(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
タイヤのトレッドの形成に用いられるタイヤトレッド用ゴム組成物であって、
ゴム成分と、前記ゴム成分１００質量部に対して３０質量部以上１００質量部以下のシリカと、を含み、
前記ゴム成分は、アクリロニトリルとブタジエンとを重合して得られたアクリロニトリル−ブタジエン共重合体ゴムと、スチレン−ブタジエン共重合体ゴムとの混合ゴムであり、
前記ゴム成分には、前記アクリロニトリル−ブタジエン共重合体ゴムが前記ゴム成分全体の５質量部以上１０質量部以下含有されるとともに、前記スチレン−ブタジエン共重合体ゴムが前記ゴム成分全体の９０質量部以上９５質量部以下含有されており、
前記アクリロニトリル−ブタジエン共重合体ゴムにおけるアクリロニトリル共重合量が４０質量％以上であり、
前記シリカのＢＥＴ法による窒素吸着比表面積が５０ｍ2／ｇ以上５００ｍ2／ｇ以下であることを特徴とする、タイヤトレッド用ゴム組成物。
【請求項２】
請求項１に記載のタイヤトレッド用ゴム組成物から形成された、トレッド。
【請求項３】
請求項２に記載のトレッドを用いて製造された、タイヤ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、タイヤトレッド用ゴム組成物、トレッドおよびタイヤに関し、特に、低い転がり抵抗と高い耐磨耗性とを両立することができるタイヤトレッド用ゴム組成物、トレッドおよびタイヤに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来から、タイヤの転がり抵抗を低減して発熱を抑えることにより、車両を低燃費化することが行なわれている。近年、タイヤによる車両の低燃費化への要請は大きくなっており、タイヤ部材の中でもタイヤにおける占有比率の高いトレッドの改良による低燃費化への要請は特に大きい。
【０００３】
そこで、タイヤのトレッドを形成するタイヤトレッド用ゴム組成物にシリカを含有させることにより、転がり抵抗を低減させて低燃費化を図ることがなされてきている。
【０００４】
しかしながら、シリカは、カーボンブラックと比べるとゴム成分に対する親和性が低いためにゴムの補強効果が小さい。
【０００５】
そこで、シリカの補強効果をカーボンブラックと同程度にするために、シリカの分散性を向上させたり、ゴム成分とシリカとを化学的に結合させたりすること等によって、シリカの補強効果を増大させるとともに、転がり抵抗を低減する方法が以下のように提案されている。
【０００６】
たとえば、特許文献１には、ジエン系ゴム、シリカ、シランカップリング剤とともに、所定の錫化合物を添加したタイヤトレッド用ゴム組成物を用いてタイヤのトレッドを作製することにより、車両の低燃費化を図る技術が開示されている。
【０００７】
また、特許文献２には、乳化重合により得られる乳化重合ゴム、シリカ、およびシランカップリング剤を含有させたタイヤトレッド用ゴム組成物を用いてタイヤのトレッドを作製することにより、車両の低燃費化を図る技術が開示されている。
【０００８】
また、特許文献３には、窒素吸着比表面積が異なる２種類のシリカを所定比率で配合したタイヤトレッド用ゴム組成物を用いてタイヤのトレッドを作製することにより、車両の低燃費化を図る技術が開示されている。
【特許文献１】特開平１１−１８１１６１号公報
【特許文献２】特開２０００−２４８１２０号公報
【特許文献３】特開２００６−２３３１７７号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
