液を加え、５０℃で１時間加熱した。反応溶液を減圧下濃縮後、水を加えエーテルにて抽出し、有機層を無水硫酸ナトリウムにて乾燥した。乾燥剤を濾別後、濾液を減圧下濃縮した。残渣に４Ｍ塩化水素／酢酸エチル溶液５０ｍｌを注ぎ、溶液を減圧下濃縮し、得られた固体をエーテルにて洗浄することで１−エトキシカルボニル−４−［２−（４−フルオロフェニル）−２−ヒドロキシエチル］ピペラジン塩酸塩８．３ｇを得た。
（２）１−エトキシカルボニル−４−［２−（４−フルオロフェニル）−２−ヒドロキシエチル］ピペラジン塩酸塩８．３ｇにベンゼン２０ｍｌ、塩化チオニル２．５ｍｌを加え、５０℃で１０分間加熱した。反応溶液を減圧下濃縮し、２５％アンモニア水溶液と水を注ぎ、酢酸エチルにて抽出した。有機層を無水硫酸ナトリウムにて乾燥後、乾燥剤を濾別、濾液を減圧下濃縮した。残渣に４Ｍ塩化水素／酢酸エチル溶液５０ｍｌを注ぎ、溶液を減圧下濃縮し、得られた固体をエーテルにて洗浄することで１−エトキシカルボニル−４−［２−クロロ−２−（４−フルオロフェニル）エチル］ピペラジン塩酸塩８．１ｇを得た。
（３）１−エトキシカルボニル−４−［２−クロロ−２−（４−フルオロフェニル）エチル］ピペラジン塩酸塩７．６ｇに２５％アンモニア水溶液５ｍｌと水を注ぎ、エーテルにて抽出後、有機層を無水硫酸ナトリウムにて乾燥し、乾燥剤を濾別後、濾液を減圧下濃縮した。残渣をベンゼン２０ｍｌに溶解し、１−メチルピペラジン５．４ｍｌを加え、６５℃にて３．５時間加熱した。反応溶液に２５％アンモニア水及び水を注ぎ、エーテルにて抽出後、有機層を無水硫酸ナトリウムにて乾燥した。乾燥剤を濾別後、濾液を減圧下濃縮し、残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（クロマトレックスＮＨ、ヘキサン：酢酸エチル＝４：１）にて精製し、油状の１−エトキシカルボニル−４−［２−（４−フルオロフェニル）−２−（４−メチルピペラジノ）エチル］ピペラジン６．５８ｇを得た。
（４）１−エトキシカルボニル−４−［２−（４−フルオロフェニル）−２−（４−メチルピペラジノ）エチル］ピペラジン１．２５ｇをエタノール２ｍｌに溶解し、水酸化カリウム１．３ｇを加え、１時間加熱還流した。反応溶液を室温まで冷却後、水を２ｍｌ加え酢酸エチルにて抽出し、有機層を無水硫酸ナトリウムにて乾燥した。乾燥剤を濾別、濾液を減圧下濃縮し、粗の１−［２−（４−フルオロフェニル）−２−（４−メチルピペラジノ）エチル］ピペラジン１．０ｇを得た。
（５）４−ナフタレン−１−イル−酪酸０．３７ｇをトルエン５．０ｍｌに溶解し、塩化チオニル０．３５ｍｌとジメチルホルムアミドを一滴加え、７０℃で３０分間加熱した。反応溶液を室温まで冷却後、減圧下濃縮し、粗の４−ナフタレン−１−イル−ブチリルクロリドを得た。ここで得た粗の４−ナフタレン−１−イル−ブチリルクロリドに、１−［２−（４−フルオロフェニル）−２−（４−メチルピペラジノ）エチル］ピペラジン  ０．４０ｇのトルエン溶液２．３ｍｌを加え、室温にて３０分間攪拌した。反応溶液に飽和炭酸水素ナトリウム水溶液を加え、酢酸エチルで抽出後、有機層を無水硫酸ナトリウムにて乾燥した。乾燥剤を濾別した後、濾液を減圧下濃縮し、残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（ワコーゲルＣ２００、クロロホルム：メタノール＝１０：１）にて精製し、油状の１−［２−（４−フルオロフェニル）−２−（４−メチルピペラジノ）エチル］−４−（４−ナフタレン−１−イル−ブチリル）ピペラジン０．５８ｇを得た。
（６）１−［２−（４−フルオロフェニル）−２−（４−メチルピペラジノ）エチル］−４−（４−ナフタレン−１−イル−ブチリル）ピペラジン０．３２ｇをテトラヒドロフラン１０ｍｌに溶解し、水素化リチウムアルミニウム５０ｍｇを加え、３０分間加熱還流した。反応溶液を室温まで冷却し１０％水酸化ナトリウム水溶液１ｍｌ加えエーテルを注いだ後、無水硫酸ナトリウムにて乾燥した。乾燥剤を濾別した後、濾液を減圧下濃縮し、残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（クロマトレックスＮＨ、ヘキサン：酢酸エチル＝１：１）にて精製し、油状の１−［２−（４−フルオロフェニル）−２−（４−メチルピペラジノ）エチル］−４−（４−ナフタレン−１−イル−ブチル）ピペラジン０．３０ｇを得た。
（７）１−［２−（４−フルオロフェニル）−２−（４−メチルピペラジノ）エチル］−４−（４−ナフタレン−１−イル−ブチル）ピペラジン０．３０ｇをメタノール４ｍｌに溶解し、４Ｍ塩化水素／酢酸エチル溶液１ｍｌを加えた。溶液を減圧下濃縮し、得られた固体をメタノールにて洗浄することで、１−［２−（４−フルオロフェニル）−２−（４−メチルピペラジノ）エチル］−４−（４−ナフタレン−１−イル−ブチル）ピペラジン  ４塩酸塩を０．２０ｇを得た。
本化合物及び同様にして得た化合物の構造と物性データを表１及び表２に示した。
実施例３
１−［２−（４−フルオロフェニル）−２−（４−イソプロピルピペラジノ）エチル］−４−（４−ナフタレン−１−イル−ブチル）ピペラジン  ３マレイン酸塩（表１中の化合物１６）の合成
（１）１−［２−（４−フルオロフェニル）−２−（４−ｔ−ブトキシカルボニルピペラジノ）エチル］−４−（４−ナフタレン−１−イル−ブチル）ピペラジン０．６２ｇを酢酸エチル３ｍｌとメタノール３ｍｌの混合溶媒に溶解し、４Ｍ塩化水素／酢酸エチル溶液４ｍｌを加え室温にて６時間攪拌した。析出した結晶を濾取した後、結晶を酢酸エチルにて洗浄し１−［２−（４−フルオロフェニル）−２−ピペラジノエチル］−４−（４−ナフタレン−１−イル−ブチル）ピペラジン  ４塩酸塩０．４２ｇを得た。
