(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
前面が開口し、内部にマルチメディアポート用機器を収容する機器収容部が設けられた箱状部材と、少なくとも前記機器収容部の前記開口を塞ぐように取り付けられる蓋部材とを有する本体部材、および、
棚使用位置及び前記蓋部材に沿う棚不使用位置を選択可能に、前記本体部材の下端部に回動自在に枢支された棚板部材を備え、
壁に取り付けられるマルチメディアポート用ボックスであって、
前記蓋部材と前記機器収容部との間に介在し、機器収容部内の気密性を確保する弾性パッキンを機器収容部の開口縁に沿って備えていることを特徴とするマルチメディアポート用ボックス。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、マルチメディアポート用ボックスに関する。
【背景技術】
【０００２】
光ファイバーを介して各戸に送られてきた情報を各部屋のマルチメディアコンセント（図示せず）へ分配するための装置として、図１３に示すようなマルチメディアポート１００が上市されている。
しかし、このマルチメディアポート１００は、図１３に示すように、ルーター２００や光回線終端装置（Optical Network Unit、以下「ＯＮＵ」と記す）３００などの装置が別体になっているため、マルチメディアポート１００を固定した壁の近隣にルーター２００やＯＮＵ３００を載置する棚４００を別途設けるか、ルーター２００やＯＮＵ３００を載置する棚４００の近隣の壁にマルチメディアポート１００を固定しなければならず、見栄えが悪いとともに、施工性が悪い、あるいは、設置場所に制約があるという問題がある。
【０００３】
そこで、ルーターやＯＮＵ等をボックス内に収容できるようにしたマルチメディアポートが提案されている（特許文献１参照）。
すなわち、このマルチメディアポートの場合、ルーターやＯＮＵ等をボックス内に収容できるようにしたので、別途ルーターやＯＮＵ等を載せる棚が不要となり、施工が容易であるとともに、見栄えがよくなるという利点がある。
【０００４】
しかしながら、ユーザーによっては、ＯＮＵなどの機器が不要な場合がある。このような場合、上記のように、ＯＮＵなどの機器まで収容できるようにしたボックスでは、室内空間の占有面積が無用に大きくなってしまうという問題がある。
【０００５】
【特許文献１】特開２００６−１２０７４１号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
本発明は、上記事情に鑑みて、汎用の必要最小限の機器のみ収容可能な収容部を有し、ボックス自体は必要最小限の大きさにすることができるとともに、他の機器の設置が必要になった場合でも別途棚等を設けなくても他の機器を見栄えよく収容部に隣接して配置させることができるマルチメディアポート用ボックスを提供することを目的としている。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記目的を達成するために、本発明にかかるマルチメディアポート用ボックスは、前面が開口し、内部にマルチメディアポート用機器を収容する機器収容部が設けられた箱状部材と、少なくとも前記機器収容部の前記開口を塞ぐように取り付けられる蓋部材とを有する本体部材、および、棚使用位置及び前記蓋部材に沿う棚不使用位置を選択可能に、前記本体部材の下端部に回動自在に枢支された棚板部材を備え、壁に取り付けられるマルチメディアポート用ボックスであって、前記蓋部材と前記機器収容部との間に介在し、機器収容部内の気密性を確保する弾性パッキンを機器収容部の開口縁に沿って備えていることを特徴としている。
【０００８】
上記本発明のマルチメディアポート用ボックスにおいて、昨今求められている高断熱・高気密の住宅室内へ設置する場合、当該ボックスを設置し、通信等に必要なケーブルを配線した状態で、その設置された居住空間が相当隙間面積２cm2／m2以下となるような機密性を備えていることが好ましい。
相当隙間面積（「C値」）とは、床面積１m2あたりにつき、どれくらいの隙間があるかをあらわすもので、小さくなるほど気密性が高い。
【０００９】