タイヤにおいては、転がり抵抗を低下して車両の低燃費化を図るとともに、タイヤの長寿命化の観点から耐磨耗性を改善することが望ましい。
【００１０】
しかしながら、タイヤの低い転がり抵抗と高い耐磨耗性とを両立することができるタイヤトレッド用ゴム組成物は現在までに知られてはいなかった。
【００１１】
上記の事情に鑑みて、本発明の目的は、低い転がり抵抗と高い耐磨耗性とを両立することができるタイヤトレッド用ゴム組成物、トレッドおよびタイヤを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
本発明は、タイヤのトレッドの形成に用いられるタイヤトレッド用ゴム組成物であって、ゴム成分と、ゴム成分１００質量部に対して３０質量部以上１００質量部以下のシリカと、を含み、ゴム成分は、アクリロニトリルとブタジエンとを重合して得られたアクリロニトリル−ブタジエン共重合体ゴムと、スチレン−ブタジエン共重合体ゴムとの混合ゴムであり、ゴム成分には、アクリロニトリル−ブタジエン共重合体ゴムがゴム成分全体の５質量部以上１０質量部以下含有されるとともに、スチレン−ブタジエン共重合体ゴムが、ゴム成分全体の９０質量部以上９５質量部以下含有されており、アクリロニトリル−ブタジエン共重合体ゴムにおけるアクリロニトリル共重合量が４０質量％以上であり、シリカのＢＥＴ法による窒素吸着比表面積が５０ｍ2／ｇ以上５００ｍ2／ｇ以下であるタイヤトレッド用ゴム組成物である。
【００１５】
また、本発明は、上記のいずれかのタイヤトレッド用ゴム組成物から形成されたトレッドである。
【００１６】
さらに、本発明は、上記のトレッドを用いて製造されたタイヤである。
【発明の効果】
【００１７】
本発明によれば、低い転がり抵抗と高い耐磨耗性とを両立することができるタイヤトレッド用ゴム組成物、トレッドおよびタイヤを提供することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１８】
以下、本発明の実施の形態について説明する。なお、本発明の図面において、同一の参照符号は、同一部分または相当部分を表わすものとする。
【００１９】
本発明者は、ＢＥＴ法による窒素吸着比表面積が５０ｍ2／ｇ以上５００ｍ2／ｇ以下であるシリカをゴム成分１００質量部に対して３０質量部以上１００質量部以下という高い配合量で配合したときに、そのシリカと相互作用を有すると考えられるアクリロニトリルとブタジエンとを重合して得られる、アクリロニトリル共重合量が２５質量％以上のアクリロニトリル−ブタジエン共重合体ゴム（ＮＢＲ）をゴム成分に添加することによって、シリカの分散性を向上することができ、さらにはシリカとゴム成分との結合をより強固なものとすることで、低い転がり抵抗と高い耐磨耗性とを両立して実現することができるタイヤトレッド用ゴム組成物を作製できることを見いだし、本発明を完成するに至った。
【００２０】
また、本発明者は、極性ゴムであるＮＢＲは、通常のタイヤに用いられるような非極性ゴムとの接着性能が悪いという問題があるが、ゴム成分全体の５質量部以上３０質量部以下という少量のＮＢＲを添加することによって、そのような問題を解消でき、さらにはシリカとゴム成分との結合をより強固なものとすることができることも見いだした。
【００２１】
＜ゴム成分＞
本発明に用いられるゴム成分には、アクリロニトリル共重合量が２５質量％以上のＮＢＲがゴム成分全体の５質量部以上３０質量部以下含有されており、ＮＢＲ以外のゴムとしてはジエン系ゴムが含まれていることが好ましい。
【００２２】
ここで、本発明において、ＮＢＲは、従来から公知のものを用いることができ、たとえばアクリロニトリルとブタジエンのみを共重合させることによって得たもの等を用いることができる。また、ＮＢＲの形成に用いられるアクリロニトリルとブタジエンについてもそれぞれ従来から公知のものを用いることができる。