（２）１−［２−（４−フルオロフェニル）−２−ピペラジノエチル］−４−（４−ナフタレン−１−イル−ブチル）ピペラジン  ４塩酸塩０．２ｇをジメチルホルムアミド０．７ｍｌに溶解し、氷冷下６０％水素化ナトリウムｉｎ  ｏｉｌ７４ｍｇを加え、室温に昇温後１０分間攪拌した。反応溶液に２−ブロモプロパン０．２ｇのジメチルホルムアミド０．３ｍｌ溶液０．３ｍｌを加え一晩攪拌した。反応溶液を水に注ぎ、酢酸エチルにて抽出後、有機層を飽和食塩水にて洗浄し、無水硫酸ナトリウムにて乾燥した。乾燥剤を濾別した後、濾液を減圧下濃縮し、残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（クロマトレックスＮＨ、ヘキサン：酢酸エチル＝１：１）にて精製し、油状の１−［２−（４−フルオロフェニル）−２−（４−イソプロピルピペラジノ）エチル］−４−（４−ナフタレン−１−イル−ブチル）ピペラジン０．１３ｇを得た。
（３）１−［２−（４−フルオロフェニル）−２−（４−イソプロピルピペラジノ）エチル］−４−（４−ナフタレン−１−イル−ブチル）ピペラジン０．１３ｇをエタノール１．５ｍｌに溶解し、マレイン酸０．１１ｇのエタノール溶液１ｍｌを加え２時間放置した。析出した結晶を濾取後エタノールで洗浄し、１−［２−（４−フルオロフェニル）−２−（４−イソプロピルピペラジノ）エチル］−４−（４−ナフタレン−１−イル−ブチル）ピペラジン  ３マレイン酸塩の結晶０．１８ｇを得た。
本化合物及び同様にして得た化合物の構造と物性データを表１に示した。
実施例４
４−｛１−（４−フルオロフェニル）−２−［４−（４−ナフタレン−１−イル−ブチル）ピペラジン−１−イル］エチル｝ピペラジン−１−カルボキサミジン  ３マレイン酸塩（表１中の化合物２０）の合成
実施例３の（１）で得た１−［２−（４−フルオロフェニル）−２−ピペラジノエチル］−４−（４−ナフタレン−１−イル−ブチル）ピペラジン  ４塩酸塩０．７２ｇをエタノール１０ｍｌに溶解し、シアナミド０．２０ｇを加え４時間加熱還流した。室温まで冷却した後反応溶液を減圧下濃縮し、飽和炭酸水素ナトリウム水溶液を加え、酢酸エチルで抽出後、有機層を無水硫酸ナトリウムにて乾燥した。乾燥剤を濾別した後、濾液を減圧下濃縮した。残渣をエタノール３．０ｍｌに溶解し、マレイン酸０．５０ｇのエタノール溶液３．０ｍｌを加え２時間放置した。析出した結晶を濾取後エタノールで洗浄し、４−｛１−（４−フルオロフェニル）−２−［４−（４−ナフタレン−１−イル−ブチル）ピペラジン−１−イル］エチル｝ピペラジン−１−カルボキサミジン  ３マレイン酸塩の結晶０．５２ｇを得た。
本化合物及び同様にして得た化合物の構造と物性データを表１に示した。
実施例５
１−［２−（４−アミノフェニル）−２−（４−メチルピペラジノ）エチル］−４−（４−ナフタレン−１−イル−ブチル）ピペラジン  ３マレイン酸塩（表１中の化合物３９）の合成
実施例１と同様にして得た１−［２−（４−ニトロフェニル）−２−（４−メチルピペラジノ）エチル］−４−（４−ナフタレン−１−イル−ブチル）ピペラジン  ３マレイン酸塩０．５４ｇを１Ｍ水酸化ナトリウム水溶液に溶解し、クロロホルムで抽出した。有機層を無水硫酸ナトリウムにて乾燥した。乾燥剤を濾別した後、濾液を減圧下濃縮した。残渣をエタノール２０ｍｌに溶解し、酸化白金１０ｍｇを加えて水素雰囲気下室温で２時間攪拌した。酸化白金を濾別後、濾液を減圧下濃縮した。残渣をエタノール３．０ｍｌに溶解し、マレイン酸０．１９ｇのエタノール溶液３．０ｍｌを加え２時間放置した。析出した結晶を濾取後エタノールで洗浄し、１−［２−（４−アミノフェニル）−２−（４−メチルピペラジノ）エチル］−４−（４−ナフタレン−１−イル−ブチル）ピペラジン  ３マレイン酸塩の結晶０．３５ｇを得た。
本化合物及び同様にして得た化合物の構造と物性データを表１に示した。
実施例６
１−［２−（４−フルオロフェニル）−２−（４−メチルピペラジノ）エチル］−４−［４−（６−フルオロ−１，２−ベンズイソキサゾール−３−イル）ブチル］ピペラジン  ３マレイン酸塩（表１中の化合物４６）の合成
（１）実施例２の（４）で得た１−［２−（４−フルオロフェニル）−２−（４−メチルピペラジノ）エチル］ピペラジン０．３７ｇをジメチルホルムアミド４．０ｍｌに溶解し、Ｎ−エチルジイソプロピルアミン０．１９ｇと４−（６−フルオロ−１，２−ベンズイソキサゾール−３−イル）ブチルクロリド０．３１ｇを加え１２０℃で３時間攪拌した。反応溶液を室温まで冷却した後、酢酸エチルで希釈し、水及び飽和食塩水で洗浄した。有機層を無水硫酸ナトリウムにて乾燥した。乾燥剤を濾別した後、濾液を減圧下濃縮した。残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（クロマトレックスＮＨ、ヘキサン：酢酸エチル＝１：１）にて精製し、油状の１−［２−（４−フルオロフェニル）−２−（４−メチルピペラジノ）エチル］−４−［４−（６−フルオロ−１，２−ベンズイソキサゾール−３−イル）ブチル］ピペラジンを０．２２ｇ得た。
（２）１−［２−（４−フルオロフェニル）−２−（４−メチルピペラジノ）エチル］−４−［４−（６−フルオロ−１，２−ベンズイソキサゾール−３−イル）ブチル］ピペラジン０．２１ｇをエタノール２．０ｍｌに溶解し、マレイン酸０．１６ｇのエタノール溶液２．０ｍｌを加え２時間放置した。析出した結晶を濾取後エタノールで洗浄し、１−［２−（４−フルオロフェニル）−２−（４−メチルピペラジノ）エチル］−４−［４−（６−フルオロ−１，２−ベンズイソキサゾール−３−イル）ブチル］ピペラジン  ３マレイン酸塩の結晶０．３０ｇを得た。
本化合物及び同様にして得た化合物の構造と物性データを表１及び表２に示した。
実施例７
１−［２−（４−フルオロフェニル）−２−（４−イソプロピルピペラジノ）エチル］−４−［４−（２−ヒドロキシナフタレン−１−イル）ブチル］ピペラジン  ３マレイン酸塩（表１中の化合物５５）の合成
実施例２と同様にして得た１−［２−（４−フルオロフェニル）−２−（４−イソプロピルピペラジノ）エチル］−４−［４−（２−メトキシナフタレン−１−イル）ブチル］ピペラジン０．０６ｇを４８％臭化水素酸水１０ｍｌに溶解し２時間加熱還流した。反応溶液を室温まで冷却した後減圧下濃縮し、１Ｍ水酸化ナトリウム水溶液を加え、エーテルで抽出した。有機層を無水硫酸ナトリウムにて乾燥した。乾燥剤を濾別した後、濾液を減圧下濃縮した。残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（クロマトレックスＮＨ、ヘキサン：酢酸エチル＝１：１）にて精製し、油状の１−［２−（４−フルオロフェニル）−２−（４−イソプロピルピペラジノ）エチル］−４−［４−（２−ヒドロキシナフタレン−１−イル）ブチル］ピペラジン  ０．０６ｇを得た。
