(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
Ｔ字状溝が形成されて折り返しダイポールとされている平板状の第１放射素子と、該第１放射素子と同形状とされた折り返しダイポールとされている平板状の第２放射素子と、
該第１放射素子と該第２放射素子との間であって、該第１放射素子と該第２放射素子とが配置されている面上に配置されると共に、該第１放射素子に間隔Ｄをおいて配置された平板状の第１無給電素子と、該第２放射素子に間隔Ｄをおいて配置された前記第１無給電素子と同形状の第２無給電素子と、
前記第１放射素子と前記第２放射素子および前記第１無給電素子と前記第２無給電素子に対向して所定間隔離隔して配置され、両側部が前記第１放射素子および前記第２放射素子側に屈曲されている断面コ字状の反射板とを備え、
前記間隔Ｄは、使用周波数帯域の中心周波数の波長をλとした際に、約０．０４λ〜約０．０８λとされ、前記第１放射素子と前記第２放射素子とがなす面にほぼ垂直であって、前記反射板と反対側の方向に指向性を有することを特徴とする反射板付平面アンテナ。
【請求項２】
前記第１無給電素子と前記第２無給電素子は横長のほぼ矩形状とされており、前記第１無給電素子における前記第１放射素子側の両側の角部と、前記第２無給電素子における前記第２放射素子側の両側の角部とがカットされていることを特徴とする請求項１記載の反射板付平面アンテナ。
【請求項３】
前記第１無給電素子と前記第２無給電素子は横長の矩形状とされており、使用周波数帯域の中心周波数の波長をλとした際に、前記第１無給電素子と前記第２無給電素子の横方向の長さが約０．２９λ〜約０．３４λとされ、幅が約０．０４λ〜約０．０８λとされていることを特徴とする請求項１あるいは２記載の反射板付平面アンテナ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ＵＨＦ帯で動作可能な反射板を有する平面アンテナに関し、特にＵＨＦ周波数帯の地上デジタル放送を受信するＵＨＦアンテナに適用して好適な反射板付平面アンテナに関する。
【背景技術】
【０００２】
地上デジタル放送は、従来のアナログ放送と異なり、一定レベル以上での到来電波を受信できさえすればデジタル信号であることから鮮明な映像を得られる。従って、地上デジタル放送を受信するアンテナは必ずしも高利得である必要はない。このため、従来のアンテナに比べ、小型で扱いやすい形状のアンテナが期待されている。従来のＵＨＦ帯で動作可能なＵＨＦテレビアンテナには、八木・宇田アンテナを動作原理とする放射素子と反射素子（反射板）とを配列したアンテナが知られている。このアンテナにおいて、放射素子と反射素子（反射板）との間隔は、動作周波数帯域の中心周波数の波長をλとした際に通常約λ／４とされている。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
しかし、八木・宇田アンテナを原理とする反射板付平面アンテナにおいては、放射素子と反射素子（反射板）との間隔は周波数帯域に相応の間隔を持たせる必要があり、ＵＨＦ帯域を４７０〜７７０ＭＨｚとするとその中心周波数における波長は約４８４ｍｍとなることから少なくとも１００ｍｍ以上の間隔が必要となる。このことから、奥行きの長い大きい形状の反射板付平面アンテナになってしまっていた。ここで、放射素子に無給電素子を近接して配置すると奥行きが長くならないと考えられる。一例としてダイポール素子１００に無給電素子１０２を近接して配置したアンテナの構成を斜視図で図１９に示す。図１９において、ダイポール素子１００には中央に設けられた給電部１０３から給電されている。ダイポール素子１００から近接して配置された矩形状の無給電素子１０２の方向をｘとして、ｘ方向に直交する紙面に上方の方向をｙとする。すると、無給電素子１０２の影響によりｘ方向の動作利得は向上するが、ｙ方向の動作利得が減少するようになる。このように、放射素子に近接して無給電素子を配置すると放射素子から無給電素子の方向の動作利得が向上することから、反射板は放射素子における無給電素子とは反対側に設けなければならず、奥行きが必ずしも短くならないと云う問題点があった。