【００２３】
また、本発明に用いられるゴム成分に含有されるＮＢＲ以外のゴムとしては、たとえば、天然ゴム（ＮＲ）、ポリイソプレン合成ゴム（ＩＲ）、ブタジエンゴム（ＢＲ）、スチレン−ブタジエン共重合体ゴム（ＳＢＲ）、クロロプレンゴム（ＣＲ）、ブチルゴム（ＩＩＲ）およびスチレン−イソプレン−ブタジエン共重合体ゴム（ＳＩＢＲ）からなる群から選択された少なくとも１種を用いることができる。
【００２４】
なかでも、タイヤの強度を十分なものとし、かつ優れた耐磨耗性を発現させる観点からは、本発明に用いられるゴム成分としては、ＳＢＲとＮＢＲとの混合ゴムを用いることが好ましい。ここで、ＳＢＲとしては、たとえば、従来から公知のＳＢＲを用いることができる。
【００２５】
また、転がり抵抗をさらに低くするとともに耐磨耗性をさらに高くする観点からは、本発明に用いられるゴム成分中のＮＢＲの含有量は、ゴム成分全体の５質量部以上２０質量部以下であることが好ましい。
【００２６】
また、さらに高い耐磨耗性を実現する観点からは、本発明に用いられるゴム成分中に含まれるＮＢＲのアクリロニトリル共重合量は３５質量％以上であることが好ましく、４０質量％以上であることがさらに好ましい。
【００２７】
なお、ＮＢＲ中のアクリロニトリル共重合量は、たとえばＩＲスペクトル法、ケルダール法またはガスクロマトグラフ法等の従来から公知の方法によって測定することができる。また、本発明において、アクリロニトリル共重合量は、ＮＢＲ全体の質量に対するアクリロニトリルの質量の比率であることは言うまでもない。
【００２８】
＜シリカ＞
本発明に用いられるシリカとしては、ＢＥＴ法による窒素吸着比表面積が５０ｍ2／ｇ以上５００ｍ2／ｇ以下のシリカであれば従来から公知のシリカを限定なく用いることができ、たとえば、乾式法により得られるシリカ（無水ケイ酸）および／または湿式法により得られるシリカ（含水ケイ酸）等を用いることができる。なかでも、本発明に用いられるシリカとしては、湿式法により得られるシリカ（含水ケイ酸）を用いることが好ましい。
【００２９】
また、本発明のタイヤトレッド用ゴム組成物には、シリカは、上記のゴム成分１００質量部に対して３０質量部以上１００質量部以下含有される。本発明のタイヤトレッド用ゴム組成物中のシリカの含有量をこのように設定することによって、低い転がり抵抗と高い耐磨耗性とを両立して実現することができるタイヤトレッド用ゴム組成物を得ることができる。
【００３０】
また、本発明に用いられるシリカのＢＥＴ法による窒素吸着比表面積が５０ｍ2／ｇ以上５００ｍ2／ｇ以下に設定される。シリカの窒素吸着比表面積が５０ｍ2／ｇ未満の場合には加硫後の破壊強度が低下する傾向があり、５００ｍ2／ｇを超える場合には加工性が悪化する傾向にある。
【００３１】
なお、シリカのＢＥＴ法による窒素吸着比表面積は、ＡＳＴＭ−Ｄ−４８２０−９３に準拠した方法により測定することができる。
【００３２】
＜その他成分＞
本発明のタイヤトレッド用ゴム組成物には、上記の材料以外にも、たとえば、タイヤ工業において一般的に用いられているシランカップリング剤、酸化亜鉛、ステアリン酸、老化防止剤、硫黄または加硫促進剤等の各種材料が適宜配合されていてもよい。
【００３３】