本化合物及び同様にして得た化合物の構造と物性データを表１に示した。
実施例８
１−［２−（４−フルオロフェニル）−２−（４−イソプロピルピペラジノ）エチル］−４−［４−（２−イソプロポキシナフタレン−１−イル）ブチル］ピペラジン  ３マレイン酸塩（表１中の化合物５６）の合成
（１）実施例７で得た１−［２−（４−フルオロフェニル）−２−（４−イソプロピルピペラジノ）エチル］−４−［４−（２−ヒドロキシナフタレン−１−イル）ブチル］ピペラジン０．０５ｇをジメチルホルムアミド５ｍｌに溶解し、炭酸カリウム０．１９ｇ、２−ヨードプロパン０．０６８ｍｌを加え７０℃で６時間攪拌した。反応溶液を室温まで冷却した後、酢酸エチルで希釈し、水及び飽和食塩水で洗浄した。有機層を無水硫酸ナトリウムにて乾燥した。乾燥剤を濾別した後、濾液を減圧下濃縮した。残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（クロマトレックスＮＨ、ヘキサン：酢酸エチル＝１：１）にて精製し、油状の１−［２−（４−フルオロフェニル）−２−（４−イソプロピルピペラジノ）エチル］−４−［４−（２−イソプロポキシナフタレン−１−イル）ブチル］ピペラジン０．０３ｇを得た。
（２）１−［２−（４−フルオロフェニル）−２−（４−イソプロピルピペラジノ）エチル］−４−［４−（２−イソプロポキシナフタレン−１−イル）ブチル］ピペラジン０．０３ｇをエタノール２．０ｍｌに溶解し、マレイン酸０．０２ｇのエタノール溶液２．０ｍｌを加え２時間放置した。析出した結晶を濾取後エタノールで洗浄し、１−［２−（４−フルオロフェニル）−２−（４−イソプロピルピペラジノ）エチル］−４−［４−（２−イソプロポキシナフタレン−１−イル）ブチル］ピペラジン  ３マレイン酸塩の結晶０．０３ｇを得た。
本化合物及び同様にして得た化合物の構造と物性データを表１に示した。
実施例９
１−［２−（４−カルバモイルフェニル）−２−（４−イソプロピルピペラジノ）エチル］−４−［４−（２−メトキシナフタレン−１−イル）ブチル］ピペラジン  ４塩酸塩（表１中の化合物７５）の合成
（１）実施例２と同様にして得た１−［２−（４−メトキシカルボニルフェニル）−２−（４−イソプロピルピペラジノ）エチル］−４−［４−（２−メトキシナフタレン−１−イル）ブチル］ピペラジン０．５０ｇを濃塩酸２ｍｌに溶解し、８０℃で５時間攪拌した。反応溶液を室温まで冷却した後減圧下濃縮した。残渣を塩化チオニル５ｍｌに懸濁し、２時間加熱還流した。反応溶液を減圧下濃縮した後、残渣をテトラヒドロフラン２．５ｍｌに溶解し、２５％アンモニア水溶液を加えて、室温で１時間攪拌した。反応溶液を酢酸エチルで希釈し、飽和炭酸水素ナトリウム水溶液及び飽和食塩水で洗浄した。有機層を無水硫酸ナトリウムにて乾燥した。乾燥剤を濾別した後、濾液を減圧下濃縮した。残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（クロマトレックスＮＨ、ヘキサン：酢酸エチル＝１：１）にて精製し、油状の１−［２−（４−カルバモイルフェニル）−２−（４−イソプロピルピペラジノ）エチル］−４−［４−（２−メトキシナフタレン−１−イル）ブチル］ピペラジン０．１０ｇを得た。
（２）１−［２−（４−カルバモイルフェニル）−２−（４−イソプロピルピペラジノ）エチル］−４−［４−（２−メトキシナフタレン−１−イル）ブチル］ピペラジン０．１０ｇをメタノール４ｍｌに溶解し、４Ｍ塩化水素／酢酸エチル溶液１ｍｌを加えた。溶液を減圧下濃縮し、得られた固体を酢酸エチルにて洗浄することで、１−［２−（４−カルバモイルフェニル）−２−（４−イソプロピルピペラジノ）エチル］−４−［４−（２−メトキシナフタレン−１−イル）ブチル］ピペラジン  ４塩酸塩０．１０ｇを得た。
本化合物及び同様にして得た化合物の構造と物性データを表１に示した。
実施例１０
１−［２−（３−カルバモイルフェニル）−２−（４−イソプロピルピペラジノ）エチル］−４−［４−（２−メトキシナフタレン−１−イル）ブチル］ピペラジン  ４塩酸塩（表１中の化合物７６）の合成
（１）実施例２と同様にして得た１−［２−（３−シアノフェニル）−２−（４−イソプロピルピペラジノ）エチル］−４−［４−（２−メトキシナフタレン−１−イル）ブチル］ピペラジン０．２０ｇをｔ−ブタノール２ｍｌに溶解し、水酸化カリウム７０ｍｇを加え２時間加熱還流した。反応溶液を室温まで冷却した後クロロホルムで希釈し、飽和炭酸水素ナトリウム水溶液及び飽和食塩水で洗浄した。有機層を無水硫酸ナトリウムにて乾燥した。乾燥剤を濾別した後、濾液を減圧下濃縮した。残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（クロマトレックスＮＨ、ヘキサン：酢酸エチル＝２：１）にて精製し、油状の１−［２−（３−カルバモイルフェニル）−２−（４−イソプロピルピペラジノ）エチル］−４−［４−（２−メトキシナフタレン−１−イル）ブチル］ピペラジン７４ｍｇを得た。
（２）１−［２−（３−カルバモイルフェニル）−２−（４−イソプロピルピペラジノ）エチル］−４−［４−（２−メトキシナフタレン−１−イル）ブチル］ピペラジン７４ｍｇをメタノール４ｍｌに溶解し、４Ｍ塩化水素／酢酸エチル溶液１ｍｌを加えた。溶液を減圧下濃縮し、得られた固体を酢酸エチルにて洗浄することで、１−［２−（３−カルバモイルフェニル）−２−（４−イソプロピルピペラジノ）エチル］−４−［４−（２−メトキシナフタレン−１−イル）ブチル］ピペラジン  ４塩酸塩７０ｍｇを得た。
本化合物及び同様にして得た化合物の構造と物性データを表１に示した。
実施例１１
１−［２−（４−フルオロフェニル）−２−ピペリジン−４−イル−エチル］−４−［４−（２−メトキシナフタレン−１−イル）ブチル］ピペラジン（表２中の化合物８１）の合成
