(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
下記一般式（Ｉ）で表される化合物を含有することを特徴とする有機エレクトロルミネッセンス素子。
0004972844.tif 000044
〔式中、Ｒ5乃至Ｒ13又はＲ24乃至Ｒ28はそれぞれ水素原子、メチル基、ｔ−ブチル基、メトキシ基、ｔ−ブトキシカルボニル基、又は、メチル基、メトキシ基、ｔ−ブトキシ基を置換基として有しても良いフェニル基を表す。Ｒ14乃至Ｒ23は水素原子、メチル基、ｔ−ブチル基、メトキシ基、ｔ−ブトキシカルボニル基、又は、メチル基、ｔ−ブチル基、メトキシ基、ｔ−ブトキシ基を置換基として有してもよいフェニル基を表すが、Ｒ14乃至Ｒ18の少なくとも一つ且つＲ19乃至Ｒ23の少なくとも一つはメチル基、ｔ−ブチル基、メトキシ基、ｔ−ブトキシ基を置換基として有しても良いフェニル基を表す。Ｒ1、Ｒ2、Ｒ3、及びＲ4はそれぞれメチル基、塩素原子又はトリフルオロメチル基を表す。〕
【請求項２】
下記一般式（II）で表される化合物を含有することを特徴とする有機エレクトロルミネッセンス素子。
0004972844.tif 000045
〔式中、Ｒ55乃至Ｒ78はそれぞれ水素原子、メチル基、又は、ｔ−ブチル基を置換基として有しても良いフェニル基を表す。Ｒ51、Ｒ52、Ｒ53及びＲ54は水素原子、ジフェニルアミノ基、無置換のフェニル基、シクロアルキル基、アシルアミノ基を表すが、少なくとも一つはジフェニルアミノ基、無置換のフェニル基、シクロアルキル基、アシルアミノ基を表す。〕
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、有機エレクトロルミネッセンス（以下有機ＥＬとも略記する）素子に関し、具体的には、発光型のマルチカラーまたはフルカラーディスプレイ、表示パネルなど、民生用や工業用の表示機器に好適に用いられる有機エレクトロルミネッセンス素子に関するものである。
【０００２】
【従来の技術】
発光型の電子ディスプレイデバイスとして、エレクトロルミネッセンスディスプレイ（ＥＬＤ）がある。ＥＬＤの構成要素としては、無機エレクトロルミネッセンス素子や有機エレクトロルミネッセンス素子が挙げられる。無機エレクトロルミネッセンス素子は平面型光源として使用されてきたが、発光素子を駆動させるためには交流の高電圧が必要である。有機エレクトロルミネッセンス素子は、発光する化合物を含有する発光層を、陰極と陽極で挟んだ構成を有し、発光層に電子及び正孔を注入して、再結合させることにより励起子（エキシトン）を生成させ、このエキシトンが失活する際の光の放出（蛍光・燐光）を利用して発光する素子であり、数Ｖ〜数十Ｖ程度の電圧で発光が可能であり、さらに、自己発光型であるために視野角依存性に富み、視認性が高く、薄膜型の完全固体素子であるために省スペース、携帯性等の観点から注目されている。
【０００３】
しかしながら、今後の実用化に向けた有機ＥＬ素子には、さらなる低消費電力で効率よく高輝度、長寿命に発光する有機ＥＬ素子の開発が望まれている。
【０００４】
これまでに、様々な有機ＥＬ素子が報告されているが、現在のところモノカラー、もしくは、エリアカラーでしか実用化がなされていない。
【０００５】
従来の有機ＥＬ素子のフルカラー化方式の一つに、青（Ｂ）、緑（Ｇ）、赤（Ｒ）の各画素を直接パターニングする方式が考えられるが、これは発光素子を三色に塗り分ける必要があるため、製造時の歩留まりが悪く、また、色純度の高い赤色発光材料が見出されていないことも実用化の障害になっている。
【０００６】
また、特開平７−２２０８７１号等に記載の白色発光とカラーフィルターを組み合わせる方式では、光の利用効率が低いことや、白色の発光素子が寿命や発光効率が低いという欠点を有している。
【０００７】
さらに、特開平３−１５２８９７号等に記載の青色発光材料を用いて、その青色を吸収して緑、または赤に発光する色変換層を塗設する方式では、発光素子を三色に塗り分ける必要がなく、製造時の歩留まりは改善される。さらに、原理的には光の利用効率も高い。しかし、青色にＥＬ発光する材料を使用し、色変換により赤色を出そうとすると、その色純度が悪いという欠点を有していた。これは、色変換する化合物としてストークスシフトの小さい有機化合物を複数使用しているため、青色から赤色に色変換するさいに、複数回の色変換を行う必要があるためと推定される。
【０００８】
このようなフルカラー化に際しての不具合を解消するために、我々は新しいフルカラー化方式について鋭意検討してきた。例えば、ＥＰ１，０６７，１６５Ａ号、特開２００１−１４３８６９に記載されているように青紫〜近紫外のＥＬ発光を利用して、この光を蛍光体によって波長変換し、ＢＧＲの光を取り出す方式をすでに考案している。
【０００９】
この方式では発光が青紫〜近紫外であるために、Ｅｕ3+錯体やＥｕ3+を含有する無機蛍光体のようなストークスシフトの大きい無機化合物を使用できる可能性があり、一回の変換で赤色が出せ、他の方式よりも赤色の色純度や発光効率を高くすることができると予想される。
【００１０】
この方式を採用する場合、青紫〜近紫外に発光する材料が必要であるが、従来青紫〜近紫外に高輝度、長寿命に発光する材料は見出されていない。特開平３−１５２８９７号では、ｐ−クオーターフェニルを含有する有機エレクトロルミネッセンス素子が、４２０ｎｍに発光することが報告されているが、発光輝度が低く十分なものではなかった。
【００１１】
また、特開平１１−２６１５９号等に開示されているポリシラン系化合物を使用すると比較的容易に紫外から近紫外の発光を得ることができるが、ポリシラン系化合物は一般に不安定であり、室温でこの発光を維持するのは難しく、室温下で発光するものも最近発見されているがその発光効率は低く、また、有機ＥＬ素子として用いた場合には、発光寿命が極めて短いという欠点を有していた。
【００１２】
また、単に青紫〜近紫外に蛍光発光を有する材料を有機ＥＬ素子として使用し、従来知られている正孔注入層、または、正孔輸送層を積層するだけでは、所望の青紫〜近紫外の発光を得ることができないことが分かった。
【００１３】
正孔注入層に、４，４′，４″−トリス〔Ｎ−（３−メチルフェニル）−Ｎ−フェニルアミノ〕トリフェニルアミン（ｍ−ＭＴＤＡＴＡ）等、正孔輸送層に、Ｎ，Ｎ′−ジフェニル−Ｎ，Ｎ′−ビス（３−メチルフェニル）−〔１，１′−ビフェニル〕−４，４′−ジアミン（ＴＰＤ）、４，４′−ビス〔Ｎ−（１−ナフチル）−Ｎ−フェニルアミノ〕ビフェニル（α−ＮＰＤ）等、の従来知られている材料を用いて正孔注入層、または、正孔輸送層とし有機ＥＬ素子に使用すると、発光層にそれよりも短波な青紫〜近紫外に発光する材料を用いても、正孔注入層や正孔輸送層の化合物からの発光が得られてしまい、青色の発光しか得られないことがわかった。
【００１４】
ＴＰＤは従来正孔輸送層の材料として知られているが、蛍光発光を有するため発光材料としての用途も考えられる。しかし、その発光色は青色であり我々の目的には発光波長が長波すぎ適合しないものであった。
【００１５】
さらに、ＴＰＤ類似の化合物の記載のある特開平１０−８８１１９号では、テトラアリールベンジジンの中央のビフェニル部位にメチル基や塩素原子を導入したベンジジン誘導体が開示されている。また、特開平８−４８６５６号では、同様にジメチルアミノ基や塩素原子を導入したベンジジン誘導体が開示されている。しかし、これらのベンジジン誘導体では、それぞれ２個、４個の外側のアリール基をビフェニル基に置き換えているため、発光色は長波化し青から青緑の発光色となるため、我々の目的には発光波長が長波すぎるために適合しないものであり、さらに短波化する手段が求められる。また、これらのベンジジン誘導体は、熱安定性が不十分なため有機ＥＬ素子としての耐久性に劣るものであった。
【００１６】
【発明が解決しようとする課題】
上述したように、有機エレクトロルミネッセンス素子としては、発光波長の短波な青紫〜近紫外に発光する長寿命で、高輝度な有機ＥＬ素子が求められている。又、それに適応できる新規な発光性化合物が求められている。
【００１７】
本発明は上記状況に鑑みてなされたものである。
本発明の目的は、青紫〜近紫外に高輝度かつ長寿命に発光する新規な化合物、高輝度に発光する有機エレクトロルミネッセンス素子、長寿命である有機エレクトロルミネッセンス素子、製造が容易な有機エレクトロルミネッセンス素子の少なくとも１つを提供するものである。
【００１８】
【課題を解決するための手段】
本発明の目的は以下に示すに発明より達成される。
【００１９】
１．前記一般式（Ｉ）で表される化合物を含有することを特徴とする有機エレクトロルミネッセンス素子。
【００２０】
【化３】