【０００４】
そこで、本発明は、奥行きを短くできる小さい形状の反射板付平面アンテナを提供することを目的としている。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
上記目的を達成するために、本発明の反射板付平面アンテナは、第１放射素子と第２放射素子との間であって、第１放射素子に近接して配置された平板状の第１無給電素子と、該第２放射素子に近接して配置された第２無給電素子と、第１放射素子ないし第２無給電素子に対向して所定間隔離隔して配置され、両側部が第１放射素子と第２放射素子側に屈曲されている断面コ字状の反射板とを備えることを最も主要な特徴としている。
【発明の効果】
【０００６】
本発明によれば、第１放射素子と第２放射素子とがなす面にほぼ垂直であって、反射板と反対側の方向に指向性を有することから、奥行きの短い小型の反射板付平面アンテナとすることができる。また、奥行きの短い小型の反射板付平面アンテナとしても、ＵＨＦ帯とされる地上デジタル放送の広い周波数帯域において十分動作するアンテナとすることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００７】
本発明の反射板付平面アンテナの第１実施例の構成を図１ないし図４に示す。ただし、図１は本発明にかかる第１実施例の反射板付平面アンテナの構成を示す斜視図であり、図２は本発明にかかる第１実施例の反射板付平面アンテナの構成を示す平面図であり、図３は本発明にかかる第１実施例の反射板付平面アンテナの構成を断面で示す側面図であり、図４は本発明にかかる第１実施例の反射板付平面アンテナの構成を示す側面図である。
これらの図に示すように、本発明の第１実施例にかかる反射板付平面アンテナ１は、折り返しダイポールからなる第１放射素子１１ａおよび第２放射素子１１ｂと、第１放射素子１１ａおよび第２放射素子１１ｂの間にそれぞれ配置された第１無給電素子１２ａおよび第２無給電素子１２ｂと、第１放射素子１１ａおよび第２放射素子１１ｂと、第１無給電素子１２ａおよび第２無給電素子１２ｂとに対面して後方に配置された反射板１０とから構成されている。なお、第１放射素子１１ａおよび第２放射素子１１ｂと、第１無給電素子１２ａおよび第２無給電素子１２ｂとは、同一面上に配置されている。
【０００８】
第１放射素子１１ａおよび第２放射素子１１ｂは金属板を加工して横長の矩形状に作成されており、Ｔ字状溝１１ｅ，１１ｆが形成された折り返しダイポールとされている。第１放射素子１１ａの第１給電点１１ｃに給電ケーブル１３ａが接続されていると共に、第２放射素子１１ｂの第２給電点１１ｄに給電ケーブル１３ａが接続されて、給電部１３から給電ケーブル１３ａを介して第１放射素子１１ａおよび第２放射素子１１ｂに給電されている。第１放射素子１１ａには間隔Ｄをおいて第１無給電素子１２ａがほぼ平行に配置されており、第２放射素子１１ｂには間隔Ｄをおいて第２無給電素子１２ｂがほぼ平行に配置されている。間隔Ｄは、反射板付平面アンテナ１が地上デジタル放送（４７０ＭＨｚ〜７７０ＭＨｚ）の受信アンテナとされた場合は、例えば約２０ｍｍとされる。また、第１放射素子１１ａと第２放射素子１１ｂとにおいて離隔されたほぼ平行な縁間の距離がＬ１１とされ、距離Ｌ１１は、反射板付平面アンテナ１が地上デジタル放送（４７０ＭＨｚ〜７７０ＭＨｚ）の受信アンテナとされた場合は、例えば約２６０ｍｍとされる。
