(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
調理器本体と、この調理器本体の上面を構成し、被加熱調理器具を載置するトッププレートと、このトッププレートの下面側に設けられ前記被加熱調理器具を加熱する加熱手段とを備えたものにおいて、
前記加熱手段を、高周波電流を供給する誘導加熱コイルと、前記トッププレートと前記誘導加熱コイルとの間に設けられ通電発熱する伝熱性の発熱体とから構成するとともに、
前記被加熱調理器具の温度を検出する調理器具用温度検出手段と、
前記発熱体の温度を検出する発熱体用温度検出手段と、
前記調理器具用温度検出手段により検出された温度が第１の所定温度以上の場合に使用者に報知するとともに、その報知形態を、前記発熱体用温度検出手段により検出された温度が前記調理器具用温度検出手段により検出された温度よりも高い時と低い時とで異ならせ、特に、前記発熱体用温度検出手段により検出された温度が前記調理器具用温度検出手段により検出された温度よりも高い時には高い注意レベルの表示をする報知手段とを具備して構成されていることを特徴とする誘導加熱調理器。
【請求項２】
調理器具用温度検出手段は、トッププレートを介して被加熱調理器具の温度を検出することを特徴とする請求項１記載の誘導加熱調理器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、誘導加熱コイルを利用して調理器本体のトッププレート上に載置される被加熱調理器具を加熱する誘導加熱調理器に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来より、誘導加熱によって被加熱調理器具を加熱する誘導加熱調理器にあっては、火力感覚をより明確に与えるべく表示手段を備えたものが提案されている（例えば特許文献１参照）。即ち、この誘導加熱調理器は、被加熱調理器具を加熱する誘導加熱コイルと、表示範囲が変更可能な表示手段と、誘導加熱コイルへの通電を制御する出力制御手段とを有し、前記表示手段は誘導加熱コイルの加熱範囲の全部あるいは一部を示すとともに、出力制御手段の出力に応じて前記表示範囲が変化するようになっている。
【０００３】
ところで、誘導加熱調理器では、被加熱調理器具の材質を問わず加熱できるようにするため、アルミニウムや銅などの低誘電率で電気伝導率の高い材料からなる被加熱調理器具を如何にして加熱するかが課題となっている。そこで、この課題を解決するものとして、調理器本体のトッププレートと誘導加熱コイルとの間に発熱体を設けたものが提案されている（例えば特許文献２参照）。この誘導加熱調理器では、発熱体が通電されることより発熱し、トッププレート上に載置された被加熱調理器具を加熱する。これにより、被加熱調理器具が低誘電率で電気伝導率の高い材料のものであっても、トッププレートの上面から反発移動する所謂「鍋浮き」現象の発生を防止しつつ、効率良く加熱することができる。
【特許文献１】特許第２９０３５６１号公報
【特許文献２】特開２００７−１２３１５９号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
上記のように、誘導加熱コイルは誘導加熱により被加熱調理器具を加熱するのに対し、前記の発熱体は、通電によって発生したジュール熱がトッププレートを介して被加熱調理器具に伝わることにより、当該被加熱調理器具を間接的に加熱する。このため、特許文献２の誘導加熱調理器において発熱体により加熱する場合には、誘導加熱コイルのみで加熱する場合よりもトッププレートがより高温になると共に、トッププレート内部で上側よりも下側が高温になって熱がこもる状態となる。この場合、使用者には、発熱体が使用されているか見分けがつかないため、その高温状態を識別できないという問題がある。尚、特許文献１の誘導加熱調理器は発熱体を有しておらず、表示手段の表示は、調理時の火加減を失敗しないよう誘導加熱コイルの出力に対応してなされるものにすぎない。
【０００５】
本発明は、上記事情に鑑みてなされたものであり、その目的は、通電発熱する伝熱性の発熱体を備えたものにあって、使用者に高温のトッププレートに触れないように報知することができる安全性の高い誘導加熱調理器を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
請求項１記載の誘導加熱調理器は、調理器本体と、この調理器本体の上面を構成し、被加熱調理器具を載置するトッププレートと、このトッププレートの下面側に設けられ前記被加熱調理器具を加熱する加熱手段とを備えたものにおいて、前記加熱手段を、高周波電流を供給する誘導加熱コイルと、前記トッププレートと前記誘導加熱コイルとの間に設けられ通電発熱する伝熱性の発熱体とから構成するとともに、前記被加熱調理器具の温度を検出する調理器具用温度検出手段と、前記発熱体の温度を検出する発熱体用温度検出手段と、前記調理器具用温度検出手段により検出された温度が第１の所定温度以上の場合に使用者に報知するとともに、その報知形態を、前記発熱体用温度検出手段により検出された温度が前記調理器具用温度検出手段により検出された温度よりも高い時と低い時とで異ならせ、特に、前記発熱体用温度検出手段により検出された温度が前記調理器具用温度検出手段により検出された温度よりも高い時には高い注意レベルの表示をする報知手段とを具備して構成されていることを特徴とする。