0004972844.tif 000002
【００２１】
式中、Ｒ5乃至Ｒ13又はＲ24乃至Ｒ28はそれぞれ水素原子、メチル基、ｔ−ブチル基、メトキシ基、ｔ−ブトキシカルボニル基、又は、メチル基、メトキシ基、ｔ−ブトキシ基を置換基として有しても良いフェニル基を表す。Ｒ14乃至Ｒ23は水素原子、メチル基、ｔ−ブチル基、メトキシ基、ｔ−ブトキシカルボニル基、又は、メチル基、ｔ−ブチル基、メトキシ基、ｔ−ブトキシ基を置換基として有してもよいフェニル基を表すが、Ｒ14乃至Ｒ18の少なくとも一つ且つＲ19乃至Ｒ23の少なくとも一つはメチル基、ｔ−ブチル基、メトキシ基、ｔ−ブトキシ基を置換基として有しても良いフェニル基を表す。Ｒ1、Ｒ2、Ｒ3、及びＲ4はそれぞれメチル基、塩素原子又はトリフルオロメチル基を表す。
【００２５】
２．下記一般式（II）で表される化合物を含有することを特徴とする有機エレクトロルミネッセンス素子。
【００２６】
【化４】
0004972844.tif 000003
【００２７】
式中、Ｒ55乃至Ｒ78はそれぞれ水素原子、メチル基、又は、ｔ−ブチル基を置換基として有しても良いフェニル基を表す。Ｒ51、Ｒ52、Ｒ53及びＲ54は水素原子、ジフェニルアミノ基、無置換のフェニル基、シクロアルキル基、アシルアミノ基を表すが、少なくとも一つはジフェニルアミノ基、無置換のフェニル基、シクロアルキル基、アシルアミノ基を表す。
【００３８】
以下に、本発明を詳細に説明する。
図１を用いて、有機ＥＬ素子の構造を説明する。
【００３９】
有機ＥＬ素子は、発光層１と、陽極２と陰極３より構成される電極、発光層と陽極の間に正孔輸送層７、同じく発光層と陰極との間に電子輸送層６が配置されて構成され、発光層１が陽極２および陰極３に狭持された構造をとっている。尚５はガラス基板である。電極に電流を流すことにより、発光層１に含有される有機化合物が発光する。これは、陰極３と陽極２から正負のキャリアが注入され、有機層内で、キャリアが移動し再結合することにより、化合物の一重項励起状態が形成され、この一重項励起状態から基底状態に失活する過程で、化合物が発光するものと考えられている。有機ＥＬ素子は、さらに、色変換層４を設け、この色変換層４により、発光層に含有される化合物の光を波長の異なる光に変換することができる。図１に示すように、波長領域の異なる色変換層を３層設けることによってフルカラー化を可能にすることができる。
【００４０】
我々は、青紫〜近紫外光に蛍光発光を有する材料としてＴＰＤに注目し、そのテトラフェニルベンジジンのビフェニル部位をねじることによる短波化について鋭意検討を行った。その結果、本発明の化合物を使用することにより、青紫〜近紫外に高輝度かつ長寿命に発光する有機エレクトロルミネッセンス素子を作製することができた。
【００４１】
本発明の化合物は、特に、正孔輸送材料として用いた場合、及び発光材料として用いた場合にその効果が顕著であった。
【００４２】
本発明のように青紫色〜近紫外光に蛍光発光を有する材料を正孔輸送材料として有機ＥＬ素子に使用すると、発光層の材料の蛍光発光が青紫色〜近紫外光であれば、そのまま青紫色〜近紫外光の発光を得ることができるし、発光層の材料の蛍光発光がより長波な青〜赤色の場合は、基本的にその発光色が得られる。
【００４３】
本明細書でいう発光層は、広義の意味では、陰極と陽極からなる電極に電流を流した際に発光する層のことを指す。具体的には、陰極と陽極からなる電極に電流を流した際に発光する有機化合物を含有する層のことを指す。通常、発光層は一対の電極の間に発光層を挾持する構造をとる。本発明の有機ＥＬ素子は、必要に応じ発光層の他に、正孔注入層、電子注入層、正孔輸送層および電子輸送層を有し、陰極と陽極で狭持された構造をとる。
【００４４】
具体的には、
（ｉ）陽極／発光層／陰極
（ii）陽極／正孔注入層／発光層／陰極
（iii）陽極／発光層／電子注入層／陰極
（iv）陽極／正孔注入層／発光層／電子注入層／陰極
（ｖ）陽極／正孔注入層／正孔輸送層／発光層／電子輸送層／電子注入層／陰極
などの構造がある。
【００４５】
さらに、電子注入層と陰極との間に、陰極バッファー層（例えば、フッ化リチウム、等）を挿入しても良い。また、陽極と正孔注入層との間に、陽極バッファー層（例えば、銅フタロシアニン、等）を挿入しても良い。
【００４６】
上記発光層は、発光層自体に、正孔注入層、電子注入層、正孔輸送層および電子輸送層等を設けてもよい。即ち、発光層に（１）電界印加時に、陽極又は正孔注入層により正孔を注入することができ、かつ陰極又は電子注入層より電子を注入することができる注入機能、（２）注入した電荷（電子と正孔）を電界の力で移動させる輸送機能、（３）電子と正孔の再結合の場を発光層内部に提供し、これを発光につなげる発光機能、のうちの少なくとも１つ以上の機能を有してもよく、この場合は、発光層とは別に正孔注入層、電子注入層、正孔輸送層および電子輸送層の少なくとも１つ以上は設ける必要がなくなることになる。また、正孔注入層、電子注入層、正孔輸送層および電子輸送層等に発光する化合物を含有させることで、発光層としての機能を付与させてもよい。尚、発光層は、正孔の注入されやすさと電子の注入されやすさに違いがあってもよく、また、正孔と電子の移動度で表される輸送機能に大小があってもよいが、少なくともどちらか一方の電荷を移動させる機能を有するものが好ましい。
【００４７】
上記材料を用いて発光層を形成する方法としては、例えば蒸着法、スピンコート法、キャスト法、ＬＢ法などの公知の方法により薄膜化することにより形成することができるが、特に分子堆積膜であることが好ましい。ここで、分子堆積膜とは、上記化合物の気相状態から沈着され形成された薄膜や、該化合物の溶融状態又は液相状態から固体化され形成された膜のことである。通常、この分子堆積膜はＬＢ法により形成された薄膜（分子累積膜）と凝集構造、高次構造の相違や、それに起因する機能的な相違により区別することができる。
【００４８】
また、この発光層は、特開昭５７−５１７８１号に記載されているように、樹脂などの結着材と共に上記発光材料を溶剤に溶かして溶液としたのち、これをスピンコート法などにより薄膜化して形成することができる。このようにして形成された発光層の膜厚については特に制限はなく、状況に応じて適宜選択することができるが、通常は５ｎｍ〜５μｍの範囲である。
【００４９】
本明細書の請求項１記載の発光性化合物について説明する。
置換基の立体障害の大きさを数値化したものに、タフト等が定義したＥS値が知られている［Ａｍｅｒｉｃａｎ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｓｏｃｉｅｔｙ  Ｐｒｏｆｅｓｓｉｏｎａｌ  Ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ  Ｂｏｏｋ，’Ｅｘｐｌｏｒｉｎｇ  ＱＳＡＲ’，Ｃ．Ｈａｎｓｈ  Ａ．Ｌｅｏら著、Ｓ．Ｒ．Ｈｅｌｌ編集］。我々は、さまざまなベンジジン誘導体について鋭意検討した結果、このＥS値が特定の範囲にある置換基を、ベンジジン誘導体の中央のビフェニル部位に導入することにより、短波化を達成できることを見出した。
【００５０】
以下、ＥS値について説明する。
Ｒ1、Ｒ2、Ｒ3、Ｒ4の置換基の立体パラメーターＥS値の総和は、−７以上−２．５以下である。ここで、ＥS値とは化学反応性より誘導された立体パラメーターであり、この値が小さければ小さいほど立体的に嵩高い置換基ということができる。
【００５１】
又、ＥS値がこの範囲に入らない場合でも、特定の置換基により充分に高輝度、長寿命が達成できることが見いだされた。特定の置換基の効果は、置換基の立体的効果は勿論のこと、電子的効果がより大きな場合と推定できる。
【００５２】
以下、ＥS値について説明する。
一般に、酸性条件下でのエステルの加水分解反応においては、置換基が反応の進行に対して及ぼす影響は立体障害だけと考えてよいことが知られており、この事を利用して置換基の立体障害を数値化したものがＥS値である。
【００５３】
置換基ＸのＥS値は、次の化学反応式
Ｘ−ＣＨ2ＣＯＯＲｘ＋Ｈ2Ｏ→Ｘ−ＣＨ2ＣＯＯＨ＋ＲｘＯＨ
で表わされる、酢酸のメチル基の水素原子１つを置換基Ｘで置換したα位モノ置換酢酸から誘導されるα位モノ置換酢酸エステルを酸性条件下で加水分解する際の反応速度定数ｋＸと、次の化学反応式
ＣＨ3ＣＯＯＲｙ＋Ｈ2Ｏ→ＣＨ3ＣＯＯＨ＋ＲｙＯＨ
（ＲｙはＲｘと同じである）
で表わされる、上記のα位モノ置換酢酸エステルに対応する酢酸エステルを酸性条件下で加水分解する際の反応速度定数ｋＨから、次の式で求められる。
【００５４】
ＥS＝ｌｏｇ（ｋＸ／ｋＨ）
置換基Ｘの立体障害により、反応速度は低下し、その結果ｋＸ＜ｋＨとなるので、ＥS値は通常負となる。
