(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
CaTiO3を母体とし、Prが第１添加物として、ZnおよびLiが第２添加物として、Gd、La、およびYのうちから選択された少なくとも一種(RE)が第３添加物として、共に添加されたことを特徴とするCaTiO3:Pr,Zn,Li,RE蛍光体。
【請求項２】
前記第３添加物の添加量は前記母体100(mol%)に対して0.14(mol%)以下である請求項１のCaTiO3:Pr,Zn,Li,RE蛍光体。
【請求項３】
前記第３添加物の添加量は前記母体100(mol%)に対して0.01〜0.12(mol%)の範囲である請求項１のCaTiO3:Pr,Zn,Li,RE蛍光体。
【請求項４】
前記第３添加物の添加量は前記母体100(mol%)に対して0.07〜0.11(mol%)の範囲である請求項１のCaTiO3:Pr,Zn,Li,RE蛍光体。
【請求項５】
前記第１添加物の添加量は前記母体100(mol%)に対して0.003〜0.05(mol％)の範囲である請求項１乃至請求項４の何れか１項に記載のCaTiO3:Pr,Zn,Li,RE蛍光体。
【請求項６】
前記第２添加物の添加量は前記母体100(mol%)に対してそれぞれ1〜5(mol％)の範囲である請求項１乃至請求項５の何れか１項に記載のCaTiO3:Pr,Zn,Li,RE蛍光体。
【請求項７】
前記請求項１乃至請求項６の何れか１項に記載されたCaTiO3:Pr,Zn,Li,RE蛍光体を発光源として備えたことを特徴とする蛍光表示装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、蛍光体およびこれを発光源として備えた蛍光表示装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
例えば蛍光表示管(Vacuum Fluorescent Display：ＶＦＤ)等の蛍光表示装置に用いられる低速電子線で励起発光させる赤色発光蛍光体として、従来からZn1-xCdxS(以下、ZnCdSと表記する)系蛍光体が使用されてきた。近年、環境問題からCd等の有害元素の使用が規制されてきており、ZnCdS系蛍光体もそのような規制の対象となっている。また、硫化物であるZnCdS系蛍光体が電子線照射により分解されると、飛散したSによって電子源である酸化物カソードの電子放出能力が低下させられる問題もある。なお、本願において「低速電子線」は、特に断らない限り、ＶＦＤに好適な10〜200(V)程度の電圧で加速されたものをいう。
【０００３】
これに対して、CdおよびSを含まない酸化物系低速電子線用赤色蛍光体として、アルカリ土類金属とTiの酸化物から成る母体に希土類元素および三族元素を添加したものが提案されている。上記アルカリ土類金属は、例えばMg、Sr、Ca、Baであり、希土類元素は例えばCe、Pr、Eu、Tb、Er、Tm、三族元素は例えばAl、Ga、In、Tlであり、典型的な組成例としては、例えば、SrTiO3:Pr,Alが挙げられる(例えば特許文献１、２を参照)。ここで、「:」の右側の元素(Pr,Al)は母体であるSrTiO3に添加された成分である。この組成において、PrおよびAlの好ましい範囲はそれぞれ0.1〜2(mol％)、1〜50(mol％)とされている(特許文献１参照)。
【特許文献１】特開平８−８５７８８号公報
【特許文献２】特開２００３−４１２４６号公報
【特許文献３】特開２００５−２８１５０７号公報
【特許文献４】特開２００６−２８２７０３号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ところで、前記特許文献１に記載されたSrTiO3:Pr,Al蛍光体では、輝度劣化が激しく寿命が短い問題があった。前記特許文献２には、蛍光体の粒子表面にその母体化合物から成る保護膜を設けることによって輝度劣化を抑制する技術が記載されているが、このような処理を施してもZnCdS系蛍光体に比較すると寿命が著しく短いのである。しかも、上記保護膜を設けたSrTiO3:Pr,Alは、初期的にもZnCdS系蛍光体に比べて低輝度であった。
【０００５】