（１）ジイソプロピルアミン４８．３ｍｌをテトラヒドロフラン２００ｍｌに溶解し、氷冷下２．５Ｍノルマルブチルリチウム／ヘキサン溶液１３７ｍｌを滴下した。反応溶液にパラフルオロフェニル酢酸２５．２ｇのテトラヒドロフラン溶液１００ｍｌを滴下し、ヘキサメチルりん酸トリアミド（ＨＭＰＡ）２８．４ｍｌを加え室温に昇温して３０分攪拌した。氷冷後、反応溶液に１−ｔ−ブトキシカルボニル−４−ピペリドン３２．５ｇのテトラヒドロフラン溶液１００ｍｌを滴下し、室温に昇温して３時間攪拌した。反応溶液に水を加え酢酸エチルで抽出した後、水層に硫酸水素カリウムを加えて酸性とし、酢酸エチルで抽出した。有機層を飽和食塩水で洗浄した後、無水硫酸ナトリウムにて乾燥した。乾燥剤を濾別した後、濾液を減圧下濃縮した。残渣にエーテルを加えて室温で攪拌した。析出した結晶を濾取後エーテルで洗浄して、粉末の１−ｔ−ブトキシカルボニル−４−［カルボキシ−（４−フルオロフェニル）メチル］−４−ヒドロキシピペリジン３０．０ｇを得た。
（２）１−ｔ−ブトキシカルボニル−４−［カルボキシ−（４−フルオロフェニル）メチル］−４−ヒドロキシピペリジン２０．０ｇをクロロホルム４０ｍｌに懸濁させ、氷冷下濃硫酸４０ｍｌを滴下した。反応溶液を３時間加熱還流した後、氷温まで冷却し４Ｍ水酸化ナトリウム水溶液２５０ｍｌ、１，４−ジオキサン２００ｍｌ、及びジ−ｔ−ブチルジカルボネート１４．８ｇを加えた。室温で３０分攪拌した後、反応溶液に硫酸水素カリウムを加えて酸性とし、クロロホルムで抽出した。有機層を飽和食塩水で洗浄した後、無水硫酸ナトリウムにて乾燥した。乾燥剤を濾別した後、濾液を減圧下濃縮した。残渣をシリカゲルクロマトグラフィー（ワコーゲルＣ２００、クロロホルム：メタノール＝１０：１）にて精製し、油状の  １−ｔ−ブトキシカルボニル−４−［カルボキシ−（４−フルオロフェニル）メチル］−３，６−ジヒドロ−２Ｈ−ピリジン１８．０ｇを得た。
（３）１−ｔ−ブトキシカルボニル−４−［カルボキシ−（４−フルオロフェニル）メチル］−３，６−ジヒドロ−２Ｈ−ピリジン５．０ｇをメタノール５０ｍｌに溶解し、水酸化パラジウム／炭素０．５０ｇを加えて、水素雰囲気下室温で２日間攪拌した。セライト濾過にて触媒を濾別し、濾液を減圧下濃縮して粗の１−ｔ−ブトキシカルボニル−４−［カルボキシ−（４−フルオロフェニル）メチル］ピペリジン３．６ｇを得た。
（４）１−ｔ−ブトキシカルボニル−４−［カルボキシ−（４−フルオロフェニル）メチル］ピペリジン２．２ｇをジメチルホルムアミド２０ｍｌに溶解し、１−［４−（２−メトキシナフタレン−１−イル）ブチル］ピペラジン  ２塩酸塩２．０ｇ、１−（３，３−ジメチルアミノプロピル）−３−エチルカルボジイミド塩酸塩１．９ｇ、１−ヒドロキシベンゾトリアゾール１水和物１．９ｇ及びトリエチルアミン３．５ｍｌを加えて、室温で一晩攪拌した。反応溶液を酢酸エチルで希釈し、飽和炭酸水素ナトリウム水溶液及び飽和食塩水で洗浄した。有機層を無水硫酸ナトリウムにて乾燥した。乾燥剤を濾別した後、濾液を減圧下濃縮した。残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（クロマトレックスＮＨ、ヘキサン：酢酸エチル＝３：１）にて精製し、油状の１−ｔ−ブトキシカルボニル−４−（１−（４−フルオロフェニル）−２−｛４−［４−（２−メトキシナフタレン−１−イル）ブチル］ピペラジン−１−イル｝−２−オキソエチル）ピペリジン２．４ｇを得た。
（５）１−ｔ−ブトキシカルボニル−４−（１−（４−フルオロフェニル）−２−｛４−［４−（２−メトキシナフタレン−１−イル）ブチル］ピペラジン−１−イル｝−２−オキソエチル）ピペリジン２．１ｇをメタノール１０ｍｌに溶解し、４Ｍ塩化水素／１，４−ジオキサン溶液１０ｍｌを加え室温にて２時間攪拌した。反応溶液を減圧下濃縮した後、残渣にエーテルを加えて室温で攪拌した。析出した結晶を濾過しエーテルで洗浄して、４−（１−（４−フルオロフェニル）−２−｛４−［４−（２−メトキシナフタレン−１−イル）ブチル］ピペラジン−１−イル｝−２−オキソエチル）ピペリジン  ２塩酸塩１．７ｇを得た。
（６）４−（１−（４−フルオロフェニル）−２−｛４−［４−（２−メトキシナフタレン−１−イル）ブチル］ピペラジン−１−イル｝−２−オキソエチル）ピペリジン２塩酸塩０．１５ｇを１Ｍ水酸化ナトリウム水溶液に溶解し、クロロホルムで抽出した。有機層を無水硫酸ナトリウムにて乾燥した。乾燥剤を濾別した後、濾液を減圧下濃縮した。残渣をテトラヒドロフラン５ｍｌに溶解し、水素化リチウムアルミニウム１０ｍｇを加えて、５０℃で１５分攪拌した。反応溶液を室温まで冷却しエーテルで希釈した後、２５％アンモニア水溶液を滴下した。沈殿物をセライトで濾別した後、濾液を減圧下濃縮し、残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（クロマトレックスＮＨ、ヘキサン：酢酸エチル＝４：１）にて精製し、油状の１−［２−（４−フルオロフェニル）−２−ピペリジン−４−イル−エチル］−４−［４−（２−メトキシナフタレン−１−イル）ブチル］ピペラジン０．１３ｇを得た。
本化合物及び同様にして得た化合物の構造と物性データを表２に示した。
実施例１２
４−｛１−（４−フルオロフェニル）−２−［４−（ナフタレン−１−イル−ブチル）ピペラジン−１−イル］エチル｝−１−メチルピペリジン−４−オール  ３塩酸塩（表２中の化合物８３）の合成
（１）実施例１１の（１）で得た、１−ｔ−ブトキシカルボニル−４−［カルボキシ−（４−フルオロフェニル）メチル］−４−ヒドロキシピペリジン２．３７ｇをジメチルホルムアミド２０ｍｌに溶解し、１−（４−ナフタレン−１−イル−ブチル）ピペラジン  ２塩酸塩２．５０ｇ、１−（３，３−ジメチルアミノプロピル）−３−エチルカルボジイミド塩酸塩１．９ｇ、１−ヒドロキシベンゾトリアゾール１水和物１．９ｇ及びトリエチルアミン３．５ｍｌを加えて、室温で一晩攪拌した。反応溶液を酢酸エチルで希釈し、飽和炭酸水素ナトリウム水溶液及び飽和食塩水で洗浄した。有機層を無水硫酸ナトリウムにて乾燥した。乾燥剤を濾別した後、濾液を減圧下濃縮した。残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（クロマトレックスＮＨ、ヘキサン：酢酸エチル＝３：１）にて精製し、油状の１−ｔ−ブトキシカルボニル−４−｛１−（４−フルオロフェニル）−２−［４−（ナフタレン−１−イル−ブチル）ピペラジン−１−イル］−２−オキソエチル｝−４−ヒドロキシピペリジン１．９６ｇを得た。