【００５５】
実際にＥS値を求める場合には、上記の二つの反応速度定数ｋＸとｋＨを求め、上記の式により算出する。
【００５６】
ＥS値の具体的な例は、Ｕｎｇｅｒ，Ｓ．Ｈ．，Ｈａｎｓｃｈ，Ｃ．，Ｐｒｏｇ．Ｐｈｙｓ．Ｏｒｇ．Ｃｈｅｍ．，１２，９１（１９７６）に詳しく記載されている。また、『薬物の構造活性相関』（化学の領域増刊１２２号、南江堂）、「Ａｍｅｒｉｃａｎ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｓｏｃｉｅｔｙ  Ｐｒｏｆｅｓｓｉｏｎａｌ  Ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ  Ｂｏｏｋ，’Ｅｘｐｌｏｒｉｎｇ  ＱＳＡＲ’ｐ．８１  Ｔａｂｌｅ  ３−３」にも、その具体的な数値の記載がある。次にその一部を示す。
【００５７】
【表１】
0004972844.tif 000004
【００５８】
ここで、注意するのは、本明細書で定義するところのＥs値は、メチル基のそれを０として定義したのではなく、水素原子を０としたものであり、メチル基を０としたＥS値から１．２４を差し引いたものであることである。
【００５９】
一般式（Ｉ）において、Ｒ1、Ｒ2、Ｒ3、Ｒ4、Ｒ5、Ｒ6、Ｒ7、Ｒ8、Ｒ9、Ｒ10、Ｒ11、Ｒ12、Ｒ13、Ｒ14、Ｒ15、Ｒ16、Ｒ17、Ｒ18、Ｒ19、Ｒ20、Ｒ21、Ｒ22、Ｒ23、Ｒ24、Ｒ25、Ｒ26、Ｒ27及びＲ28はそれぞれ水素原子、または、置換基を表す。
【００６０】
Ｒ1、Ｒ2、Ｒ3、Ｒ4、Ｒ5、Ｒ6、Ｒ7、Ｒ8、Ｒ9、Ｒ10、Ｒ11、Ｒ12、Ｒ13、Ｒ14、Ｒ15、Ｒ16、Ｒ17、Ｒ18、Ｒ19、Ｒ20、Ｒ21、Ｒ22、Ｒ23、Ｒ24、Ｒ25、Ｒ26、Ｒ27及びＲ28は、各々独立して、水素原子、または、置換基を表すが、Ｒ1〜Ｒ28で表される置換基としては、アルキル基（例えばメチル基、エチル基、イソプロピル基、ヒドロキシエチル基、メトキシメチル基、トリフルオロメチル基、パーフルオロプロピル基、パーフルオロ−ｎ−ブチル基、パーフルオロ−ｔ−ブチル基、ｔ−ブチル基等）、シクロアルキル基（例えばシクロペンチル基、シクロヘキシル基等）、アラルキル基（例えばベンジル基、２−フェネチル基等）、アリール基（例えばフェニル基、ナフチル基、ｐ−トリル基、ｐ−クロロフェニル基等）、アルコキシ基（例えばエトキシ基、イソプロポキシ基、ブトキシ基等）、アリールオキシ基（例えばフェノキシ基等）等が挙げられる。これらの基はさらに置換されていてもよく、前記置換基としては、ハロゲン原子、水素原子、トリフルオロメチル基、シアノ基、ニトロ基、アルキル基、アリール基、アルコキシ基、アリールオキシ基、アルキルチオ基、ジベンジルアミノ基、ジアリールアミノ基等が挙げられる。Ｒ14乃至Ｒ18の少なくとも１つは置換基を有して良いフェニル基であり、且つＲ19乃至Ｒ23の少なくとも１つは置換基を有して良いフェニル基であり、更にＲ1、Ｒ2、Ｒ3及びＲ4の置換基の立体パラメーターＥS値の総和は、−７以上、−２．５以下である。
【００６１】
一般式（Ｉ）において、Ｒ1、Ｒ2、Ｒ3、Ｒ4としては、アルキル基が好ましく、中でも、Ｒ1、Ｒ2、Ｒ3、Ｒ4の四つがメチル基であることがもっとも好ましい。
【００６５】
本明細書の請求項２記載の化合物では、一般式（II）において、Ｒ51、Ｒ52、Ｒ53、Ｒ54、Ｒ55、Ｒ56、Ｒ57、Ｒ58、Ｒ59、Ｒ60、Ｒ61、Ｒ62、Ｒ63、Ｒ64、Ｒ65、Ｒ66、Ｒ67、Ｒ68、Ｒ69、Ｒ70、Ｒ71、Ｒ72、Ｒ73、Ｒ74、Ｒ75、Ｒ76、Ｒ77及びＲ78はそれぞれ水素原子、または、置換基を表し、これらの置換基としてはＲ1〜Ｒ38で表される置換基と同義のものを挙げることができる。又、一般式（II）において、Ｒ51、Ｒ52、Ｒ53、Ｒ54の置換基の少なくとも一つが、アリールアミノ基（例えば、ジフェニルアミノ基、３−メチルジフェニルアミノ基、等）、フェニル基、シクロアルキル基（例えばシクロペンチル基、シクロヘキシル基等）、アルケニル基（例えばビニル基、プロペニル基等）、カルボキシル基、アミド基（例えば、メチルアミド基、ベンズアミド基、アセトアミド基等）、トリフルオロメチル基、または、アルコキシカルボニル基（例えば、メトキシカルボニル基、エトキシカルボニル基、等）である。
【００６６】
これらの置換基のなかでも、アリールアミノ基、フェニル基が好ましい。
特に、好ましくはアリールアミノ基であり、アリールアミノ基の中でも最も好ましくは、ジアリールアミノ基である。
【００６７】
これらの基は、さらに置換基を有していても良く、具体的には、ハロゲン原子、水素原子、トリフルオロメチル基、シアノ基、ニトロ基、アルキル基、アリール基、アルコキシ基、アリールオキシ基、アルキルチオ基、ジベンジルアミノ基、ジアリールアミノ基等が好ましく挙げられる。
【００６８】
又、一般式（II）において、Ｒ51、Ｒ52、Ｒ53、Ｒ54、Ｒ55、Ｒ56、Ｒ57、Ｒ58、Ｒ59、Ｒ60、Ｒ61、Ｒ62、Ｒ63、Ｒ64、Ｒ65、Ｒ66、Ｒ67、Ｒ68、Ｒ69、Ｒ70、Ｒ71、Ｒ72、Ｒ73、Ｒ74、Ｒ75、Ｒ76、Ｒ77及びＲ78がそれぞれ水素原子、または、前記置換基であり、Ｒ51、Ｒ52、Ｒ53、及びＲ54の少なくとも二つが、アリールアミノ基、フェニル基、シクロアルキル基、アルケニル基、カルボキシル基、アミド基、トリフルオロメチル基、または、アルコキシカルボニル基である場合が好ましい。
【００６９】
一般式（II）において、Ｒ51、Ｒ52、Ｒ53、Ｒ54、Ｒ55、Ｒ56、Ｒ57、Ｒ58、Ｒ59、Ｒ60、Ｒ61、Ｒ62、Ｒ63、Ｒ64、Ｒ65、Ｒ66、Ｒ67、Ｒ68、Ｒ69、Ｒ70、Ｒ71、Ｒ72、Ｒ73、Ｒ74、Ｒ75、Ｒ76、Ｒ77及びＲ78は各々独立して、水素原子、または、Ｒ1〜Ｒ28で表される置換基と同義のものを表すが、好ましくはＲ59乃至Ｒ63の少なくとも１つは置換基を有して良いフェニル基であり、且つＲ69乃至Ｒ73の少なくとも１つは置換基を有して良いフェニル基であり、更にＲ51、Ｒ52、Ｒ53、及びＲ54の置換基の少なくとも一つが、アリールアミノ基、フェニル基、シクロアルキル基、アルケニル基、カルボキシル基、アミド基、トリフルオロメチル基、または、アルコキシカルボニル基である。
【００７０】
又、Ｒ51、Ｒ52、Ｒ53、及びＲ54の少なくとも二つが、アリールアミノ基、フェニル基、シクロアルキル基、アルケニル基、カルボキシル基、アミド基、トリフルオロメチル基、または、アルコキシカルボニル基である場合が好ましい。
【００７１】
一般式（Ｉ）及び（II）で表される化合物は、蛍光性を有していても、有していなくてもよいが、蛍光性を有している方が好ましい。本発明において、蛍光性化合物は、その化合物のもつ吸収スペクトルの範囲の波長の光を照射すること、又は電場を与えることにより励起され、蛍光発光する化合物であり、溶液中で測定した蛍光量子収率が０．００１以上である。溶液は、特に限定しないが、テトラヒドロフラン、アセトニトリル、トルエン、酢酸エチル、メタノール、エタノール、ジメチルホルムアミド等である。
【００７２】
本明細書の有機化合物が発光する色は、「新編色彩科学ハンドブック」（日本色彩学会編、東京大学出版会、１９８５）の１０８頁の図４．１６において、分光放射輝度計ＣＳ−１０００（ミノルタ製）で測定した結果をＣＩＥ色度座標に当てはめたときの色で決定され、測定結果がＣＩＥ色度座標の紫青の領域である「Ｐｕｒｐｌｉｓｈ  Ｂｌｕｅ」、青紫の領域である「Ｂｌｕｉｓｈ  Ｐｕｒｐｌｅ」、または、紫の領域である「Ｐｕｒｐｌｅ」に入ることを言う。
【００７３】
一般式（Ｉ）、（II）で表される化合物は、ガラス転位温度（Ｔｇ）が高いことから、有機エレクトロルミネッセンス素子の材料としての熱安定性も十分にある。Ｔｇは１００度以上であることが好ましい。
【００７４】
一般式（Ｉ）、（II）で表される化合物は、高輝度に発光する化合物であることから、有機エレクトロルミネッセンス素子の発光層に含有させる発光する化合物として有用であることはもちろんのこと、他にも上記性質を利用して、蛍光発光を利用した医薬品用の標識化合物等の材料としても用いることができる。
【００７５】
一般式（Ｉ）、（II）で表される化合物の分子量は５００〜２０００の範囲内であることが好ましい。この範囲内の分子量であると発光層を真空蒸着法により容易に作製することができ、有機ＥＬ素子の製造が容易になる。さらに、有機ＥＬ素子中における有機化合物の熱安定性もよくなる。
【００７６】
一般式（Ｉ）、（II）で表される化合物は、有機ＥＬ素子の発光層の他に、正孔注入層、電子注入層、正孔輸送層および電子輸送層のいずれの層にも用いることができる。好ましくは、発光層、または、正孔注入層、正孔輸送層である。