本発明において、マルチメディアポート用機器とは、特に限定されないが、たとえば、光コネクタ、電話切換機、ハブ（ＨＵＢ）、ルーター、ＯＮＵ、ＤＳＵ（Digital Service Unit ）やＴＡ（ターミナルアダプタ）、Ｕ／Ｖ・ＢＳ・ＣＳブースターなどが挙げられる。
【発明の効果】
【００１０】
以上のように、本発明のマルチメディアポート用ボックスは、前面が開口し、内部にマルチメディアポート用機器を収容する機器収容部が設けられた箱状部材と、少なくとも前記機器収容部の前記開口を塞ぐように取り付けられる蓋部材とを有する本体部材、および、棚使用位置及び前記蓋部材に沿う棚不使用位置を選択可能に、前記本体部材の下端部に回動自在に枢支された棚板部材を備え、壁に取り付けられるマルチメディアポート用ボックスであって、前記蓋部材と前記機器収容部との間に介在し、機器収容部内の気密性を確保する弾性パッキンを機器収容部の開口縁に沿って備えているので、ほとんどの家庭等で使用が考えられるマルチメディアポート用機器のみを上記機器収容部に収容し、各家庭等で必要に応じて選択的に使用されるマルチメディアポート用機器は、棚板部材を棚使用位置まで回動させて、棚板部材の上に設置することができる。
すなわち、ほとんどの家庭等で使用が考えられるマルチメディアポート用機器のみ、すなわち、必要最小限のマルチメディアポート用機器を機器収容部に収容するだけであるので、本体部材の大きさを小さくできる。そして、必要に応じて追加されるマルチメディアポート用機器は、棚板部材の上に設置することができるので、別途棚板等を壁面に設けたりしなくても他の機器を見栄えよく機器収容部に隣接して配置させることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１１】
以下に、本発明を、その実施の形態をあらわす図面を参照しつつ詳しく説明する。
図１〜図１０は、本発明のマルチメディアポート用ボックスの第１の実施の形態をあらわしている。
【００１２】
図１〜図６に示すように、このマルチメディアポート用ボックスＡは、合成樹脂を射出成形することによって得られた本体部材１及び棚板部材２と、必要に応じて装着される２つのステー支持部材３ａ，３ｂ、ステー４及び落下防止バー５とを備えている。
本体部材１は、箱状部材１ａと、蓋部材１ｂとを備えている。
【００１３】
箱状部材１ａは、その底が室内壁面に固定され、開口が室内側に向くようになっているボックス部１１と、ボックス部１１の開口周縁から外側に張り出すフランジ部１２とを備えている。
ボックス部１１は、図３、図５、図６及び図８に示すように、仕切り壁１３を介して内部が機器収容部１４と、棚使用状態において、後述する棚板部材２の一部が収容される棚板部材収容部１５とに区切られている。
フランジ部１２は、箱状部材１aを室内壁面に取り付け状態で上側となる部分に３箇所及び棚板部材収容部１５の両側壁を臨む部分にそれぞれ１箇所、計５つの切欠１２ａが設けられるとともに、図９に示すように、この切欠１２ａを内側から臨むように蓋部材１ｂの一部が係合して蓋部材１ｂを箱状部材１ａに固定する係合爪１２ｂが突設されている。
【００１４】
機器収容部１４は、たとえば、Ｕ／Ｖ・ＢＳ・ＣＳブースター６ａ、分配器６ｂ、ＨＵＢ６ｃ、電話切換機６ｄ、ブースター用電源６ｅ、ネットワークケーブル用コンセント、同軸ケーブル用コンセント、電源コンセント等を備えるコンセントユニット６ｆ等のほとんどの家庭で概ね使用されるマルチメディア用機器が収容されるようになっている。
また、機器収容部１４は、図３に示すように、マルチメディアポート用ボックスAが取り付けられた居住空間への気密性を確保するために、その開口縁（仕切り壁１３の端面も含む）に沿って、天然ゴム、クロロプレンゴム、エチレンプロピレンゴム、又はそれらの発泡体等で形成された弾性パッキン７が添設されている。図３中、１４ａは、ノックアウトである。
【００１５】
すなわち、マルチメディアポート用ボックスAが取り付けられた居住空間への気密性を確保することにより、昨今求められている高断熱・高気密の住宅室内への取り付けに好適なものとなる。
【００１６】