そこで、本願出願人は、先にCaTiO3を母体とし、Prがその母体に対して0.003〜0.05(mol％)の範囲で添加されると共に、Al、Ga、In、Zn、Mg、Na、およびKのうちの少なくとも一種(M)が添加されたCaTiO3:Pr,M蛍光体や、Ca1-xSrxTiO3(但し、0＜ｘ≦0.5)を母体とし、PrおよびLiが添加されたCa1-xSrxTiO3:Pr,Li蛍光体を提案した(特許文献３，４を参照。)。これらCaTiO3系蛍光体によれば、長寿命且つ高輝度の酸化物蛍光体を得ることができた。
【０００６】
しかしながら、上記のような蛍光体においても、従来のCd系蛍光体に比較すると未だ低輝度である。そのため、ディスプレイの高性能化に対する要求に伴い、酸化物系蛍光体の輝度を一層高めることが求められていた。
【０００７】
本発明は、以上の事情を背景として為されたものであって、その目的は、従来に比較して一層輝度の高いCaTiO3:Pr系蛍光体、および蛍光表示装置を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
斯かる目的を達成するため、第１発明のCaTiO3:Pr,Zn,Li,RE蛍光体の要旨とするところは、CaTiO3を母体とし、Prが第１添加物として、ZnおよびLiが第２添加物として、Gd、La、およびYのうちから選択された少なくとも一種(RE)が第３添加物として、共に添加されたことにある。
【０００９】
また、第２発明の蛍光表示装置の要旨とするところは、前記第１発明のCaTiO3:Pr,Zn,Li,RE蛍光体を発光源として備えたことにある。
【発明の効果】
【００１０】
前記第１発明によれば、CaTiO3にPr、Zn、Liを添加したCaTiO3:Pr,Zn,Li系蛍光体において、Gd、La、およびYの何れか(RE)が第３添加物として添加されることから、従来に比較して一層高い輝度が得られる。このような作用効果が得られる理由は定かではないが、本発明者等が蛍光体の添加物として一般に用いられる種々の希土類元素について試験を行ったところ、他の希土類元素の発光を妨げないものはGd、La、Y、Luだけであり、これら４種のうち、Gd、La、Yを添加した場合にだけ蛍光体の輝度が飛躍的に高められることを見出した。本願発明は、このような知見に基づいて為されたものである。
【００１１】
また、前記第２発明によれば、上記第１発明のCaTiO3:Pr,Zn,Li,RE蛍光体を発光源として備えることから、低電圧で動作可能であると共に、長寿命を有し且つ高輝度の蛍光表示装置が得られる。
【００１２】
なお、本願において、CaTiO3というときは、特に明示する場合を除く他、Ca/Ti比が１である化学量論組成のものに限られず、その比が１よりも僅かに大きい或いは僅かに小さい組成のものも含むものとする。例えば、その比が1.05〜0.95の範囲内のものも含まれる。
【００１３】
また、前記第１発明の蛍光体は、ＶＦＤで利用される低速電子線でも高輝度を得ることが可能なものであるが、1(kV)以上の高速電子線や紫外線でも励起して発光させ得るものであり、その用途は低速電子線で励起する場合に限られない。すなわち、本発明の蛍光体は、1(kV)〜10(kV)程度の電圧で発生させられた電子線で蛍光体を励起して発光させるＦＥＤ(Field Emission Display：電界放射ディスプレイ)や、10(kV)程度の電圧で発生させられた電子線で蛍光体を励起発光させるＣＲＴ(Cathode Ray Tube：陰極線管)、紫外線で蛍光体を励起発光させるＰＤＰ(Plasma Display Panel)等にも好適に用いられ、第２発明の表示装置には、蛍光表示管を始めとして、蛍光体を発光源とするこれらのものも含まれる。
【００１４】
また、第１発明において、第１添加物Prは発光中心として機能するものである。価数が＋３または＋４(特に、赤色発光の場合は＋３)であるPrはイオン半径から考えてCaサイトを置換するものと考えられるが、Caの価数は＋２であるからこの置換によって＋の電荷が過剰になる。第２添加物のうちZnはイオン半径から考えてTiサイトを置換するものと考えられるが、Tiの価数は＋４、Znの価数は＋２であるから、Prの置換によって過剰になった電荷のバランスを取ることができる。また第２添加物のうちのLiはイオン半径から考えてCaサイトを置換するものと考えられるが、Liの価数は＋１であるから、この置換によってもPr置換で過剰になった電荷のバランスを取ることができる。したがって、これらZnおよびLiは、Prを安定して存在させて高輝度を得るために必須の成分である。
【００１５】
