(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
調理物を収容する加熱室と、前記加熱室内の調理物を加熱する加熱手段と、前記加熱室の内壁面の両側面を覆うセラミック板とを備えた加熱調理器であって、
前記加熱室の内壁面を構成する天板と底板の前後方向にそれぞれガイド凸部を形成し、前記ガイド凸部と前記加熱室の内壁面を構成する側板との間に該側板内面の全域を覆う前記セラミック板を着脱自在に挟持したことを特徴とする加熱調理器。
【請求項２】
前記ガイド凸部と前記側板との距離を前記セラミック板の厚み幅とほぼ等しく形成したことを特徴とする請求項１記載の加熱調理器。
【請求項３】
前記ガイド凸部がレール状に形成されたことを特徴とする請求項１または２記載の加熱調理器。
【請求項４】
前記セラミック板の下面に下面凸部が設けられ、前記加熱室の底板に前記下面凸部と嵌合する底板凹部が設けられたことを特徴とする請求項１〜３のいずれかに記載の加熱調理器。
【請求項５】
前記下面凸部が突起状又はレール状に形成されたことを特徴とする請求項４記載の加熱調理器。
【請求項６】
前記セラミック板の上面と前記加熱室の内壁面を構成する天板との距離を、前記下面凸部の高さよりも大きくしたことを特徴とする請求項４または５記載の加熱調理器。
【請求項７】
前記ガイド凸部の手前側を前記加熱室側に折り曲げたことを特徴とする請求項１〜６のいずれかに記載の加熱調理器。
【請求項８】
前記セラミック板の手前側、または手前側及び奥側に手掛け部を設けたことを特徴とする請求項１〜７のいずれかに記載の加熱調理器。
【請求項９】
前記セラミック板に方向性を示す目印を設けたことを特徴とする請求項１〜８のいずれかに記載の加熱調理器。
【請求項１０】
前記セラミック板の周縁部に緩衝材を設けたことを特徴とする請求項１〜３のいずれかに記載の加熱調理器。
【請求項１１】
前記セラミック板または前記セラミック板の緩衝材に前記ガイド凸部を傾斜して覆う案内部を設けたことを特徴とする請求項１〜１０のいずれかに記載の加熱調理器。
【請求項１２】
前記セラミック板の少なくとも前記加熱室側の表面にフッ素塗料を塗布したことを特徴とする請求項１〜１１のいずれかに記載の加熱調理器。
【請求項１３】
非誘電部材によって形成された調理皿を設け、前記加熱室の内壁面を構成する底板の前記ガイド凸部に着脱自在に載置することを特徴とする請求項１〜１０、１２のいずれかに記載の加熱調理器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、オーブンレンジや電気オーブンなどの加熱調理器に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来の加熱調理器は、加熱室の内壁がセラミック製の板材で覆われており、外部への放熱を防止しつつ加熱室内の温度分布を均一にして、被加熱物を包み込んで均一加熱していた（例えば、特許文献１参照）。
【０００３】
【特許文献１】特開２００１−３５５８５２号公報（第２頁、図１）
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
特許文献１に係る従来の加熱調理器は、セラミック製の板材が加熱室の内側から押さえ金具で固定されており、押さえ金具の一部は加熱室内に露出していた。また、金具で固定されているため、セラミック板を取り外すことは容易ではなかった。
このような加熱調理器では、調理を繰り返し行った場合、油や煙、または調理物から飛散した汚物等がセラミック製の板材に付着し、この状態で加熱調理を行うと汚物がセラミック板に焼き付いて落ちにくくなる。付着した汚物を落とすには、加熱室内に手を直接挿入して、布巾等で拭かなければならないが、庫内に手を入れて隅々まで清掃することは難しく、汚物が十分に落ちなかった。そして、汚物が付着している状態で高周波加熱調理を行うと、スパークが発生する恐れがあった。
【０００５】
