(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
基準信号発生手段、該基準信号発生手段からの基準信号に基づき時刻情報を発生する時刻情報発生手段、前記時刻情報と同時に、若しくは前記時刻情報と切換えて表示される機能情報を発生する機能情報発生手段、該機能情報と当該時刻情報を表示する為の駆動信号を出力する表示駆動手段、該表示駆動手段からの駆動信号に基づき前記機能情報と前記時刻情報とを表示する表示手段を備え、通常動作状態よりも消費電力が少なく、前記時刻情報について少なくとも一部の前記表示手段から表示情報が薄くなるか又は消去されるか、或いは動作が停止される節電動作状態を有する電子時計に於いて、当該節電動作状態となった時に表示情報が薄くなるか又は消去されるか、或いは動作が停止される所定の手段と当該機能情報発生手段の機能動作状態となった時に動作する所定の手段とが一部重複する様に構成するとともに、前記機能情報発生手段の機能動作状態を該節電動作状態よりも優先させる様に構成した事を特徴とする電子時計。
【請求項２】
基準信号発生手段、該基準信号発生手段からの基準信号に基づき時刻情報を発生する時刻情報発生手段、前記時刻情報と同時に、若しくは前記時刻情報と切換えて表示される機能情報を発生する機能情報発生手段、該機能情報と当該時刻情報を表示する為の駆動信号を出力する表示駆動手段、該表示駆動手段からの駆動信号に基づき前記機能情報と前記時刻情報とを表示する表示手段を備え、通常動作状態よりも消費電力が少なく、前記時刻情報について少なくとも一部の前記表示手段から表示情報が薄くなるか又は消去されるか、或いは動作が停止される節電動作状態を有する電子時計に於いて、前記節電動作状態中に前記機能情報発生手段が動作状態となった場合には、前記節電動作状態が解消せしめられる事を特徴とする電子時計。
【請求項３】
基準信号発生手段、該基準信号発生手段からの基準信号に基づき時刻情報を発生する時刻情報発生手段、前記時刻情報と同時に、若しくは前記時刻情報と切換えて表示される機能情報を発生する機能情報発生手段、該機能情報と当該時刻情報を表示する為の駆動信号を出力する表示駆動手段、該表示駆動手段からの駆動信号に基づき前記機能情報と前記時刻情報とを表示する表示手段を備え、通常動作状態よりも消費電力が少なく、前記時刻情報について少なくとも一部の前記表示手段から表示情報が薄くなるか又は消去されるか、或いは動作が停止される節電動作状態を有する電子時計に於いて、前記機能情報発生手段が動作状態中に前記節電動作状態に入る条件が満たされても、前記節電動作状態とはならない様に構成されている事を特徴とする電子時計。
【請求項４】
当該節電動作状態となった時に停止する所定の手段の全てが、前記機能情報発生手段の機能動作状態となった場合には、前記節電動作状態を解消させる様に構成した事を特徴とする請求の範囲１乃至３項の何れかに記載の電子時計。
【請求項５】
当該節電動作状態となった時に停止する所定の手段のうち、一部の手段が、前記機能情報発生手段の機能動作状態となった場合でも前記節電動作状態を維持する様に構成した事を特徴とする請求の範囲１乃至３項の何れかに記載の電子時計。
【請求項６】
基準信号発生手段、該基準信号発生手段からの基準信号に基づき時刻情報を発生する時刻情報発生手段、前記時刻情報と同時に、若しくは前記時刻情報と切換えて表示される機能情報を発生する機能情報発生手段、該機能情報と当該時刻情報を表示する為の駆動信号を出力する表示駆動手段、該表示駆動手段からの駆動信号に基づき前記機能情報と前記時刻情報とを表示するそれぞれの表示手段を備えると共に、節電動作が必要とされる状態の有無を検出する節電動作状態検出手段を有し、且つ該個々の表示駆動手段を通常動作状態、該通常動作状態よりも消費電力が少なく、前記時刻情報について少なくとも一部の前記表示手段から表示情報が薄くなるか又は消去されるか、或いは動作が停止される節電動作状態、及び機能動作状態の何れかの状態に制御しうる制御手段とを有する電子時計に於いて、当該制御手段は、当該節電動作状態検出手段の検出信号に応答して、当該表示手段の一部もしくは全部を前記節電動作状態に設定すると共に、機能動作状態検出手段の検出信号に応答して、前記機能情報表示手段の一部もしくは全部を前記機能動作状態に設定し、且つ、当該節電動作状態検出信号と機能動作状態検出信号とが競合した場合には、前記の少なくとも一部の表示手段における機能動作状態を当該表示手段に於ける前記節電動作状態よりも優先させる制御をする様に構成されている事を特徴とする電子時計。
【請求項７】
当該制御手段は、当該少なくとも一部の表示手段が通常状態にある場合には、当該機能動作状態検出手段の検出信号或いは当該節電動作状態検出手段の検出信号に応答して、当該表示手段を前記節電動作状態とするか、若しくは当該表示手段を前記機能動作状態とするかの何れかに制御し、当該表示手段が前記機能動作状態にある時に、当該節電動作状態検出手段からの検出信号が検出された場合には、当該節電動作状態検出手段からの検出信号を無効とする様に構成されている事を特徴とする請求の範囲６項記載の電子時計。
【請求項８】
当該制御手段は、当該少なくとも一部の表示手段が通常状態にある場合には、当該機能動作状態検出手段の検出信号或いは当該節電動作状態検出手段の検出信号に応答して、当該表示手段を前記節電動作状態とするか、若しくは当該表示手段を前記機能動作状態にするかの何れかに制御し、当該表示手段が前記節電動作状態にある場合に、当該機能動作状態検出手段からの検出信号が出力された場合には、当該表示手段に於ける前記節電動作状態をキャンセルし、当該機能情報表示手段を前記機能動作状態に設定する様に構成されている事を特徴とする請求の範囲６項記載の電子時計。
【請求項９】
更に、圧力センサを設け、当該圧力センサからのセンス情報に基づき、前記機能情報発生手段の機能情報が高度計機能情報或いは水深計機能情報を計測できる様に構成した事を特徴とする請求の範囲１乃至８項の何れかに記載の電子時計。
【請求項１０】
更に、温度センサを設け、当該温度センサからのセンス情報に基づき、前記機能情報発生手段の機能情報が温度機能情報或いは水温機能情報を計測できる様に構成した事を特徴とする請求の範囲１乃至８項の何れかに記載の電子時計。
【請求項１１】
前記節電動作状態からの解除条件が、水感スイッチのオン検出である事を特徴とする請求の範囲９項又は１０項記載の電子時計。
【請求項１２】
前記節電動作状態に入る条件が満たされた後、所定の遅延時間をカウントされた後に前記通常動作状態から前記節電動作状態へ移行させる移行制御させる為の遅延手段を更に設け、前記機能情報発生手段が動作状態となった場合には、前記遅延手段における遅延時間のカウント動作を停止する事を特徴とする請求の範囲１乃至１１項の何れかに記載の電子時計。
【請求項１３】
前記節電動作状態において、秒針の動作が停止される事を特徴とする請求の範囲１乃至１２項の何れかに記載の電子時計。
【請求項１４】
節電動作状態下において、機能動作状態に有った機能情報発生手段の動作状態が終了した際に、当該節電動作状態に入る条件が依然として維持されている場合には、当該節電動作状態に直ちに戻る様に構成されている事を特徴とする請求範囲１乃至１３項の何れかに記載の電子時計。
【請求項１５】
当該機能情報発生手段が、節電動作状態下において機能動作状態に入る場合には、当該機能情報発生手段に於ける所定機能動作の時間は、当該機能情報発生手段の通常状態に於ける前記所定機能動作の時間よりも短くなる様に設定されている事を特徴とする請求範囲１乃至１４項の何れかに記載の電子時計。
【発明の詳細な説明】
技術分野
本発明は電子時計及び電子時計の駆動方法に関し、特に詳しくは、付加機能を有する電子時計の使用価値を向上させる事が出来る電子時計及び電子時計の駆動方法に関するものである。
背景技術
従来より、電子時計に於いて、電池或いは発電手段と併用された蓄電器等から構成される電源手段を出来るだけ長持ちさせる事を目的として、当該電子時計の使用上に特に障害がない場合には、当該電子時計に於ける消費電力を低減させる節電モード機能が付加されているものが知られている。
例えば、特公平５−６００７５号公報に示す様に、太陽電池を主電源とする電子時計に於いて、当該電子時計の太陽電池に対して、予め定められた一定の時間継続して太陽光の入射が無い場合に、節電モードに入り、再度太陽電池に対する太陽光の入射がえられた時点で当該節電モードを解除する様に構成された電子時計が知られている。
処で、この様な従来に於ける電子時計の節電モード機能は、出来るだけ電源を長期間使用する事に重点がおかれているので、当該電源に対する不利益となる状態、例えば、太陽電池を電源として使用している場合には、周囲が暗くなった様な場合には、節電モードに入り、時刻情報の表示を含めた表示手段の駆動を停止させる様に構成されている。
然しながら、近年に於いては、クロノ表示機能、アラーム表示機能、気圧表示機能、水深表示機能、温度表示機能等を含めた複数種の機能表示機構を内蔵した電子時計が実用化されてきており、時刻情報と同時に、若しくは時刻情報と切換えて当該一種若しくは複数種の機能情報を所定の表示手段に表示する様に構成されている。