【００７７】
以下に、本発明の一般式（Ｉ）、（II）で表される化合物の具体例を示すが、本発明はこれらに限定されるものではない。
【００７８】
一般式（Ｉ）化合物の具体例
【００７９】
【化５】
0004972844.tif 000005
【００８０】
【化６】
0004972844.tif 000006
【００８１】
【化７】
0004972844.tif 000007
【００８２】
【化８】
0004972844.tif 000008
【００８３】
【化９】
0004972844.tif 000009
【００８４】
【化１０】
0004972844.tif 000010
【００８５】
【化１１】
0004972844.tif 000011
【００８６】
【化１２】
0004972844.tif 000012
【００８７】
【化１３】
0004972844.tif 000013
【００８８】
一般式（II）化合物の具体例
【００８９】
【化１４】
0004972844.tif 000014
【００９０】
【化１５】
0004972844.tif 000015
【００９１】
【化１６】
0004972844.tif 000016
【００９２】
【化１７】
0004972844.tif 000017
【００９３】
【化１８】
0004972844.tif 000018
【００９４】
【化１９】
0004972844.tif 000019
【００９５】
【化２０】
0004972844.tif 000020
【００９６】
【化２１】
0004972844.tif 000021
【００９７】
【化２２】
0004972844.tif 000022
【００９８】
【化２３】
0004972844.tif 000023
【００９９】
【化２４】
0004972844.tif 000024
【０１００】
【化２５】
0004972844.tif 000025
【０１０１】
次に正孔注入層および電子注入層について説明する。
正孔注入層は、陽極より注入された正孔を発光層に伝達する機能を有し、この正孔注入層を陽極と発光層の間に介在させることにより、より低い電界で多くの正孔が発光層に注入され、そのうえ、発光層に陰極又は電子注入層より注入された電子は、発光層と正孔注入層の界面に存在する電子の障壁により、発光層内の界面に累積され発光効率が向上するなど発光性能の優れた素子となる。この正孔注入層の材料（以下、正孔注入材料という）については、前記の好ましい性質を有するものであれば特に制限はなく、従来、光導伝材料において、正孔の電荷注入輸送材料として慣用されているものやＥＬ素子の正孔注入層に使用される公知のものの中から任意のものを選択して用いることができる。
【０１０２】
上記正孔注入材料は、正孔の注入、電子の障壁性のいずれかを有するものであり、有機物、無機物のいずれであってもよい。この正孔注入材料としては、例えばトリアゾール誘導体、オキサジアゾール誘導体、イミダゾール誘導体、ポリアリールアルカン誘導体、ピラゾリン誘導体、ピラゾロン誘導体、フェニレンジアミン誘導体、アリールアミン誘導体、アミノ置換カルコン誘導体、オキサゾール誘導体、スチリルアントラセン誘導体、フルオレノン誘導体、ヒドラゾン誘導体、スチルベン誘導体、シラザン誘導体、アニリン系共重合体、また導電性高分子オリゴマー、特にチオフェンオリゴマーなどが挙げられる。正孔注入材料としては、上記のものを使用することができるが、ポルフィリン化合物、芳香族第三級アミン化合物及びスチリルアミン化合物、特に芳香族第三級アミン化合物を用いることが好ましい。
【０１０３】
上記芳香族第三級アミン化合物及びスチリルアミン化合物の代表例としては、Ｎ，Ｎ，Ｎ′，Ｎ′−テトラフェニル−４，４′−ジアミノフェニル；Ｎ，Ｎ′−ジフェニル−Ｎ，Ｎ′−ビス（３−メチルフェニル）−〔１，１′−ビフェニル〕−４，４′−ジアミン（ＴＰＤ）；２，２−ビス（４−ジ−ｐ−トリルアミノフェニル）プロパン；１，１−ビス（４−ジ−ｐ−トリルアミノフェニル）シクロヘキサン；Ｎ，Ｎ，Ｎ′，Ｎ′−テトラ−ｐ−トリル−４，４′−ジアミノビフェニル；１，１−ビス（４−ジ−ｐ−トリルアミノフェニル）−４−フェニルシクロヘキサン；ビス（４−ジメチルアミノ−２−メチルフェニル）フェニルメタン；ビス（４−ジ−ｐ−トリルアミノフェニル）フェニルメタン；Ｎ，Ｎ′−ジフェニル−Ｎ，Ｎ′−ジ（４−メトキシフェニル）−４，４′−ジアミノビフェニル；Ｎ，Ｎ，Ｎ′，Ｎ′−テトラフェニル−４，４′−ジアミノジフェニルエーテル；４，４′−ビス（ジフェニルアミノ）ビフェニル；Ｎ，Ｎ，Ｎ−トリ（ｐ−トリル）アミン；４−（ジ−ｐ−トリルアミノ）−４′−〔４−（ジ−ｐ−トリルアミノ）スチリル〕スチルベン；４−Ｎ，Ｎ−ジフェニルアミノ−（２−ジフェニルビニル）ベンゼン；３−メトキシ−４′−Ｎ，Ｎ−ジフェニルアミノスチルベンゼン；Ｎ−フェニルカルバゾール、さらには、米国特許第５，０６１，５６９号に記載されている２個の縮合芳香族環を分子内に有するもの、例えば４，４′−ビス〔Ｎ−（１−ナフチル）−Ｎ−フェニルアミノ〕ビフェニル（ＮＰＤ）、特開平４−３０８６８８号に記載されているトリフェニルアミンユニットが３つスターバースト型に連結された４，４′，４″−トリス〔Ｎ−（３−メチルフェニル）−Ｎ−フェニルアミノ〕トリフェニルアミン（ＭＴＤＡＴＡ）などが挙げられる。
【０１０４】
また、ｐ型−Ｓｉ、ｐ型−ＳｉＣなどの無機化合物も正孔注入材料として使用することができる。この正孔注入層は、上記正孔注入材料を、例えば真空蒸着法、スピンコート法、キャスト法、ＬＢ法などの公知の方法により、薄膜化することにより形成することができる。正孔注入層の膜厚については特に制限はないが、通常は５ｎｍ〜５μｍ程度である。この正孔注入層は、上記材料の一種又は二種以上からなる一層構造であってもよく、同一組成又は異種組成の複数層からなる積層構造であってもよい。
【０１０５】
電子注入層は、陰極より注入された電子を発光層に伝達する機能を有していればよく、その材料としては従来公知の化合物の中から任意のものを選択して用いることができる。この電子注入層に用いられる材料（以下、電子注入材料という）の例としては、ニトロ置換フルオレン誘導体、ジフェニルキノン誘導体、チオピランジオキシド誘導体、ナフタレンペリレンなどの複素環テトラカルボン酸無水物、カルボジイミド、フレオレニリデンメタン誘導体、アントラキノジメタン及びアントロン誘導体、オキサジアゾール誘導体などが挙げられる。また、特開昭５９−１９４３９３号公報に記載されている一連の電子伝達性化合物は、該公報では発光層を形成する材料として開示されているが、本発明者らが検討の結果、電子注入材料として用いうることが分かった。さらに、上記オキサジアゾール誘導体において、オキサジアゾール環の酸素原子を硫黄原子に置換したチアジアゾール誘導体、電子吸引基として知られているキノキサリン環を有するキノキサリン誘導体も、電子注入材料として用いることができる。また、８−キノリノール誘導体の金属錯体、例えばトリス（８−キノリノール）アルミニウム（Ａｌｑ）、トリス（５，７−ジクロロ−８−キノリノール）アルミニウム、トリス（５，７−ジブロモ−８−キノリノール）アルミニウム、トリス（２−メチル−８−キノリノール）アルミニウム、トリス（５−メチル−８−キノリノール）アルミニウム、ビス（８−キノリノール）亜鉛（Ｚｎｑ）など、及びこれらの金属錯体の中心金属がＩｎ、Ｍｇ、Ｃｕ、Ｃａ、Ｓｎ、Ｇａ又はＰｂに置き替わった金属錯体も電子注入材料として用いることができる。その他、メタルフリー若しくはメタルフタロシアニン、又はそれらの末端がアルキル基やスルホン酸基などで置換されているものも電子注入材料として好ましく用いることができる。また、発光層の材料として例示したジスチリルピラジン誘導体も電子注入材料として用いることができるし、正孔注入層と同様にｎ型−Ｓｉ、ｎ型−ＳｉＣなどの無機半導体も電子注入材料として用いることができる。
【０１０６】
この電子注入層は、上記化合物を、例えば真空蒸着法、スピンコート法、キャスト法、ＬＢ法などの公知の薄膜化法により製膜して形成することができる。電子注入層としての膜厚は特に制限はないが、通常は５ｎｍ〜５μｍの範囲で選ばれる。この電子注入層は、これらの電子注入材料一種又は二種以上からなる一層構造であってもよいし、あるいは同一組成又は異種組成の複数層からなる積層構造であってもよい。
【０１０７】
次に、有機ＥＬ素子を作製する好適な例を説明する。例として、前記の陽極／正孔注入層／発光層／電子注入層／陰極からなるＥＬ素子の作製法について説明すると、まず適当な基板上に、所望の電極物質、例えば陽極用物質からなる薄膜を、１μｍ以下、好ましくは１０ｎｍ〜２００ｎｍの範囲の膜厚になるように、蒸着やスパッタリングなどの方法により形成させ、陽極を作製する。次に、この上に素子材料である正孔注入層、発光層、電子注入層の材料からなる薄膜を形成させる。