棚板部材収容部１５は、棚板使用状態で、棚板部材収容部１５内に収容された棚板部材２の後端部分（棚板不使用状態では下端部分）を上方から支持する複数の上側補強リブ１５ａが奥側に仕切り壁１３の長手方向に等ピッチで、棚板部材収容部１５内に収容された棚板部材２を下方から支持する複数の下側補強リブ１５ｂが仕切り壁１３に対面するボックス部１１の壁面の長手方向に等ピッチでそれぞれ設けられている。
上側補強リブ１５ａは、図８に示すように、棚板部材収容部１５内に収容された棚板部材２の後端部分を係止する係止爪１５ｃを備えている。
【００１７】
蓋部材１ｂは、図５〜７に示すように、周囲に箱状部材１ａ側に張り出す周壁１６を有する皿状をしていて、切欠１２ａに対応する部分に嵌合片１７が突設され、嵌合片１７を切欠１２ａに嵌合させ、嵌合片１７に設けられて係合凹部（図示せず）に係止爪１５ｃを係合させることによって、箱状部材１ａの開口を塞ぐように取り付けられ、嵌合片１７を外側に押し広げ、係止爪１５ｃの上記係合凹部への係合を解除することによって、箱状部材１ａから取り外せるようになっている。
また、蓋部材１ｂの弾性パッキン７に対応する部分には、図7に示すように、蓋部材１ｂが箱状部材１ａに取り付けられた状態で、端面が弾性パッキン７を弾性変形させて気密状態に圧接する矩形の気密保持壁１８が周壁１６より内側に設けられている。
【００１８】
さらに、蓋部材１ｂは、後述する棚板部材２が嵌り込む嵌合凹部１０を前面（室内側）に有し、嵌合凹部１０の棚板部材収容部１５を臨む部分に後述する棚板部材２の断面形状より大きな棚板部材２の挿入孔１９が穿設されている。
【００１９】
嵌合凹部１０の底部分には、蓋部材１ｂの機器収容部１４に収容されたＨＵＢ６ｃ、コンセントユニット６ｆ、電話切換機６ｄを臨む部分に、蓋部材１ｂを箱状部材１ａから取り外すことなく、ＬＡＮケーブル、電話線、アンテナ線、電源ケーブル等が、ＨＵＢ６ｃ、コンセントユニット６ｆ、電話切換機６ｄ等の端子に接続できるように、切欠孔１０ａ，１０ｂ，１０ｃ，１０ｄが穿設されている。
【００２０】
切欠孔１０ａ，１０ｂ，１０ｃ，１０ｄは、ＨＵＢ６Ｃ、コンセントユニット６ｆ及び電話切換機６ｄの端部が蓋部材１ｂの表面と略面一となるとともに、ＨＵＢ６ｃ、コンセントユニット６ｆ及び電話切換機６ｄとの間に隙間がほとんどないようにそれぞれ入り込む大きさに形成されている。
【００２１】
また、図３に示すように、嵌合凹部１０の両側壁面には、上下方向の中間位置に後述するステー４を固定するためのねじ孔１０ｅが対向するように設けられているとともに、スライド挿入孔１９を臨む位置に棚板部材２の枢支軸１０ｆが設けられ、嵌合凹部１０の天井壁面には、後述する棚板部材２の係合突起２５が係合する係合孔１０ｇが穿設されている。
枢支軸１０ｆは、図示していないが、蓋部材１ｂのスライド挿入孔１９を臨む位置に設けられた孔に枢支軸となるピンの先端部を蓋部材１ｂの裏面側から差し込み、ピンの後端がわに設けられた係合部を蓋部材１ｂの裏面側に設けられた係止部に弾性嵌合させることによってピンを蓋部材１ｂに固定することよって設けられる。
【００２２】
棚板部材２は、図２及び図３に示すように、略矩形をして一方の長辺側に図６及び図８に示すように湾曲部２１ａを備える板状部２１と、板状部２１の湾曲部２１ａが設けられていない３辺から湾曲部２１ａの上端の高さ位置まで立ち上がる、図２〜図４に示すように、上部枠２２ａと、両側枠２２ｂ，２２ｂとからなるコ字形をした枠部２２と、図２，図３，図５、図６、図８に示すように、板状部２１の枠部立ち上がり側の面に格子状に設けられ、その上面が機器受け部となる多数の棚板補強リブ２３，２４とを備えている。
【００２３】
図６に示すように、上部枠２２ａの外壁面には、係合孔１０ｇに係合する係合突起２５が突設され、両側枠２２ｂ，２２ｂの湾曲部２１ａ側の外壁面には、側枠２２ｂ，２２ｂの長手方向に平行な長穴２６が設けられている。
棚板補強リブ２３，２４は、側枠２２ｂ，２２ｂに平行に設けられた棚板補強リブ２３の湾曲部２１ａ側の端部を除き、その高さが全て同じで、枠部２２の高さより、低く形成されていている。
【００２４】
そして、棚板部材２は、図8に示すように、長穴２６に枢支軸１０ｆがはまり込むことによって、枢支軸１０ｆを中心に回動可能、かつ、長穴２６の長手方向にスライド自在に蓋部材１ｂに支持され、棚板不使用状態では、棚板部材２が蓋部材１ｂの嵌合凹部１０の底に沿うように、嵌合凹部１０に嵌り込んだ状態に保持される。なお、このとき、棚板部材２の係合突起２５が係合孔１０ｇに係合した状態になる。