本発明は上記のような課題を解決するためになされたもので、高周波加熱調理、オーブン調理、過熱水蒸気を利用した調理を行った際に発生した油煙や蒸気、または被加熱物から飛散した汚染物が、加熱室の内壁面、特にセラミック板に付着した場合でも、これを容易に除去することができ、清掃性や安全性に問題を生じることがない加熱調理器を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明に係る加熱調理器は、調理物を収容する加熱室と、加熱室内の調理物を加熱する加熱手段と、加熱室の内壁面の両側面を覆うセラミック板とを備えた加熱調理器であって、加熱室の内壁面を構成する天板と底板の前後方向にそれぞれガイド凸部を形成し、ガイド凸部と加熱室の内壁面を構成する側板との間にこの側板内面の全域を覆う前記セラミック板を着脱自在に挟持したものである。
【発明の効果】
【０００７】
加熱室内のセラミック板が汚れた場合にもセラミック板自体を取り外して洗うことができるので清掃性が向上する。さらに、セラミック板にて加熱室の内壁面を構成する側板内面の全域を覆うようにしているので、加熱室の内壁面を構成する側板内面の全域を清潔に保持することができ、スパークを発生させることがなく、安全である。また、セラミック板を誤って破損させても容易に交換することができ、サービス性に優れる。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００８】
実施の形態１．
図１は本発明の実施の形態１に係る加熱調理器の縦断面図、図２は図１のイ部を拡大した断面図、図３は図１のＡ−Ａ断面図、図４は図１の要部の分解斜視図である。
図において、加熱調理器本体１の内部には前面（図１の手前側）が開口した加熱室２が設けられている。加熱室２の内壁は、天面を構成する天板３と、底面を構成する底板４と、左右の両側面を構成する左側板５及び右側板６と、奥面を構成する奥板（図示せず）とによって構成され、これらは、アルミメッキ鋼板等の金属板によって形成されている。
【０００９】
加熱室２の底板４は凹み形状が２段に形成されており、下側の大きな凹み部分４ｂには調理物（食品）を加熱するシーズヒータ等の下部電気ヒータ７が設けられている。また、加熱室２の天板３には調理物を加熱する上部電気ヒータ８が設けられており、加熱室２の背面側には熱風を循環させて調理するための熱風生成ユニット（図示せず）が取り付けられている。
【００１０】
底板４の上側の凹み部分４ａには、セラミック等の非誘電部材からなる仕切り板９がシリコン等の接着剤により固定されている。
底板４の下側の大きな凹み部分４ｂの下面には導波管１０が取り付けられており、導波管１０には高周波を発振して食品を加熱するマグネトロン１１がネジ固定され、マグネトロン１１から発振された電波は導波管１０により加熱室２内に導かれる。導波管１０にはモータ１２が固定されており、加熱室２内に電波を放射するための回転アンテナ１３を回転駆動する。
【００１１】
底板４には、レール状に突設した底板ガイド凸部４０が左右両側の前後方向（図１の前後方向）に設けられ、また、天板３には同様に、レール状に突設した天板ガイド凸部３０が左右両側の前後方向（図１の前後方向）に設けられている。
なお、底板ガイド凸部４０あるいは天板ガイド凸部３０は、前後方向の複数箇所、例えば２箇所に設けた短いレールの組合せであってもよい（図５参照）。
また、底板ガイド凸部４０あるいは天板ガイド凸部３０は、その手前側（図１の手前側）を加熱室２側に折り曲げて折曲部４０ａを形成し、セラミック板（後述）を挿入し易くしてもよい（図６参照）。
【００１２】
加熱室２の左側板５側には上下方向及び前後方向（奥行方向）が左側板５とほぼ同じ長さのセラミック板（図１の左側に位置するセラミック製の板材）１４が配設されており、左側板５の上下にコ字状に突設した凸部５ａと、天板３の天板ガイド凸部３０及び底板４の底板ガイド凸部４０とによって挟持され、図２に示すように、挟持物間の幅ａはセラミック板１４の厚み幅ｂとほぼ等しく形成されて、セラミック板１４が挟まれたときにガタが生じないようにしてある。