ここで、前記第１発明において、好適には、前記第３添加物の添加量は前記母体100(mol%)に対して0.14(mol%)以下である。第３添加物は僅かでも添加すればその添加量に応じて輝度向上効果が得られる。しかし、過剰になると輝度が却って低下する傾向が認められるので、0.14(mol%)以下に留めることが好ましい。なお、第３添加物は２種以上を同時に添加してもよいが、その場合には、上記添加量の範囲はその２種以上の合計量である。
【００１６】
また、好適には、前記第３添加物(Gd,La,Y)の添加量は前記母体100(mol%)に対して0.01〜0.12(mol%)の範囲である。このようにすれば、低速電子線励起の場合にも、一層高い輝度を得ることができる。一層好適には、第３添加物の添加量は前記母体100(mol%)に対して0.07〜0.11(mol%)の範囲である。
【００１７】
また、好適には、前記第１添加物の添加量は前記母体100(mol%)に対して0.003〜0.05(mol％)の範囲である。このようにすれば、低速電子線励起の場合にも一層高い輝度を得ることができる。発光中心であるPr添加量が0.003(mol%)未満または0.05(mol%)を越えると、紫外線や1(kV)以上の高速電子線で励起すれば高輝度が得られる場合があるものの、低速電子線励起では低輝度に止まる。Pr濃度が高くなり過ぎると濃度消光により輝度が低下し、Pr濃度が低くなり過ぎると発光中心の数が少なくなるので輝度が低下するためと考えられる。一層好適には、Pr添加量は0.008〜0.023(mol％)の範囲内の値である。
【００１８】
また、好適には、前記第２添加物の添加量は、ZnおよびLiがそれぞれ1〜5(mol%)の範囲内、合計で1〜10(mol%)の範囲内である。このようにすれば、低速電子線励起の場合にも一層高い輝度が得られる。
【００１９】
また、本発明の蛍光体は、好適には、(ａ)CaTiO3から成る母体を構成するための母体原料と、Prを含む第１添加物原料と、ZnおよびLiを含む少なくとも一種の第２添加物原料と、Gd,La,Yの少なくとも一種を含む少なくとも一種の第３添加物原料とを混合する混合工程と、(ｂ)得られた混合物を1050〜1250(℃)の範囲内、好適には、1050〜1200(℃)の範囲内、更に好適には、1100〜1150(℃)の範囲内の所定の焼成温度で焼成する焼成工程とを、含む工程により製造される。
【００２０】
このようにすれば、混合工程において、母体原料、第１添加物原料、第２添加物原料、および第３添加物原料が混合され、焼成工程において、その混合物が1050〜1250(℃)の範囲内の温度で焼成される。そのため、長寿命を有し且つ低速電子線で励起しても高輝度で発光する酸化物蛍光体が得られる。
【００２１】
また、好適には、前記焼成工程に先立って前記混合物を前記焼成温度よりも50〜150(℃)だけ低い所定温度で焼成する一次焼成工程を含み、その焼成工程は、その一次焼成工程により得られた仮焼物に焼成処理を施すものである。このようにすれば、母体であるCaTiO3に添加元素が一層均一に拡散する。このため、一次焼成工程を実施しない場合に比較して輝度が一層高められる利点がある。なお、Prの濃度分布に偏りがあると、高濃度の部分では濃度消光が生じ易くなる一方、低濃度の部分でも発光中心の不足により輝度が低くなるため、全体の発光強度が低下する。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２２】
以下、本発明の一実施例を図面を参照して詳細に説明する。なお、以下の実施例において図は適宜簡略化或いは変形されており、各部の寸法比および形状等は必ずしも正確に描かれていない。
【００２３】
図１は、本発明の一実施例の蛍光体の製造方法の概略を説明するための工程図である。この図１を参照して本発明の蛍光体の一例であるCaTiO3:Pr,Gd,Zn,Li蛍光体の製造方法を説明する。先ず、原料混合工程Ｐ１では、この蛍光体の出発原料となる適当な化合物、例えば、CaCO3、TiO2、PrCl3、GdCl3、ZnS、Li2CO3を、製造しようとする蛍光体の組成に応じてそれぞれ秤量し、ボールミルや乳鉢等を用いて十分に混合する。混合比は、例えば、Ca/Ti＝0.99(モル比)、CaTiO3に対して、Pr添加量が0.003〜0.05(mol％)の範囲内、Zn添加量が1〜5(mol%)の範囲内、Li添加量が1〜5(mol%)の範囲内、Gd添加量が0.01〜0.14(mol%)の範囲内である。
【００２４】