【０００９】
第１放射素子１１ａと第２放射素子１１ｂとは同形状とされていると共に、第１無給電素子１２ａと第２無給電素子１２ｂとは同形状とされて点対称に配置されている。そこで、図５に第１放射素子１１ａと第１無給電素子１２ａとの構成を代表として示す。
第１放射素子１１ａに間隔Ｄをおいて第１無給電素子１２ａが近接してほぼ平行に同一面上に配置されており、第１放射素子１１ａの横方向の長さＬ１と、幅Ｗ１と、Ｔ字状溝１１ｅの側縁と第１放射素子１１ａの側縁との距離Ｌ２と、Ｔ字状溝１１ｅの上縁と第１放射素子１１ａの上縁との距離Ｌ３と、Ｔ字状溝１１ｅの横方向の溝の幅Ｌ４とは、反射板付平面アンテナ１が地上デジタル放送（４７０ＭＨｚ〜７７０ＭＨｚ）の受信アンテナとされた場合に、例えば長さＬ１が約２４０ｍｍとされ、幅Ｗ１が約６０ｍｍとされ、距離Ｌ２が約１５ｍｍとされ、距離Ｌ３が約１０ｍｍとされ、幅Ｌ４が約１０ｍｍとされる。
また、第１無給電素子１２ａの横方向の長さＬ５および幅Ｗ２は、反射板付平面アンテナ１が地上デジタル放送（４７０ＭＨｚ〜７７０ＭＨｚ）の受信アンテナとされた場合は、例えば長さＬ５が約１６０ｍｍとされ、幅Ｗ２が約４０ｍｍとされる。
【００１０】
図１ないし図４に戻り、反射板１０は矩形の金属板の両側を対向するようほぼ直角に屈曲して形成されており、第１放射素子１１ａおよび第２放射素子１１ｂと、第１無給電素子１２ａおよび第２無給電素子１２ｂとに対面する平面部１０ａと、平面部１０ａの両側に第１放射素子１１ａおよび第２放射素子１１ｂ側へ屈曲されて形成されている折曲部１０ｂとから構成されている。反射板１０の横方向の長さＬ１０および幅Ｗ１０と折曲部１０ｂの高さＨ１０は、反射板付平面アンテナ１が地上デジタル放送（４７０ＭＨｚ〜７７０ＭＨｚ）の受信アンテナとされた場合に、長さＬ１０が例えば約４００ｍｍとされ、幅Ｗ１０が約２５０ｍｍとされ、高さＨ１０が約４０ｍｍとされる。
なお、反射板付平面アンテナ１が地上デジタル放送（４７０ＭＨｚ〜７７０ＭＨｚ）の受信アンテナとされた場合は、第１放射素子１１ａおよび第２放射素子１１ｂと、第１無給電素子１２ａおよび第２無給電素子１２ｂとが配置されている面と、反射板１０における折曲部１０ｂの上縁との間隔Ｈ１１は約１０ｍｍとされる。
【００１１】
次に、本発明にかかる第２実施例の反射板付平面アンテナ２の構成を図６および図７に示す。ただし、図６は本発明にかかる第２実施例の反射板付平面アンテナ２の構成を示す平面図であり、図７は本発明にかかる第２実施例の反射板付平面アンテナ２の構成を示す側面図である。
これらの図に示すように、本発明の第２実施例にかかる反射板付平面アンテナ２は、第１放射素子１１ａおよび第２放射素子１１ｂの間にそれぞれ配置された第１無給電素子２２ａおよび第２無給電素子２２ｂの構成を除いて同様の構成とされている。そこで、第１無給電素子２２ａおよび第２無給電素子２２ｂについて説明すると、第１放射素子１１ａに間隔Ｄをおいて第１無給電素子２２ａがほぼ平行に配置されており、第２放射素子１１ｂに間隔Ｄをおいて第２無給電素子２２ｂがほぼ平行に配置されている。第１無給電素子２２ａおよび第２無給電素子２２ｂにおいて、第１放射素子１１ａおよび第２放射素子１１ｂに対向する縁の両側の角がカットされた形状とされている。このように、第１放射素子１１ａおよび第２放射素子１１ｂの角をカットすることにより、反射板付平面アンテナ２を地上デジタル放送（４７０ＭＨｚ〜７７０ＭＨｚ）の受信アンテナとした場合に、低域から中域の電気的特性を維持したまま高域の電気的特性を改善することができる。
【００１２】