【発明の効果】
【０００８】
請求項１記載の誘導加熱調理器によれば、調理器具用温度検出手段の他に、発熱体の温度を検出する発熱体用温度検出手段を備えているので、報知手段によって、特に発熱体によって高温状態となるトッププレートに対し使用者が触れないよう報知することができ、安全性を向上させることができる。
【０００９】
つまり、前述した発熱体の余熱（或は加熱）によってトッププレート上面の温度がさらに上昇する場合があるが、請求項１記載の誘導加熱調理器によれば、発熱体用温度検出手段による検出温度が高い時、トッププレート上面の温度がより高温になることを高い注意レベルの表示により使用者が識別できるようになる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１０】
＜第１の実施の形態＞
以下、本発明の第１実施例について図１乃至図９を参照しながら説明する。そのうち図２は、システムキッチンの天板２に誘導加熱調理器１を組込んだ状態（所謂ビルトインタイプ）の外観斜視図、図３は同拡大平面図、図４は同縦断側面図を示している。
【００１１】
誘導加熱調理器１は、後述する加熱手段や空冷手段等を内蔵し上面を開放した略矩形箱状の調理器本体３と（図４参照）、その上面に装着されたトッププレート４とを具備して構成されている。図４に示すように、キッチンの天板２には開口部２ａが形成されていて、当該開口部２ａに調理器本体３部分が落とし込まれることにより、誘導加熱調理器１がトッププレート４の裏面側において天板２の開口周縁部で支持されている。
【００１２】
図２に示すように、調理器本体３の正面である前面には、その図示右側に操作パネル部５が設けられており、この操作パネル部５に調理のための条件設定を操作するダイヤルや、表示部を備えたカンガルー式操作部５ａ等が配設されている。また、調理器本体３の左側には、図示しないシーズヒータを内蔵したロースター手段６が配備されていて、その前面に出し入れ可能な扉６ａが設けられ、これに内部の焼き網や受け皿（何れも図示せず）が連動する構成としている。
【００１３】
一方、誘導加熱調理器１の上面を構成するトッププレート４は、例えば透明な耐熱強化ガラス製にて平坦な矩形板状に形成されている。その上面には、例えば図２中、円形枠線で示す３箇所に、鍋７などの被加熱調理器具を加熱するに好適とする載置部を指示する加熱部８，９，１０を印刷表示している。そのうち、前方左右の２箇所の加熱部８，９は、例えば、調理器本体３内に設けられた後述の加熱ユニット１１（図４参照）に基づき被加熱調理器具たる鍋７を加熱可能としている。また、後方中央に位置する加熱部１０は、例えば、ラジエントヒータ（図示せず）によって、被加熱調理器具をトッププレート４を介して加熱可能としており、所謂三つ口コンロを形成している。また、トッププレート４の後方部位には、右側に吸気用の開口部１２ａが設けられると共に左側に排気用の開口部１２ｂが設けられている。尚、両開口部１２ａ，１２ｂは、多数の通気孔を有するカバー部材（図示せず）により覆われるようになっている。
【００１４】
トッププレート４において、各加熱部８，９の前側には、後述する誘導加熱コイル１５の出力状態を表示する出力表示部８ａ，９ａが設けらている。これら出力表示部８ａ，８ｂは、夫々複数の発光ダイオード（以下、ＬＥＤ）を備えている。尚、トッププレート４の上面には、前記ＬＥＤに対応する部分に誘導加熱コイル１５の出力の大きさを示す数字など（図３参照）が印刷されており、トッププレート４の下側には、前記ＬＥＤが調理器本体３内に配設された回路基板（図示せず）に実装されている。
【００１５】
また、図３に示すように、トッププレート４上面の前縁部には、各加熱部８，１０の前側に位置して操作部１３が夫々設けられている。この操作部１３は、調理条件を設定するための横長な長尺形態をなすタッチ入力部１３ａと、加熱モード（調理メニュー）を設定するためのタッチ入力部１３ｂと、電源オン用のタッチ入力部１３ｃと、電源オフ用のタッチ入力部１３ｄとからなる。
【００１６】
ここで、加熱調理器本体３内に配設された加熱手段等について詳述する。
調理器本体３内の上部には、両加熱部８，９の下側に位置して、耐熱樹脂製のベースプレート１４（図４、図６参照）が夫々配設されており、このベースプレート１４の上面に加熱ユニット１１が設けられている。また、ベースプレート１４の外周縁部には、下方に突出する脚部１４ａが設けられており、この脚部１４ａと調理器本体３の内枠部材３ａとの間に取着された弾性体１４ｂ（例えば圧縮コイルばね）により、加熱ユニット１１が上側（トッププレート４側）へ付勢されている。
【００１７】
図５にも示すように、加熱ユニット１１は、高周波電流が供給される誘導加熱コイル１５と、通電発熱する伝熱性の板状加熱体（発熱体）１６と、この板状加熱体１６を支持する支持部材１７と、板状加熱体１６から誘導加熱コイル１５側への伝熱を遮断する断熱材１８とを有している。