（２）１−ｔ−ブトキシカルボニル−４−｛１−（４−フルオロフェニル）−２−［４−（ナフタレン−１−イル−ブチル）ピペラジン−１−イル］−２−オキソエチル｝−４−ヒドロキシピペリジン１．０４ｇをメタノール１０ｍｌに溶解し、４Ｍ塩化水素／１，４−ジオキサン溶液２０ｍｌを加え室温にて２時間攪拌した。反応溶液を減圧下濃縮し、残渣に酢酸エチルを加えた後、１Ｍ水酸化ナトリウム水溶液及び飽和食塩水で洗浄した。有機層を無水硫酸ナトリウムにて乾燥した。乾燥剤を濾別した後、濾液を減圧下濃縮した。残渣をアセトニトリル９ｍｌに溶解し、３７％ホルマリン６４０μｌ、酢酸１９０μｌ及びソジウムシアノボロヒドリド１６０ｍｇを加え室温にて１時間攪拌した。反応溶液を酢酸エチルで希釈し、飽和炭酸水素ナトリウム水溶液及び飽和食塩水で洗浄した。有機層を無水硫酸ナトリウムにて乾燥した。乾燥剤を濾別した後、濾液を減圧下濃縮した。残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（クロマトレックスＮＨ、ヘキサン：酢酸エチル＝２：１）にて精製し、油状の４−｛１−（４−フルオロフェニル）−２−［４−（ナフタレン−１−イル−ブチル）ピペラジン−１−イル］−２−オキソエチル｝−１−メチルピペリジン−４−オール０．４４ｇを得た。
（３）４−｛１−（４−フルオロフェニル）−２−［４−（ナフタレン−１−イル−ブチル）ピペラジン−１−イル］−２−オキソエチル｝−１−メチルピペリジン−４−オール０．２５ｇをテトラヒドロフラン３ｍｌに溶解し、水素化リチウムアルミニウム１８ｍｇを加えて、５０℃で１５分攪拌した。反応溶液を室温まで冷却しエーテルで希釈した後、２５％アンモニア水溶液を滴下した。沈殿物をセライトで濾別した後、濾液を減圧下濃縮し、残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（クロマトレックスＮＨ、ヘキサン：酢酸エチル＝４：１）にて精製し、油状の４−｛１−（４−フルオロフェニル）−２−［４−（ナフタレン−１−イル−ブチル）ピペラジン−１−イル］エチル｝−１−メチルピペリジン−４−オール３３ｍｇを得た。
（４）４−｛１−（４−フルオロフェニル）−２−［４−（ナフタレン−１−イル−ブチル）ピペラジン−１−イル］エチル｝−１−メチルピペリジン−４−オール３３ｍｇをメタノール４ｍｌに溶解し、４Ｍ塩化水素／酢酸エチル溶液１ｍｌを加えた。溶液を減圧下濃縮し、得られた固体を酢酸エチルにて洗浄することで、４−｛１−（４−フルオロフェニル）−２−［４−（ナフタレン−１−イル−ブチル）ピペラジン−１−イル］エチル｝−１−メチルピペリジン−４−オール  ３塩酸塩を３５ｍｇを得た。
本化合物及び同様にして得た化合物の構造と物性データを表２に示した。
実施例１３
１−［２−（４−フルオロフェニル）−２−（１−メチル−１，２，３，６−テトラヒドロピリジン−４−イル）エチル］−４−（４−ナフタレン−１−イル−ブチル）ピペラジン（表２中の化合物８４）の合成
（１）実施例１１の（２）で得た、１−ｔ−ブトキシカルボニル−４−［カルボキシ−（４−フルオロフェニル）メチル］−３，６−ジヒドロ−２Ｈ−ピリジン０．４９ｇをジメチルホルムアミド５ｍｌに溶解し、１−（４−ナフタレン−１−イル−ブチル）ピペラジン  ２塩酸塩０．５５ｇ、１−（３，３−ジメチルアミノプロピル）−３−エチルカルボジイミド塩酸塩０．３４ｇ、１−ヒドロキシベンゾトリアゾール１水和物０．３４ｇ及びトリエチルアミン０．５ｍｌを加えて、室温で一晩攪拌した。反応溶液を酢酸エチルで希釈し、飽和炭酸水素ナトリウム水溶液及び飽和食塩水で洗浄した。有機層を無水硫酸ナトリウムにて乾燥した。乾燥剤を濾別した後、濾液を減圧下濃縮した。残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（クロマトレックスＮＨ、ヘキサン：酢酸エチル＝２：１）にて精製し、油状の１−ｔ−ブトキシカルボニル−４−｛１−（４−フルオロフェニル）−２−［４−（４−ナフタレン−１−イル−ブチル）ピペラジン−１−イル］−２−オキソエチル｝−３，６−ジヒドロ−２Ｈ−ピリジン０．５３ｇを得た。
（２）１−ｔ−ブトキシカルボニル−４−｛１−（４−フルオロフェニル）−２−［４−（４−ナフタレン−１−イル−ブチル）ピペラジン−１−イル］−２−オキソエチル｝−３，６−ジヒドロ−２Ｈ−ピリジン０．４９ｇをメタノール５ｍｌに溶解し、４Ｍ塩化水素／１，４−ジオキサン溶液２０ｍｌを加え室温にて２時間攪拌した。反応溶液を減圧下濃縮し、残渣に酢酸エチルを加えた後、１Ｍ水酸化ナトリウム水溶液及び飽和食塩水で洗浄した。有機層を無水硫酸ナトリウムにて乾燥した。乾燥剤を濾別した後、濾液を減圧下濃縮した。残渣をアセトニトリル５ｍｌに溶解し、３７％ホルマリン３４０μｌ、酢酸２００μｌ及びソジウムシアノボロヒドリド９０ｍｇを加え室温にて１時間攪拌した。反応溶液を酢酸エチルで希釈し、飽和炭酸水素ナトリウム水溶液及び飽和食塩水で洗浄した。有機層を無水硫酸ナトリウムにて乾燥した。乾燥剤を濾別した後、濾液を減圧下濃縮した。残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（クロマトレックスＮＨ、ヘキサン：酢酸エチル＝２：１）にて精製し、油状の４−｛１−（４−フルオロフェニル）−２−［４−（４−ナフタレン−１−イル−ブチル）ピペラジン−１−イル］−２−オキソエチル｝−１−メチル−３，６−ジヒドロ−２Ｈ−ピリジン０．２５ｇを得た。