第１放射素子１１ａと第２放射素子１１ｂとは同形状とされていると共に、第１無給電素子２２ａと第２無給電素子２２ｂとは同形状とされて点対称に配置されている。そこで、図８に第１放射素子１１ａと第１無給電素子２２ａとの構成を代表として示す。
第１放射素子１１ａに間隔Ｄをおいて第１無給電素子２２ａが近接して同一面上にほぼ平行に配置されており、第１放射素子１１ａの各部の寸法は上述したとおりとされる。また、第１無給電素子２２ａの横方向の長さＬ５および幅Ｗ２は上述したとおりとされ、反射板付平面アンテナ２が地上デジタル放送（４７０ＭＨｚ〜７７０ＭＨｚ）の受信アンテナとされた場合は、例えばカットされた上縁の長さＬ６が約１４０ｍｍとされ、側縁のカットされるまでの幅Ｗ３が約２０ｍｍとされる。
なお、第１放射素子１１ａおよび第２放射素子１１ｂと、第１無給電素子２２ａおよび第２無給電素子２２ｂとは、図７に示すように同一面上に配置されており、反射板付平面アンテナ２が地上デジタル放送（４７０ＭＨｚ〜７７０ＭＨｚ）の受信アンテナとされた場合は、上記面と、反射板１０における折曲部１０ｂの上縁との間隔Ｈ１１は約１０ｍｍとされる。
【００１３】
このように構成された本発明にかかる第１実施例および第２実施例の反射板付平面アンテナ１，２において、上記一例として上げた寸法とした場合に特に良好な電気的特性を示す反射板付平面アンテナ１，２とすることができる。また、反射板付平面アンテナ１，２が地上デジタル放送（４７０ＭＨｚ〜７７０ＭＨｚ）の受信アンテナとされた場合は、中心周波数（６２０ＭＨｚ）における波長をλ0とすると、第１無給電素子１２ａ，２２ａおよび第２無給電素子１２ｂ，２２ｂの横方向の長さＬ５は約０．２９λ0（約１４０ｍｍ）〜約０．３４λ0（約１６５ｍｍ）の範囲とすることができ、幅Ｗ２は、約０．０４λ0（約２０ｍｍ）〜約０．０８λ0（約４０ｍｍ）の範囲とすることができる。
【００１４】
そこで、第１放射素子１１ａおよび第２放射素子１１ｂと第１無給電素子１２ａ，２２ａおよび第２無給電素子１２ｂ，２２ｂとの間隔Ｄを約２０ｍｍ、第１無給電素子１２ａ，２２ａおよび第２無給電素子１２ｂ，２２ｂの長さＬ５を約１６０ｍｍ、幅Ｗ２を約４０ｍｍとし、他の寸法を上記した一例の寸法とした際の反射板付平面アンテナ１，２の動作利得の周波数特性を第１無給電素子１２ａ，２２ａおよび第２無給電素子１２ｂ，２２ｂを省略した場合と対比して図９に示し、図１０に電圧定在波比（ＶＳＷＲ）の周波数特性を示す。ただし、動作利得の電気的特性は第１放射素子１１ａおよび第２放射素子１１ｂと第１無給電素子１２ａ，２２ａおよび第２無給電素子１２ｂ，２２ｂとが配置されている面において各素子が並んでいる水平方向（図１のｘ方向）の電気的特性とされる。図９に示す動作利得の周波数特性を参照すると、地上デジタル放送の周波数帯域である４７０ＭＨｚ〜７７０ＭＨｚの高域において利得が上昇しているが、周波数帯域の全体にわたり動作可能な利得は得られていない。また、図１０に示すＶＳＷＲの周波数特性を参照すると、第１実施例および第２実施例にかかる反射板付平面アンテナ１，２については良好なＶＳＷＲ特性を示しているが、無給電素子が省略された反射板付平面アンテナの場合は劣化したＶＳＷＲ特性となることが分かる。
【００１５】
次に、条件を変えずに第１放射素子１１ａおよび第２放射素子１１ｂと第１無給電素子１２ａ，２２ａおよび第２無給電素子１２ｂ，２２ｂとが配置されている面に垂直の反射板１０から各素子へ向かう垂直方向（図１のｙ方向）の利得特性とＶＳＷＲ特性を図１１および図１２に示す。