ここで、シランカップリング剤としては、従来から公知のものを用いることができ、たとえば、ビス（３−トリエトキシシリルプロピル）テトラスルフィド、ビス（２−トリエトキシシリルエチル）テトラスルフィド、ビス（３−トリメトキシシリルプロピル）テトラスルフィド、ビス（２−トリメトキシシリルエチル）テトラスルフィド、ビス（３−トリエトキシシリルプロピル）トリスルフィド、ビス（３−トリメトキシシリルプロピル）トリスルフィド、ビス（３−トリエトキシシリルプロピル）ジスルフィド、ビス（３−トリメトキシシリルプロピル）ジスルフィド、３−トリメトキシシリルプロピル−Ｎ，Ｎ−ジメチルチオカルバモイルテトラスルフィド、３−トリエトキシシリルプロピル−Ｎ，Ｎ−ジメチルチオカルバモイルテトラスルフィド、２−トリエトキシシリルエチル−Ｎ，Ｎ−ジメチルチオカルバモイルテトラスルフィド、２−トリメトキシシリルエチル−Ｎ，Ｎ−ジメチルチオカルバモイルテトラスルフィド、３−トリメトキシシリルプロピルベンゾチアゾリルテトラスルフィド、３−トリエトキシシリルプロピルベンゾチアゾールテトラスルフィド、３−トリエトキシシリルプロピルメタクリレートモノスルフィド、３−トリメトキシシリルプロピルメタクリレートモノスルフィド等のスルフィド系、３−メルカプトプロピルトリメトキシシラン、３−メルカプトプロピルトリエトキシシラン、２−メルカプトエチルトリメトキシシラン、２−メルカプトエチルトリエトキシシラン等のメルカプト系、ビニルトリエトキシシラン、ビニルトリメトキシシラン等のビニル系、３−アミノプロピルトリエトキシシラン、３−アミノプロピルトリメトキシシラン、３−（２−アミノエチル）アミノプロピルトリエトキシシラン、３−（２−アミノエチル）アミノプロピルトリメトキシシラン等のアミノ系、γ−グリシドキシプロピルトリエトキシシラン、γ−グリシドキシプロピルトリメトキシシラン、γ−グリシドキシプロピルメチルジエトキシシラン、γ−グリシドキシプロピルメチルジメトキシシラン等のグリシドキシ系、３−ニトロプロピルトリメトキシシラン、３−ニトロプロピルトリエトキシシラン等のニトロ系、３−クロロプロピルトリメトキシシラン、３−クロロプロピルトリエトキシシラン、２−クロロエチルトリメトキシシラン、２−クロロエチルトリエトキシシラン等のクロロ系が挙げられる。なお、上記のシランカップリング剤は、単独で用いてもよく、２種以上を組み合わせて用いてもよい。
【００３４】
また、酸化亜鉛としては、従来から公知のものを用いることができ、たとえば、三井金属鉱業（株）製の亜鉛華１号等を用いることができる。
【００３５】
また、ステアリン酸としては、従来から公知のものを用いることができ、たとえば、日本油脂（株）製の椿等を用いることができる。
【００３６】
また、老化防止剤としては、従来から公知のものを用いることができ、たとえば、住友化学（株）製のアンチゲン６Ｃ（Ｎ−（１，３−ジメチルブチル）−Ｎ’−フェニル−ｐ−フェニレンジアミン）等を用いることができる。
【００３７】
また、硫黄としては、従来から公知のものを用いることができ、たとえば、鶴見化学工業（株）製の粉末硫黄等を用いることができる。
【００３８】
また、加硫促進剤としては、従来から公知のものを用いることができ、たとえば、スルフェンアミド系、チアゾール系、チウラム系、チオウレア系、グアニジン系、ジチオカルバミン酸系、アルデヒド−アミン系またはアルデヒド−アンモニア系、イミダゾリン系、もしくは、キサンテート系加硫促進剤のうち少なくとも一つを含有するもの等を用いることができる。スルフェンアミド系としては、たとえばＣＢＳ（Ｎ−シクロヘキシル−２−ベンゾチアジルスルフェンアミド）、ＴＢＢＳ（Ｎ−tert−ブチル−２−ベンゾチアジルスルフェンアミド）、Ｎ，Ｎ’−ジシクロヘキシル−２−ベンゾチアジルスルフェンアミド、Ｎ−オキシジエチレン−２−ベンゾチアジルスルフェンアミド、Ｎ，Ｎ’−ジイソプロピル−２−ベンゾチアゾールスルフェンアミドなどのスルフェンアミド系化合物等を使用することができる。