次いで、一次焼成工程Ｐ２において、混合した原料(混合物)を、例えば純度99.5(％)以上のアルミナ製坩堝に入れ、例えば大気中において、1100(℃)程度の最高保持温度で6時間程度の一次焼成(仮焼)処理を施す。
【００２５】
次いで、焼成工程Ｐ３では、仮焼物にそのまま1150(℃)程度の最高保持温度で３時間程度の焼成処理を施す。これにより、前記出発原料から下記(１)に示される化学反応により、CaTiO3:Pr,Gd,Zn,Liが合成される。粉砕工程Ｐ４では、この合成された蛍光体を、例えばアルミナ乳鉢等を用いて平均粒径3(μm)程度の大きさに粉砕する。
CaCO3＋TiO2＋PrCl3＋GdCl3＋ZnS＋Li2CO3 → CaTiO3:Pr,Gd,Zn,Li  ・・・(１)
【００２６】
次いで、水洗工程Ｐ５においては、粉砕した蛍光体粉末を水中に分散することによって水溶性の残留分を溶解する。前記出発原料のうちPrCl3、GdCl3、Li2CO3は水に可溶である一方、合成された蛍光体や他の原料は不溶であるため、未反応のPrCl3、GdCl3、Li2CO3のみが溶解することになる。
【００２７】
次いで、篩い分け工程Ｐ６においては、蛍光体を水に分散させたまま、例えば＃305程度の篩を通すことによって粗大粒子を除去し、その後、適当な時間だけ静置して蛍光体粒子を沈降させる。所定の時間の後、上澄み液をピペット等で吸い取って除去する。これにより、上澄み液中に含まれている水溶性残留分(すなわち原料中の可溶成分)が除去される。この処理を水溶性残留分が完全に除去されるように、必要に応じて複数回行う。上澄み液を除去した後、残った蛍光体粒子を、乾燥工程Ｐ７において例えば120(℃)程度の温度で５時間程度乾燥し、その後、解砕工程Ｐ８において、得られた固形物をアルミナ製乳鉢等を用いて3(μm)程度の粒径に解砕することにより、CaTiO3:Pr,Gd,Zn,Li蛍光体粉末が得られる。
【００２８】
次に、上記のように合成した蛍光体の特性を評価した結果を説明する。この評価に際しては、蛍光体粉末にその導電性を補うための適量のIn2O3粉末を混合し、更に、有機バインダおよび有機溶剤等から成るビヒクルと混合して蛍光体ペーストを調製する。In2O3の混合量は、蛍光体粉末自体の導電性および蛍光体層に要求される導電性に応じて適宜定められるものであるが、例えば、蛍光体粉末100(重量％)に対して5〜15(重量％)程度である。調製したペーストを、例えば表示装置において電子の射出方向に配置される表示面上に適当な厚さ寸法で塗布し、蛍光体層を形成して評価した。評価した表示装置は、例えば、図２〜図４に示されるような構造を備えた蛍光表示管１０である。
【００２９】
上記の図２は、本発明の蛍光表示装置の一例である蛍光表示管１０を一部を切り欠いて示す斜視図である。図２において、蛍光表示管１０は、所定の発光パターンに形成された蛍光体層２２を複数個所に備えたガラス、セラミックス、琺瑯などの絶縁体材料製の基板１２と、枠状に形成されたガラス製のスペーサ１４と、透明なカバー・ガラス板１６と、複数本の陽極端子１８ｐ、複数本のグリッド端子１８ｇ、およびカソード端子１８ｋとを備えたものである。それら基板１２およびカバー・ガラス板１６がスペーサ１４を介して相互にガラス封着されることにより長手平箱状の気密容器が構成され、その内部にそれらの部材により囲まれた真空空間が形成されている。
【００３０】
基板１２の表示面２０には、種々の形状に形成された多数の蛍光体層２２が備えられ、各々グリッド電極２４および補助グリッド電極２６により囲まれている。この補助グリッド電極２６は、例えばグリッド電極２４と電気的に絶縁され且つ全面共通に設けられている。また、これらグリッド電極２４および補助グリッド電極２６は、表示面２０に設けられたグリッド配線３０，３２、およびその長辺に沿って設けられた多数の端子パッドを介して前記のグリッド端子１８ｇに接続されている。
【００３１】
また、基板１２の両端部には、前記カソード端子１８ｋを備えた一対の端子部材３４が固設されており、これに固着されたアンカ３６および図示しないサポート間に直熱型カソード(陰極)として機能する細線状の複数本のフィラメント(フィラメント・カソード)３８が基板１２の長手方向に平行であって基板１２の表示面２０から離隔した所定の高さ位置となるように張設(すなわち、蛍光体層２２の上方に架設)されている。このフィラメント３８は、表面に電子放出層として(Ba,Sr,Ca)O等の仕事関数の低いアルカリ土類金属の酸化物固溶体がコーティングされたタングステン(W)ワイヤ等から成るものである。なお、蛍光表示管１０には、気密容器内の真空度を高めるためのゲッタや、気密容器が形成された後に排気して内部を真空にするための排気管或いは排気穴等が備えられているが、これらは省略した。