図１１は動作利得の周波数特性であり、第１実施例および第２実施例にかかる反射板付平面アンテナ１，２において、地上デジタル放送の周波数帯域である４７０ＭＨｚ〜７７０ＭＨｚのほぼ全体にわたり良好な動作利得が得られている。ただし、第１実施例の反射板付平面アンテナ１においては高域において利得が若干低下している。また、無給電素子が省略された反射板付平面アンテナの場合は、周波数帯域の全体にわたり動作利得が低下している。図１２は、ＶＳＷＲの周波数特性であって図１０に示すＶＳＷＲの周波数特性と同様であり、第１実施例および第２実施例にかかる反射板付平面アンテナ１，２については周波数帯域の全体にわたりほぼ２．５以下の良好なＶＳＷＲ特性を示している。ただし、第１実施例の反射板付平面アンテナ１においては高域においてＶＳＷＲが若干劣化している。また、無給電素子を備えない反射板付平面アンテナの場合は劣化したＶＳＷＲ特性となることが分かる。
【００１６】
図９ないし図１２に示す電気的特性からみて、第１実施例および第２実施例にかかる反射板付平面アンテナ１，２は、無給電素子を設ける水平方向（ｘ方向）の動作利得が低下するが垂直方向（ｙ方向）の動作利得が増大するようになる。これは、第１無給電素子１２ａ，２２ａおよび第２無給電素子１２ｂ，２２ｂが、第１放射素子１１ａおよび第２放射素子１１ｂの間に対面するよう設けられていることから、水平方向の利得が打ち消し合うと共に、反射板１０で反射されることにより垂直方向（ｙ方向）の利得が増大したものと考えられる。また、第１無給電素子１２ａおよび第２無給電素子１２ｂにおける第１放射素子１１ａおよび第２放射素子１１ｂ側の縁の両側の角をカットした第１無給電素子２２ａおよび第２無給電素子２２ｂとすることにより、低域および中域の良好な電気的特性を維持したまま高域の電気的特性を改善できることが分かる。
【００１７】
次に、第１実施例の反射板付平面アンテナ１において、第１無給電素子１２ａおよび第２無給電素子１２ｂの横方向の長さＬ５をパラメータとして約１４０ｍｍ、約１６０ｍｍ、約１６５ｍｍとした際のＶＳＷＲの周波数特性を図１３に示す。ただし、第１放射素子１１ａおよび第２放射素子１１ｂと第１無給電素子１２ａおよび第２無給電素子１２ｂとの間隔Ｄは約２０ｍｍ、第１無給電素子１２ａおよび第２無給電素子１２ｂの幅Ｗ２は約４０ｍｍとされ、他の寸法は上記した一例の寸法とされている。図１３を参照すると、長さＬ５を約１４０ｍｍ〜約１６５ｍｍとしても、周波数帯域の全体にわたりほぼ良好に動作することが分かる。
【００１８】
次に、第１実施例の反射板付平面アンテナ１において、第１無給電素子１２ａおよび第２無給電素子１２ｂの幅Ｗ２をパラメータとして約２０ｍｍ、約３０ｍｍ、約４０ｍｍとした際のＶＳＷＲの周波数特性を図１４に示す。ただし、第１放射素子１１ａおよび第２放射素子１１ｂと第１無給電素子１２ａおよび第２無給電素子１２ｂとの間隔Ｄは約２０ｍｍ、第１無給電素子１２ａおよび第２無給電素子１２ｂの横方向の長さＬ５は約１６０ｍｍとされ、他の寸法は上記した一例の寸法とされている。図１４を参照すると、幅Ｗ２を約２０ｍｍ〜約４０ｍｍとしても、周波数帯域の全体にわたりほぼ良好に動作することが分かる。
【００１９】
次に、第１実施例の反射板付平面アンテナ１において、第１放射素子１１ａおよび第２放射素子１１ｂと第１無給電素子１２ａおよび第２無給電素子１２ｂとの間隔Ｄをパラメータとして約２０ｍｍ、約３０ｍｍ、約４０ｍｍとした際のＶＳＷＲの周波数特性を図１５に示す。ただし、第１無給電素子１２ａおよび第２無給電素子１２ｂの幅Ｗ２は約４０ｍｍ、第１無給電素子１２ａおよび第２無給電素子１２ｂの横方向の長さＬ５は約１６０ｍｍとされ、他の寸法は上記した一例の寸法とされている。図１５を参照すると、間隔Ｄが約２０ｍｍを超えるにつれて高域のＶＳＷＲ特性が劣化していくことが分かる。
【００２０】