チアゾール系としては、たとえばＭＢＴ（２−メルカプトベンゾチアゾール）、ＭＢＴＳ（ジベンゾチアジルジスルフィド）、２−メルカプトベンゾチアゾールのナトリウム塩、亜鉛塩、銅塩、シクロヘキシルアミン塩、２−（２，４−ジニトロフェニル）メルカプトベンゾチアゾール、２−（２，６−ジエチル−４−モルホリノチオ）ベンゾチアゾール等のチアゾール系化合物を用いることができる。チウラム系としては、たとえばＴＭＴＤ（テトラメチルチウラムジスルフィド）、テトラエチルチウラムジスルフィド、テトラメチルチウラムモノスルフィド、ジペンタメチレンチウラムジスルフィド、ジペンタメチレンチウラムモノスルフィド、ジペンタメチレンチウラムテトラスルフィド、ジペンタメチレンチウラムヘキサスルフィド、テトラブチルチウラムジスルフィド、ペンタメチレンチウラムテトラスルフィド等のチウラム系化合物を用いることができる。チオウレア系としては、たとえばチオカルバミド、ジエチルチオ尿素、ジブチルチオ尿素、トリメチルチオ尿素、ジオルトトリルチオ尿素などのチオ尿素化合物などを使用することができる。グアニジン系としては、たとえばジフェニルグアニジン、ジオルトトリルグアニジン、トリフェニルグアニジン、オルトトリルビグアニド、ジフェニルグアニジンフタレート等のグアニジン系化合物を用いることができる。ジチオカルバミン酸系としては、たとえばエチルフェニルジチオカルバミン酸亜鉛、ブチルフェニルジチオカルバミン酸亜鉛、ジメチルジチオカルバミン酸ナトリウム、ジメチルジチオカルバミン酸亜鉛、ジエチルジチオカルバミン酸亜鉛、ジブチルジチオカルバミン酸亜鉛、ジアミルジチオカルバミン酸亜鉛、ジプロピルジチオカルバミン酸亜鉛、ペンタメチレンジチオカルバミン酸亜鉛とピペリジンの錯塩、ヘキサデシル(またはオクタデシル)イソプロピルジチオカルバミン酸亜鉛、ジベンジルジチオカルバミン酸亜鉛、ジエチルジチオカルバミン酸ナトリウム、ペンタメチレンジチオカルバミン酸ピペリジン、ジメチルジチオカルバミン酸セレン、ジエチルジチオカルバミン酸テルル、ジアミルジチオカルバミン酸カドミウム等のジチオカルバミン酸系化合物を用いることができる。アルデヒド−アミン系またはアルデヒド−アンモニア系としては、たとえばアセトアルデヒド−アニリン反応物、ブチルアルデヒド−アニリン縮合物、ヘキサメチレンテトラミン、アセトアルデヒド−アンモニア反応物等のアルデヒド−アミン系またはアルデヒド−アンモニア系化合物等を用いることができる。イミダゾリン系としては、たとえば２−メルカプトイミダゾリン等のイミダゾリン系化合物等を用いることができる。キサンテート系としては、たとえばジブチルキサントゲン酸亜鉛などのキサンテート系化合物等を用いることができる。これらの加硫促進剤は、単独で用いてもよく、２種以上を組み合わせて用いてもよい。
【００３９】
＜タイヤ＞
本発明のタイヤトレッド用ゴム組成物は、上記のゴム成分およびシリカ等の材料をたとえば混練り等により混合することによって作製することができる。
【００４０】
そして、上記の本発明のタイヤトレッド用ゴム組成物を未加硫の状態で押出し加工等することによって、トレッドを形成することができる。
【００４１】
そして、本発明のタイヤトレッド用ゴム組成物から形成されたトレッドを含むタイヤ部材を所定の位置に配置すること等によってグリーンタイヤを作製し、その後、グリーンタイヤの各部材を構成するゴム組成物を加硫すること等によって、本発明のタイヤが製造される。
【００４２】