【０１０８】
さらに、陽極と発光層または正孔注入層の間、および、陰極と発光層または電子注入層との間にはバッファー層（電極界面層）を存在させてもよい。
【０１０９】
バッファー層とは、駆動電圧低下や発光効率向上のために電極と有機層間に設けられる層のことで、「有機ＥＬ素子とその工業化最前線（１９９８年１１月３０日  エヌ・ティー・エス社発行）」の第２編第２章「電極材料」（第１２３頁〜第１６６頁）に詳細に記載されており、陽極バッファー層と陰極バッファー層とがある。
【０１１０】
陽極バッファー層は、特開平９−４５４７９号、同９−２６００６２号、同８−２８８０６９号等にもその詳細が記載されており、具体例として、銅フタロシアニンに代表されるフタロシアニンバッファー層、酸化バナジウムに代表される酸化物バッファー層、アモルファスカーボンバッファー層、ポリアニリン（エメラルディン）やポリチオフェン等の導電性高分子を用いた高分子バッファー層等が挙げられる。
【０１１１】
陰極バッファー層は、特開平６−３２５８７１号、同９−１７５７４号、同１０−７４５８６号等にもその詳細が記載されており、具体的にはストロンチウムやアルミニウム等に代表される金属バッファー層、フッ化リチウムに代表されるアルカリ金属化合物バッファー層、フッ化マグネシウムに代表されるアルカリ土類金属化合物バッファー層、酸化アルミニウムに代表される酸化物バッファー層等が挙げられる。
【０１１２】
上記バッファー層はごく薄い膜であることが望ましく、素材にもよるが、その膜厚は０．１〜１００ｎｍの範囲が好ましい。
【０１１３】
さらに上記基本構成層の他に必要に応じてその他の機能を有する層を積層してもよく、例えば特開平１１−２０４２５８号、同１１−２０４３５９号、および「有機ＥＬ素子とその工業化最前線（１９９８年１１月３０日  エヌ・ティー・エス社発行）」の第２３７頁等に記載されている正孔阻止（ホールブロック）層などのような機能層を有していても良い。
【０１１４】
バッファー層は、陰極バッファー層または陽極バッファー層の少なくとも何れか１つの層内に本発明の化合物の少なくとも１種が存在して、発光層として機能してもよい。
【０１１５】
次に有機ＥＬ素子の電極について説明する。有機ＥＬ素子の電極は、陰極と陽極からなる。
【０１１６】
この有機ＥＬ素子における陽極としては、仕事関数の大きい（４ｅＶ以上）金属、合金、電気伝導性化合物及びこれらの混合物を電極物質とするものが好ましく用いられる。このような電極物質の具体例としてはＡｕなどの金属、ＣｕＩ、インジウムチンオキシド（ＩＴＯ）、ＳｎＯ2、ＺｎＯなどの導電性透明材料が挙げられる。
【０１１７】
上記陽極は、これらの電極物質を蒸着やスパッタリングなどの方法により、薄膜を形成させ、フォトリソグラフィー法で所望の形状のパターンを形成してもよく、あるいはパターン精度をあまり必要としない場合は（１００μｍ以上程度）、上記電極物質の蒸着やスパッタリング時に所望の形状のマスクを介してパターンを形成してもよい。この陽極より発光を取り出す場合には、透過率を１０％より大きくすることが望ましく、また、陽極としてのシート抵抗は数百Ω／□以下が好ましい。さらに膜厚は材料にもよるが、通常１０ｎｍ〜１μｍ、好ましくは１０ｎｍ〜２００ｎｍの範囲で選ばれる。
【０１１８】
一方、陰極としては、仕事関数の小さい（４ｅＶ以下）金属（電子注入性金属と称する）、合金、電気伝導性化合物及びこれらの混合物を電極物質とするものが用いられる。このような電極物質の具体例としては、ナトリウム、ナトリウム−カリウム合金、マグネシウム、リチウム、マグネシウム／銅混合物、マグネシウム／銀混合物、マグネシウム／アルミニウム混合物、マグネシウム／インジウム混合物、アルミニウム／酸化アルミニウム（Ａｌ2Ｏ3）混合物、インジウム、リチウム／アルミニウム混合物、希土類金属などが挙げられる。これらの中で、電子注入性及び酸化などに対する耐久性の点から、電子注入性金属とこれより仕事関数の値が大きく安定な金属である第二金属との混合物、例えばマグネシウム／銀混合物、マグネシウム／アルミニウム混合物、マグネシウム／インジウム混合物、アルミニウム／酸化アルミニウム（Ａｌ2Ｏ3）混合物、リチウム／アルミニウム混合物などが好適である。上記陰極は、これらの電極物質を蒸着やスパッタリングなどの方法により、薄膜を形成させることにより、作製することができる。また、陰極としてのシート抵抗は数百Ω／□以下が好ましく、膜厚は通常１０ｎｍ〜１μｍ、好ましくは５０〜２００ｎｍの範囲で選ばれる。なお、発光を透過させるため、有機ＥＬ素子の陽極又は陰極のいずれか一方が、透明又は半透明であれば発光効率が向上し好都合である。
【０１１９】
次に有機ＥＬ素子の作製方法について説明する。
薄膜化の方法としては、前記の如くスピンコート法、キャスト法、蒸着法などがあるが、均質な膜が得られやすく、かつピンホールが生成しにくいなどの点から、真空蒸着法が好ましい。薄膜化に、真空蒸着法を採用する場合、その蒸着条件は、使用する化合物の種類、分子堆積膜の目的とする結晶構造、会合構造などにより異なるが、一般にボート加熱温度５０〜４５０℃、真空度１０-6〜１０-3Ｐａ、蒸着速度０．０１〜５０ｎｍ／秒、基板温度−５０〜３００℃、膜厚５ｎｍ〜５μｍの範囲で適宜選ぶことが望ましい。
【０１２０】
これらの層の形成後、その上に陰極用物質からなる薄膜を、１μｍ以下好ましくは５０〜２００ｎｍの範囲の膜厚になるように、例えば蒸着やスパッタリングなどの方法により形成させ、陰極を設けることにより、所望の有機ＥＬ素子が得られる。この有機ＥＬ素子の作製は、一回の真空引きで一貫して正孔注入層から陰極まで作製するのが好ましいが、作製順序を逆にして、陰極、電子注入層、発光層、正孔注入層、陽極の順に作製することも可能である。このようにして得られた有機ＥＬ素子に、直流電圧を印加する場合には、陽極を＋、陰極を−の極性として電圧５〜４０Ｖ程度を印加すると、発光が観測できる。また、逆の極性で電圧を印加しても電流は流れずに発光は全く生じない。さらに、交流電圧を印加する場合には、陽極が＋、陰極が−の状態になったときのみ発光する。なお、印加する交流の波形は任意でよい。
【０１２１】
次に色変換層について説明する。
本明細書でいう色変換層は、広義の意味では有機ＥＬ素子の発光層から発せられる光を、異なる波長の光に変換する層のことを言う。具体的には、発光層から発せられる光を吸収して異なる波長の光を発する物質を含有する層のことを言う。
【０１２２】
本明細書の請求項１２に記載の有機ＥＬ素子は、色変換層として、発光層中の化合物の発光波長で励起して４００〜５００ｎｍの範囲内に極大発光波長を有して発光する無機化合物を含有する色変換層、発光層中の化合物の発光波長で励起して５０１〜６００ｎｍの範囲内に極大発光波長を有して発光する無機化合物を含有する色変換層、発光層中の化合物の発光波長で励起して６０１〜７００ｎｍの範囲内に極大発光波長を有して発光する無機化合物を含有する色変換層の少なくともいずれか一つ、有しているのが好ましい。
【０１２３】
色変換層に含有させる色変換材料を全て無機化合物にすることにより、フルカラー化された有機ＥＬ素子において、長寿命で消費電力の小さい有機ＥＬ素子を提供することができる。
【０１２４】
また、効率よくフルカラー化が達成されるのであれば、色変換層を４層以上有していても構わない。
【０１２５】
本発明の有機ＥＬ素子の色変換層に含有する無機化合物は、無機系蛍光体または希土類錯体系蛍光体が好ましい。
【０１２６】
無機系蛍光体の組成は特に制限はないが、結晶母体であるＹ2Ｏ2Ｓ、Ｚｎ2ＳｉＯ4、Ｃａ5（ＰＯ4）3Ｃｌ等に代表される金属酸化物及びＺｎＳ、ＳｒＳ、ＣａＳ等に代表される硫化物に、Ｃｅ、Ｐｒ、Ｎｄ、Ｐｍ、Ｓｍ、Ｅｕ、Ｇｄ、Ｔｂ、Ｄｙ、Ｈｏ、Ｅｒ、Ｔｍ、Ｙｂ等の希土類金属のイオンやＡｇ、Ａｌ、Ｍｎ、Ｉｎ、Ｃｕ、Ｓｂ等の金属のイオンを賦活剤または共賦活剤として組み合わせたものが好ましい。
【０１２７】
晶母体を更に詳しく説明すると、結晶母体としては金属酸化物が好ましく、例えば、（Ｘ）3Ａｌ16Ｏ27、（Ｘ）4Ａｌ14Ｏ25、（Ｘ）3Ａｌ2Ｓｉ2Ｏ10、（Ｘ）4Ｓｉ2Ｏ8、（Ｘ）2Ｓｉ2Ｏ6、（Ｘ）2Ｐ2Ｏ7、（Ｘ）2Ｐ2Ｏ5、（Ｘ）5（ＰＯ4）3Ｃｌ、（Ｘ）2Ｓｉ3Ｏ8−２（Ｘ）Ｃｌ2〔ここで、Ｘはアルカリ土類金属を表す。なお、Ｘで表されるアルカリ土類金属は単一成分でも２種類以上の混合成分でもよく、その混合比率は任意でよい〕のようなアルカリ土類金属で置換された酸化アルミニウム、酸化ケイ素、リン酸、ハロリン酸等が代表的な結晶母体として挙げられる。