【００１３】
なお、セラミック板１４には、その下部に、加熱室２側に下方傾斜して底板ガイド凸部４０を上方より覆う案内部１４ａを一体に形成してもよい（図７参照）。こうすると、調理時にセラミック板１４に付着した水滴や汚れが下方に流れるときに仕切り板９側に導くことができる。
【００１４】
加熱室２の右側板６側にもセラミック板１５が配設されているが、左側板５側のセラミック板１４と同様の構造なので、説明を省略する（図１参照）。
【００１５】
セラミック板１４、１５は、ムライト、コーディライト系セラミックで、酸化ケイ素（Ｓｉ０2 ）、酸化アルミニウム（ＡＬ2 Ｏ3 ）、酸化マグネシウム（ＭｇＯ）、酸化ジルコニウム（ＺｒＯ2 ）などを主成分として構成されている。また、陶器、天然石、結晶化ガラスなどを使用することもできる。また、セラミック板１４、１５の少なくとも加熱室２側の表面には、汚れや水滴等を付着しにくくする塗料、例えばフッ素塗料等を塗布してもよい。
【００１６】
セラミック板１４、１５にはその加熱室２側に棚部１４ｂ、１５ｂが一体に形成されており、食品を載せて調理する調理皿１６を載置する。
【００１７】
上記の説明では、セラミック板を加熱室２の左右の側板５、６側に設けた場合について示したが、さらに天板３側や、底板４側に設けるようにしてもよい。
【００１８】
上記のように構成した加熱調理器の作用を説明する。
図１に示す加熱調理器の扉（図示せず）を開け、調理皿１６に調理物を載せて扉を閉じる。スイッチをＯＮすると、マグネトロン１１から高周波が発振され、導波管１０を通り、モータ１２により回転駆動する回転アンテナ１３によって加熱室２内に電波が放射され、調理物が加熱調理される。
上記のようにして調理を繰り返すと、油や煙、または調理物から飛散した汚物等が加熱室２の内壁面、特に左右のセラミック板１４、１５に付着する。
汚物等を清掃するときは、左右の側板５、６と底板ガイド凸部４０及び天板ガイド凸部３０との間に挟持されている左右のセラミック板１４、１５を手前（図１の手前側）に引き出し、外部で清浄化し、再び加熱室２内に戻す。
【００１９】
実施の形態１によれば、加熱室２の左右のセラミック板１４、１５は取り外しが簡単なので、調理により発生した油煙や蒸気、汚れ等がセラミック板１４、１５に付着しても容易に洗浄することができる。こうして清潔に保つことにより、加熱室２内のスパークの発生を防止することができ、安全であり、また長寿命化することができる。
【００２０】
また、左右のセラミック板１４、１５は同形状なので部品が共通化されてコストを削減することができ、取り外したあとに再度取り付けるときに、左右及び前後方向の誤挿入を防ぐことができる。
【００２１】
さらに、誤ってセラミック板１４、１５を破損した場合でも容易に交換することができるので、サービス性を向上させることができる。
【００２２】
実施の形態２．
図８は本発明の実施の形態２に係る加熱調理器の縦断面図、図９は図８の要部の側面図、及び図１０は図９の斜視図である。なお、実施の形態１と同一部分には同じ符号を付し、説明を省略する。
図８において、セラミック板１４の下面にはその前側に下方向に突出する下面凸部１４ｃ（突起状の下面凸部）が一体に形成されており（図９、図１０参照）、底板４には下面凸部１４ｃに対向する位置に底板凹部４１が形成されている。そして、セラミック板１４の下面凸部１４ｃを底板４の底板凹部４１に嵌合させて、セラミック板１４の位置を固定する。下面凸部１４ｃ及び底板凹部４１の形状は、例えばほぼ半球状の凸部及び凹部をなす。このとき、天板３とセラミック板１４の上面との隙間（上下方向の距離）が、セラミック板１４の下面凸部１４ｃの高さよりも大きくなるようにする。
【００２３】
セラミック板１４には、その手前側に、加熱室２に出し入れする際の補助となる手掛け部１４０が、例えば上下方向に２箇所、手を掛け易い形状及び寸法であって出し入れに差し支えのない場所に設けられている（図９、図１０参照）。
【００２４】