（３）４−｛１−（４−フルオロフェニル）−２−［４−（４−ナフタレン−１−イル−ブチル）ピペラジン−１−イル］−２−オキソエチル｝−１−メチル−３，６−ジヒドロ−２Ｈ−ピリジン０．２５ｇをテトラヒドロフラン３ｍｌに溶解し、水素化リチウムアルミニウム１８ｍｇを加えて、５０℃で１５分攪拌した。反応溶液を室温まで冷却しエーテルで希釈した後、２５％アンモニア水溶液を滴下した。沈殿物をセライトで濾別した後、濾液を減圧下濃縮し、残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（クロマトレックスＮＨ、ヘキサン：酢酸エチル＝４：１）にて精製し、油状の１−［２−（４−フルオロフェニル）−２−（１−メチル−１，２，３，６−テトラヒドロピリジン−４−イル）エチル］−４−（４−ナフタレン−１−イル−ブチル）ピペラジン０．１０ｇを得た。
本化合物及び同様にして得た化合物の構造と物性データを表２に示した。
実施例１４
１−［２−（４−フルオロフェニル）−２−（１−イソプロピルピペリジン−４−イル）エチル］−４−［４−（２−メトキシナフタレン−１−イル）ブチル］ピペラジン  ３塩酸塩（表２中の化合物８２）の合成
（１）実施例１１の（５）で得た４−（１−（４−フルオロフェニル）−２−｛４−［４−（２−メトキシナフタレン−１−イル）ブチル］ピペラジン−１−イル｝−２−オキソエチル）ピペリジン塩酸塩０．２０ｇをジメチルホルムアミド２ｍｌに溶解し、炭酸カリウム９３ｍｇ、２−ヨードプロパン４１μｌを加え室温で一晩攪拌した。反応溶液を酢酸エチルで希釈し、飽和炭酸水素ナトリウム水溶液及び飽和食塩水で洗浄した。有機層を無水硫酸ナトリウムにて乾燥した。乾燥剤を濾別した後、減圧下濃縮した。残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（クロマトレックスＮＨ、ヘキサン：酢酸エチル＝４：１）にて精製し、油状の１−イソプロピル−４−（１−（４−フルオロフェニル）−２−｛４−［４−（２−メトキシナフタレン−１−イル）ブチル］ピペラジン−１−イル｝−２−オキソエチル）ピペリジン０．１５ｇを得た。
（２）１−イソプロピル−４−（１−（４−フルオロフェニル）−２−｛４−［４−（２−メトキシナフタレン−１−イル）ブチル］ピペラジン−１−イル｝−２−オキソエチル）ピペリジン０．１４ｇをテトラヒドロフラン５ｍｌに溶解し、水素化リチウムアルミニウム１０ｍｇを加えて、５０℃で１５分攪拌した。反応溶液を室温まで冷却しエーテルで希釈した後、２５％アンモニア水溶液を滴下した。沈殿物をセライトで濾別した後、濾液を減圧下濃縮し、残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（クロマトレックスＮＨ、ヘキサン：酢酸エチル＝４：１）にて精製し、油状の１−［２−（４−フルオロフェニル）−２−（１−イソプロピルピペリジン−４−イル−エチル］−４−［４−（２−メトキシナフタレン−１−イル）ブチル］ピペラジン０．１３ｇを得た。
（３）１−［２−（４−フルオロフェニル）−２−（１−イソプロピルピペリジン−４−イル）エチル］−４−［４−（２−メトキシナフタレン−１−イル）ブチル］ピペラジン０．１１ｇをメタノール４ｍｌに溶解し、４Ｍ塩化水素／酢酸エチル溶液１ｍｌを加えた。溶液を減圧下濃縮し、得られた固体を酢酸エチルにて洗浄することで、１−［２−（４−フルオロフェニル）−２−（１−イソプロピルピペリジン−４−イル）エチル］−４−［４−（２−メトキシナフタレン−１−イル）ブチル］ピペラジン  ３塩酸塩を０．１２ｇを得た。
本化合物及び同様にして得た化合物の構造と物性データを表２に示した。
実施例１５
１−［２−（４−フルオロフェニル）−２−（４−メチルピペラジノ）エチル］−４−（４−ナフタレン−１−イル−ブチル）ピペラジン  塩酸塩（光学活性体）の合成
実施例２の（６）で得た１−［２−（４−フルオロフェニル）−２−（４−メチルピペラジノ）エチル］−４−（４−ナフタレン−１−イル−ブチル）ピペラジンを、ＨＰＬＣ（ｃｈｉｒａｌｐａｋ  ＡＤ（ダイセル社製）、２φ×２５ｃｍ、移動相：ヘキサン−イソプロパノール−ジエチルアミン＝９５：５：０．１、流速５．０ｍｌ／ｍｉｎ）にて分割した。分割後、溶媒を減圧下濃縮しエタノールに溶解後、４Ｍ塩化水素／酢酸エチル溶液にて塩酸塩とした後、溶媒を減圧下濃縮し１−［２−（４−フルオロフェニル）−２−（４−メチルピペラジノ）エチル］−４−（４−ナフタレン−１−イル−ブチル）ピペラジン  塩酸塩（光学活性体）を得た。
（＋）−１−［２−（４−フルオロフェニル）−２−（４−メチルピペラジノ）エチル］−４−（４−ナフタレン−１−イル−ブチル）ピペラジン  塩酸塩
［α］Ｄ２５＝＋１５．８（ｃ＝０．２４，ＭｅＯＨ）、保持時間  ７．０分
ｍ．ｐ．１９３−１９５℃（エタノール）
（−）−１−［２−（４−フルオロフェニル）−２−（４−メチルピペラジノ）エチル］−４−（４−ナフタレン−１−イル−ブチル）ピペラジン  塩酸塩
［α］Ｄ２５＝−１５．０（ｃ＝０．２４，ＭｅＯＨ）、保持時間  １０．９分
ｍ．ｐ．１９３−１９５℃（エタノール）
本化合物及び同様にして得た化合物の構造と物性データを表１に示した。
実施例１６
（＋）−１−［２−（４−フルオロフェニル）−２−（４−イソプロピルピペラジノ）エチル］−４−［４−（２−メトキシナフタレン−１−イル）ブチル］ピペラジン  ４塩酸塩（表１中の化合物６１）の合成
（１）２−クロロ−４’−フルオロアセトフェノン１．０ｇをテトラヒドロフラン５ｍｌに溶解し、氷冷下（Ｓ）−５，５−ジフェニル−２−メチル−３，４−プロパノ−１，３，２−オキサザボロリジン０．１６ｇ及び１Ｍボラン−テトラヒドロフラン錯体テトラヒドロフラン溶液７．０ｍｌを加え１０分間攪拌した。次いで、反応溶液に４Ｍ水酸化ナトリウム水溶液２ｍｌを加え室温で４時間攪拌した。反応溶液を減圧下濃縮した後、残渣をエーテルに溶解し、飽和炭酸水素ナトリウム水溶液及び飽和食塩水で洗浄した。有機層を無水硫酸ナトリウムにて乾燥した。乾燥剤を濾別した後、濾液を減圧下濃縮した。残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（ワコーゲルＣ２００、ヘキサン：酢酸エチル＝１０：１）にて精製し、油状の光学活性な２−（４−フルオロフェニル）オキシラン０．８５ｇを得た。