【００１８】
誘導加熱コイル１５は、全体として中空の円盤状をなし、ベースプレート１４の上面側に設けられており、鍋７などの被加熱調理器具を誘導加熱することができる構成となっている。尚、ベースプレート１４の下面には、各誘導加熱コイル１５の磁束の磁路を形成するための円形のフェライト１９（図６参照）が、誘導加熱コイル１５と同心となるように配置されている。
【００１９】
支持部材１７は、その底面１７ａ（図６参照）と誘導加熱コイル１５との間に空気が流れる隙間２０ａを形成すべく、ベースプレート１４の上側に取付けられている。支持部材１７の中心部には中央孔１７ｂが形成されると共に、中央孔１７ｂの周りには図５に示すような扇状の切欠部１７ｃが例えば９０度間隔で形成されている。この支持部材１７の上側に配置された断熱材１８には、支持部材１７と同様の中央孔１８ｂと切欠部１８ｃとが形成されている。
【００２０】
板状加熱体１６は、断熱材１８の上側に配置され、前記弾性体１４ｂの付勢力によってトッププレート４の下面に密着している。板状加熱体１６は、例えば、絶縁体としての絶縁基板２２と、この絶縁基板２２に巻回された帯状のリボンヒータ２１とを有して構成されている。
【００２１】
絶縁基板２２は、例えば、窒化アルミニウム等の熱伝導率の高いセラミックスからなり全体として略円板状に形成されている。絶縁基板２２の中心部には中央孔２３が形成されると共に、中央孔２３の周りに放射状に延びるスリット２４ａ、２４ｂが形成されている。このうち絶縁基板２２の径方向外側の端部が開放されたスリット２４ｂと、その開放端が無いスリット２４ａは、例えば４５度間隔で交互に配置されており絶縁基板２２を板厚方向へ貫通している。また、図７に示すように、絶縁基板２２には、スリット２４ａ、２４ｂの縁部において径方向へ窪む多数の凹部２５が形成されると共に、これらの凹部２５部分にリボンヒータ２１が掛け渡されるようにして巻回されるようになっている。
【００２２】
即ち、リボンヒータ２１は、詳細には、ヒータ線としての抵抗発熱材（通電されるとジュール熱を発する）からなる二本のリボンヒータエレメント２６，２７を有しており、リボンヒータエレメント２６，２７の夫々の両端部が、端子２６ａ，２７ａとして絶縁基板２２の外部へ取り出されている。このうちリボンヒータエレメント２６は、絶縁基板２２の片側部（図７中、上半部）において、その周方向で隣接するスリット２４ａの凹部２５とスリット２４ｂの凹部２５との間に掛け渡して折り返されることにより巻き付けられている。
【００２３】
より具体的には、リボンヒータエレメント２６は、左側の端子２６ａから絶縁基板２２の裏面側の渡し部２６ｂを経由して、スリット２４ａ（の凹部２５、以下省略）とスリット２４ｂとの間に、外周側から内周側へ向って巻回されている。絶縁基板２２の内周側端部に達したリボンヒータエレメント２６は、絶縁基板２２の裏面側の渡し部２６ｃを経由してスリット２４ａとその隣のスリット２４ｂとの間に、内周側から外周側へ向って巻回されている。スリット２４ｂの外周側端部に達したリボンヒータエレメント２６は、絶縁基板２２の裏面側の渡し部２６ｄ、表側の接続部２６ｅ及び裏側の渡し部２６ｆを経由して隣のスリット２４ｂの外周側端部に至る。そして上記と同様に、リボンヒータエレメント２６は、スリット２４ａ、２４ｂ間に巻回され、渡し部２６ｇ，２６ｈを経由して右側の端子２６ａに至っている。
【００２４】
他方、リボンヒータエレメント２７は、絶縁基板２２の下側部において、リボンヒータエレメント２６と上下対称に巻回されており、左側の端子２７ａから、渡し部２７ｂ，２７ｃ，２７ｄ，接続部２７ｅ、渡し部２７ｆ，２７ｇ，２７ｈを経由して右側の端子２７ａに至っている。これにより、絶縁基板２２には、リボンヒータエレメント２６，２７が絶縁基板２２の上面側（トッププレート４側）と下面側（誘導加熱コイル１５側）とに夫々面した状態で、４５度間隔で巻回された巻回部が形成される。ここで、図８は加熱ユニット１１の一部の模式的な断面図を示しており、この図に示されるように、前記巻回部によって、トッププレート４と絶縁基板２２との間には、リボンヒータ２１の厚みに対応する隙間２０ｂが形成される。
【００２５】
上記のように、リボンヒータエレメント２６，２７は、絶縁基板２２に対し各スリット２４ａ、２４ｂを横切ることがない。つまり、本実施例とは異なり、端部が開放されたスリットの外周部において渡し部があると、リボンヒータエレメントの伸縮によって絶縁基板に応力が加わり破損を招く惧れがある。これに対し、本実施例では開放端が無いスリット２４ａの外周側に接続部２６ｅ，２７ｅ（乃至渡し部２６ｄ，２６ｆ，２７ｄ，２７ｆ）を配置し、リボンヒータエレメント２６，２７は、スリット２４ｂの内周側の渡し部２６ｃ，２６ｇ，２７ｃ，２７ｇ通るため、絶縁基板２２に加わる応力を低減させ、絶縁基板２２の破損を防止することができる。
【００２６】