【００２５】
一方、棚板として使用の必要あるいはＨＵＢ６ｃ、コンセントユニット６ｆ及び電話切換機６ｄ等に室内側からケーブルの接続の必要が生じた場合には、棚板補強リブ２３，２４の上面が仕切り壁１３と略平行になるまで、棚板部材２を枢支軸１０ｆを中心に回動させ、略平行になった時点で、図５、図６及び図８に示すように、上側補強リブ１５ａの係止爪１５ｃに棚板部材２の湾曲部２１ａの端部が係止されるまで、長穴２６の長手方向に棚板部材２をスライドさせて、棚板部材２の一部を棚板部材収容部１５内に収容した状態にするようになっている。
【００２６】
そして、軽量の機器であれば、このように棚板部材２の一部が棚板部材収容部１５内に収容された状態のみでも、棚板補強リブ２３，２４上に機器を載置可能であるが、ＯＮＵなどの大きく、重量のある機器を棚板補強リブ２３，２４上に載置する場合は、２つのステー支持部材３ａ，３ｂと、２つのステー４と、落下防止バー５とを取り付けるようにされる。
【００２７】
すなわち、ステー支持部材３ａは、図１０及び図１１に示すように、略矩形をしていて、一方の面の上部側の半分が凹設され、この凹設部３１の中央に、後述するステー４の一端を固定するねじ９のねじ孔３２が穿設されている。
また、ステー支持部材３ａの他方の面には、後述する落下防止バー５の嵌合穴３３と、棚板部材係合溝３４とを備えている。
【００２８】
嵌合穴３３は、上記のねじ孔３２と略同じ高さ位置に設けられていて、後述する落下防止バー５の端部が嵌合されるようになっている。
【００２９】
棚板部材係合溝３４は、他方の面の下端部に設けられ、棚板部材２の上部枠２２ａ側の一側部が溝３４内に嵌り込むとともに、係止爪３５が側枠２２ｂの上端に係合されて、ステー支持部材３ａを棚板部材２に取り付けることができるようになっている。
【００３０】
他方のステー支持部材３ｂは、上記ステー支持部材３ａと対称形状になっていて、棚板部材２の他側部に取り付けることができるようになっている。
【００３１】
ステー４は、金属または樹脂製の板材の両端にねじ挿通孔（図示せず）を設けたもので、一端がこのねじ挿通孔に挿通したねじ９をねじ孔３２に螺合することによって、棚板部材２に取り付けられたステー支持部材３ａの凹設部３１に固定され、他端がねじ挿通孔に挿通したねじ９を嵌合凹部１０に設けられたねじ孔１０ｅに螺合することによって、蓋部材１ｂに固定されるようになっている。
【００３２】
落下防止バー５は、金属または樹脂製の丸棒であって、一端部が一方のステー支持部材３ａの嵌合穴３３に嵌合され、他端部が他方のステー支持部材３ｂの嵌合穴３３に嵌合されることによって、ステー支持部材３ａ，３ｂ間に掛け渡された状態に取り付けられるようになっている。
【００３３】
このマルチメディアポート用ボックスＡの機器収容部１４にＵ／Ｖ・ＢＳ・ＣＳブースター６ａ、分配器６ｂ、ＨＵＢ６ｃ、電話切換機６ｄ、ブースター用電源６ｅ、ネットワークケーブル用コンセント、同軸ケーブル用コンセント、電源コンセント等を備えるコンセントユニット６ｆ等のほとんどの家庭で概ね使用されるマルチメディア機器及び電源が収容されたマルチメディアポートは、以下のようにして用いられる。
【００３４】
すなわち、図示していないが、マルチメディアポート内の機器と建物の壁面内を通したケーブルとを接続した状態で、箱状部材１ａを建物の室内壁面に固定した状態で棚板部材２が取り付けられた蓋部材１ｂを箱状部材１ａに取り付ける。そして、ＨＵＢ６ｃ、電話切換機６ｄ、コンセントユニット６ｆを使用しない場合は、図１に示すように、棚板部材２を嵌合凹部１０の底に沿うように嵌合凹部１０内に嵌め込み、ＨＵＢ６Ｃ、電話切換機６ｄ、コンセントユニット６ｆを棚板部材２によって隠した状態で使用することができる。
一方、ＯＮＵなどの他の機器をＨＵＢ６Ｃ、電話切換機６ｄ、コンセントユニット６ｆに接続して使用する必要がある場合には、図２、図４〜６に示すように、棚板部材２を棚板使用位置にして他の機器を棚板補強リブ２３，２４上に載置してこれらの機器とＨＵＢ６Ｃ、電話切換機６ｄ、コンセントユニット６ｆとを接続することができる。