（２）光学活性な２−（４−フルオロフェニル）オキシラン０．８０ｇをエタノールに溶解し、１−［４−（２−メトキシナフタレン−１−イル）ブチル］ピペラジン３．２ｇを加えて、２時間加熱還流した。反応溶液を室温まで冷却した後、減圧下濃縮した。残渣をクロロホルムに溶解し、飽和炭酸水素ナトリウム水溶液及び飽和食塩水で洗浄した。有機層を無水硫酸ナトリウムにて乾燥した。乾燥剤を濾別した後、濾液を減圧下濃縮した。残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（クロマトレックスＮＨ、ヘキサン：酢酸エチル＝２：１）にて精製し、固体の光学活性な１−［２−ヒドロキシ−２−（４−フルオロフェニル）エチル］−４−［４−（２−メトキシナフタレン−１−イル）ブチル］ピペラジン１．２ｇを得た。
（３）光学活性な１−［２−ヒドロキシ−２−（４−フルオロフェニル）エチル］−４−［４−（２−メトキシナフタレン−１−イル）ブチル］ピペラジン０．１２ｇとトリエチルアミン０．１５ｍｌを塩化メチレン５ｍｌに溶解し、氷冷後、メタンスルホニルクロリド４３μｌを加え、室温にて３０分間攪拌した。反応溶液にトリエチルアミン０．１５ｍｌと１−イソプロピルピペラジン２塩酸塩０．１１ｇを続けて加え、室温にて３時間攪拌した。反応溶液を減圧下濃縮した後、残渣を酢酸エチルに溶解し、飽和炭酸水素ナトリウム水溶液及び飽和食塩水で洗浄した。有機層を無水硫酸ナトリウムにて乾燥した。乾燥剤を濾別後、濾液を減圧下濃縮し、残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（クロマトレックスＮＨ、ヘキサン：酢酸エチル＝４：１）にて精製し、（＋）−１−［２−（４−フルオロフェニル）−２−（４−イソプロピルピペラジノ）エチル］−４−［４−（２−メトキシナフタレン−１−イル）ブチル］ピペラジン０．１２ｇを得た。
（４）（＋）−１−［２−（４−フルオロフェニル）−２−（４−イソプロピルピペラジノ）エチル］−４−［４−（２−メトキシナフタレン−１−イル）ブチル］ピペラジン０．１２ｇをメタノール４ｍｌに溶解し、４Ｍ塩化水素／酢酸エチル溶液１ｍｌを加えた。減圧下濃縮し、得られた固体を酢酸エチルにて洗浄することで、（＋）−１−［２−（４−フルオロフェニル）−２−（４−イソプロピルピペラジノ）エチル］−４−［４−（２−メトキシナフタレン−１−イル）ブチル］ピペラジン  ４塩酸塩０．１２ｇを得た。
本化合物及び同様にして得た化合物の構造と物性データを表１に示した。
実施例１７
（−）−１−［２−（４−フルオロフェニル）−２−（４−イソプロピルピペラジノ）エチル］−４−［４−（２−メトキシナフタレン−１−イル）ブチル］ピペラジン  ４塩酸塩（表１中の化合物６２）の合成
（Ｒ）−５，５−ジフェニル−２−メチル−３，４−プロパノ−１，３，２−オキサザボロリジンを用いて、実施例１６と同様な操作を行うことで、（−）−１−［２−（４−フルオロフェニル）−２−（４−イソプロピルピペラジノ）エチル］−４−［４−（２−メトキシナフタレン−１−イル）ブチル］ピペラジン  ４塩酸塩０．１２ｇを得た。
本化合物及び同様にして得た化合物の構造と物性データを表１に示した。
0005002881.tif 000021
0005002881.tif 000022
0005002881.tif 000023
0005002881.tif 000024
0005002881.tif 000025
0005002881.tif 000026
0005002881.tif 000027
試験例１［ＭＣ４受容体結合実験］
ＭＣ４受容体結合実験は、Ｐｈａｒｍａｃｏｌｏｇｙ  ＆  Ｔｏｘｉｃｏｌｏｇｙ，７９，１６１−１６５，１９９６に掲載された方法に従って行った。ヒトＭＣ４受容体をＨＥＫ−２９３細胞に発現させたヒトＭＣ４受容体発現細胞膜はバイオリンクス社より購入した。細胞膜を２ｍＭエチレンジアミン４酢酸、１０ｍＭ塩化カルシウム及び１００μＭフェニルメチルスルフォニルフルオリドを含む５０ｍＭトリス塩酸緩衝液（ｐＨ７．４）でホモジナイズした。ホモジネートを４８，０００×ｇで２０分間、４℃にて遠心分離した。遠心分離により得られた沈査を同緩衝液で再ホモジナイズし、ホモジネートを４８，０００×ｇで２０分間、４℃にて遠心分離した。この操作を２度繰り返した。沈査をタンパク質濃度１００μｇ／ｍｌとなるように２ｍＭエチレンジアミン４酢酸、１０ｍＭ塩化カルシウム、１００μＭフェニルメチルスルフォニルフルオリド及び０．１％ウシ血清アルブミンを含む５０ｍＭトリス塩酸緩衝液（ｐＨ７．４）に懸濁し、粗膜標品として結合実験に用いた。粗膜標品（０．２５ｍｌ、２５μｇタンパク）を［１２５Ｉ］Ｎｌｅ４−Ｄ−Ｐｈｅ７−α−ＭＳＨ（最終濃度０．２ｎＭ）と２５℃で１２０分間反応させた。反応終了後、反応液をレセプター結合実験用セルハーバスターを用い、０．５％ウシ血清を含む５０ｍＭトリス塩酸緩衝液（ｐＨ７．４）に２時間浸したＧＦ／Ｃガラス繊維濾紙上に吸引濾過した。濾紙上の放射活性をγカウンターにて測定した。１μＭのＮｌｅ４−Ｄ−Ｐｈｅ７−α−ＭＳＨ存在下における結合量を非特異的結合とし、１μＭのＮｌｅ４−Ｄ−Ｐｈｅ７−α−ＭＳＨ非存在下の結合である総結合から非特異的結合を差し引いたものを特異的結合とした。被検薬は１００％ＤＭＳＯ溶液に溶解し、［１２５Ｉ］Ｎｌｅ４−Ｄ−Ｐｈｅ７−α−ＭＳＨと同時に膜標品に添加した。１０−９〜１０−５濃度での抑制曲線からＩＣ５０値を算出した。その結果、例えば化合物４は１６４ｎＭを示し、その光学活性体である化合物６は９０ｎＭを示した。
試験例２
ラットＶｏｇｅｌ試験（プロコンフリクト試験）におけるα−ＭＳＨ及びＭＴＩＩの不安様症状惹起作用を検討した。
α−ＭＳＨ及びＭＴＩＩはペニンスラより購入した。動物は雄性ＳＤ系ラット（体重２２０−２４０ｇ。日本チャールスリバー）を使用した。４８時間絶水したラットを各群５匹づつに分けて、被検薬投与群のラットには所定量のα−ＭＳＨあるいはＭＴＩＩを０．１％ウシ血清アルブミンを含む生理食塩水に溶解して調製した被検薬を、また被検薬無投与対照群のラットには０．１％ウシ血清アルブミンを含む生理食塩水をそれぞれ脳室内に投与（１０μｌ／２分）した。投与３０分後、ラットを実験装置に設置し、３分間の自由飲水行動を測定した。自由飲水時は飲水ノズルへの接触時間２秒間（累積時間）の飲水行動毎に０．４ｍＡの電気刺激を負荷した。本試験における評価は電気刺激の負荷回数を用いて行った。結果を図１に示した。