図４に示すように、調理器本体３の内部には、上記加熱ユニット１１の下方に位置してインバータ２９、加熱制御部３０、他の電装品等が収容されていると共に、空冷手段たる冷却ファン部３１が設けられている。冷却ファン部３１は、ファンモータ３１ｂとこのモータにより回転されるファン３１ａとを有し、その送風作用によって吸気用の開口部１２ａから吸入した空気を、加熱ユニット１１、加熱制御部３０、前記電装品等を経由して排気用の開口部１２ｂから排出するように構成されている（図４中、矢印Ａ参照）。加熱ユニット１１の近傍部では、冷却ファン部３１の送風作用によって、加熱ユニット１１の中心部から誘導加熱コイル１５と支持部材１７との間の隙間２０ａを通って外周側へ向かう空気の流れが形成される。
【００２７】
また、このとき、隙間２０ａを流れる空気は、その一部が断熱材１８の切欠部１８ｃ及び支持部材１７の切欠部１７ｃを経由して板状加熱体１６の裏面側へ流れる。従って、板状加熱体１６による加熱調理が終了した後などに、ファンモータ３１ｂが駆動されることにより、板状加熱体１６からトッププレート４側への熱の伝達が低減され、加熱終了時におけるトッププレート４の温度上昇を抑制することができる。更に、この場合の冷却風は、トッププレート４と絶縁基板２２との間の隙間２０ｂに、スリット２４ａ、２４ｂからトッププレート４側へ流入するため、板状加熱体１６の上面側におけるリボンヒータ２１及びトッププレート４の冷却をより促進することができる。
【００２８】
さて、本実施例の誘導加熱調理器１は、鍋７等の被加熱調理器具の温度を検出する調理器具用温度検出部３２と、発熱体たる板状加熱体１６の温度を検出する発熱体用温度検出部３３と、これらの温度検出部３２，３３により検出された温度に基づいて使用者に報知する報知手段とを備えている。
【００２９】
調理器具用温度検出部（調理器具用温度検出手段）３２は、例えばサーミスタにより構成され、各加熱部８，１０中心部の直下位置に当たるトッププレート４の下面（図４、図９参照）に設けられている。この調理器具用温度検出部３２は、トッププレート４を介して加熱部８，９上の被加熱調理器具の温度を検出する。発熱体用温度検出部（発熱体用温度検出手段）３３は、例えばサーミスタにより構成され、各板状加熱体１６の下面（図９参照）に設けられている。この発熱体用温度検出部３３は、板状加熱体１６（リボンヒータ２１或は絶縁基板２２）の温度を検出する。
【００３０】
他方、報知手段は、表示手段たる表示部３４と、発音報知手段たる発音報知部３５（図９参照）とを備えている。表示部３４は、トッププレート４の加熱部８，１０間において、前側寄りに（つまり操作部１３の近傍に）配置されている。図３の破線の枠内に示すように、表示部３４は、前述した加熱部８，９，１０に対応する３つの円形の表示部３４ａ、３４ｂ，３４ｃを有する。このうち、前側の加熱部８，９に対応する左右一対の表示部３４ａ、３４ｂは、例えば、発光素子としてのフルカラーＬＥＤ（図示せず）を備えている。詳しくは後述するように、フルカラーＬＥＤは、調理器具用温度検出部３２及び発熱体用温度検出部３３により検出された温度に基づいて、例えば、水色、黄色、朱色及び赤色の４色（図１参照）を表示するようになっている。また、リボンヒータ２１に対する通電の有無により、異なる輝度で発光するようになっている。このフルカラーＬＥＤは、トッププレート４の下側にて調理器本体３内に配設された回路基板（図示せず）に実装されている。
【００３１】
尚、本実施例では、加熱部１０に対応する表示部３４ｃにつき、詳細は省略するが例えば前記ラジエントヒータ或は加熱部１０上の被加熱調理器具の温度を検出する温度検出手段が配設されると共に、その検出温度に基づいて発光（表示）する発光素子から構成される。上記実施例とは異なり、前記ラジエントヒータに代えて加熱ユニット１１を設けた場合（つまり加熱手段として３つの加熱ユニット１１を設け、これらに対応する３箇所に上記温度検出部３２，３３を配設した場合）、表示部３４ｃは、表示部３４ａ、３４ｂと同様の表示を行うようにする等、適宜変更してもよい。
【００３２】
発音報知部３５は、例えば、調理器本体３に内蔵されたブザーから構成されており、調理器具用温度検出部３２及び発熱体用温度検出部３３により検出された温度に基づいて、大中小の音量で鳴動する。また、この発音報知部３５の鳴動は間欠音とされ、リボンヒータ２１に対する通電の有無により、その間欠音の周期（テンポ）が異なるようになっている。
【００３３】
次に、誘導加熱調理器１の電気的構成について図９を参照しながら説明する。制御手段たる加熱制御部３０は、誘導加熱コイル１５及び板状加熱体１６の加熱制御を行うもので、鍋７の材質判定手段としても機能し、前記調理器本体３の内部に設けられ、図示しないマイクロコンピュータによって構成されている。
【００３４】
この加熱制御部３０には、前記操作パネル部５から操作信号が入力されると共に、調理器具用温度検出部３２及び発熱体用温度検出部３３から温度検出信号が入力される。そして、インバータ２９には、商用交流電源３６からの交流入力が整流回路３７を介して直流に変換したものが駆動用電源として供給されている。加熱制御部３０は、これらの入力および予め記憶された制御プログラムに基づいて、インバータ２９を制御し当該インバータ２９を介し誘導加熱コイル１５に高周波電流を供給して加熱制御すると共に、操作パネル部５を介して表示部３４や発音報知部３５等を制御する構成となっている。