【００３２】
図３は、上記表示面２０の一部を拡大して詳細に示す図であり、図４は、その断面の要部を更に拡大して示す図である。表示面２０には、例えば厚膜導体から成る陽極配線４０が陽極端子１８ｐに接続されるように設けられており、その上には、スルーホール４２を適宜備えた厚膜ガラス材料等から成る絶縁体層４４が固着されている。絶縁体層４４の上には、蛍光体層２２よりも若干大きい平面形状のグラファイト等から成る陽極４６がスルーホール４２を介して陽極配線４０と導通する位置に形成されている。蛍光表示管１０においては、前記蛍光体層２２はこの陽極４６上に形成される。また、蛍光体層２２の周囲には、例えば厚膜ガラス材料製のリブ状壁４８，５０が立設されている。前記のグリッド電極２４および補助グリッド電極２６は、例えば厚膜導体から成るものであって、これらリブ状壁４８，５０の頂部に設けられている。
【００３３】
このように構成された蛍光表示管１０において、上記フィラメント３８から放出された熱電子は、その零(V)のフィラメント３８に対して例えば20(V)程度の正電圧が印加されたグリッド電極２４により加速されるので、例えば、グリッド電極２４に順次に加速電圧を印加して走査すると共にその走査に同期して所望の蛍光体層２２が接続された陽極配線４０に正電圧を印加すると、その蛍光体層２２に熱電子が衝突してその蛍光体層２２が発光させられる。したがって、グリッド電極２４の走査の一周期ごとに正電圧を印加する陽極配線４０を変更することにより所望の発光表示を得ることができる。なお、蛍光体の評価に際しては、蛍光体層２２に定常的に正電圧を印加することにより、常時点灯させた状態でその輝度を測定した。
【００３４】
図５は、CaTiO3100(mol％)に対して、Pr添加量を0.011(mol%)、Zn添加量を3(mol%)、Li添加量を2(mol%)とし、Gd添加量を0〜0.25(mol％)の範囲で変化させて得られる蛍光体の輝度を評価した結果を表したものである。なお、測定に際しては、蛍光表示管１０のフィラメント電圧を3.5(V)、アノード電圧を26(V)、デューティ比を1/12とし、本実施例の蛍光体の可視光ピーク波長である614(nm)程度の赤色光の初輝度を測定した。また、蛍光体には、導電性を補うためのIn2O3を6〜10(wt%)の範囲で添加し、それぞれ輝度を測定して、Gdを添加しない場合の輝度を100(%)とする相対輝度で評価した。なお、Gdを添加しない組成の輝度は例えば120(cd/m2)程度である。また、寿命評価結果は省略するが、以下の各評価例の何れにおいても、従来と同等の寿命を有している。
【００３５】
上記の図５に示されるように、Gdを添加することで輝度が向上する傾向が明らかである。効果が顕著に表れたIn2O3量6(wt%)のものでは、少なくとも評価した条件下において、0.14(%)以下のGd添加量であれば、無添加の場合に比較して輝度が向上する。特に、Gd添加量が0.01〜0.12(mol%)の範囲では、130(%)以上の相対輝度が得られ、0.06〜0.11(mol%)の範囲では、150(%)以上の相対輝度が得られる。なお、In2O3量が8(wt%)、10(wt%)の場合に輝度向上効果が低く止まったのは、In2O3量が過剰であるためと考えられる。
【００３６】
なお、Gd添加量が0.14(mol%)を超えると、In2O3量が6(wt%)の場合にも無添加の場合に比較して低輝度となったが、In2O3量や測定条件等を適宜定める等、改善の余地はある。
【００３７】
図６は、前記のGdに代えてLaが添加されたCaTiO3:Pr,La,Zn,Li蛍光体の輝度を前記蛍光体と同様にして評価した結果を示したものである。この蛍光体を製造するに際しては、前記図１に示される製造工程において、出発原料にGdCl3に代えてLaCl3が用いられる。また、焼成過程における反応は、下記(２)の通りである。
CaCO3＋TiO2＋PrCl3＋LaCl3＋ZnS＋Li2CO3 → CaTiO3:Pr,La,Zn,Li  ・・・(２)
【００３８】