【０１２８】
その他の好ましい結晶母体としては、亜鉛の酸化物および硫化物、イットリウムやガドリウム、ランタン等の希土類金属の酸化物およびその酸化物の酸素の一部を硫黄原子に換えた（硫化物）もの、および希土類金属の硫化物およびそれらの酸化物や硫化物に任意の金属元素を配合したもの等が挙げられる。
【０１２９】
結晶母体の好ましい例を以下に列挙する。
Ｍｇ4ＧｅＯ5.5Ｆ、Ｍｇ4ＧｅＯ6、ＺｎＳ、Ｙ2Ｏ2Ｓ、Ｙ3Ａｌ5Ｏ12、Ｙ2ＳｉＯ10、Ｚｎ2ＳｉＯ4、Ｙ2Ｏ3、ＢａＭｇＡｌ10Ｏ17、ＢａＡｌ12Ｏ19、（Ｂａ、Ｓｒ、Ｍｇ）Ｏ・ａＡｌ2Ｏ3、（Ｙ、Ｇｄ）ＢＯ3、（Ｚｎ、Ｃｄ）Ｓ、ＳｒＧａ2Ｓ4、ＳｒＳ、ＧａＳ、ＳｎＯ2、Ｃａ10（ＰＯ4）6（Ｆ、Ｃｌ）2、（Ｂａ、Ｓｒ）（Ｍｇ、Ｍｎ）Ａｌ10Ｏ17、（Ｓｒ、Ｃａ、Ｂａ、Ｍｇ）10（ＰＯ4）6Ｃｌ2、（Ｌａ、Ｃｅ）ＰＯ4、ＣｅＭｇＡｌ11Ｏ19、ＧｄＭｇＢ5Ｏ10、Ｓｒ2Ｐ2Ｏ7、Ｓｒ4Ａｌ14Ｏ25、Ｙ2ＳＯ4、Ｇｄ2Ｏ2Ｓ、Ｇｄ2Ｏ3、ＹＶＯ4、Ｙ（Ｐ，Ｖ）Ｏ4等である。
【０１３０】
以上の結晶母体及び賦活剤または共賦活剤は、同族の元素と一部置き換えたものでも構わないし、とくに元素組成に制限はなく、紫外領域の光または紫色領域の光を吸収して可視光を発するものであればよい。
【０１３１】
本発明において、無機蛍光体の賦活剤、共賦活剤として好ましいものは、Ｌａ、Ｅｕ、Ｔｂ、Ｃｅ、Ｙｂ、Ｐｒ等に代表されるランタノイド元素のイオン、Ａｇ、Ｍｎ、Ｃｕ、Ｉｎ、Ａｌ等の金属のイオンであり、そのドープ量は母体に対して０．００１〜１００モル％が好ましく、０．０１〜５０モル％がさらに好ましい。
【０１３２】
賦活剤、共賦活剤は結晶母体を構成するイオンの一部を上記ランタノイドのようなイオンに置き換えることでその結晶の中にドープされる。
【０１３３】
蛍光体結晶の実際の組成は、厳密に記載すれば以下のような組成式になるが、賦活剤の量の大小は本質的な蛍光特性に影響を及ぼさないことが多いので、以下特にことわりのない限り下記ｘやｙの数値は記載しないこととする。例えばＳｒ4-xＡｌ14Ｏ25：Ｅｕ2+xは、本発明においてはＳｒ4Ａｌ14Ｏ25：Ｅｕ2+と表記する。
【０１３４】
以下に代表的な無機系蛍光体（結晶母体と賦活剤によって構成される無機蛍光体）の組成式を記載するが、本発明はこれらに限定されるものではない。（ＢａzＭｇ1-z）3-x-yＡｌ16Ｏ27：Ｅｕ2+x，Ｍｎ2+y、Ｓｒ4-xＡｌ14Ｏ25：Ｅｕ2+x、（Ｓｒ1-zＢａz）1-xＡｌ2Ｓｉ2Ｏ8：Ｅｕ2+x、Ｂａ2-xＳｉＯ4：Ｅｕ2+x、Ｓｒ2-xＳｉＯ4：Ｅｕ2+x、Ｍｇ2-xＳｉＯ4：Ｅｕ2+x、（ＢａＳｒ）1-xＳｉＯ4：Ｅｕ2+x、Ｙ2-x-yＳｉＯ5：Ｃｅ3+x，Ｔｂ3+y、Ｓｒ2-xＰ2Ｏ5：Ｅｕ2+x、Ｓｒ2-xＰ2Ｏ7：Ｅｕ2+x、（ＢａyＣａzＭｇ1-y-z）5-x（ＰＯ4）3Ｃｌ：Ｅｕ2+x、Ｓｒ2-xＳｉ3Ｏ8−２ＳｒＣｌ2：Ｅｕ2+x［ｘ，ｙおよびｚはそれぞれ１以下の任意の数を表す。］
以下に本発明に好ましく使用される無機蛍光体を示すが、本発明はこれらの化合物に限定されるものではない。
［青色発光  無機系蛍光体］
（ＢＬ−１）    Ｓｒ2Ｐ2Ｏ7：Ｓｎ4+
（ＢＬ−２）    Ｓｒ4Ａｌ14Ｏ25：Ｅｕ2+
（ＢＬ−３）    ＢａＭｇＡｌ10Ｏ17：Ｅｕ2+
（ＢＬ−４）    ＳｒＧａ2Ｓ4：Ｃｅ3+
（ＢＬ−５）    ＣａＧａ2Ｓ4：Ｃｅ3+
（ＢＬ−６）    （Ｂａ，Ｓｒ）（Ｍｇ，Ｍｎ）Ａｌ10Ｏ17：Ｅｕ2+
（ＢＬ−７）    （Ｓｒ，Ｃａ，Ｂａ，Ｍｇ）10（ＰＯ4）6Ｃｌ2：Ｅｕ2+
（ＢＬ−８）    ＢａＡｌ2ＳｉＯ8：Ｅｕ2+
（ＢＬ−９）    Ｓｒ2Ｐ2Ｏ7：Ｅｕ2+
（ＢＬ−１０）  Ｓｒ5（ＰＯ4）3Ｃｌ：Ｅｕ2+
（ＢＬ−１１）  （Ｓｒ，Ｃａ，Ｂａ）5（ＰＯ4）3Ｃｌ：Ｅｕ2+
（ＢＬ−１２）  ＢａＭｇ2Ａｌ16Ｏ27：Ｅｕ2+
（ＢＬ−１３）  （Ｂａ，Ｃａ）5（ＰＯ4）3Ｃｌ：Ｅｕ2+
（ＢＬ−１４）  Ｂａ3ＭｇＳｉ2Ｏ8：Ｅｕ2+
（ＢＬ−１５）  Ｓｒ3ＭｇＳｉ2Ｏ8：Ｅｕ2+
［緑色発光  無機系蛍光体］
（ＧＬ−１）    （Ｂａ，Ｍｇ）Ａｌ16Ｏ27：Ｅｕ2+，Ｍｎ2+
（ＧＬ−２）    Ｓｒ4Ａｌ14Ｏ25：Ｅｕ2+
（ＧＬ−３）    （Ｓｒ，Ｂａ）Ａｌ2Ｓｉ2Ｏ8：Ｅｕ2+
（ＧＬ−４）    （Ｂａ，Ｍｇ）2ＳｉＯ4：Ｅｕ2+
（ＧＬ−５）    Ｙ2ＳｉＯ5：Ｃｅ3+，Ｔｂ3+
（ＧＬ−６）    Ｓｒ2Ｐ2Ｏ7−Ｓｒ2Ｂ2Ｏ5：Ｅｕ2+
（ＧＬ−７）    （Ｂａ，Ｃａ，Ｍｇ）5（ＰＯ4）3Ｃｌ：Ｅｕ2+
（ＧＬ−８）    Ｓｒ2Ｓｉ3Ｏ8−２ＳｒＣｌ2：Ｅｕ2+
（ＧＬ−９）    Ｚｒ2ＳｉＯ4、ＭｇＡｌ11Ｏ19：Ｃｅ3+，Ｔｂ3+
（ＧＬ−１０）  Ｂａ2ＳｉＯ4：Ｅｕ2+
（ＧＬ−１１）  Ｓｒ2ＳｉＯ4：Ｅｕ2+
（ＧＬ−１２）  （Ｂａ，Ｓｒ）ＳｉＯ4：Ｅｕ2+
（ＧＬ−１３）  ＳｒＧａ2Ｓ4：Ｅｕ2+
［赤色発光  無機系蛍光体］
（ＲＬ−１）    Ｙ2Ｏ2Ｓ：Ｅｕ3+
（ＲＬ−２）    ＹＡｌＯ3：Ｅｕ3+
（ＲＬ−３）    Ｃａ2Ｙ2（ＳｉＯ4）6：Ｅｕ3+
（ＲＬ−４）    ＬｉＹ9（ＳｉＯ4）6Ｏ2：Ｅｕ3+
（ＲＬ−５）    ＹＶＯ4：Ｅｕ3+
（ＲＬ−６）    ＣａＳ：Ｅｕ3+
（ＲＬ−７）    Ｇｄ2Ｏ3：Ｅｕ3+
（ＲＬ−８）    Ｇｄ2Ｏ2Ｓ：Ｅｕ3+
（ＲＬ−９）    Ｙ（Ｐ，Ｖ）Ｏ4：Ｅｕ3+
（ＲＬ−１０）  Ｍｇ4ＧｅＯ5.5Ｆ：Ｍｎ4+
（ＲＬ−１１）  Ｍｇ4ＧｅＯ6：Ｍｎ4+
上記無機蛍光体は、必要に応じて表面改質処理を施してもよく、その方法としてはシランカップリング剤等の化学的処理によるものや、サブミクロンオーダーの微粒子等の添加による物理的処理によるもの、さらにはそれらの併用によるもの等が挙げられる。
【０１３５】
本発明で用いられるシランカップリング剤としては、日本ユニカー株式会社発行（１９９７年８月２日）の「ＮＵＣシリコーン  シランカップリング剤」カタログに記載されているものがそのまま使え、その具体例としては、例えば、β−（３，４−エポキシシクロヘキシル）−エチルトリアルコキシシラン、グリシジルオキシエチルトリエトキシシラン、γ−アクリロイルオキシ−ｎ−プロピルトリ−ｎ−プロピルオキシシラン、γ−メタクリロイルオキシ−ｎ−プロピル−ｎ−プロピルオキシシラン、ジ（γ−アクリロイルオキシ−ｎ−プロピル）ジ−ｎ−プロピルオキシシラン、アクリロイルオキシジメトキシエチルシラン、Ｎ−β（アミノエチル）γ−アミノプロピルトリメトキシシラン、Ｎ−β（アミノエチル）γ−アミノプロピルメチルジメトキシシラン、γ−アミノプロピルトリエトキシシラン、Ｎ−フェニル−γ−アミノプロピルトリメトキシシラン、γ−メルカプトプロピルトリメトキシシランなどが挙げられる。
【０１３６】
本発明で用いられる微粒子としては、無機微粒子であることが好ましく、例えば、シリカ、チタニア、ジルコニア、酸化亜鉛等の微粒子が挙げられる。
【０１３７】
希土類錯体系蛍光体としては、希土類金属としてＣｅ、Ｐｒ、Ｎｄ、Ｐｍ、Ｓｍ、Ｅｕ、Ｇｄ、Ｔｂ、Ｄｙ、Ｈｏ、Ｅｒ、Ｔｍ、Ｙｂ等を有するものが挙げられ、錯体を形成する有機配位子としては、芳香族系、非芳香族系のどちらでも良く、下記一般式（Ｂ）で表される化合物が好ましい。
【０１３８】
一般式（Ｂ）
Ｘａ−（Ｌx）−（Ｌy）n−（Ｌz）−Ｙａ
式中、Ｌx、Ｌy、Ｌzはそれぞれ独立に２個以上の結合手をもつ原子を表わし、ｎは０または１を表わし、ＸａはＬxの隣接位に配位可能な原子を有する置換基を表わし、ＹａはＬZの隣接位に配位可能な原子を有する置換基を表わす。さらにＸａの任意の部分とＬxとは互いに縮合して環を形成してもよく、Ｙａの任意の部分とＬzとは互いに縮合して環を形成してもよく、ＬxとＬzとは互いに縮合して環を形成してもよく、さらに分子内に芳香族炭化水素環または芳香族複素環が少なくとも一つ存在する。ただし、Ｘａ−（Ｌx）−（Ｌy）n−（Ｌz）−Ｙａがβ−ジケトン誘導体やβ−ケトエステル誘導体、β−ケトアミド誘導体又は前記ケトンの酸素原子を硫黄原子又は−Ｎ（Ｒ201）−、（Ｒ201は水素原子、置換または無置換のアルキル基、または、置換または無置換のアリール基を表す）に置き換えたもの、クラウンエーテルやアザクラウンエーテルまたはチアクラウンエーテルまたはクラウンエーテルの酸素原子を任意の数硫黄原子または−Ｎ（Ｒ201）−に置き換えたクラウンエーテルを表わす場合には芳香族炭化水素環または芳香族複素環は無くてもよい。
【０１３９】
一般式（Ｂ）において、ＸａおよびＹａで表される配位可能な原子とは、具体的には酸素原子、窒素原子、硫黄原子、セレン原子、テルル原子であり、特に酸素原子、窒素原子、硫黄原子であることが好ましい。