係る近年の電子時計に於いて、従来の節電モード機能を使用するとすれば、電源が、上記した様な電源に対する不利益となる状態が発生した場合には、当該時刻情報のみならず、機能情報も同時に表示手段に表示されない事になるので、特に機能情報を必要とする環境下に於いては、当該機能情報表示手段が使用できない事になり、多機能式の電子時計としての商品価値を低下させる原因となる。
従って、本発明の目的は、上記した従来技術の欠点を改良し、多種類の付加的な機能情報を提供しうる多機能式の電子時計に於いて、節電モードと機能情報動作状態モードとを個別に使用しうる様に構成された商品価値の高い電子時計を提供するものである。
発明の開示
本発明は上記した目的を達成するため、以下に記載されたような技術構成を採用するものである。即ち、本発明に係る第１の態様としては、基準信号発生手段、該基準信号発生手段からの基準信号に基づき時刻情報を発生する時刻情報発生手段、機能情報を発生する機能情報発生手段、該機能情報と当該時刻情報を表示する為の駆動信号を出力する表示駆動手段、該表示駆動手段からの駆動信号に基づき前記機能情報と前記時刻情報とを表示する表示手段を備え、通常動作状態よりも消費電力の少ない節電動作状態を有する電子時計に於いて、前記機能情報発生手段の機能動作状態を該節電動作状態よりも優先させる様に構成した電子時計である。
又、本発明に於ける第２の態様としては、上記第１の態様を更に具体化した構成を持つ電子時計であって、基準信号発生手段、該基準信号発生手段からの基準信号に基づき時刻情報を発生する時刻情報発生手段、機能情報を発生する機能情報発生手段、該機能情報と当該時刻情報を表示する為の駆動信号を出力する表示駆動手段、該表示駆動手段からの駆動信号に基づき前記機能情報と前記時刻情報とを表示する表示手段を備え、通常動作状態よりも消費電力の少ない節電動作状態を有する電子時計に於いて、節電動作状態中に前記機能情報発生手段が動作状態となった場合には、節電動作状態が解消せしめられる様に構成した電子時計である。
更に、本発明に於ける第３の態様としては、上記第１の態様を更に具体化した構成を持つ電子時計であって、基準信号発生手段、該基準信号発生手段からの基準信号に基づき時刻情報を発生する時刻情報発生手段、機能情報を発生する機能情報発生手段、該機能情報と当該時刻情報を表示する為の駆動信号を出力する表示駆動手段、該表示駆動手段からの駆動信号に基づき前記機能情報と前記時刻情報とを表示する表示手段を備え、通常動作状態よりも消費電力の少ない節電動作状態を有する電子時計に於いて、前記機能情報発生手段が動作状態中に節電動作状態に入る条件が満たされても、節電動作状態とはならない様に構成されている電子時計である。
発明を実施する為の最良の形態
本発明に係る当該電子時計は、上記した様な技術構成を採用しているので、電子時計に於いて、表示手段に対する節電動作状態と機能動作状態とが競合した場合には、当該節電動作状態と機能動作状態に優先順位を定めておき、その優先順位に従って節電動作状態と機能動作状態の何れかを採用する様にしたものであって、具体的には、本発明に於いては、当該機能動作状態を当該節電動作状態に優先させる様に構成したものであり、従って、節電動作状態と機能動作状態とが競合した場合には、当該機能動作状態が採用され、当該節電動作状態がキャンセルされる様に構成されているものである。
その結果、当該電子時計のユーザーは、例えば、節電動作状態が駆動しうる環境下に於いても、必要とする付加機能による機能情報を得る事が可能となるのであり、具体的には、暗い室内でもアラーム機能を作動させる事が可能となるのである。
つまり、本発明に於いては、基本的には、当該電子時計に於いて、出来るだけ節電できるものは節電モードで駆動させることによって、電池の消耗期間を可能な限り長くする事にあるが、当該電子時計としての商品価値を高める必要上、各種の付加機能を使用する場合には、節電モードである節電動作状態よりも当該機能表示動作状態を優先させ、節電モードにある場合に機能表示動作を実行させたい場合には、当該節電モードを解除し、又機能表示動作状態が実行されている場合に、節電モードに入る信号が発生した場合には、これを無視する様に構成するものである。
その具体例としては、その環境によって、当該節電動作状態或いは機能表示動作状態にする必要のある、例えば時分秒針又は液晶表記装置等の表示手段及びこれらを制御する関連回路部分の全て或いはその一部が対象とされ、当該回路部分の例としては、各種の表示手段そのものがあるが、当該表示手段も全ての表示手段が本発明の対象ではなくても良く、機能表示動作状態と関連性のある表示手段が対象となることでも良く、関連性の無い表示手段は、当該機能表示動作状態の有無に係わらず、例えば、発電手段の発電量が低下した場合には、節電モードに入る様に構成されても良く、更には発電手段の発電量が低下していない場合には、通常動作状態になる様に構成されても良いことは当然である。
以下に、本発明に係る電子時計及び電子時計の駆動方法の具体例を図面を参照しながら詳細に説明する。
尚、以下の具体例の説明に於いては、節電動作状態或いは機能動作状態を実現させる対象として表示手段（時分秒針、機能針或いは液晶ディスプレイ等）を使用した例を示しているが、当該表示手段は本発明に於ける具体例の一つに過ぎず、当該表示手段と直接的若しくは間接的に関連する回路部分で、節電動作状態或いは機能動作状態を実現しえる回路部分であれば当然本発明の範囲に含まれる事はいうまでもない。
即ち、図１は、本発明に係る電子時計１０の一具体例に於ける構成を説明する部分拡大図であって、図中、基準信号発生手段１、該基準信号発生手段１からの基準信号ＳＲに基づき時刻情報ＴＪを発生する時刻情報発生手段２、機能情報ＦＪを発生する機能情報発生手段３、該機能情報ＦＪと当該時刻情報ＴＪを適宜の表示手段に表示する為の駆動信号ＤＲＦ、ＤＲＴを出力する表示駆動手段４、該表示駆動手段４からの駆動信号ＤＲＦ、ＤＲＴに基づき前記機能情報ＦＪと前記時刻情報ＴＪとを表示する表示手段５を備え、通常動作状態よりも消費電力の少ない節電動作状態を有する電子時計１０に於いて、前記機能情報発生手段３の機能動作状態を該節電動作状態よりも優先させる様に構成した電子時計１０が示されている。
より具体的に本発明に係る当該電子時計１０の構成を説明するならば、上記した様な図１に示す本発明に係る電子時計１０のブロックダイアグラムに於いて、当該制御手段８は、当該節電動作状態検出手段７の検出信号ＳＡＤの応答して当該少なくとも一部の表示手段、例えば少なくとも一部の時刻情報表示手段５１及び少なくとも一部の機能情報表示手段５２の何れか若しくは双方を、節電動作状態に設定する為の節電動作状態設定手段１１、機能動作状態検出手段１３の検出信号ＦＵＤに応答して、前記少なくとも一部の機能情報表示手段５２を機能動作状態に設定する機能動作状態設定手段１２とを有し、且つ、当該節電動作状態検出信号ＳＡＤと機能動作状態検出信号ＦＵＤとが競合した場合には、前記機能情報表示手段５２の機能動作状態を当該時刻情報表示手段５１に於ける節電動作状態よりも優先させる様に制御する様に構成されているものである。
尚、本具体例に於いて、時刻情報表示手段５１と機能情報表示手段５２は、個別の回路で構成されている場合もあり又、その一部若しくは全部が重複している場合もある。
尚、図中１１５は、時刻表示手段用節電動作状態設定手段であり、又１１６は機能情報表示手段用節電動作状態設定手段である。
例えば、通常動作情報に於ける時刻情報表示手段５１に於ける秒針２３は、機能情報表示手段でクロノ表示が行われている場合には、クロノ秒を表示する手段として使用される場合もある。
本発明に於ける別の具体例としては、上記した図１の構成を有する電子時計１０に於いて、節電動作状態中に前記機能情報発生手段３が動作状態となった場合には、節電動作状態が解消せしめられる様に制御系を構成する事も可能であり、又、更に他の具体例としては、上記した図１の構成を有する電子時計１０に於いて、前記機能情報発生手段３が動作状態中に節電動作状態に入る条件が満たされても、当該何れの表示手段５１、５２に於いても節電動作状態とはならない様に制御系を構成する事も可能である。
より具体的に本発明に係る電子時計の構成及び駆動方法に付いて述べるならば、当該電子時計１０に於ける当該制御手段８は、当該表示手段５、特には、当該時刻情報表示手段５１が時刻情報を表示している通常状態にある場合には、当該機能動作状態検出手段１３の出力信号ＦＵＤ或いは当該節電動作状態検出手段７の出力信号ＳＡＤに応答して、当該時刻情報表示手段５１を当該節電動作状態にするか若しくは当該機能情報表示手段５２を機能動作状態の何れかに制御し、当該機能情報表示手段５２が機能動作状態にある時に、当該節電動作状態検出手段７からの出力信号ＳＡＤが入力された場合には、当該節電動作状態検出手段７からの出力信号ＳＡＤを無効とする様に構成されている事も望ましい。