【００３５】
図１２は、本発明にかかるマルチメディアポート用ボックスの第２の実施の形態をあらわしている。
図１２に示すように、このマルチメディアポート用ボックスＢは、弾性パッキン７が設けられていない以外は、上記マルチメディアポート用ボックスＡと同様になっている。
【００３６】
このマルチメディアポート用ボックスＢは、マルチメディアポート用ボックスＡのように、弾性パッキン７が設けられていないので、マルチメディアポート用ボックスＢが取り付けられた居住空間への気密性を確保するには、図１２に示すように室内壁面Ｗに取り付けるようになっている。
すなわち、箱状部材１ａと室内壁面Ｗとの間に弾性パッキン（例えば、日東電工社製商品名エプトシーラー）８ａを介在させた状態で、箱状部材１ａを室内壁面Ｗに圧接状態で取り付けるとともに、配線に必要なケーブル９を機器収容部１４内に引き込む際に室内壁面Ｗ及び箱状本体１ａに必要最小限貫通させ、箱状部材１ａに設けた孔１４ｂをケーブル挿通孔９１を備えたプレート９２によって、弾性パッキン（例えば、日東電工社製商品名エプトシーラー）８ｂを介在させた状態で塞ぐようになっている。
【００３７】
以上のように、上記マルチメディアポート用ボックスによれば、ほとんどの家庭等で使用が考えられるマルチメディアポート用機器のみ、すなわち、必要最小限のマルチメディアポート用機器を機器収容部１４に収容するだけであるので、本体部材１の大きさを小さくできる。そして、必要に応じて追加されるマルチメディアポート用機器は、棚板部材２の上に設置することができるので、別途棚板等を壁面に設けたりしなくても他の機器を見栄えよく機器収容部１４に隣接して配置させることができる。
【００３８】
本発明は、上記の実施の形態に限定されない。たとえば、ねじ孔にねじを螺合させることによってステーの端部を固定するようにしていたが、ねじ孔に代えてボルトの首部が挿通可能な孔を穿設し、ボルトとナットを用いて固定するようにしても構わない。
上記の実施の形態では、棚不使用時には、ステー支持部、ステー、落下防止バー等を取り外した状態にしなければならないが、これらの部材を折り畳み構造にするなどして、これらの部材も嵌合凹部内に収容できるようにしても構わない。
また、第１の実施の形態のマルチメディアポート用ボックスＡも第２の実施の形態のマルチメディアポート用ボックスＢのように室内壁面に取り付けるようにしても構わない。
【図面の簡単な説明】
【００３９】
【図１】本発明にかかるマルチメディアポート用ボックスの１つの実施の形態であって、その棚不使用位置の状態をあらわす斜視図である。
【図２】図１のマルチメディアポート用ボックスを用いたマルチメディアポートの棚使用位置の状態をあらわす斜視図である。
【図３】図２のマルチメディアポートの分解斜視図である。
【図４】図２のマルチメディアポートの正面図である。
【図５】図４のＸ−Ｘ線断面図である。
【図６】図２のマルチメディアポートの断面斜視図である。
【図７】図５のＹ部拡大図である。
【図８】図５のＺ部拡大図である。
【図９】図３のW部拡大図である。
【図１０】ステー支持部材の斜視図である。
【図１１】図９のステー支持部材を逆方向からみた正面図である。
【図１２】本発明にかかるマルチメディアポート用ボックスの他の実施の形態であって、その壁面への取り付けをあらわす断面図である。
【図１３】従来のマルチメディアポートの取り付け状態の１例をあらわす斜視図である。
【符号の説明】
【００４０】
Ａ  マルチメディアポート用ボックス
１  本体部材
１ａ  箱状部材
１ｂ  蓋部材
１４  機器収容部
２  棚板部材
６ａ  Ｕ／Ｖ・ＢＳ・ＣＳブースター（マルチメディアポート用機器）
６ｂ  分配器（マルチメディアポート用機器）
６ｃ  ＨＵＢ（マルチメディアポート用機器）
６ｄ  電話切換機（マルチメディアポート用機器）
６ｅ  ブースター用電源（マルチメディアポート用機器）
６ｆ  コンセントユニット（マルチメディアポート用機器）
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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