さらにセラミック板１４には、刻印や印刷によって矢印のような目印１４１を設けてあり（図９、図１０参照）、セラミック板１４を取り外したときに挿入位置を間違えないようにしてある。
加熱室２の右側板６側にも同様にしてセラミック板１５が配設されているが、左側板５側のセラミック板１４と同様の構造なので、説明を省略する。
【００２５】
実施の形態２によれば、実施の形態１で示した効果に加えて、左右のセラミック板１４、１５に下面凸部１４ｃ、１５ｃを設け、これに対応させて底板４には左右に底板凹部４１を設けたので、セラミック板１４、１５を加熱室２に組み込んだ際にずれがなく、ガタツキが少なくなり、安定性が向上する。さらに、セラミック板１４、１５に手掛け部１４０を設けたので着脱性に優れ、また矢印等の目印１４１を施したので誤挿入を防止することができる。
【００２６】
実施の形態３．
図１１は本発明の実施の形態３に係る加熱調理器の縦断面図、図１２は図１１の要部の側面図である。なお、本実施の形態１と同一部分には同じ符号を付し、説明を省略する。
実施の形態２では左右のセラミック板１４、１５の下面にそれぞれ突起状の下面凸部１４ｃ、１５ｃを設け、底板４には底板凹部４１を設けた場合を示したが、本実施の形態３では、レール状に形成した下面凸部とそれに対応する底面凹部を設けたものである。また、実施の形態２では左右のセラミック板１４、１５はその手前側に手掛け部１４０を設けたが、本実施の形態３では手前側と奥側の両方に設けたものである。さらに、実施の形態２では、底板４に底板ガイド凸部４０を設けたが、本実施の形態３では底板ガイド凸部４０は設けていない。
【００２７】
図１１、図１２に示すように、左セラミック板１４の底面には前後方向（図１１の前後方向、図１２の左右方向）に連なるレール状の下面凸部１４ｄが設けられており、底板４には底面凸部１４ｄに対向する位置に底板凹部４１が設けられて、下面凸部１４ｄが底板凹部４１に嵌合して前後方向にスライドするようにしてある。
さらに、図１２に示すように、左セラミック板１４には手前側と奥側の両方に手掛け部１４０、１４２が設けられている。この場合、実施の形態２と同様に、矢印のような目印１４１を設けてもよいが、これを設けない場合は、セラミック板１４、１５をいずれの側にも使用することができる。
加熱室２の右側板６側にもセラミック板１５が配設されているが、左セラミック板１４と同様の構造なので、説明を省略する。
【００２８】
実施の形態３によれば、実施の形態１で示した効果に加えて、左右のセラミック板１４、１５の底面にレール状の下面凸部１４ｄ、１５ｄを設け、底板４にはこれに対向させて左右に底板凹部４１を設けたので、セラミック板１４、１５を加熱室２内にスムースに挿入することができ、着脱性に優れる。そのうえ、下面凸部１４ｄ、１５ｄはレール状をなすので、底板４に左右方向（図１１の左右方向）への移動を阻止するガイド凸部４０（図８参照）を設ける必要がなく、すっきりとした構成になる。また、セラミック板１４、１５に目印１４１を設けなくても、手前側と奥側に手掛け部１４０、１４２を設けたので、セラミック板１４、１５を左右いずれの側にも挿入して取り付けることができる。こうして、セラミック板１４、１５の清掃性がさらに向上する。
【００２９】
実施の形態４．
図１３は本発明の実施の形態４に係る加熱調理器の縦断面図、図１４は図１３のロ部を拡大した断面図、図１５は図１３の要部の分解斜視図である。なお、実施の形態１と同一部分には同じ符号を付し、説明を省略する。
図において、セラミック板１４の周縁部には、その全周を覆うようにして、例えばシリコーン等からなる緩衝材１７が環状に設けられている。
緩衝材１７は、図１４に示すように、内部に空隙１７ａを有しており、緩衝材１７に外力が加わったときには空隙分だけ縮むようにしてある。
【００３０】
セラミック板１４の下面側の緩衝材１７には、加熱室２側に下方傾斜して上方より底板ガイド凸部４０を覆う案内部１７ｂを一体に形成してあり、セラミック板１４を伝わってきた水分や汚れを、底板ガイド凸部４０よりも加熱室２側に導く。さらに、セラミック板１４の上面側の緩衝材１７にも、加熱室２側に上方傾斜して下方より天板ガイド凸部３０を覆う案内部１７ｃを一体に形成してある。