【００３５】
また、誘導加熱コイル１５には共振コンデンサ３８が直列に接続されている。これらの誘導加熱コイル１５または共振コンデンサ３８は、鍋７などの材質に応じて出力調整を行なうため、誘導加熱コイル１５の巻数が可変となるように構成し（例えば、多段コイル構成）、或は共振コンデンサ３８の容量が可変となるように構成しても良い。
【００３６】
前記商用交流電源３６からの交流入力がトライアック等のスイッチング素子からなる板状加熱体通電制御部３９にも供給される。この板状加熱体通電制御部３９は、板状加熱体１６への交流電源の供給を制御するもので、その通電量は、加熱制御部３０からの指令により調整されている。板状加熱体通電制御部３９の出力側には、電流トランス４０が配置されており、その検知信号は加熱制御部３０に与えられている。これら電流トランス４０及び加熱制御部３０は、板状加熱体１６の通電状態を検知する通電検知手段を構成する。
【００３７】
また、整流回路３７の入力側と、インバータ２９の出力側とには、夫々電流トランス４１ａ、４１ｂが配置されており、それらの検知信号は加熱制御部３０に与えられている。そして、加熱制御部３０は、誘導加熱調理器１への入力電流とインバータ２９の出力電流とを検出するようになっている。
【００３８】
加熱制御部３０における材質判定手段としては、鍋７等の被加熱調理器具が高抵抗金属材料か否かを判定するもので、詳細は省略するが例えば一定の高周波電流を誘導加熱コイル１５に供給して入力電流とインバータ２９の出力電流であるコイル電流との関係に基づいて判定を行う。例えば、鉄などの磁性体の場合、誘導加熱コイル１５が発生した磁束は鍋７を介して流れ易くなり、表皮効果（鍋７底の誘導加熱コイル１５側に渦電流が集中する効果）も大きいので誘導加熱コイル１５の等価抵抗も大きくなる。一方、アルミや銅のように非磁性で抵抗が小さい材料の場合、誘導加熱コイル１５が発生した磁束は鍋７に届き難くなり、漏れ磁束が多くなる。そして、比抵抗が小さく表皮効果も小さいので等価抵抗も小さくなる。この結果、入力電流と出力電流との大小の変化に基づき、材質を判定すると共に、予め設定された入力電力設定値に基づき誘導加熱コイル１５による誘導加熱及び板状加熱体１６による加熱を実行可能な構成となっている。
【００３９】
次に、上記構成の誘導加熱調理器１の作用について、鍋７をトッププレート４の加熱部８にて加熱する場合を例に説明する。
被調理物を収容した鍋７をトッププレート４の所定位置（加熱部８）に載置し、操作パネル部５で必要な入力操作が行われると、加熱調理が開始される。このとき、加熱制御部３０が有する材質判定手段に基づき、鍋７の材質が高抵抗金属であると判断された場合、誘導加熱コイル１５による加熱調理が行われる。一方、鍋７の材質が高抵抗金属でない場合、加熱制御部３０は、材質がアルミニウム、銅もしくは非磁性ステンレスのような低抵抗の非磁性金属か、或は土鍋のような非金属（もしくは無負荷）かを判断する。
【００４０】
そして、低抵抗金属であれば、加熱制御部３０は、鍋７の底がトッププレート４より反発移動する所謂「鍋浮き」現象を生じないように、予め設定された火力調整に基づく誘導加熱調理を実行する。ここで、火力調整によって加熱電力が通常の入力電力設定値より小さくなった場合、加熱制御部３０は、その差の電力分が板状加熱体１６に供給されるように板状加熱体通電制御部３９を制御する。つまり、板状加熱体通電制御部３９が、リボンヒータエレメント２６，２７に端子２６ａ，２７ａから電力を供給することによって板状加熱体１６にジュール熱を発生させる。このジュール熱は、板状加熱体１６の上面からトッププレート４を介して鍋７に伝導され、鍋７を間接的に加熱する。
【００４１】
さらに、材質が非金属か或いは無負荷の場合は、誘導加熱コイル１５による誘導加熱は行なわず、非金属である場合には、通常の入力電力設定値に等しい電力を板状加熱体通電制御部３９に供給して板状加熱体１６のみによる加熱を行なう。この場合、非金属材料か無負荷かの判別が必要となる。そこで、調理器具用温度検出部３２によって、板状加熱体１６の加熱開始からの温度上昇度合いを検出し、例えば緩やかな温度上昇であれば土鍋などが設置されていると判別するが、比較的急激な温度上昇であれば無負荷であると判別し、板状加熱体１６への通電も行われない。
【００４２】
このように、鍋７の材質に応じて誘導加熱コイル１５、或いは板状加熱体１６による加熱調理、更には両者による加熱調理が実行される。この加熱調理において、加熱制御部３０は、図１のフローチャートに示すような制御を実行する。
【００４３】
即ち、加熱制御部３０は、加熱調理が開始されると、電流トランス４０の検知信号に基づき板状加熱体１６に対する通電が行われているか否かを判断する（ステップＳ１）。ここで、加熱制御部３０は、板状加熱体１６に通電されていない（ＮＯ）と判断した場合、調理器具用温度検出部３２からの検出値に基づき、その検出温度が第１の所定温度（例えば６０°Ｃ）以上か否かを判断する（ステップＳ２）。