更には、当該制御手段８は、当該表示手段５が通常状態にある場合には、当該機能動作状態検出手段１３の出力信号ＦＵＤ或いは当該節電動作状態検出手段７の出力信号ＳＡＤに応答して、当該時刻情報表示手段５１及び／又は当該機能情報表示手段５２を当該節電動作状態にするか若しくは当該機能情報表示手段５２のみを機能動作状態にするかの何れかに制御し、当該表示手段５の双方が節電動作状態にある場合に、当該機能動作状態検出手段１３からの出力信号ＦＵＤが入力された場合には、当該双方若しくは一方の表示手段５に於ける節電動作状態をキャンセルし、当該機能情報表示手段５２を機能動作状態に設定する様に構成されている事も好ましい。
本発明に係る当該電子時計１０に於いては、当該時刻情報表示手段５１及び当該機能情報表示手段５２の少なくとも一方は、デジタル表示機構或いはアナログ表示機構の何れの機構により構成されていても良く、その他の回路構成も、それに応じてアナログ回路構成或いはデジタル回路構成を採用することが望ましい。
又、本発明に於ける当該表示手段５は、当該時刻情報表示手段５１及び当該機能情報表示手段５２の様にそれぞれ分離して個別に形成する場合で有っても良く、又、その両者の一部若しくは全部が重複する様に構成されているもので有っても良い。
例えば、当該電子時計１０が、アナログ表示システムを採用している場合には、秒針が、双方の情報を表示する様に構成される事も可能である。
次に、本発明係る電子時計１０に於いて使用される電源手段としては、特にその構成が特定されるものではなく、通常の釦電池の様な一次電池を使用するもので有っても良く、又充電可能な二次電池を使用するもので有っても良く、更には、太陽電池、自動巻方式の発電器、温度差発電器等を含む発電手段を使用するもので有っても良い。
更に好ましい具体例としては、当該発電手段と蓄電池を組み合わせた形式の電源手段を使用するものである。
一方、本発明に係る当該電子時計１０に於いて使用される表示手段５は、時刻情報表示手段５１と機能情報表示手段５２とが個別に構成されている事も可能であるが、その両者が重複している場合も可能である。
例えば、当該時刻情報表示手段５１に於ける時分秒針の何れかを機能情報表示手段５２の一部若しくは全部として使用する事も可能である。
次に、本発明に於いて使用される当該節電動作状態検出手段７は、当該電池或いは発電手段等から構成される電源手段６の現在の状態を判断して、当該電子時計１０の表示駆動手段４、表示手段５を消費電力を通常動作状態の消費電力よりも大幅に少なくする節電動作状態に設定するか否かの判断の基礎となる情報、つまり節電動作状態検出ＳＡＤを出力するものであり、例えば、当該電源手段に於ける電池の残留容量が所定のしきい値以下に低下した場合、当該電池の出力電圧若しくは出力電流が所定のしきい値以下に低下した場合、発電手段の発電量が所定のしきい値以下に低下した場合、当該発電手段が太陽発電器である場合に、所定の期間連続して当該太陽電池に入射される太陽光の量が所定値以下である場合等の状態を自動的に検出して当該節電動作状態検出ＳＡＤを出力する様に構成されていても良く、又、当該電子時計１０のユーザーが、マニュアルによって、所定の釦、リューズ等を操作する事を検知して当該節電動作状態検出信号ＳＡＤを出力する様に構成したもので有っても良い。
例えば、当該電子時計１０のユーザーが、幾つかの電子時計を所有している場合で、その一つを当分使用しない様な場合に、当該電子時計１０をマニュアル操作によって、当該節電動作状態に設定しておく場合が考えられる。
尚、本発明に於いて当該電子時計の少なくとも一部の表示駆動手段４及び少なくとも一部の表示手段５が当該節電動作状態に入っている場合でも、当該少なくとも一部の表示手段から表示情報が薄くなるか或いは消去されるか、当該表示部の動作が停止されるが、その場合でも当該電子時計１０に於ける時刻情報は、正常に稼働しており、その状態は常に、所定の記憶手段に記憶しておき、当該節電動作状態が解舒された場合には、直ちに現在の時刻情報を、例えば当該時刻情報表示手段５１に表示出来る様に構成されている。
又、本発明に於ける当該電子時計１０に於いて、上記した節電動作状態が設定されている場合に於ける当該節電動作状態の設定解舒条件は、上記した検出信号発生条件と反対の条件が検出される事が条件となる。
更に、本発明に於ける当該電子時計１０に於いて使用される機能情報としては、例えば、アラーム機能、クロノ機能、カレンダー表示機能、水深情報表示機能、気圧情報表示機能、高度情報表示機能、温度情報表示機能、水温情報表示機能等からなる付加機能内の少なくとも一つの付加機能を含んでいる。
本発明に於いては、当該電子時計１０のユーザーが、上記した各付加的な機能を使用したい場合に、当該付加機能群のそれぞれに対応する当該機能情報発生手段３を構成する所定の釦、リューズをマニュアルで操作する事により、所定の機能を選択され、当該機能動作状態検出手段１３から機能動作状態検出出力信号ＦＵＤが出力される。
本発明に於ける当該機能情報発生手段３の機能情報が水深計機能情報である場合に、当該節電動作状態からの解除条件は、水感スイッチのオン検出を利用する事が可能である。
本発明に於いて、当該節電動作状態となった時に停止する所定の手段、例えば適宜の表示手段５１と当該機能情報発生手段３が機能動作状態となった時の動作する所定の手段、例えば適宜の表示手段５２とが一部重複する様に構成する事も可能であり、前記した様に、秒針がそれに該当する場合がある。
係る場合には、当該節電動作状態が当該表示手段５１の時刻情報表示の一部を停止する様に構成される事になる。
又、本発明に於いては、当該節電動作状態となった時に停止する所定の表示手段の全てが、前記機能情報発生手段の機能動作状態となった場合には、前記節電動作状態になっている表示手段の節電動作状態を解消させる様に構成する事も可能である。
一方、本発明に於いては、当該節電動作状態となった時に停止する所定の手段のうち、一部の手段が、前記機能情報発生手段の機能動作状態となった場合でも前記節電動作状態を維持する様に構成する事も可能である。
つまり、当該表示手段の一部は機能動作状態とは全く関係のない状態に形成しておき、機能動作状態の有無に係わらず直接節電動作状態検出手段の出力によってのみ節電動作状態か通常動作状態かのいずれかを採用する様に構成されているもので、例えばカレンダー情表記手段等がこれに相当する。
以下に、本発明に係る電子時計及び電子時計の駆動方法のより詳細な具体例を図２乃至図９を参照しながら説明する。
即ち、本具体例に於いては、図２に示す様な構成を有する電子時計１０であって、通常の時刻情報表示の為の文字板２４と時分針２１、２２と秒針２３を有すると共に、クロノ表示用分針３０を有している。
本具体例に於いては、上記した秒針２３がクロノ表示用の秒針を兼ねる様に構成されている。
更に、本具体例に於いては、モード表示針２５が設けられており、当該モード表示針２５の位置によって、それぞれ異なる機能が設定される様になっている。
本具体例では、当該モード表示針２５が通常の時刻情報を表示する時刻情報表示位置（ＴＭＥ）２６とクロノ表示機能を実行するクロノ表示位置（ＣＮＲ）２７の２つの異なる位置を取るように構成され、当該モード表示針２５は、リューズ３３を操作する事によって、所定の位置に移動させる事が可能である。
即ち、本具体例に於いては、当該モード表示針２５を時刻情報表示位置（ＴＭＥ）２６に設定すると、上記した節電動作状態に入る為に必要な条件が検出された時点で自動的に、或いは、ユーザーが釦ＰＢ１或いはＰＢ２の何れかを押しさげる事によって、当該秒針２３が０秒の位置であるパワーセーブ位置２９に移動して、当該電子時計１０が節電動作状態に設定されている事を表示する事になっている。
又、節電動作状態等の解消には、当該電子時計に設けられた特定の釦ＰＢ１或いはＰＢ２の何れかを押しさげる事によって解消する事が可能であり、又、所定の検出信号によって自動的に解消させる事も可能である。
一方、当該モード表示針２５をクロノ表示位置（ＣＮＲ）２７に設定すると、その時点からクロノ表示機能が開始され、当該秒針がクロノ秒を示すと共に、クロノ分針３０とが共同してクロノ経時を示す事になる。
次に、図２に示した具体例に係る電子時計１０の詳細な回路構成の具体例に付いて、図３乃至図５を参照して説明する。
即ち、図３は、アナログ式で駆動制御される当該電子時計１０に於いて、付加機能手段としてクロノ機能を使用する場合の具体例を示すブロックダイアグラムであって、時刻情報表示手段５としては、時分針２１、２２で代表される時刻情報表示手段５１と、秒針２３で代表される時刻情報表示手段５２とから構成されたものであり、当該秒針２３が、クロノ機能を表示する機能情報表示手段５２を兼ねる構成となっている。
又、クロノ分針３０を駆動する表示駆動手段９５が設けられている。