加熱室２内の右側板６側にもセラミック板１５が配設されているが、セラミック板１４の場合と同様の構造なので、説明を省略する。
【００３１】
セラミック板１４は、図１５に示すように、加熱室２の中央側から左側板５側に挿入する。挿入時において、緩衝材１７が底板ガイド凸部４０を乗り越える際、緩衝材１７の空隙１７ａ分だけ歪み、底板ガイド凸部４０を乗り越えて固定されるとき、緩衝材１７の空隙１７ａ部分は元に戻り、密着して固定される。
右側板６側のセラミック板１５の場合も同様である。
【００３２】
実施の形態４によれば、セラミック板１４、１５の周縁部に緩衝材１７を設けたので、セラミック板１４、１５を自在に着脱することができ、かつ装着時には加熱室２とのガタツキを防止することができる。
【００３３】
実施の形態５．
図１６は本発明の実施の形態５に係る加熱調理器の要部の断面図である。なお、実施の形態１と同一部分には同じ符号を付し、説明を省略する。
図１６において、調理皿１６０は、高周波の透過する素材、例えばセラミック等の非誘電部材で凹状に形成されており、底板ガイド凸部４０に載置されて加熱室２の仕切り板９上に着脱自在に設置される。そして、調理皿１６０を載置させた状態で高周波加熱調理を行う。
また、左右のセラミック板１４、１５の下部は加熱室２側にＬ字状に折れ曲がっており、このＬ字部１４ｅ（１５ｅは図示せず）の端部が底板ガイド凸部４０の側部に当接した状態で、底板ガイド凸部４０と左右の側板５（６は図示せず）との間に挿入され、固定されている。
【００３４】
実施の形態５によれば、左右のセラミック板１４、１５が着脱自在に取り付けられているだけでなく、加熱室２の仕切り板９側にも調理皿１６０が着脱自在に取り付けられているため、調理時に加熱室２が汚れた場合に、左右のセラミック板１４、１５のみならず、底面側の調理皿１６０も取り外して洗うことができ、清掃性がより向上する。
【図面の簡単な説明】
【００３５】
【図１】本発明の実施の形態１に係る加熱調理器の縦断面図である。
【図２】図１のイ部を拡大した断面図である。
【図３】図１のＡ−Ａ断面図である。
【図４】図１の要部の分解斜視図である。
【図５】実施の形態１に係る加熱調理器の底板ガイド凸部を短いレールの組み合わせにした場合の断面図である。
【図６】実施の形態１に係る加熱調理器の底板ガイド凸部の手前側を加熱室側に折り曲げた場合の要部の断面図である。
【図７】実施の形態１に係る加熱調理器のセラミック板に案内部を設けた場合の要部の断面図である。
【図８】本発明の実施の形態２に係る加熱調理器の縦断面図である。
【図９】図８の要部の側面図である。
【図１０】図９の斜視図である。
【図１１】本発明の実施の形態３に係る加熱調理器の縦断面図である。
【図１２】図１１の要部の側面図である。
【図１３】本発明の実施の形態４に係る加熱調理器の縦断面図である。
【図１４】図１３のロ部を拡大した断面図である。
【図１５】図１３の要部の分解斜視図である。
【図１６】本発明の実施の形態５に係る加熱調理器の要部の断面図である。
【符号の説明】
【００３６】
１  加熱調理器本体、２  加熱室、３  天板、４  底板、５  左側板、６  右側板、７  下部電気ヒータ（加熱手段）、８  上部電気ヒータ（加熱手段）、９  仕切り板、１０  導波管、１１  マグネトロン、１２  モータ、１３  回転アンテナ、１４、１５  セラミック板、１４ａ、１７ｂ、１７ｃ  案内部、１４ｂ  棚部、１４ｃ、１４ｄ、１５ｃ  下面凸部、１６、１６０  調理皿  １７  緩衝材、１７ａ  空隙、３０  天板ガイド凸部、４０  底板ガイド凸部、４０ａ  折曲部、４１  底板凹部、１４０、１４２  手掛け部、１４１  目印。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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