【００４４】
加熱制御部３０は、調理器具用温度検出部３２により検出された温度が６０°Ｃ以上（ＹＥＳ）と判断した場合、更にその検出温度と、発熱体用温度検出部３３からの検出値に基づく検出温度とを比較する（ステップＳ３）。ここで、加熱制御部３０は、発熱体用温度検出部３３による検出温度の方が低いと判断したとき（ステップＳ３にてＮＯ）、発音報知部３５において、発音報知部３５で比較的小さい音量の間欠音を鳴動させると共に、表示部３４ａで黄色を点灯表示させる（ステップＳ４：以下注意レベル（１）と称する）。つまり、この加熱調理が誘導加熱コイル１５のみで行われる等、鍋７を主たる熱源としてトッププレート４の温度が高くなっているため、使用者に対し表示部３４ａ及び発音報知部３５により報知することで視覚的且つ聴覚的な注意喚起を行うのである。
【００４５】
加熱制御部３０は、ステップＳ３で、発熱体用温度検出部３３により検出された温度が、調理器具用温度検出部３２により検出された温度よりも高い（ＹＥＳ）と判断した場合、発音報知部３５で比較的大きい音量の間欠音を鳴動させると共に、表示部３４ａで赤色を点灯表示させる（ステップＳ５）。この場合、板状加熱体１６による加熱が行われていなくとも、板状加熱体１６の温度が高くその余熱によりトッププレート４が高温になる惧れがある。特に、この状態において鍋７をトッププレート４から除くと、板状加熱体１６の余熱による熱が伝達される媒体（鍋７）が無くなるため、トッププレート４から熱が逃げることができず、トッププレート４がより高温の状態となる。そこで、このステップＳ５の報知における注意レベルは、前記注意レベル（１）よりも注意喚起の必要性が高い注意レベル（３）とされている。
【００４６】
前記ステップＳ２において、加熱制御部３０は、調理器具用温度検出部３２により検出された温度が６０°Ｃ未満（ＮＯ）と判断した場合、更にステップ６において、発熱体用温度検出部３３により検出された温度が第２の所定温度（この場合、例えば第１の所定温度と同じ６０°Ｃ）以上か否かを判断する。そして、加熱制御部３０は、発熱体用温度検出部３３により検出された温度が６０°Ｃ以上（ＹＥＳ）と判断した場合、発音報知部３５で中音量の間欠音を鳴動させると共に、表示部３４ａで朱色を点灯表示させる（ステップＳ７）。ここでは、鍋７（或いはトッププレート４）の温度が比較的低くても、板状加熱体１６の余熱によってトッププレート４内部に熱がこもっておりトッププレート４が高温になる惧れがあるため、ステップＳ７の注意レベルは、注意レベル（１）よりも高く且つ注意レベル（３）よりも低い注意レベル（２）とされている。
【００４７】
加熱制御部３０は、ステップＳ６で、調理器具用温度検出部３２により検出された温度が６０°Ｃ未満（ＮＯ）と判断した場合、発音報知部３５を鳴動させることなく表示部３４ａで水色を点灯表示させる（ステップＳ８）。ここでは、鍋７（或いはトッププレート４）及びの板状加熱体１６の温度が比較的低いため、ステップＳ８の注意レベルは、注意レベル（１）よりも低い注意レベル（０）とされている。
【００４８】
他方、前記ステップＳ１にて加熱制御部３０が、板状加熱体１６に通電されている（ＹＥＳ）と判断した場合、ステップＳ９、ステップＳ１０及びステップＳ１３において、上記したステップＳ２、ステップＳ３及びステップＳ６と同様の処理を行う。
【００４９】
即ち、調理器具用温度検出部３２により検出された温度が６０°Ｃ以上で（ステップＳ９にてＹＥＳ）、且つこの検出温度よりも、発熱体用温度検出部３３による検出温度が低いと判断された場合（ステップＳ１０にてＮＯ）、発音報知部３５で比較的小さい音量の間欠音を鳴動させると共に、表示部３４ａで黄色を点灯表示させる（ステップＳ１１：注意レベル（４））。また、ステップＳ１０にて、発熱体用温度検出部３３により検出された温度が、調理器具用温度検出部３２により検出された温度よりも高いと判断された場合（ＹＥＳ）、発音報知部３５で比較的大きい音量の間欠音を鳴動させると共に、表示部３４ａで赤色を点灯表示させる（ステップＳ１２：注意レベル（６））。
【００５０】
調理器具用温度検出部３２により検出された温度が６０°Ｃ未満で（ステップＳ９にてＮＯ）、且つ発熱体用温度検出部３３により検出された温度が６０°Ｃ以上（ステップＳ１３にてＹＥＳ）と判断した場合、発音報知部３５で中音量の間欠音を鳴動させると共に、表示部３４ａで朱色を点灯表示させる（ステップＳ１４：注意レベル（５））。また、  ステップＳ１３にて、調理器具用温度検出部３２により検出された温度が６０°Ｃ未満（ＮＯ）と判断された場合、発音報知部３５を鳴動させることなく表示部３４ａで水色を点灯表示させる（ステップＳ１５：注意レベル（０´））。
【００５１】