図３から明らかな様に、本具体例に於いても、発振回路４８及び分周回路４９とから構成された基準信号発生手段１、当該分周回路４９から出力される１Ｈｚの基準信号ＳＲを入力して時刻情報ＴＪを発生する、例えば、適宜の現在秒カウンタ手段を含む時刻情報発生手段２、クロノ機能情報等の機能情報ＦＪを発生する後述するクロノ機能表示制御回路８２を含む制御手段８、該機能情報ＦＪと当該時刻情報ＴＪを適宜の表示手段５に表示する為の駆動信号ＤＲＴ、ＤＲＦを出力するモータ回路４１、４２及び当該表示手段５１、５２を駆動するドライバ回路４１’及び４２’を含む表示駆動手段４、該表示駆動手段４からの駆動信号ＤＲＴ、ＤＲＦに基づき前記機能情報ＦＪと前記時刻情報ＴＪとを表示する時刻情報表示手段５１と時刻情報表示手段と機能情報表示手段とを兼用する表示手段５２とから構成された表示手段５を備え、更に、当該モード選択情報信号、節電動作状態検出信号、機能動作状態検出手段がそれぞれ入力され、所定のアルゴリズムによって、当該機能情報表示状態を当該節電動作表示状態より優先させる様に当該回路を制御する後述する機能動作優先手段８３を含む制御手段８が設けられている。
更に、当該制御手段８には、当該リューズ３３を操作して、モード表示針２５を所定の位置に移動させる為のモード制御回路６０、当該モード制御回路６０からの信号により動作するクロノ表示機能制御手段９６、発電手段６１と蓄電池６２とから構成されている電源手段６及び当該発電手段６１の出力電圧若しくは出力電流を検出して、当該電源手段６が、表示手段に於ける節電動作状態を必要とする状態に有るか否かを判断する節電動作状態検出手段７、更には、当該節電動作状態が実行されている場合に、当該秒針２３をパワーセイブ位置である０時位置に移動させる０検出回路９０、更には、当該秒針２３の位置を確認する針位置カウンタ５５並びに、時刻情報表示手段２の現在の秒針位置カウンタのカウンタ値と当該針位置カウンタ５５のカウンタ値との不一致を検出する不一致検出回路６５からの信号が入される様に構成されている。
更に、本具体例に於ける当該制御手段８には、当該基準信号発生手段１から、時分秒針を通常動作状態に於いて駆動するのに使用される１Ｈｚ信号と、当該時分秒針を早送りする為に使用する６４Ｈｚ信号とが入力されると共に、当該モード制御回路６０から出力されるモード選択情報信号、節電動作状態検出手段７から出力される節電動作状態検出信号、付加機能使用状態に関する信号、例えばクロノが使用されている時には、当該クロノ機能の信号ＲＵＮ、信号ＣＲの情報、当該０検出回路９０の出力がそれぞれ必要に応じて入力される様に構成されている。
本具体例に於いて使用される当該制御手段８のより具体的な構成を図４のブロックダイアグラムに示す。
尚、図４のブロックダイアグラムは、当該制御手段８の内、秒針２３に相当する表示手段５２を駆動させる表示駆動手段４２とそのドライバ手段４２’を制御する為の制御回路を示したものであり、当然時分針２１、２２に相当する表示手段５１の駆動を制御する制御回路も略同様の構成のものが使用される。
即ち、図４に示す様に、当該制御手段８は、パワーセーブ制御回路８１と例えばクロノ機能表示制御回路８２及び機能動作優先制御回路８３とで構成されており、当該パワーセーブ制御回路８１には、１Ｈｚと６４Ｈｚのパルス信号、当該０検出回路９０及び不一致回路６５の出力、及び後述する機能動作優先制御回路８３から出力される機能動作優先制御信号ＦＰＳ等が入力され、又、当該クロノ機能表示制御回路８２には、６４Ｈｚのパルス信号、当該０検出回路９０の出力信号及び当該クロノ表示機能のラン中の信号とクロノ表示機能のクリヤ信号がそれぞれ入力されており、又当該機能動作優先制御回路８３には、当該クロノ表示機能の動作状態を示す機能動作状態検出信号と当該パワーセーブ制御回路８１からの出力信号更には、当該クロノ機能表示制御回路８２からの出力信号等が入力される様に構成されている。
係る制御回路８に於いて、先ず通常動作状態の場合には、当該パワーセーブ制御回路８１に於けるセレクタ８４がＢ入力端子の信号を出力する様に構成され、又当該機能動作優先制御回路８３に於いても付加機能が作動していないので、当該機能動作優先制御回路８３に於けるセレクタ８７もＢ入力端子の信号を出力する様に構成されるので、１Ｈｚのパルス信号が、当該秒針２３を駆動する表示駆動手段４２を駆動する事になるので、当該秒針２３は、通常の時刻情報を表示する事になる。
尚、係る状態に於いて、当該機能動作優先制御回路８３から出力される機能動作優先制御信号ＦＰＳは、“Ｈ”レベルであるので、ＡＮＤ回路９１は、入力された１Ｈｚのパルス信号をそのままスルーしてセレクタ８４に印加される事になる。
又、時分針２１、２２に付いても同様の操作が行われる様に構成しても良く、又上記した様に、時分針２１、２２に付いては、当該節電動作状態が検出されても運針動作を停止しない様に構成するもので有っても良い。
更に、本具体例に於いて、節電動作状態が検出された場合には、節電動作状態検出手段７から出力される節電動作状態検出信号ＳＡＤが“Ｌ”レベルとなるので、当該機能動作優先制御回路８３から出力される機能動作優先制御信号ＦＰＳも“Ｌ”レベルとなる事から、ＡＮＤ回路９１は、入力された１Ｈｚのパルス信号を遮断する。
同時に、上記した０検出回路９０の出力が“Ｌ”レベルなのでＡＮＤ回路９２から６４Ｈｚのパルス信号が出力され、当該セレクタ８４のＡ端子に入力される。
当該秒針２３の位置が０秒の位置になると、当該０検出回路９０の出力が“Ｈ”レベルとなり、当該秒針２３は停止する。
次に、本具体例に於いて、節電動作状態が解除された場合には、節電動作状態検出手段７から出力される節電動作状態検出信号ＳＡＤが“Ｈ”レベルとなるので、当該機能動作優先制御回路８３から出力される機能動作優先制御信号ＦＰＳも“Ｈ”レベルとなる。
同時に、当該秒針２３の位置と針位置カウンタ５５の内容が不一致なので、当該不一致カウンタ６５から、“Ｈ”レベルの信号が当該制御回路８の不一致端子に入力されるので、ＯＲ回路９３からは“Ｈ”レベルの信号が出力されるので、当該セレクタ８４は、Ａ端子入力を出力Ｑから出力する様に構成されているので、当該６４Ｈｚのパルス信号が、セレクタ８４をスルーして当該機能動作優先制御回路８３に於けるセレクタ８７のＢ入力端子から出力Ｑに出力され、その結果、当該秒針２３は早送りされて現在秒の位置に移動し、節電動作状態が解除される事になる。
本具体例に於ける当該制御手段８のセレクタ８４、８７及び後述するセレクタ８６は、その論理は、制御端子Ｃに入力される制御信号が“Ｌ”レベルの場合には、Ｂ入力端子に入力された信号を出力Ｑから出力し、制御端子Ｃに入力される制御信号が“Ｈ”レベルの場合には、Ａ入力端子に入力された信号を出力Ｑから出力する様に構成されているものである。
処で、今、例えば、当該電子時計１０が、通常動作状態で時刻を表示している場合に、当該節電動作状態検出手段７より節電動作状態検出信号ＳＡＤが当該制御手段８に入力されたとすると、当該針位置カウンタ５５の内容が０秒の位置になるまで６４Ｈｚのパルス信号を使用して早送りすると共に、当該秒針２３も６４Ｈｚのパスル信号を使用して早送り操作を実行して、当該秒針２３を０秒の位置に移動させ静止させる。
その結果、当該時刻情報表示手段及び機能情報表示手段の一方若しくは双方の表示駆動手段が停止され、当該当該時刻情報表示手段及び機能情報表示手段の一方若しくは双方の表示状態が停止される様に構成しても良く、又秒針２３のみ停止して、時分針２１、２２は、通常の表示動作をする為に動いている状態としても良い。
係る状態に於いて、ユーザーが、クロノ機能を使用したい場合が発生したとすると、ユーザーは先ずモード制御回路６０の具体例であるリューズ３３を操作して、当該モード表示針２５をクロノ機能位置ＣＮＲ２７に移動させる。
当該秒針２３が、０秒の位置でそのまま静止している。
当該クロノ表示機能制御手段９６の一具体例としては、図５に示す様に、釦ＰＢ１とＰＢ２からの出力信号とモード選択手段３３による選択信号とが入力され、当該クロノ表示機能のラン中であることを示す信号ＲＵＮと当該クロノ表示機能がクリヤされた状態を示す信号ＣＲとが出力される様に構成され、当該ラン中であることを示す信号ＲＵＮと当該クロノ表示機能がクリヤされた状態を示す信号ＣＲとは、当該制御回路８のラン中端子とクリア端子にそれぞれ入力される。
上記制御回路８に於いて、先ず、通常動作状態に於いて、クロノ表示機能を使用する場合に付いて説明するならば、クロノ表示を指定すると、当該電子時計１０の秒針２３を０秒の位置に戻し、当該秒針のスタートと当該クロノ分針３０のスタートを同期させる操作が行われる。
先ず、当該秒針２３を０秒位置に戻す為に、モード制御手段３０の具体例であるリューズ３３を操作して、モード表示針２５をクロノ表示位置ＣＮＲに移動させると、当該制御手段８のクロノ端子は“Ｌ”レベルから“Ｈ”レベルに変化し、当該機能動作優先制御回路８３のセレクタ８７が、Ａ端子に入力された信号を出力Ｑから出力する様に変更されると共に、当該秒針２３が０秒の位置に無い事から、当該０検出回路から“Ｌ”レベルの信号が発生して、当該制御手段８の０検出端子に入力される。
その結果、当該制御回路８のクロノ機能表示制御回路８２に於けるＡＮＤ回路１００が開放され６４Ｈｚのパルス信号が当該ＡＮＤ回路１００をスルーしてセレクタ８６のＡ端子に入力される。