次に、第１実施例の反射板付平面アンテナ１において、第１無給電素子１２ａおよび第２無給電素子１２ｂの幅Ｗ２を約２０ｍｍにすると共に、第１無給電素子１２ａおよび第２無給電素子１２ｂの横方向の長さＬ５をパラメータとして約１４０ｍｍ、約１６０ｍｍ、約１６５ｍｍとした際のＶＳＷＲの周波数特性を図１６に示す。ただし、第１放射素子１１ａおよび第２放射素子１１ｂと第１無給電素子１２ａおよび第２無給電素子１２ｂとの間隔Ｄは約２０ｍｍ、他の寸法は上記した一例の寸法とされている。図１６を参照すると、幅Ｗ２を約２０ｍｍとした際に、長さＬ５を約１４０ｍｍ〜約１６５ｍｍとしても、周波数帯域の全体にわたりほぼ良好に動作することが分かる。
【００２１】
次に、第１実施例の反射板付平面アンテナ１において、第１無給電素子１２ａおよび第２無給電素子１２ｂの横方向の長さＬ５を約１５０ｍｍにすると共に、第１放射素子１１ａおよび第２放射素子１１ｂと第１無給電素子１２ａおよび第２無給電素子１２ｂとの間隔Ｄをパラメータとして約２０ｍｍ、約３０ｍｍ、約４０ｍｍとした際のＶＳＷＲの周波数特性を図１７に示す。ただし、第１無給電素子１２ａおよび第２無給電素子１２ｂの幅Ｗ２を約４０ｍｍ、他の寸法は上記した一例の寸法とされている。図１７を参照すると、間隔Ｄを約２０ｍｍ〜約４０ｍｍとしても、周波数帯域の全体にわたりほぼ良好に動作することが分かる。
【００２２】
次に、第１実施例の反射板付平面アンテナ１において、第１無給電素子１２ａおよび第２無給電素子１２ｂの横方向の長さＬ５を約１５５ｍｍにすると共に、第１無給電素子１２ａおよび第２無給電素子１２ｂの幅Ｗ２を約２０ｍｍとし、第１放射素子１１ａおよび第２放射素子１１ｂと第１無給電素子１２ａおよび第２無給電素子１２ｂとの間隔Ｄをパラメータとして約２０ｍｍ、約３０ｍｍ、約４０ｍｍとした際のＶＳＷＲの周波数特性を図１８に示す。ただし、他の寸法は上記した一例の寸法とされている。図１８を参照すると、長さＬ５を約１５５ｍｍにすると共に幅Ｗ２を約２０ｍｍとしても、間隔Ｄを約２０ｍｍ〜約４０ｍｍとすると中域のＶＳＷＲは若干劣化するが高域のＶＳＷＲは改善され、周波数帯域の全体にわたりほぼ良好に動作することが分かる。この場合、間隔Ｄを約２０ｍｍ〜約４０ｍｍのいずれにしても周波数帯域の全体にわたって同様の良好なＶＳＷＲ特性を得られることがわかる。
図１３ないし図１８に示す電気的特性は、第１実施例の反射板付平面アンテナ１におけるＶＳＷＲの周波数特性とされているが、第２実施例の反射板付平面アンテナ２においてそれぞれのパラメータを変化した際にもＶＳＷＲの周波数特性は同様の傾向を示す。ただし、高域におけるＶＳＷＲ特性はより改善されるようになる。
【００２３】
以上述べたように、本発明にかかる第１，２実施例の反射板付平面アンテナ１，２においては、垂直方向（ｙ方向）に指向特性を有することから、奥行きの短い小型の反射板付平面アンテナとすることができ、ＵＨＦ帯とされる地上デジタル放送の周波数帯域において十分動作するアンテナとすることができるようになる。
本発明にかかる第１，２実施例の反射板付平面アンテナ１，２において、一例とする各部の寸法についても示したが、その寸法や寸法範囲は一例でありその寸法に限るものではなくある程度はずれた寸法としても十分アンテナとして動作する。ただし、電気的特性は若干劣化するようになる。本発明においては、反射板に対面する２つの放射素子の間に無給電素子をそれぞれ設ける構成を最も主要な特徴としているのであり、各部の寸法を主要な特徴としているものではない。また、本発明にかかる第１，２実施例の反射板付平面アンテナ１，２における放射素子は板状に構成したが、これに限るものではなく棒状に構成するようにしても良い。
【産業上の利用可能性】
【００２４】
なお、以上の説明では地上デジタル放送を受信する反射板付平面アンテナとしたが、本発明は、これに限るものではなくＵＨＦ帯を送受信する反射板付平面アンテナに適用することができるものである。