上記した注意レベル（０´）、（４）、（５）及び（６）にあっては、板状加熱体１６が通電された状態にあり注意レベル（０）、（１）、（２）及び（３）のときとはトッププレート４内部の温度勾配が異なると共にトッププレート４がより高温になるため、注意レベル（０）〜（３）のときよりも表示部３４ａの輝度が高く且つ発音報知部３５の間欠音の周期が短く（つまりテンポが速く）設定されている。従って、全体的には、注意レベル（０´）及び（４）〜（６）の場合の方が、注意レベル（０）〜（３）の場合よりも注意喚起の必要性が高いといえる。また、板状加熱体１６への通電時において、注意レベル（６）は注意喚起の必要性が最も高く、以下、注意レベル（５）、注意レベル（４）、注意レベル（０）の順に低くなる。
【００５２】
図示は省略するが、注意レベル（０´）及び（０）の場合、調理終了と同時に上記報知が停止され、注意レベル（１）〜（６）の場合、調理終了後、第１の所定温度未満で且つ及び第２の所定温度未満（つまり本実施例では両検出部３２、３３の検出温度が夫々６０°Ｃ未満）になった時に上記報知が停止される。尚、何れの注意レベルにあっても、調理終了後、所定時間経過後に上記報知を停止させるようにしてもよい。
【００５３】
また、上記作用説明は、鍋７をトッププレート４の加熱部８にて加熱する場合の例であるが、加熱部９にて加熱する場合、表示部３４ａに代わり表示部３４ｂで報知することとなるがその余の作用（構成）は同じあるため説明を省略する。
【００５４】
上記した実施例によれば、次のような効果を得ることができる。
調理器具用温度検出部３２の他に、板状加熱体１６の温度を検出する発熱体用温度検出部３３を備えているので、加熱手段としての誘導加熱コイル１５及び板状加熱体１６によるトッププレート４の熱的影響に即した報知を行うことができる。即ち、板状加熱体１６により加熱する場合には、誘導加熱コイル１５のみで加熱する場合よりもトッププレート４がより高温になると共に、トッププレート４内部で上側よりも下側が高温になって熱がこもる状態となる。この点、上記構成によれば、そのトッププレート４の高温状態を発熱体用温度検出部３３によって間接的に検出することができると共に、当該トッププレート４に対し使用者が触れないよう報知手段（表示部３４及び発音報知部３５）で報知することができ、安全性を向上させることができる。
【００５５】
また、表示部３４及び発音報知部３５にあっては、調理器具用温度検出部３２によって検出された温度が第１の所定温度以上の場合に使用者に報知するとともに、この検出部３２による検出温度が第１の所定温度未満の場合でも、発熱体用温度検出部３３による検出温度が第２の所定温度以上の時に使用者に報知するように構成した。前述のように、調理終了後等においても板状加熱体１６の余熱によってトッププレート４の温度が上昇する場合があるが、上記構成によれば、調理器具用温度検出部３２により検出された温度如何にかかわらず、トッププレート４内部に熱がこもっている状態（つまり発熱体用温度検出部３３による検出温度が第２の所定温度以上の状態）を使用者に報知することができ、適確な注意喚起を行うことができる。本実施例では、第１及び第２の所定温度を何れも６０°Ｃに設定したが、両所定温度は、夫々注意喚起を行うに適切な温度に設定されていればよく、第１の所定温度を６０°Ｃに第２の所定温度を８０°Ｃに設定する等、相互に異なる値でもよい。
【００５６】
板状加熱体１６の通電状態を検知する通電検知手段たる電流トランス４０及び加熱制御部３０を有し、表示部３４及び発音報知部３５を、前記通電検知手段により板状加熱体１６への通電が検知された場合と通電が検知されていない場合とで報知形態が異なるように構成した。この点、板状加熱体１６により加熱する場合と、誘導加熱コイル１５のみで加熱する場合（或は板状加熱体１６に余熱が残る場合）とで、トッププレート４内部の温度勾配が異なるが、上記構成によれば、この温度勾配に対応した報知を行うことができると共に、使用者が、板状加熱体１６の通電による前記の高温状態を識別できるようになる。
【００５７】
更に、表示部３４及び発音報知部３５は、調理器具用温度検出部３２により検出された温度が第１の所定温度以上の場合に使用者に報知するとともに、その報知形態を、発熱体用温度検出部３３により検出された温度が調理器具用温度検出部３２により検出された温度よりも高い時と低い時とで異ならせてある。これによれば、注意レベルに対応した注意喚起を行うことができると共に、発熱体用温度検出部３３による検出温度が高い時、トッププレート４上面の温度がより高温になることを使用者が識別できるようになる。
【００５８】
調理器具用温度検出手段を、トッププレート４を介して被加熱調理器具の温度を検出する調理器具用温度検出部３２から構成したので、トッププレート４自体の温度を正確に検出することができる。
表示部３４を、トッププレート４における操作部１３の近傍であって且つ載置部を指示する加熱部８，９の近傍に配置したので、表示部３４の視認性を向上させることができる。
【００５９】
また、本実施例では、表示部３４及び発音報知部３５を、上記検出部３２，３３の検出信号や通電検知手段の検知信号に基づき複数段階（（０´）及び（０）〜（６）の８段階）の注意レベルに応じた報知を行うように構成したので、きめ細やかな報知を行うことができ、安全性を高めることができる。報知手段としての表示部３４及び発音報知部３５は、使用者に対しトッププレート４の温度状態を視覚的且つ聴覚的に報知することができる。更に、表示部３４ａ，３４ｂは、注意レベルに応じて寒色系の色ないし暖色系の色を段階的に表示することができ、従来のガス調理器における炎に代わるものとして火力感覚をも付与しうる。