一方、当該制御手段８のクリア端子には、“Ｈ”レベルの信号が入力されるので当該セレクタ８６は、Ａ端子に入力された６４Ｈｚのパルス信号をＱ出力から出力し、それによって、当該秒針は、０秒の位置まで、早送りされる事になる。
又、クロノ表示動作状態から通常動作状態に戻す場合には、当該制御手段８のクロノ端子には、“Ｌ”レベルの信号が入力されるので、機能動作優先制御信号ＦＰＳは“Ｈ”レベルとなる。
つまり、係る状態では、当該節電動作状態検出手段７から出力される信号ＳＡＤは“Ｈ”レベルに設定されているものとする。
従って、不一致回路６５からの出力信号が入力される当該制御手段８の不一致端子は“Ｈ”レベルに設定されておりその結果、当該ＯＲ回路９３から“Ｈ”レベルの信号が出力されるので当該セレクタ８４はＡ端子に入力されている６４Ｈｚのパルス信号をＱ出力から出力し、当該機能動作優先制御回路８３に設けたセレクタ８７のＢ端子に入力される。
一方、当該セレクタ８７の制御端子Ｃには“Ｌ”レベルが入力されているので、当該セレクタ８７は、Ｂ端子に入力されている６４Ｈｚのパルス信号をＱ出力から出力し、それによって、秒針２３は、現在の秒を表わす位置に早送りされる事になる。
係る構成に於いて、節電動作状態が作動している状態で、クロノ表示機能を使用する場合には、当該制御手段８のクロノ端子は“Ｈ”レベルとなり、当該節電動作状態検出手段７から出力される信号ＳＡＤは“Ｌ”レベルに設定される。
その結果、当該機能動作優先制御回路８３から出力される機能動作優先制御信号ＦＰＳは“Ｌ”レベルとなり、当該パワーセーブ制御回路８１は完全にシャットダウン状態となる。
又、その反対に、クロノ機能が実行されている時に当該当該節電動作状態検出手段７から、節電動作状態に入るための必要条件が満たされた場合に出力される信号ＳＡＤが“Ｌ”レベルになった場合でも、当該機能動作優先制御回路８３から出力される機能動作優先制御信号ＦＰＳは“Ｌ”レベルとなっているので、当該パワーセーブ制御回路８１はシャットダウン状態を継続することになる。
つまり、上記何れの場合に於いても、当該機能情報発生手段からの機能動作状態検出手段に基づいて機能情報表示操作が、当該節電動作状態の表示操作に優先されて実行され、当該節電動作状態表示操作は無視されるか、停止される事になる。
次に、本発明に於ける他の具体例を図６乃至図９を参照しながら説明する。
即ち、本他の具体例に於いては、図６に示す様な構成を有する電子時計１０であって、図２に示した電子時計１０と同一構成要素には同一の番号を付し、その説明を省略する。
本他の具体例に於いては、モード表示針２５が通常の時刻情報を表示する時刻情報表示位置（ＴＭＥ）２６とアラーム機能を実行するアラーム機能表示位置（ＡＬＭ）２８の２つの異なる位置を取るように構成されている。
当該モード表示針２５は、リューズ３３を操作する事によって、所定の位置に移動させる事が可能である。
本具体例に於いては、当該モード表示針２５をアラーム機能表示位置（ＡＬＭ）２８に設定すると、当該電子時計１０にアラームの鳴り許可が設定されている場合には、当該秒針２３は、アラームＯＮ位置３１、例えば文字板の４２秒位置に移動して停止し、アラームの鳴り許可が設定されている事を表示する。
当該電子時計１０にアラームの鳴り不許可が設定されている場合には、当該秒針２３は、アラームＯＦＦ位置３２、例えば文字板の３８秒位置に移動して停止し、アラームが鳴り不許可が設定されている事を表示する。
同時に、時分針２１、２２は、設定されているアラーム時刻位置に早送りされるので、ユーザーは、設定されているアラーム時刻を知る事が可能となる。
アラームの時刻修正は、リューズ３３を引き出してこれを回転させる事によって可能である。
次に、本発明に於ける他の具体例として、図７のブロックダイアグラムに示す様に、当該節電動作状態の検出と付加機能の一例としてのアラーム表示機能を使用する場合の例を説明する。
図３に示したブロックダイアグラムと同一構成要素には同一の番号を付しその説明を省略する。
つまり、当該制御手段８に於いて、通常動作状態から機能情報の一つとしてアラーム表示機能を作動させる場合を考える。
係る図７に示す具体例に於ける回路構成の内、図３のブロックダイアグラムと相違している部分は、当該クロノ表示機能制御手段９６がアラーム機能情報発生手段９６’に変更されている他、針位置カウンタ５５の数値Ｎを検出するＮ検出回路５０が設けられ、クロノ分針３０及び該クロノ分針３０を駆動する表示駆動手段９５が削除されている。
当該Ｎ検出回路５０は、アラームＯＮの位置３１移行時は４２がセットされ、アラームＯＦＦの位置３２移行時は３８がセットされる。
本他の具体例に於いて、使用さえる当該制御手段８のより具体的な構成を図８に示す。
図４に示した構成と同一構成要素には同一の番号を付しその説明を省略する。
係る図８に示す構成と図４の構成と相違している部分は、クロノ手段８２がアラーム手段８００に変更されている他、Ｎ検出回路５０からの信号が入力されている。
又、当該アラーム機能情報発生手段９６’の一具体例としては、図９に示す様に、釦ＰＢ１とＰＢ２からの出力信号とモード選択手段３３による選択信号とが入力され、当該アラーム機能情報発生手段９６’がアラーム鳴り許可状態である事を示すＯＮ信号とアラーム鳴り不許可状態である事を示すＯＦＦ信号とを出力する様に構成され、当該制御回路８のＯＮ端子とＯＦＦ端子及び当該Ｎ検出回路５０に各々入力される。
節電動作状態に於いて、ユーザーが、アラーム機能を使用したい場合が発生したとすると、ユーザーは先ずモード制御回路６０の具体例であるリューズ３３を操作して、当該モード表示針２５をアラーム機能位置ＡＬＭ２８に移動させる。
かかる操作によって、当該電子時計１０に既にアラーム鳴り許可に設定されている場合には、当該秒針２３はアラームＯＮの位置３１に移動し、当該電子時計１０に既にアラームが鳴り不許可に設定されている場合には、当該秒針２３はアラームＯＦＦの位置３２に移動してそれぞれの位置で静止する。
かかる状態に於いて、ユーザーは、当該電子時計１０の適宜の操作釦、例えば釦ＰＢ１を押し下げると、当該秒針２３がアラームＯＮの位置３１に移動している場合には、そのまま停止する。
一方、当該秒針２３がアラームＯＦＦの位置３２に移動している場合には、当該秒針２３はアラームＯＮの位置３１に移動する。
同様に、釦ＰＢ２を押し下げると、当該秒針２３がアラームＯＮの位置３１に移動している場合には、当該秒針２３はアラームＯＦＦの位置３２に移動する。
一方、当該秒針２３がアラームＯＦＦの位置３２に移動している場合には、当該秒針２３はそのまま停止する。
尚、図示しないが、アラーム時刻の修正は、当該リューズ３３を引き出して、時分針２１、２２を電磁修正で回転させる事によって、可能である。
係る場合に、アラーム機能を動作状態にする際に、本具体例では、既に節電動作状態に入っているので、当該制御手段８は、当該節電動作状態を解舒して、当該機能動作状態表示を当該節電動作状態の表示に優先させる様に制御するものである。
従って、本具体例に於いては、アラーム等の付加機能が機能動作状態に入った場合には、節電動作状態に入る条件が満足している場合でも、その状態は無視され、当該アラーム等の付加機能の機能動作状態のみが優先的に動作状態になる様に設定される事になる。
尚、本具体例に於いて、節電動作状態のみが有効である場合には、上記した様に、時分針２１と２２は停止され、当該秒針２３が、０時位置に静止している状態となっても良く、又当該時分針２１と２２は通常の時計動作を継続しながら当該秒針２３のみが、０時位置に静止している状態となっている場合でも良い。
次に、上記した本発明に係る当該電子時計及び電子時計の駆動方法の他の具体例として、デジタル信号を取り扱った具体例を以下に説明する。
図１０は、本発明に係る第３の具体例として、表示手段を液晶表示装置に代えると共に当該表示駆動手段を液晶ドライバに変更すると同時に時刻情報を表示する時刻液晶表示手段５１と付加機能の機能動作情報を表示する機能液晶表示手段５２とを別々に設け、且つ付加機能手段として水深計手段１１０及び高度計測手段１２０を採用した構成に付いて説明する。
即ち、図１０には、発振回路４８、分周回路４９及び適宜の波形成形回路４７とから構成されている基準信号発生手段１、該基準信号発生手段１からの基準信号ＳＲに基づき時刻情報ＴＪを発生する時刻情報発生手段２、機能情報ＦＪを発生する機能情報発生手段３、該機能情報ＦＪと当該時刻情報ＴＪを適宜の時刻情報表示の為の時刻液晶表示手段５１及び機能情報表示の為の機能液晶表示手段５２のそれぞれに個別に表示する為の駆動信号ＤＲＴ、ＤＲＦを出力する液晶ドライバ４１及び４２、該液晶ドライバ４１、４２からの駆動信号ＤＲＴ、ＤＲＦに基づき前記機能情報ＦＪと前記時刻情報ＴＪとを表示する時刻液晶表示手段５１及び機能液晶表示手段５２を備えると共に、当該機能情報発生手段３に設けた機能動作状態検出手段１３である検出回路１３８、１３９からの機能動作状態検出信号ＦＵＤ及び節電動作状態検出手段である発電検出手段７０からの節電動作状態検出信号ＳＡＤとから、当該各表示手段に於ける機能動作状態を当該節電動作状態よりも優先させる様に制御する制御手段８とが設けられている。