図１に、本発明のタイヤの一例の左上部半分の模式的な断面図を示す。ここで、タイヤ１は、タイヤ１の接地面となるトレッド２と、トレッド２の両端からタイヤ半径方向内方に延びてタイヤ１の側面を構成する一対のサイドウォール３と、各サイドウォール３のタイヤ半径方向内方端に位置するビードコア５とを備える。また、ビードコア５，５間にはプライ６が架け渡されるとともに、このプライ６の外側かつトレッド２の内側にはベルト７が設置されている。
【００４３】
プライ６は、たとえば、タイヤ赤道ＣＯ（タイヤ１の外周面の幅の中心をタイヤ１の外周面の周方向に１回転させて得られる仮想線）に対してたとえば７０°〜９０°の角度を為す複数のコードがゴム組成物中に埋設されたゴムシートから形成することができる。また、プライ６は、トレッド２からサイドウォール３を経てビードコア５の廻りをタイヤ軸方向の内側から外側に折り返されて係止される。
【００４４】
ベルト７は、たとえば、タイヤ赤道ＣＯに対してたとえば４０°以下の角度を為す複数のコードがゴム組成物中に埋設されたゴムシートから形成することができる。
【００４５】
また、タイヤ１には、必要に応じてベルト７の剥離を抑止するためのバンド（図示せず）が設けられていてもよい。ここで、バンドは、たとえば、複数のコードがゴム組成物中に埋設されたゴムシートからなり、タイヤ赤道ＣＯとほぼ平行にベルト７の外側に螺旋巻きすることによって設置することができる。
【００４６】
また、タイヤ１には、ビードコア５からタイヤ半径方向外方に延びるビードエイペックス８が形成されているとともに、プライ６の内側にはインナーライナー９が設置されており、プライ６の折返し部の外側はサイドウォール３およびサイドウォール３からタイヤ半径方向内方に延びるクリンチ４で被覆されている。
【００４７】
なお、上記においては、本発明のタイヤ１として乗用車用のタイヤについて例示しているが、本発明はこれに限定されず、乗用車用、トラック用、バス用、重車両用等の各種車両に用いられるタイヤとすることができる。
【００４８】
本発明のタイヤトレッド用ゴム組成物は、アクリロニトリル共重合量が２５質量％以上であるＮＢＲがゴム成分全体の５質量部以上３０質量部以下含まれているゴム成分とともに、ＢＥＴ法による窒素吸着比表面積が５０ｍ2／ｇ以上５００ｍ2／ｇ以下であるシリカを上記のゴム成分１００質量部に対して３０質量部以上１００質量部以下含んでいることから、本発明のタイヤトレッド用ゴム組成物を用いてタイヤのトレッドを形成し、そのトレッドを用いたタイヤにおいては、タイヤの転がり抵抗を低減でき、さらには高い耐磨耗性を実現することができる。
【００４９】
したがって、本発明のタイヤトレッド用ゴム組成物はタイヤのトレッドの形成に用いられるのが好適である。
【実施例】
【００５０】
＜加硫ゴムシートの作製＞
表１に示す配合に従って、ゴム成分、シリカ、シランカップリング剤、酸化亜鉛、ステアリン酸および老化防止剤を１．７Ｌのバンバリーミキサーを用いて４分間混練りした。そして、表１に示す配合に従って、得られた混練り物に硫黄、加硫促進剤ＮＳおよび加硫促進剤Ｄを添加し、オープンロールを用いて４分間混練りして、実施例１〜４および比較例１〜３のそれぞれの未加硫ゴム組成物を得た。
【００５１】
その後、実施例１〜４および比較例１〜３のそれぞれの未加硫ゴム組成物を１７０℃で１５分間プレス加硫することによって、実施例１〜４および比較例１〜３のそれぞれの加硫ゴムシートを作製した。
【００５２】
なお、表１のゴム成分の欄に示されている数値は、ＮＢＲとＳＢＲとの混合ゴムからなるゴム成分の混合比（質量比）が表わされており、表１の添加剤の欄に示されている数値は、ＮＢＲとＳＢＲとの混合ゴムからなるゴム成分の配合量を１００質量部としたときの各添加剤の配合量が質量部で表わされている。
【００５３】
【表１】