【図面の簡単な説明】
【００２５】
【図１】本発明にかかる第１実施例の反射板付平面アンテナの構成を示す斜視図である。
【図２】本本発明にかかる第１実施例の反射板付平面アンテナの構成を示す平面図である。
【図３】本発明にかかる第１実施例の反射板付平面アンテナの構成を断面で示す側面図である。
【図４】本発明にかかる第１実施例の反射板付平面アンテナの構成を示す側面図である。
【図５】本発明にかかる第１実施例の反射板付平面アンテナにおける第１放射素子と第１無給電素子との構成のみを示す図である。
【図６】本発明にかかる第２実施例の反射板付平面アンテナ２の構成を示す平面図である。
【図７】本発明にかかる第２実施例の反射板付平面アンテナ２の構成を示す側面図である。
【図８】本発明にかかる第２実施例の反射板付平面アンテナにおける第１放射素子と第１無給電素子との構成のみを示す図である。
【図９】本発明にかかる第１，２実施例の反射板付平面アンテナにおける水平方向の動作利得の周波数特性を示す図である。
【図１０】本発明にかかる第１，２実施例の反射板付平面アンテナにおけるＶＳＷＲの周波数特性を示す図である。
【図１１】本発明にかかる第１，２実施例の反射板付平面アンテナにおける垂直方向の動作利得の周波数特性を示す図である。
【図１２】本発明にかかる第１，２実施例の反射板付平面アンテナにおけるＶＳＷＲの周波数特性を示す図である。
【図１３】本発明の第１実施例の反射板付平面アンテナにおいて、第１無給電素子および第２無給電素子の横方向の長さをパラメータとした際のＶＳＷＲの周波数特性を示す図である。
【図１４】本発明の第１実施例の反射板付平面アンテナにおいて、第１無給電素子および第２無給電素子の幅をパラメータとした際のＶＳＷＲの周波数特性を示す図である。
【図１５】本発明の第１実施例の反射板付平面アンテナにおいて、第１放射素子および第２放射素子と第１無給電素子および第２無給電素子との間隔をパラメータとした際のＶＳＷＲの周波数特性を示す図である。
【図１６】本発明の第１実施例の反射板付平面アンテナにおいて、第１無給電素子および第２無給電素子の幅を変更すると共に、第１無給電素子および第２無給電素子の横方向の長さをパラメータとした際のＶＳＷＲの周波数特性を示す図である。
【図１７】本発明の第１実施例の反射板付平面アンテナにおいて、第１無給電素子および第２無給電素子の横方向の長さを変更すると共に、第１放射素子および第２放射素子と第１無給電素子および第２無給電素子との間隔をパラメータとした際のＶＳＷＲの周波数特性を示す図である。
【図１８】本発明の第１実施例の反射板付平面アンテナにおいて、第１無給電素子および第２無給電素子の横方向の長さと、第１無給電素子および第２無給電素子の幅を変更し、第１放射素子および第２放射素子と第１無給電素子および第２無給電素子との間隔をパラメータとした際のＶＳＷＲの周波数特性を示す図である。
【図１９】従来のダイポール素子に無給電素子を近接して配置したアンテナの構成を示す斜視図である。
【符号の説明】
【００２６】
１  反射板付平面アンテナ、２  反射板付平面アンテナ、１０  反射板、１０ａ  平面部、１０ｂ  折曲部、１１ａ  第１放射素子、１１ｂ  第２放射素子、１１ｃ  第１給電点、１１ｄ  第２給電点、１１ｅ  Ｔ字状溝、１２ａ  第１無給電素子、１２ｂ  第２無給電素子、１３  給電部、１３ａ  給電ケーブル、２２ａ  第１無給電素子、２２ｂ  第２無給電素子、１００  ダイポール素子、１０２  無給電素子、１０３  給電部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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