そして、本具体例に於いては、当該機能情報発生手段３としては、例えば水深計用圧力センサ１１１及び水深計測手段１１２を含む水深計測機能回路手段１１０と高度計用圧力センサ１２１と高度計測測定手段１２２を含む高度計測機能回路手段１２０とが設けられ、当該水深計測機能回路手段１１０には、スイッチ手段として水感スイッチＳＷ１が設けられると共に、当該高度計測機能回路手段１２０には、適宜のスイッチＳＷ２が設けられている。
尚、本具体例に於いては、当該水深計もスイッチ手段が可能である。
更に、本具体例に於ける当該制御手段８に於いては、当該水深計測機能回路手段１１０と当該高度計測機能回路手段１２０からの出力にそれぞれ接続された水深計測機能検出手段１３８と高度計測機能検出手段１３９の出力信号が入力される２入力端子ＯＲ回路１３１、当該水深計測機能検出手段１３８と高度計測機能検出手段１３９の出力信号が入力されると共に当該発電検出手段７０からの節電動作状態検出信号ＳＡＤとが入力される３入力端子ＯＲ回路１３２、当該２入力端子ＯＲ回路１３１の出力にリセット端子が接続され、当該基準信号発生手段１の出力信号を入力端子に入力する遅延機能を有する第１のカウンタ手段１３３、当該３入力端子ＯＲ回路１３２の出力にリセット端子が接続され、当該基準信号発生手段１の出力信号を入力端子に入力する遅延機能を有する第２のカウンタ手段１３４、当該第１のカウンタ手段１３３の出力をセット端子に入力し、当該２入力端子ＯＲ回路１３１の出力をリセット端子に入力し、その出力が当該機能情報表示手段５２を駆動する液晶ドライバ４２に接続されている第１のラッチ手段１３５及び当該第２のカウンタ手段１３４の出力をセット端子に入力し、当該３入力端子ＯＲ回路１３２の出力をリセット端子に入力し、その出力が当該時刻情報表示手段５１を駆動する液晶ドライバ４１に接続されている第２のラッチ手段１３６とから構成されているものである。
係る制御手段８に於いては、先ず当該電子時計１０が通常動作状態を行っている場合には、当該発電検出手段７０からは、正常に発電が行われている状態を示す“Ｈ”レベルのＳＡＤ信号が出力されると共に、当該水深計測機能検出手段１３８と高度計測機能検出手段１３９の出力信号は共に“Ｌ”レベルであるので、当該３入力端子ＯＲ回路１３２の出力は“Ｈ”レベルとなるので、当該第２のカウンタ１３４はリセット状態のままであるが、当該第２のラッチ手段は、リセットされて当該第２のラッチ手段の出力Ｑから“Ｌ”レベルの出力信号が出力される。
本具体例に於いては、当該ラッチ手段の出力Ｑから出力される“Ｌ”レベルの信号は、当該液晶ドライバ４１、４２を駆動させて、当該液晶表示手段を表示駆動させる様に設定されており、その逆に、当該ラッチ手段の出力Ｑから出力される“Ｈ”レベルの信号は、節電モードであることを示し、当該液晶表示手段の表示駆動を停止させる様に設定してあるものとする。
従って、上記の場合には、時刻液晶表示手段５１は、表示駆動される事になる。
一方、第１のカウンタ１３３は、当該２入力端子ＯＲ回路１３１の出力である“Ｌ”レベルの信号によってリセット解除され、カウントを開始し、予め定められたカウントがカウントアップすると当該第１のカウンタの出力からセット信号が第１のラッチ手段１３５のセット端子に入力されるので、当該ラッチ手段１３５の出力から“Ｈ”レベルの信号が出力される様に構成されているので、当該機能情報表示手段５２の液晶ドライバ４２の駆動動作を停止させる事になり、結果的には、時刻情報表示手段が駆動されて、機能情報表示手段は表示を停止する事になる。
つまり、正常な発電操作が行われている場合には、時刻情報表示手段５１のみが表示状態に維持されるものである。
一方、当該機能情報発生手段１１０或いは１２０の何れか若しくは双方がスイッチ手段ＳＷ１若しくはＳＷ２を介して操作される。特に、後述する図１３の水深計測と水温計測の場合と、当該水深計測機能検出手段１３８と高度計測機能検出手段１３９の出力信号の何れか若しくは双方が“Ｈ”レベルの信号を出力する事になるので、当該２入力端子ＯＲ回路１３１と当該３入力端子ＯＲ回路１３２の出力は共に“Ｈ”レベルの信号となるので、上記した理由から、当該第１と第２のラッチ手段１３５と１３６の何れの出力も“Ｌ”レベルとなり、従って、時刻情報表示手段５１と機能情報表示手段５２のいずれもが表示駆動される事になる。
次に、機能情報発生手段１１０及び１２０のいずれもが操作されず、発電もしていなかった場合には、当該発電検出手段７０からの出力が“Ｌ”レベルとなり、それによって、手段１３８、１３９の出力も“Ｌ”レベルなので、当該３入力端子ＯＲ回路１３２の出力は“Ｌ”レベルとなるので、当該第２のカウンタ１３４は、当該３入力端子ＯＲ回路１３２の出力である“Ｌ”レベルの信号によってリセット解除され、カウントを開始し、予め定められたカウントがカウントアップすると当該第２のカウンタ１３４の出力からセット信号が第２のラッチ手段１３６のセット端子に入力されるので、当該ラッチ手段１３６の出力から“Ｈ”レベルの信号が出力される様に構成されているので、当該時刻液晶表示手段５１は節電動作状態となり、表示動作は停止される。
この間、当該機能情報表示手段５２も同様に表示動作は停止される。
次に、上記の様に時刻液晶表示手段５１が節電動作状態の下で表示動作が停止されている状態の時に、当該機能情報発生手段の何れかを操作したとすると、当該３入力端子ＯＲ回路１３２の出力は、強制的に“Ｈ”レベルになるので、上記の説明から明らかな様に、当該第２のラッチ手段１３６の出力信号が“Ｌ”レベルに変化するので、当該時刻情報表示手段５１の節電動作状態が解除され、時刻の表示が実行される事になる。
又、当該機能動作状態が実行されている間に、節電動作状態を駆動させる必要が発生した場合でも、当該３入力端子ＯＲ回路１３２の出力は、“Ｈ”レベルを維持するので、上記の説明から明らかな様に、当該第２のラッチ手段１３６の出力信号も“Ｌ”レベルを維持することから、時刻情報表示手段５１の節電動作状態が解除されたままで、時刻の表示が継続される事になる。
つまり、この場合には、節電動作は行われない。
次に、本発明に於ける第４の具体例を図１１を参照して説明する。
即ち、図１１に示す具体例は、基本的には、図１０に示された具体例と同一であるが、表示手段を３種類使用し、その一つの表示手段は、機能表示動作状態の有無に係わらず直接当該発電検出手段７０からの節電動作状態検出信号ＳＡＤによって制御される様に構成されている。
つまり、本具体例に於いては、図１０に於て、更にカレンダ表示用の液晶表示手段５３とそれを駆動する為の液晶ドライバ４３、並びに第３のカウンタ１３７とそれに接続された第３のラッチ手段１４０とが設けられたものであり、当該第３のカウンタ１３７は、そのリセット端子が当該発電検出手段７０に接続され、当該基準信号発生手段１の出力信号が入力端子に入力され、その出力が第３のラッチ手段１４０のセット端子に入力されている。
又、当該第３のラッチ手段１４０は、そのリセット端子が当該発電検出手段７０に接続され、その出力が液晶ドライバ４３に接続されている。
従って、本具体例に於ける基本的な動作は、図１０の具体例の動作と略同一であるので、詳細な説明は省略するが、新たに設けたカレンダー表示手段５３は、当該ラッチ手段１４０が、機能動作状態検出手段１３の出力信号とは無関係にあり、当該発電検出手段７０の出力信号により駆動される様に構成されているので、当該機能動作状態の有無に係わらず、電源の状態に応じて、節電動作モードに入ったり、通常の表示モードで表示動作を行う様になっている。
上記の具体例に関する説明から明らかな様に、本発明に於いては、前記節電動作状態に入る条件が満たされた後、所定の遅延時間をカウントされた後に前記通常動作状態から前記節電動作状態へ移行させる移行制御させる為の遅延手段を更に設けた事も好ましく、又、前記機能情報発生手段が動作状態となった場合には、前記遅延手段をリセットする様に構成する事も望ましい。
又、本具体例に於いては、前記機能情報発生手段が動作状態中には、前記遅延手段をリセットする様に構成したりする事も望ましい。
一方、本発明に於ける他の具体例としては、基準信号発生手段、該基準信号発生手段からの基準信号に基づき時刻情報を発生する時刻情報発生手段、機能情報を発生する機能情報発生手段、該機能情報と当該時刻情報を表示する為の駆動信号を出力する表示駆動手段、該表示駆動手段からの駆動信号に基づき前記機能情報と前記時刻情報とを表示する表示手段を備え、通常動作状態よりも消費電力の少ない節電動作状態を有する電子時計に於いて、前記機能情報発生手段の機能動作状態を該節電動作状態よりも優先させる様に制御する様に構成された電子時計の駆動方法である。