【０１４０】
一般式（Ｂ）において、Ｌx、Ｌy、Ｌzで表される２個以上の結合手をもつ原子としては、特に制限はないが、代表的には炭素原子、酸素原子、窒素原子、シリコン原子、チタン原子等が挙げられるが、好ましいものは炭素原子である。
【０１４１】
以下に一般式（Ｂ）で表される希土類錯体系蛍光体の具体例を示すが、本発明はこれらに限定されるものではない。具体的には特開２００１−１４３８６９に記載のＲＥ−１からＲＥ−２９及びＲＦ−１からＲＦ−２１があげられる。
【０１４２】
【化２６】
0004972844.tif 000026
【０１４３】
【化２７】
0004972844.tif 000027
【０１４４】
【化２８】
0004972844.tif 000028
【０１４５】
【化２９】
0004972844.tif 000029
【０１４６】
【化３０】
0004972844.tif 000030
【０１４７】
【化３１】
0004972844.tif 000031
【０１４８】
【化３２】
0004972844.tif 000032
【０１４９】
【実施例】
以下、実施例を挙げて本発明を詳細に説明するが、本発明の態様はこれに限定されない。
【０１５０】
実施例１  化合物の合成
合成例１−１  化合物（１）の合成
脱気後、窒素雰囲気下で、ビスジベンジリデンアセトンパラジウム０．２０ｇとトリ−ｔｅｒｔ−ブチルホスフィン０．１ｍｌを脱水トルエン４０ｍｌに溶解した。その後、ｍ−トルイジン３．６ｇ、ブロモビフェニル８．４ｇ、ナトリウム−ｔｅｒｔ−ブトキシド４．８ｇを添加し、室温で４時間加温攪拌した。その後、反応液に、テトラヒドロフラン、酢酸エチル、水を加えてけいそう土で濾過した後、有機層を抽出した。硫酸マグネシウムで乾燥後、溶媒を減圧留去し、酢酸エチルとヘキサンの比が１：１４のカラムクロマトグラフィーで精製した後、アセトニトリルで再結晶し、化合物（１−１）を４．７ｇ得た（収率６０％）。
【０１５１】
【化３３】
0004972844.tif 000033
【０１５２】
３，５−ジメチルニトロベンゼン２０ｇ、亜鉛粉末５０ｇを、１００ｍｌのエタノール中で加熱し、還流したところで加熱を止めてから３０％ＮａＯＨ水溶液１００ｍｌを滴下した。沸騰がおさまったら加熱を再開し、そのまま５時間還流を行った。不溶物を濾過したあと、不溶物にはもう１度エタノール５０ｍｌを加えて還流し、濾過した濾液をまとめてエタノールを留去した。残査に酢酸エチル１００ｍｌ、３０％酢酸−０．５ｍｏｌ／Ｌ重亜硫酸ナトリウム水溶液５０ｍｌを加えて分液し、水５０ｍｌで３回洗浄後、酢酸エチルを留去して１４．０ｇの橙色の粗製物を得た。さらにヘキサン中で再結晶を行うことにより、１１．０ｇの化合物（１Ａ−２）を得た。
【０１５３】
化合物（１Ａ−２）１１．０ｇを、脱気した１０％塩酸５００ｍｌに溶解し、６時間還流した。放冷後、浮遊物を濾過し、２０％水酸化ナトリウム溶液を白濁するまで加え、中和した。酢酸エチル２００ｍｌを加えて抽出し、硫酸マグネシウムで有機相を脱水後、酢酸エチルを留去し、１０．０ｇの赤紫色の粗製物を得た。ヘキサン：トルエン＝２：１溶液で再結晶を行い、暗赤色の粉末７．１ｇを得た（収率６５％）。ＮＭＲ、マススペクトルおよびアミン発色試薬により化合物（１Ａ−３）であることを確認した。
【０１５４】
化合物（１Ａ−３）３．４ｇを、３０ｍｌの１０％塩酸に溶解し、氷浴中で亜硝酸ナトリウム２．１４ｇを水２１ｍｌに溶解した溶液を撹拌しながら滴下した。滴下後１時間撹拌した後、１０％臭化銅（Ｉ）−４８％臭化水素溶液２１４ｍｌ中に注いだ。さらに５０℃に加熱して４時間撹拌した。放冷後、酢酸エチル１５０ｍｌで抽出し、硫酸マグネシウムで乾燥後、溶媒を留去し、酢酸エチルとヘキサンの比が１：５のカラムクロマトグラフィーで精製して化合物（１Ａ−４）を２．４ｇ得た（収率５３％）。
【０１５５】
脱気後、窒素雰囲気下で、酢酸パラジウム０．２３ｇとトリ−ｔｅｒｔ−ブチルホスフィン１．０ｍｌを脱水キシレン２０ｍｌに溶解した。その後、（１Ａ−４）を２ｇ、化合物（１−１）を３ｇ、ナトリウム−ｔｅｒｔ−ブトキシド１．２ｇを添加し、１２０度で４時間加温攪拌した。その後、反応液に、テトラヒドロフラン、酢酸エチル、水を加えてけいそう土で濾過した後、有機層を抽出した。硫酸マグネシウムで乾燥後、溶媒を減圧留去し、トルエンとシクロヘキサンの比が１：４のカラムクロマトグラフィーで精製した後、トルエンで再結晶し、目的の化合物（１）を１．８ｇ得た（収率４６％）。
【０１５６】
ＮＭＲおよびマススペクトルにより、目的化合物（１）であることを確認した。
【０１５７】
【化３４】
0004972844.tif 000034
【０１５８】
合成例１−２  化合物（２）の合成
脱気後、窒素雰囲気下で、ヨードデュレン２．６ｇを脱水キシレン２０ｍｌに溶解し、銅粉１．６ｇ、炭酸カリウム６ｇを添加した。この反応液を２５０℃で加熱攪拌を６時間行った。反応終了後、酢酸エチルと１ｍｏｌ／ｌ塩酸を加えて分液し、有機層を抽出した。硫酸マグネシウムで脱水後、溶媒を留去してビデゥレン（２Ａ−１）を０．８ｇ得た。
【０１５９】
ビデゥレン０．８ｇを塩化メチレン２０ｍｌに溶解し、臭素０．４ｍｌを塩化メチレンで１０倍に希釈した溶液を氷冷下で滴下した。そのまま２時間氷冷下で攪拌後、塩化メチレンを留去して淡黄色の粗製物を得た。これをアセトニトリルで再結晶を行うことにより、化合物（２Ａ−２）を０．８ｇを得た（収率６２％）。
【０１６０】
酢酸パラジウム０．１ｇとトリ−ｔｅｒｔ−ブチルホスフィン０．３ｍｌを脱水キシレン１５ｍｌに溶解した。その後、（２Ａ−２）を０．８ｇ、化合物（１−１）を１．０ｇ、ナトリウム−ｔｅｒｔ−ブトキシド０．４ｇを添加し、１２０度で４時間加温攪拌した。その後、反応液に、テトラヒドロフラン、酢酸エチル、水を加えてけいそう土で濾過した後、有機層を抽出した。硫酸マグネシウムで乾燥後、溶媒を減圧留去し、トルエンとシクロヘキサンの比が１：７のカラムクロマトグラフィーで精製した後、トルエンで再結晶して、化合物（２）を０．７ｇ得た（収率４５％）。
【０１６１】
ＮＭＲおよびマススペクトルにより、目的化合物（２）であることを確認した。
【０１６２】
【化３５】
0004972844.tif 000035
【０１６３】
合成例１−３  化合物（５−９）の合成
２，５−ジブロモニトロベンゼン１２ｇ、銅粉６ｇを８０ｍｌのジメチルホルムアミドに溶解し２時間、１２０℃で加熱攪拌した。反応液を冷却後、けいそう土でろ過した。ろ液に水を注ぎ、再度ろ過し、得られた結晶にテトラヒドロフランと酢酸エチルと水を加えて有機層を抽出し、硫酸マグネシウムで乾燥させた。溶媒を留去してからエタノールで再結晶させ６ｇの４，４′−ジブロモ−２，２′−ジニトロビフェニルを得た（収率７０％）。
【０１６４】
４，４′−ジブロモ−２，２′−ジニトロビフェニル４ｇと濃塩酸２０ｍｌを溶解した５０ｍｌのエタノール溶液に、スズ４．７ｇを徐々に加えていった。反応液を３０分加熱還流させた後、氷水にあけ、１０％水酸化ナトリウム水溶液で中和した。酢酸エチルを加えてから有機層を抽出し、硫酸マグネシウムで乾燥させた。溶媒を留去してからエタノールで再結晶させ３ｇの４，４′−ジブロモ−２，２′−ジアミノビフェニルを得た（収率９５％）。
【０１６５】
脱気後、窒素雰囲気下で、４，４′−ジブロモ−２，２′−ジアミノビフェニルを２ｇ、ヨードベンゼンを１０ｇ、銅２ｇ、炭酸カリウム６．４ｇを添加し、２００℃で１２時間加温攪拌した。その後、反応液に、テトラヒドロフラン、酢酸エチル、水を加えてけいそう土で濾過した後、有機層を抽出した。硫酸マグネシウムで乾燥後、溶媒を減圧留去し、テトラヒドロフランで再結晶し、化合物（５Ａ−１）を１．９ｇ得た（収率５１％）。
【０１６６】
脱気後、窒素雰囲気下で、酢酸パラジウム０．０８ｇとトリ−ｔｅｒｔ−ブチルホスフィン０．３ｍｌを脱水キシレン３０ｍｌに溶解した。その後、化合物（５Ａ−１）を１ｇ、化合物（１−１）を１．０ｇ、ナトリウム−ｔｅｒｔ−ブトキシド０．４ｇを添加し、１２０℃で４時間加温攪拌した。その後、反応液に、テトラヒドロフラン、酢酸エチル、水を加えてけいそう土で濾過した後、有機層を抽出した。硫酸マグネシウムで乾燥後、溶媒を減圧留去し、トルエンとヘキサンの比が１：３のカラムクロマトグラフィーで精製した後、酢酸エチルで再結晶し、目的の化合物（５−９）を０．８ｇ得た（収率６１％）。
【０１６７】
【化３６】
0004972844.tif 000036
【０１６８】
ＮＭＲおよびマススペクトルにより、目的化合物（５−９）であることを確認した。
【０１６９】
合成例１−４  化合物（５−２１）の合成