図１中の記号＃及び＃＃はそれぞれダンネット検定により有意差検定を行った時、Ｐ＜０．０５及びＰ＜０．０１で０．１％ウシ血清アルブミンを含む生理食塩水である対照群と比較して有意な差があることを示す。
図１に示した結果から明らかな通り、対照群と比較して、被検薬であるＭＴＩＩ及びα−ＭＳＨを脳室内投与することにより、飲水回数は用量依存的に有意に減少した。
試験例３
ラットＶｏｇｅｌ試験（コンフリクト試験）における表１中の化合物４の抗不安作用を検討した。
動物は雄性ＳＤラット（体重２２０−２４０ｇ、日本チャールスリバー）を使用した。４８時間絶水したラットを各群１０匹づつに分けて、被検薬投与群のラットには所定量の表１中の化合物４を注射用生理食塩水に溶解して、０．５Ｍ水酸化ナトリウム液をｐＨ４〜５になるまで加えることにより調製した被検薬を皮下注射により投与した。投与３０分後、ラットを実験装置に設置し、３分間の自由飲水行動を測定した。自由飲水時は飲水ノズルへの接触時間２秒間（累積時間）の飲水行動毎に１．０ｍＡの電気刺激を負荷した。本試験における評価は電気刺激の負荷回数を用いて行った。結果を図２に示した。
図２中の記号＊＊はダンネット検定により有意差検定を行った時、Ｐ＜０．０１で飲水ノズルに電気刺激を負荷しない対照群と比較して有意な差があることを示し、記号＃＃はダンネット検定により有意差検定を行った時、Ｐ＜０．０１で生理食塩水投与群で飲水ノズルに電気刺激を負荷した群と比較して有意な差があることを示す。
図２に示した結果から明らかな通り、非電気刺激負荷群のラットに対して電気刺激負荷群のラットは飲水回数が有意に減少した。しかし、この減少した飲水回数は表１中の化合物４を１ｍｇ／ｋｇ、３ｍｇ／ｋｇ又は１０ｍｇ／ｋｇの用量を皮下投与することにより有意に、かつ用量依存的に拮抗された。
試験例４
ラット強制水泳ストレス誘発不安モデルにおける表１中の化合物４の抗不安作用を検討した。
動物は雄性ＳＤラット（体重２２０−２４０ｇ、日本チャールスリバー）を使用した。ラットを各群１０匹づつに分けて、被検薬投与群のラットには所定量の表１中の化合物４を注射用生理食塩水に溶解して、０．５Ｍ水酸化ナトリウム液をｐＨ４〜５になるまで加えることにより調製した被検薬を皮下注射により投与した。投与３０分後、水深２５ｃｍまで２５℃の水を注入した内径２０ｃｍ高さ４０ｃｍの黒色シリンダーにラットを入れることにより強制水泳ストレスを負荷した。２分間強制水泳ストレスを負荷し、強制水泳ストレス負荷５分後に高架式十字迷路試験において抗不安作用を検討した。
試験に用いた高架式十字迷路は、開放路（幅１０ｃｍ、長さ５０ｃｍ）及び閉鎖路（幅１０ｃｍ、長さ５０ｃｍ）の十字型迷路よりなり、開放路は１ｃｍ、閉鎖路は４０ｃｍの高さの透明のプレキシガラスで覆った。迷路は床とり５０ｃｍの位置に設置固定した。照度は装置の中央で４０ルクスとした。ラットは十字迷路の中央に頭を閉鎖路に向けて置き測定を開始し、５分間の開放路における滞在時間を測定した。結果を図３に示した。
図３中の記号＊＊はダンネット検定により有意差検定を行った時、Ｐ＜０．０１で強制水泳ストレスを負荷しない対照群と比較して有意な差があることを示し、記号＃＃はダンネット検定により有意差検定を行った時、Ｐ＜０．０１で生理食塩水投与群で強制水泳ストレスを負荷した群と比較して有意な差があることを示す。
図３に示した結果から明らかな通り、非強制水泳ストレス負荷群のラットに比較して強制水泳ストレス負荷群のラットは開放路における滞在時間が著しく有意に減少した。しかし、この減少した開放路における滞在時間は表１中の化合物４を０．３ｍｇ／ｋｇ、１ｍｇ／ｋｇ又は３ｍｇ／ｋｇの用量を皮下投与することにより有意に、かつ用量依存的に拮抗された。
試験例５
嗅球摘出ラットにおける表１中の化合物４の抗うつ作用を検討した。
動物は雄性ＳＤラット（体重２２０−２４０ｇ、日本チャールスリバー）を使用した。ラットをペントバルビタール麻酔下、嗅球を水流式アスピレーターに接続した金属製パイプにより吸引除去した。嗅球除去２週間後、ラットを各群１０〜１１匹づつに分けて、被検薬投与群のラットには所定量の表１中の化合物４を注射用生理食塩水に溶解して、０．５Ｍ水酸化ナトリウム液をｐＨ４〜５になるまで加えることにより調製した被検薬を１日１回、２週間皮下注射により投与した。最終投与２４時間後に直径７０ｃｍで２５区画に分割された円形オープンフィールド装置中央にラットを設置し、３分間の区画交差数を測定した。結果を図４に示した。
図４中の記号＊＊はダンネット検定により有意差検定を行った時、Ｐ＜０．０１で嗅球摘出しない対照群と比較して有意な差があることを示し、記号＃＃はダンネット検定により有意差検定を行った時、Ｐ＜０．０１で生理食塩水投与群で嗅球摘出術を施した群と比較して有意な差があることを示す。
図４に示した結果から明らかな通り、非嗅球摘出群のラットに比較して嗅球摘出群のラットはオープンフィールドにおける区画交差数が有意に増加した。しかし、この増加したオープンフィールドにおける区画交差数は表１中の化合物４を１ｍｇ／ｋｇ、３ｍｇ／ｋｇ又は１０ｍｇ／ｋｇの用量を皮下投与することにより有意に、かつ用量依存的に拮抗された。
以上の結果から、ＭＣ４受容体アンタゴニストとして作用を示す化合物は不安様症状及びうつ様症状を抑制する作用を有することから、うつ症又は不安神経症治療薬として有用である。
【図面の簡単な説明】
図１は、試験例２のラットＶｏｇｅｌ試験による不安様症状惹起作用試験の結果を示す。
図２は、試験例３のラットＶｏｇｅｌ試験による抗不安作用試験の結果を示す。
図３は、試験例４のラット強制水泳ストレス誘発不安モデルにおける抗不安作用試験の結果を示す。
図４は、試験例５の嗅球摘出ラットにおける抗うつ作用試験の結果を示す。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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