係る本発明の電子時計の駆動方法のより具体的な構成としては、基準信号発生手段、該基準信号発生手段からの基準信号に基づき時刻情報を発生する時刻情報発生手段、機能情報を発生する機能情報発生手段、該機能情報と当該時刻情報を表示する為の駆動信号を出力する表示駆動手段、該表示駆動手段からの駆動信号に基づき前記機能情報と前記時刻情報とを表示する表示手段を備え、通常動作状態よりも消費電力の少ない節電動作状態を有する電子時計に於いて、節電動作状態中に前記機能情報発生手段が動作状態となった場合には、節電動作状態が解消せしめられる様に制御する様に構成された電子時計の駆動方法であっても良く又、基準信号発生手段、該基準信号発生手段からの基準信号に基づき時刻情報を発生する時刻情報発生手段、機能情報を発生する機能情報発生手段、該機能情報と当該時刻情報を表示する為の駆動信号を出力する表示駆動手段、該表示駆動手段からの駆動信号に基づき前記機能情報と前記時刻情報とを表示する表示手段を備え、通常動作状態よりも消費電力の少ない節電動作状態を有する電子時計に於いて、前記機能情報発生手段が動作状態中に節電動作状態に入る条件が満たされても、節電動作状態とはならない様に制御する電子時計の駆動方法であっても良い。
本発明に於ける当該電子時計の駆動方法に於いては、更に、当該機能情報発生手段の動作状態が停止した場合には、当該表示駆動手段は、当該時刻情報表示手段を通常状態及び節電動作状態の何れかの状態で駆動する様に構成されても良く、又、当該発電手段の出力電圧若しくは出力電流の何れかが、当該機能情報発生手段を動作状態とするのに不十分であると判断される場合には、当該機能情報表示手段の表示を停止する様に構成されているもので有っても良い。
図１２は、本発明に係る第５の具体例として、表示手段を液晶表示装置に代えると共に当該表示駆動手段を液晶ドライバに変更すると同時に時刻情報を表示する液晶表示手段と機能動作情報を表示する機能動作状態表示手段とを別々に設け、且つ付加機能手段として、図１０の第３の具体例と同様に、水深計手段及び高度計測手段を採用した構成に付いて説明する。
尚、図１２に於いて、図１０の第３の具体例と同一要素には同一符号を付してその説明を省略する。
ＩＮＶ９９９は、前記ＯＲ１３１の出力信号を入力とし、水深計手段もしくは高度計測手段の少なくとも一方が動作している時には、ＯＲ１３１の出力が“Ｈ”レベルとなり、ＩＮＶ９９９の出力が“Ｌ”レベルとなって、節電動作状態検出手段である前記発電検出手段７０の検出動作を停止させている点が図１１の第３の具体例とは異なる所である。
図３の第１の具体例に於いても、モード制御回路６０より現在クロノモードでない指示が出ている時には、制御手段８内の回路のうちクロノモードでない回路を停止する制御が成されており、節電動作状態として表示手段５の一部或いは全部のみならず、電子時計を駆動するＩＣの回路のうち各々のモードで動作させる必要のない回路を停止させておく事は有効な節電方法である。
図１３は、本発明に係る第６の具体例として、表示手段を液晶表示装置に代えると共に当該表示駆動手段を液晶ドライバに変更すると同時に時刻情報を表示する時刻液晶表示手段と機能動作情報を表示する機能動作状態表示手段とを別々に設け、且つ付加機能手段として水深計手段１１０及び温度計測手段を採用した構成に付いて説明する。
又、図１０の第３の具体例では、機能液晶表示手段５２は、付加機能を使用していない時には、発電手段６１が発電或いは非発電にかかわらず表示を消していたが、図１３の第６の具体例では、時刻液晶表示手段５１と同様に、発電している場合には、機能液晶表示手段５２の液晶表示も消さない仕様とした。
上述の仕様変更とする為に、図１１のＯＲ１３１の代わりに、ＯＲ８８８とし、発電検出手段７０からの信号ＳＡＤを追加入力とした。
尚、図１３に於いて、図１０の第３の具体例と同一の要素には同一符号を付しその説明を省略する。
その他、図１０の第３の具体例と異なる点として、高度計測機能の代わりに水温計測を含む温度計測機能が搭載されており、温度計用温度センサ９２１と温度計測手段９２２を備えている事で、温度計測が実現出来る。
尚図１３では、水深計測と水温計測（温度計測）は独立操作となっているが、水感スイッチＳＷ１に基づいて水深計測と水温計測とを同時に実行させる事も可能である。
次に、本発明に於ける更に第７の具体例を図１４乃至図１７を参照しながら詳細に説明する。
即ち、本発明に係る第７の具体例に於いては、当該節電動作状態に於て、当該機能情報発生手段を機能動作状態とする条件を通常の機能情報発生手段に於ける当該機能動作状態とは異なる様に構成するものであり、より具体的には、当該機能情報発生手段が、節電動作状態下に於て機能動作状態に入る場合には、当該機能情報発生手段に於ける機能動作時間は、当該機能情報発生手段の通常状態に於ける機能動作時間よりも短くなる様に設定されている電子時計及びその駆動方法である。
即ち、具体的には、例えば当該機能情報発生手段がクロノ機能を有するもので有る場合には、当該クロノ機能の秒未満の表示を、通常の状態であれば、例えば３分である駆動時間を当該パワーセーブ中は、当該駆動時間を１分に設定して駆動する様にしても良く、又当該機能情報発生手段がアラーム機能を有するもので有る場合には、当該アラーム鳴り時間を通常の状態であれば、例えば１５乃至２０秒である場合に、当該アラーム鳴り時間を１０秒に設定して駆動する様にしても良い。
本具体例に於いて使用される回路構成の基本的構成は、図１４に示すブロックダイアグラムに示す通りであって、基本的には、前記した図７に示されたブロックダイアグラムと同一構成を有するものであり、従って、図１４に於ける当該図７と同一の構成要素には同一の番号を付し、その説明は省略する。
但し、本具体例に係る当該図１４のブロックダイアグラムに於いて、当該図７のブロックダイアグラムと異なる構成は、節電動作状態検出手段である発電検出手段７からの出力信号が、機能情報発生手段の一つであるアラーム制御手段９６’にも入力されている事である。
係る構成を採用する事によって、当該機能情報発生手段の機能動作状態が、節電動作状態中に於いて実行されているのか否かを判断する事が可能となる。
かかる制御は、例えば、マイコンを使用する事によって、容易に実現する事が可能である。
具体的には、当該機能情報発生手段がアラーム機能を有するもので有る場合の例に付いて、図１５及び図１６のフローチャートを参照しながらその操作手順を説明する。
つまり、先ず図１５のメインフローチャートに於てステップ（ＳＴ１）に於て、通常の制御の実行が指示された後、ステップ（ＳＴ２）に於て、マイコンがホールト状態に維持されている。
その後、ステップ（ＳＴ３）に於て、例えば、０．５秒信号等の基準信号が発生する事によって当該マイコンに於けるホールト状態が解除（ホールトリリース）されたか否かが判断される。
当該ステップ（ＳＴ３）に於て、ＮＯである場合には、ステップ（ＳＴ２）に戻り上記の工程が繰り返され、ＹＥＳである場合には、ステップ（ＳＴ４）に進み、例えば、正秒であるか否かが判断され、（例えば上記０．５秒基準信号が２発来たか否かが判断される）ＮＯである場合には、ステップ（ＳＴ２）に戻り上記の工程が繰り返され、ＹＥＳである場合には、ステップ（ＳＴ５）に進み、時刻情報が予め定められたアラーム条件情報と一致しているか否かが判断され、ＮＯである場合には、ステップ（ＳＴ２）に戻り上記の工程が繰り返され、ＹＥＳである場合には、ステップ（ＳＴ６）に進み、アラーム報知に関する図１６に例示されているサブルーチンが実行される。
即ち、ステップ（ＳＴ７）に於て、先ず鳴り許可のフラッグが１であるか否かが判断され、初期状態では、当該鳴り許可のフラッグは０に設定されているので、ステップ（ＳＴ１１）に進み、現在の状態がパワーセーブ中であるか否かが判断され、ＮＯである場合には、ステップ（ＳＴ１３）に於て、アラームの鳴り時間を、通常のアラーム鳴り時間である、例えば１５秒に設定し、ステップ（ＳＴ１４）に進んで鳴り許可のフラッグを１に設定する。
一方、ステップ（ＳＴ１１）でＹＥＳの場合、つまりパワーセーブ中である場合には、ステップ（ＳＴ１２）に於て当該アラームの鳴り時間を、通常のアラーム鳴り時間よりも短い、例えば１０秒に設定し、ステップ（ＳＴ１４）に進んで鳴り許可のフラッグを１に設定してステップ（ＳＴ６）に戻る事になる。
一方、次に係るサブルーチンが実行される場合には、当該鳴り許可のフラッグが１に設定されているので、ステップ（ＳＴ７）に於ては、ＹＥＳとなり、ステップ（ＳＴ８）に進み、前記したステップ（ＳＴ１１）若しくはステップ（ＳＴ１２）の何れかによって設定されている鳴り時間情報を基に、当該鳴り時間をデクレメントする。
その後、（ＳＴ９）に進み、当該設定された鳴り時間が０に到達したか否かが判断され、ＮＯである場合には、ステップ（ＳＴ６）に戻る事になるが、ＹＥＳである場合には、ステップ（ＳＴ１０）に進み、鳴り許可のフラッグを０にリセットして、ステップ（ＳＴ６）に戻る様に構成されている。
上記した具体的のタイミングチャートを図１７に示す。
即ち、図１７の例は、発生されるクロックを正秒（１秒）とし、当該鳴り許可信号によって制御される鳴り時間を１０秒と設定した場合のタイミングチャートである。
つまり、鳴り許可期間内に於て、正秒の信号発生に応答して鳴りタイミング信号が入力されてアラームを発生させる事になる。