合成例１−３において、化合物（１−１）を３―メチルジフェニルアミンに代えた以外は、全く同様にして目的化合物（５−２１）を得た。溶媒を減圧留去した後は、トルエンとヘキサンの比が１：３のカラムクロマトグラフィーで精製した後、酢酸エチルで再結晶し、化合物（５−２１）を０．８ｇ得た。
【０１７０】
ＮＭＲおよびマススペクトルにより、化合物（５−２１）であることを確認した。融点は１７５〜１７７℃だった。
【０１７１】
実施例２  エレクトロルミネッセンス素子Ｎｏ．２−１〜２−１８の作製
〈有機ＥＬ素子の作製〉
陽極として１００ｍｍ×１００ｍｍ×１．１ｍｍのガラス基板上にＩＴＯ（インジウムチンオキシド）を１５０ｎｍ成膜した基板（ＮＨテクノグラス社製ＮＡ−４５）にパターニングを行った後、このＩＴＯ透明電極を設けた透明支持基板をイソプロピルアルコールで超音波洗浄し、乾燥窒素ガスで乾燥し、ＵＶオゾン洗浄を５分間行なった。
【０１７２】
この透明支持基板を、市販の真空蒸着装置の基板ホルダーに固定し、一方、モリブデン製抵抗加熱ボートに、ｍ−ＭＴＤＡＴＸＡ２００ｍｇを入れ、別のモリブデン製抵抗加熱ボートに比較化合物（１）を２００ｍｇ入れ、さらに別のモリブデン製抵抗加熱ボートにバソキュプロイン（ＢＣ）を２００ｍｇ入れ、真空蒸着装置に取付けた。次いで、真空槽を４×１０-4Ｐａまで減圧した後、ｍ−ＭＴＤＡＴＸＡの入った前記加熱ボートに通電して、２２０℃まで加熱し、蒸着速度０．１〜０．３ｎｍ／ｓｅｃで透明支持基板に蒸着し、膜厚３３ｎｍの正孔輸送層を設けた。さらに、比較化合物（１）の入った前記加熱ボートに通電して２２０℃まで加熱し、蒸着速度０．１〜０．３ｎｍ／ｓｅｃで前記正孔輸送層上に蒸着して膜厚３３ｎｍの発光層を設けた。なお、蒸着時の基板温度は室温であった。さらに、ＢＣの入った前記加熱ボートに通電して２５０℃まで加熱し、蒸着速度０．１ｎｍ／ｓｅｃで前記発光層の上に蒸着して膜厚３３ｎｍの電子注入層を設けた。なお、蒸着時の基板温度は室温であった。
【０１７３】
次に、真空槽をあけ、電子注入層の上にステンレス鋼製の長方形穴あきマスクを設置し、一方、モリブデン製抵抗加熱ボートにマグネシウム３ｇを入れ、タングステン製の蒸着用バスケットに銀を０．５ｇ入れ、再び真空槽を２×１０-4Ｐａまで減圧した後、マグネシウム入りのボートに通電して蒸着速度１．５〜２．０ｎｍ／ｓｅｃでマグネシウムを蒸着し、この際、同時に銀のバスケットを加熱し、蒸着速度０．１ｎｍ／ｓｅｃで銀を蒸着し、前記マグネシウムと銀との混合物からなる対向電極とすることにより、比較用の有機ＥＬ素子２−１を作製した。
【０１７４】
上記で使用したｍ−ＭＴＤＡＴＸＡ、ＢＣ、比較化合物（１）の構造を以下に示す。
【０１７５】
【化３７】
0004972844.tif 000037
【０１７６】
上記において、発光層の比較化合物（１）を表２に示す化合物に置き換えた以外は全く同じ方法で、比較の有機ＥＬ素子２−２〜２−６及び２−１５を、又、本発明の有機ＥＬ素子２−７〜２−１４及び２−１６〜２−１８を作製した。
【０１７７】
有機ＥＬ素子２−１〜２−１８に、素子のＩＴＯ電極を陽極、マグネシウムと銀からなる対向電極を陰極として最高放射エネルギー、発光寿命の評価を行った。
【０１７８】
比較の有機ＥＬ素子２−１〜２−６及び２−１５では、発光層の化合物からの青色、または、紫青の発光が観測された。
【０１７９】
本発明の有機ＥＬ素子２−７では、初期駆動電圧５Ｖで電流が流れ始め、発光層の化合物からの青紫色の発光を示した。最高放射エネルギーが９Ｖにおいて、６．７Ｗ／Ｓｒ・ｍ2であった。２−７の最高放射エネルギーを１００としたときの有機ＥＬ素子試料それぞれの最高放射エネルギーの比の値（相対値）を表２に示す。
【０１８０】
また、２−７の素子を窒素ガス雰囲気中にて寿命試験を行った結果、初期放射エネルギー１Ｗ／Ｓｒ・ｍ2の半減期は１３２０時間であった。
【０１８１】
有機ＥＬ素子Ｎｏ．２−７の発光寿命を１００とした時の有機ＥＬ素子試料それぞれの発光寿命の比の値（相対値）を表２に示す。
【０１８２】
【表２】
0004972844.tif 000038
【０１８３】
【化３８】
0004972844.tif 000039
【０１８４】
【化３９】
0004972844.tif 000040
【０１８５】
表２から明らかなように、本発明の化合物を発光層に用いたエレクトロルミネッセンス素子は、最高放射エネルギーが高く、発光寿命が長いことから、有機ＥＬ素子として非常に有用であることが判明した。
【０１８６】
なお、発光色によって、視感度が大きく異なるため、輝度ではなく最高放射エネルギーで比較を行った。
【０１８７】
実施例３
実施例２において、発光層に使用する化合物をＤＭＰｈｅｎとし、正孔輸送層に使用する化合物を表３に記載の化合物として、実施例２と同様にして、有機エレクトロルミネッセンス素子Ｎｏ．３−１〜３−１５を作製した。
【０１８８】
【化４０】
0004972844.tif 000041
【０１８９】
本発明の有機ＥＬ素子３−７では、初期駆動電圧５Ｖで電流が流れ始め、青紫色の発光を示した。最高放射エネルギーが１１Ｖにおいて、１８．３Ｗ／Ｓｒ・ｍ2であった。３−７の最高放射エネルギーを１００としたときの有機ＥＬ素子試料それぞれの最高放射エネルギーの比の値（相対値）を表３に示す。
【０１９０】
また、３−７の素子を窒素ガス雰囲気中にて寿命試験を行った結果、初期放射エネルギー１Ｗ／Ｓｒ・ｍ2の半減期は４４０時間であった。
【０１９１】
最高放射エネルギー、発光寿命は有機ＥＬ素子３−７の値を１００とした時の相対値で表した。結果を表３に示す。
【０１９２】
【表３】
0004972844.tif 000042
【０１９３】
表３から明らかなように、本発明の化合物を正孔輸送層に用いたエレクトロルミネッセンス素子は、最高放射エネルギーが高く、発光寿命が長いことから、有機ＥＬ素子として非常に有用であることが判明した。
【０１９４】
実施例４  有機エレクトロルミネッセンス素子４−１〜４−３３の最高到達輝度および連続発光後の輝度半減時間の評価
〈無機系蛍光体を用いた色変換フィルターの作製〉
平均粒径５ｎｍのエアロジル０．１６ｇにエタノール１５ｇおよびγ−グリシドキシプロピルトリエトキシシラン０．２２ｇを加えて開放系室温下１時間攪拌した。この混合物と（ＲＬ−１０）２０ｇとを乳鉢に移し、よくすり混ぜた後、７０℃のオーブンで２時間、さらに１２０℃のオーブンで２時間加熱し、表面改質した（ＲＬ−１０）を得た。
【０１９５】
同様にして、（ＧＬ−１３）、（ＢＬ−３）の表面改質も行った。
上記の表面改質を施した（ＲＬ−１０）１０ｇに、トルエン／エタノール＝１／１の混合溶液（３００ｇ）で溶解されたブチラール（ＢＸ−１）３０ｇを加え、攪拌した後、ウエット膜厚２００μｍでガラス上に塗布した。得られた塗布済みガラスを１００℃のオーブンで４時間加熱乾燥して、本発明の色変換フィルター（Ｆ−Ｒ）を作製した。
【０１９６】
また、これと同じ方法で（ＧＬ−１３）、（ＢＬ−３）を塗設した色変換フィルター（Ｆ−Ｇ）、（Ｆ−Ｂ）を作製した。
【０１９７】
実施例２で作製した有機ＥＬ素子２−１〜２−１８及び実施例３で作製した有機ＥＬ素子３−１〜３−１５の基板上に、青色変換層として、色変換フィルター（Ｆ−Ｂ）、緑色変換層として色変換フィルター（Ｆ−Ｇ）、赤色変換層として色変換フィルター（Ｆ−Ｒ）をそれぞれ１．５ｍｍ間隔でそれぞれ貼り付けて、有機ＥＬ素子Ｎｏ．４−１〜４−３３を作製した。
【０１９８】
有機ＥＬ素子４−１〜４−３３の各々に、温度２３℃、乾燥窒素ガス雰囲気下で９Ｖ直流電圧を印加し、各青、緑、赤の発光輝度、色度座標、および輝度の半減する時間をミノルタ製ＣＳ−１０００を用いて測定した。最高到達輝度、発光寿命は有機ＥＬ素子４−７の最高到達輝度，発光寿命を１００とした時の相対値で表した。結果を表４に示す。
【０１９９】
尚、有機ＥＬ素子の４−１〜４−３３について赤色、緑色、青色の発光極大波長はそれぞれ、６６０ｎｍ、５１５ｎｍ、４３２ｎｍであった。
【０２００】
【表４】
0004972844.tif 000043
【０２０１】
表４より明らかなように、本発明のエレクトロルミネッセンス素子は、最高到達輝度，発光寿命が高く色的にも極めて望ましいものであることから、有機ＥＬ素子として非常に有用であることが判明した。
【０２０２】
【発明の効果】
本発明によって、青紫〜近紫外で発光する高輝度で長寿命の有機ＥＬ素子を得ることができた。
【図面の簡単な説明】
【図１】有機エレクトロルミネッセンス素子の構成を示す図である。
【符号の説明】
１  発光層
２  陽極
３  陰極
４  色変換層
５  ガラス基板
６  電子輸送層
７  正孔輸送層
【図１】
0004972844.tif 000046