更に、板状加熱体１６は、これに余熱が残る場合であっても、前述のように冷却ファン部３１による冷却効率が高まるように構成されているため、より安全な誘導加熱調理器１を提供できる。
【００６０】
＜第２の実施の形態＞
図１０は、本発明の第２実施例を示す図９相当図で、上記実施例と同一部分には同一符号を付して説明を省略し、特に異なる点につき説明する。本実施例では、調理器具用温度検出手段が赤外線検出素子から構成されている。即ち、調理器具用温度検出部３２に代わる赤外線検出素子は、例えば、被加熱調理器具の表面温度を検出する非接触形のサーモパイル４３からなる。サーモパイル４３は、加熱ユニット１１の中心側部に設けられており、その温度検出信号が加熱制御部３０に与えられている。
【００６１】
これにより、加熱部８（或は加熱部９）上の鍋７の下面から放射される赤外線をサーモパイル４３により検出することで、鍋７の下面の温度を正確に検出することができる。つまり、使用者の接触可能なトッププレート４の上面において、その温度は、加熱調理が誘導加熱コイル１５のみで行われる場合等、鍋７の下面温度に依拠する。従って、サーモパイル４３の検出値に基づき、トッププレート４の上面温度に即した正確な報知を行うことができる。
【００６２】
尚、本発明は上記しかつ図面に示す実施形態にのみ限定されるものではなく、次のように変形または拡張することができる。本発明は、ビルトインタイプに限られず据置きタイプ等の誘導加熱調理器全般にも適用できるものである。
【００６３】
被加熱調理器具を加熱する加熱手段は、トッププレート４の下面側に設けられ、高周波電流を供給する誘導加熱コイル１５と、トッププレート４と誘導加熱コイル１５との間に設けられ通電発熱する伝熱性の発熱体とを備えた構成であればよい。つまり、加熱手段の個数は単数でも複数でもよいし、板状加熱体１６につき、絶縁基板２２の材料や形状、或はリボンヒータエレメントの数や巻回パターン等、適宜変更してもよい。
【００６４】
報知手段による報知形態は、調理器具用温度検出手段及び発熱体用温度検出手段の検出信号や通電検知手段の検知信号に基づき異なるように設定されていればよく、注意レベル（０´）及び（０）〜（６）での報知形態に限定するものではない。例えば、表示手段として、レベルメータ手段たる複数のＬＥＤをトッププレート４から視認可能に配置し、注意レベルに応じた数のＬＥＤを点灯させるようにしてもよい。また、複数のＬＥＤを７セグメント状に配置したり、注意レベルに応じた数値を表示する表示器を用いてもよい。複数のＬＥＤを環状に配置し、注意レベルに応じて順次点滅させたり、点灯と消灯のデューティー比を変化させてもよい。表示部３４に代えて白黒やカラーの液晶表示器を用いてもよいし、この液晶表示器に注意レベルに対応するメッセージを表示してもよい。表示手段の表示位置は、トッププレート４上の任意の位置でよく、操作パネル部５でもよい。
【００６５】
発音報知手段としては、上記実施例では、注意レベルに応じて、音量の増減や間欠音の周期を変化させたが、音程を変える（周波数を変える）ようにしてもよい。また、発音報知手段につき、間欠音に代えて連続音を鳴動させたり、「高温です」等の注意メッセージを音声により報知してもよい。更に本発明は、報知手段において、表示手段および発音報知手段のうち何れか一方の手段で報知する等、要旨を逸脱しない範囲内で適宜変更して実施し得るものである。
【図面の簡単な説明】
【００６６】
【図１】本発明の第１実施例を示す誘導加熱調理器の報知手段による報知形態を説明するためのフローチャート
【図２】誘導加熱調理器のキッチン組込み状態の外観斜視図
【図３】トッププレートの要部を拡大して示す平面図
【図４】誘導加熱調理器の縦断側面図
【図５】加熱ユニットの分解斜視図
【図６】要部を拡大して示す図４相当図
【図７】加熱ユニットの平面図
【図８】加熱ユニットの要部を拡大して示す模式的な断面図
【図９】誘導加熱調理器の電気的構成示すブロック図
【図１０】本発明の第２実施例を示す図９相当図
【符号の説明】
【００６７】
図面中、１は誘導加熱調理器、３は調理器本体、４はトッププレート、７は鍋（被加熱調理器具）、１５は誘導加熱コイル（加熱手段）、１６は板状加熱体（発熱体、加熱手段）、３０は加熱制御部（通電検知手段）、３２は調理器具用温度検出部（調理器具用温度検出手段）、３３は発熱体用温度検出部（発熱体用温度検出手段）、３４，３４ａ，３４ｂ，３４ｃは表示部（報知手段）、３５は発音報知部（報知手段）、４０は電流トランス（通電検知手段）、４３はサーモパイル（調理器具用温度検出手段）を示す。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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