次に、本発明に於ける第８の具体例を図１８を参照して説明する。
即ち、本具体例に於いては、節電動作状態下に於て、機能動作状態に有った機能情報発生手段の動作状態が終了した際に、当該節電動作状態に入る条件が依然として維持されている場合には、当該節電動作状態に直ちに戻る様に構成されている電子時計及びその駆動方法である。
係る構成を採用する事によって、当該機能情報発生手段が、節電動作状態中に於いて機能動作状態となり、その後当該機能情報発生手段が機能動作状態を停止した際に、当該節電動作状態が継続されているのか否かを、当該機能情報発生手段が判断して、若し、節電動作状態に入る条件が存在する場合には、再びすぐに節電動作（パワーセーブ）状態に入る様に構成されているものである。
係る本件の第８の具体例に於けるより詳細な回路構成を示すブロックダイアグラムを図１８に示す。
図１８に於いて、３０１は発振器、３０２は分周器であって、１Ｈｚ信号Ｓ３２０と１０Ｈｚ信号Ｓ３２１とを発生する。
３０３は計時回路であって、１分信号Ｓ３３０、０時００分検出信号Ｓ３３１、秒計時情報Ｓ３３２及び時刻情報Ｓ３３３を出力するものである。
３０４は、ゲート回路であって、クロノ１０Ｈｚ信号Ｓ３０４を出力する。
３０５は、クロノ１／１０秒カウンタで、クロノ１秒信号Ｓ３５０、クロノ１／１０秒情報Ｓ３５１を出力する。
３０６は、クロノ秒カウンタであって、クロノ秒情報Ｓ３６１、クロノ１分信号Ｓ３６２、１秒以上信号Ｓ３６３を出力する。
３０７は、クロノ分カウンタであって、クロノ分情報Ｓ３０７を出力する。
３０８は、切換回路Ａであり、１秒以上信号Ｓ３６３で、クロノ分情報Ｓ３０７を入力し、且つ計時情報ＡＳ３０８を出力する。
３０９は、切換回路Ｂであり、クロノモード信号Ｓ４６２で、クロノ秒情報Ｓ３６１を入力し、且つ計時情報ＢＳ３０９を出力する。
３１０は、発電検出手段であって、発電信号Ｓ３１０を出力する。
３１１は、計時カウンタであり、非発電時間をカウントし、一定時間後、非発電状態信号Ｓ３１１を出力する。
３１２は、定時時刻検出回路であり、非発電状態信号Ｓ３１１を入力後、０時００分検出信号Ｓ３３１が入力されると変換停止信号Ｓ３１２を出力する。
３１３は、針位置変換回路Ａで、時刻情報Ｓ３３３を針位置に変換し、針位置情報ＡＳ３１３を出力すると共に、変換停止信号Ｓ３１２で変換を停止する。
３１４は、針位置変換回路Ｂで、時刻情報ＢＳ３０９を針位置に変換し、針位置情報ＢＳ３１４を出力すると共に、変換停止信号Ｓ３１２で変換を停止する。
然かし、クロノモード信号Ｓ４６２で停止を解除してクロノ優先を実行する。
３１５は、針位置変換回路Ｃで、計時情報ＡＳ３０８を針位置に変換し、針位置情報ＣＳ３１５を出力すると共に、クロノモード信号Ｓ４６２で変換する。
３１６は、モード選択信号であり、スタート／ストップ信号Ｓ４６０、リセット信号Ｓ４６１、クロノモード信号Ｓ４６２を出力する。
３１７ａ、ｂは、外部操作部材に連動して動作するスイッチである。
３１８は、変換機駆動回路Ａであり、記憶回路と比較回路で構成され、針位置情報ＡＳ３１３を入力し、針位置情報ＡＳ３１３が変化した分の駆動パルスＳ３１８を出力する。
３１９は、ステップモータＡである。
又、３２０は、減速輪列系Ａであり、一部を構成する分車、時車に支持された分針３２７ｂ及び時針３２７ａを駆動させるものである。
一方、３２１は変換機駆動回路Ｂであって、記憶回路と比較回路とで構成され、針位置情報ＢＳ３１４を入力し、針位置情報ＢＳ３１４が変化した分の駆動パルスＳ３２１を出力する。
３２２は、ステップモータＢである。
又、３２３は、減速輪列系Ｂであり、秒車に支持された秒針３２７ｃを駆動させるものである。
更に、３２４は変換機駆動回路Ｃであって、記憶回路と比較回路とで構成され、針位置情報ＣＳ３１５を入力し、針位置情報ＣＳ３１５が変化した分の駆動パルスＳ３２４を出力する。
３２５は、ステップモータＣである。
又、３２６は、減速輪列系Ｃであり、クロノ秒車に支持されたクロノ秒針３２７ｄを駆動させるものである。
具体的に於いては、上記の目的を達成する為に、先ず、発電検出手段３１０からの出力信号の出力状態を計時カウンタ３１１に於て、計時回路３０３から出力される１分信号Ｓ３３０をクロックとして計数し、発電検出手段３１０からの出力信号が出ていない状態の期間をカウントし、その状態が一定時間経過した場合には、その後に一定時間非発電状態が検出された事を指示する例えば“Ｈ”レベルの一定時間非発電状態検出信号Ｓ３１１、つまり節電動作状態を指示する制御信号を出力する。
係る一定時間非発電状態検出信号Ｓ３１１は、定時時刻検出回路３１２に入力され、当該定時時刻検出回路３１２では、計時回路３０３から例えば、２４時間おきに出力される０時００分検出信号Ｓ３３１に応答して当該“Ｈ”レベルの一定時間非発電状態検出信号Ｓ３１２を時分針を制御する針位置変換回路Ａ３１３とクロノと共有される秒針を制御する針位置変換回路Ｂ３１４に出力し、それによって当該針位置変換回路Ａ３１３と針位置変換回路Ｂ３１４の変換処理操作を停止させる。
つまり、節電動作状態に於て各針の駆動が停止される事になる。
然しながら、上記で説明した様に、本発明に於ける基本的な技術思想に基づいて、当該針位置変換回路Ｂ３１４には、モード選択回路３１６から出力される機能情報発生指示信号、例えばクロノ機能情報発生指示信号であるクロノモード信号Ｓ４６２が入力される様になっているので、当該クロノモード信号Ｓ４６２が当該針位置変換回路Ｂ３１４に入力された場合には、当該クロノモード信号Ｓ４６２が当該一定時間非発電状態検出信号Ｓ３１２に優先させる様に設定されているので、当該針位置変換回路Ｂ３１４では、当該一定時間非発電状態検出信号Ｓ３１２が無視され、節電動作状態にも係わらず、機能情報発生手段が機能動作状態を継続する事が可能となる。
次に、当該モード選択回路３１６から、当該クロノモード信号Ｓ４６２がクロノモードの時の“Ｈ”レベルから“Ｌ”レベルに変換されるので、その時点で仮に、当該“Ｈ”レベルの一定時間非発電状態検出信号Ｓ３１２の出力が継続されている場合には、当該該一定時間非発電状態検出信号Ｓ３１２の出力が有効となるので、時刻表示機能は停止されたパワーセーブ状態に戻る事になる。
即ち、本具体例に於いては、当該電子時計は、パワーセーブ中に、クロノ等の付加機能が使用され、当該付加機能の使用が終了した後、その時点でまだパワーセーブへ入る条件が存在している場合には、再び直ぐにパワーセーブの状態に戻る様に構成されているものである。
本発明に係る当該電子時計および電子時計の駆動方法は、上記した様な技術構成を採用しているので、従って、多種類の付加的な機能情報を提供しうる多機能式の電子時計に於いて、節電モードと機能情報動作状態モードとを個別に使用しうる様に構成された商品価値の高い電子時計及び電子時計の駆動方法を容易に実現する事が可能となる。
【図面の簡単な説明】
図１は、本発明に係る電子時計の一具体例に於ける構成を示すブロックダイアグラムである。
図２は、本発明に係る電子時計の第１の具体例の外観の構成を例を示した正面図である。
図３は、本発明に係る電子時計の第１の具体例に於ける構成を示すブロックダイアグラムである。
図４は、本発明に係る電子時計の第１の具体例における制御手段の構成の例を示した回路図である。
図５は、本発明に係る電子時計の第１の具体例に於けるクロノ制御回路の構成の例を示した回路図である。
図６は、本発明に係る電子時計の第２の具体例における外観の構成を例を示した正面図である。
図７は、本発明に係る電子時計の第２の具体例に於ける構成を示すブロックダイアグラムである。
図８は、本発明に係る電子時計の第２の具体例に於ける制御手段の構成を示すブロックダイアグラムである。
図９は、本発明に係る電子時計の第２の具体例に於いて使用されるアラーム制御回路の構成の例を示す回路図である。
図１０は、本発明に係る電子時計の更に第３の具体例に於ける構成を示すブロックダイアグラムである。
図１１は、本発明に係る電子時計の第４の具体例に於ける構成を示すブロックダイアグラムである。
図１２は、本発明に係る電子時計の第５の具体例に於ける構成を示すブロックダイアグラムである。
図１３は、本発明に係る電子時計の第６の具体例に於ける構成を示すブロックダイアグラムである。
図１４は、本発明に係る電子時計の第７の具体例に於ける構成を示すブロックダイアグラムである。
図１５は、本発明に係る電子時計の第７の具体例に於ける操作手順を説明するフローチャートである。
図１６は、本発明に係る電子時計の第７の具体例に於ける操作手順を説明するフローチャートである。
図１７は、本発明に係る電子時計の第７の具体例に於けるタイミングチャートである。
図１８は、本発明に係る電子時計の第８の具体例に於ける構成を示すブロックダイアグラムである。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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