上記の図６に示されるように、Laが添加された組成においても、Gd添加の場合と同様な傾向が認められる。すなわち、Laを添加することで無添加の場合に比較して輝度が向上するが、少なくとも評価した範囲では、添加量が過剰になると却って輝度が低下する。輝度向上効果が認められるのはLa量が0.14(mol%)以下の範囲で、0.01〜0.12(mol%)の範囲では30(%)以上、0.08〜0.1(mol%)の範囲では50(%)以上の輝度向上を確認できた。
【００３９】
図７は、前記のGd,Laに代えてYが添加されたCaTiO3:Pr,Y,Zn,Li蛍光体の輝度を前記蛍光体と同様にして評価した結果を示したものである。この蛍光体を製造するに際しては、前記図１に示される製造工程において、出発原料にGdCl3に代えてYCl3が用いられる。また、焼成過程における反応は、下記(３)の通りである。
CaCO3＋TiO2＋PrCl3＋YCl3＋ZnS＋Li2CO3 → CaTiO3:Pr,Y,Zn,Li  ・・・(３)
【００４０】
上記の図７に示されるように、Yが添加された組成においても、Gd添加、La添加の場合と同様に、無添加の場合に比較して輝度が向上する。また、少なくとも評価した範囲では、添加量が過剰になると却って輝度が低下する。輝度向上効果が認められるのはY量が0.14(mol%)以下の範囲で、0.01〜0.12(mol%)の範囲では30(%)以上、0.06〜0.11(mol%)の範囲では50(%)以上の輝度向上を確認できた。
【００４１】
図８は、La添加量を変化させたときの相対輝度変化のPr濃度依存性を評価した結果を示したものである。Pr濃度を0.005(mol%)、0.011(mol%)、0.02(mol%)の３点で振って、La添加量を変化させた場合の相対輝度の傾向を確かめた。Pr濃度に応じて輝度は相違するが、少なくとも上記のPr濃度の範囲では、相対輝度の変化傾向に差異は認められなかった。
【００４２】
図９は、上記と同様にして、相対輝度のZn添加量依存性を評価した結果を示したものである。Zn添加量は1(mol%)、3(mol%)、5(mol%)の３点とした。評価した範囲では、相対輝度の変化傾向にZn添加量の影響は認められない。
【００４３】
図１０は、上記と同様にして、相対輝度のLi添加量依存性を評価した結果を示したものである。Li添加量は1(mol%)、3(mol%)、5(mol%)の３点とした。評価した範囲では、相対輝度の変化傾向にLi添加量の影響は認められない。
【００４４】
上記図８〜図１０に示す評価結果によれば、CaTiO3:Pr,La,Zn,Li蛍光体において、La添加量を0.3(mol%)程度までの範囲で変化させた場合の効果は、他の添加物、すなわちPr,Zn,Liの添加量に無関係であることが確かめられた。なお、上記傾向は、La添加の場合に限られず、Gd、Yの何れが添加される場合も同様である。
【００４５】
上述したように、本実施例においては、CaTiO3にPr、Zn、Liを添加したCaTiO3:Pr,Zn,Li系蛍光体において、Gd、La、およびYの何れかが更に添加されることから、従来に比較して一層高い輝度が得られる。
【００４６】
以上、本発明を図面を参照して詳細に説明したが、本発明は更に別の態様でも実施でき、その主旨を逸脱しない範囲で種々変更を加え得るものである。
【図面の簡単な説明】
【００４７】
【図１】本発明の一実施例の蛍光体の製造方法を説明する工程図である。
【図２】本発明の蛍光表示装置の一例である蛍光表示管の全体構成をカバー・ガラスの一部を切り欠いて示す図である。
【図３】図２の蛍光表示管の表示面の一部を拡大して蛍光体層を示す平面図である。
【図４】図２の蛍光表示管の断面の要部を拡大して構成を説明する図である。
【図５】本発明の一実施例の蛍光体においてGd添加量を変化させた場合の無添加の場合に対する相対輝度を示す図である。
【図６】La添加量を変化させた場合の相対輝度を示す図である。
【図７】Y添加量を変化させた場合の相対輝度を示す図である。
【図８】La添加量を変化させた相対輝度のPr濃度依存性を評価した結果を示す図である。
【図９】La添加量を変化させた相対輝度のZn添加量依存性を評価した結果を示す図である。
【図１０】La添加量を変化させた相対輝度のLi添加量依存性を評価した結果を示す図である。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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