0005057376.tif 000002
【００５４】
（注１）ＮＢＲ（１）：日本ゼオン（株）製のＮＩＰＯＬ１００１（アクリロニトリル共重合量：４０質量％）
（注２）ＮＢＲ（２）：日本ゼオン（株）製のＮＩＰＯＬ１０４２（アクリロニトリル共重合量：３５質量％）
（注３）ＳＢＲ：日本ゼオン（株）製のＮＳ１１６（スチレン共重合量：２２質量％）
（注４）シリカ：デグッサ社製のＵＬＴＲＡＳＩＬ  ＶＮ３（ＢＥＴ法による窒素吸着比表面積：１７５ｍ2／ｇ）
（注５）シランカップリング剤：デグッサ社製のＳｉ２６６
（注６）酸化亜鉛：三井金属鉱業（株）製の亜鉛華１号
（注７）ステアリン酸：日本油脂（株）製の椿
（注８）老化防止剤：住友化学（株）製のアンチゲン６Ｃ（Ｎ−（１，３−ジメチルブチル）−Ｎ’−フェニル−ｐ−フェニレンジアミン）
（注９）硫黄：鶴見化学工業（株）製の粉末硫黄
（注１０）加硫促進剤ＮＳ：大内新興化学工業（株）製のノクセラーＮＳ
（注１１）加硫促進剤Ｄ：大内新興化学工業（株）製のノクセラーＤ
＜転がり抵抗試験＞
上記の実施例１〜４および比較例１〜３のそれぞれの加硫ゴムシートから試験片を作製し、粘弾性スペクトロメータＶＥＳ（（株）岩本製作所製）を用いて、温度３０℃、初期歪み１０％、動歪み２％の条件下で損失正接（ｔａｎδ）の測定を行なった。その結果を表１の転がり抵抗指数の欄に示す。
【００５５】
なお、表１の転がり抵抗指数の欄の数値は、比較例１の加硫ゴムシートからなる試験片の損失正接（ｔａｎδ）を１００として、下記の式（１）により算出したものである。したがって、表１の転がり抵抗指数の欄の数値が大きいほど転がり抵抗が小さくなり、低燃費化できることを示している。
（転がり抵抗指数）＝１００×（比較例１の損失正接（ｔａｎδ））／（実施例１〜４および比較例１〜３のそれぞれの損失正接（ｔａｎδ））  …（１）
＜耐磨耗性試験＞
上記の実施例１〜４および比較例１〜３のそれぞれの加硫ゴムシートから試験片を作製し、ランボーン摩耗試験機を用いて、温度２０℃、スリップ率２０％、試験時間５分間の条件でランボーン摩耗量を測定し、実施例１〜４および比較例１〜３のそれぞれの容積損失量を測定した。その結果を表１の摩耗指数の欄に示す。
【００５６】
なお、表１の摩耗指数の欄の数値は、比較例１の加硫ゴムシートからなる試験片の容積損失量を１００として、下記の式（２）により算出したものである。したがって、表１の摩耗指数の欄の数値が大きいほど耐磨耗性に優れていることを示している。
（摩耗指数）＝１００×（比較例１の容積損失量）／（実施例１〜４および比較例１〜３のそれぞれの容積損失量）  …（２）
＜評価＞
表１に示すように、実施例１〜４の加硫ゴムシートは、比較例１の加硫ゴムシートと比べて、転がり抵抗指数は同等程度であるが、摩耗指数は大幅に上昇することが確認された。
【００５７】
また、表１に示すように、実施例１〜４の加硫ゴムシートは、比較例２の加硫ゴムシートと比べて、摩耗指数は同等程度であるが、転がり抵抗指数は大幅に上昇することが確認された。
【００５８】
また、表１に示すように、ＮＢＲ（１）がゴム成分全体の３質量部だけ配合された比較例３の加硫ゴムシートは、ＳＢＲがゴム成分全体の１００質量部配合された比較例１の加硫ゴムシートと転がり抵抗および耐磨耗性が共に同等程度であるため、実施例４の加硫ゴムシートと比較すればわかるように、ＮＢＲがゴム成分全体の５質量部未満の場合にはＮＢＲの配合効果が得られないことが確認された。
【００５９】
したがって、実施例１〜４の配合の未加硫ゴム組成物は、タイヤのトレッドの形成に用いられるタイヤトレッド用ゴム組成物として用いるのが好適であると考えられる。
【００６０】
今回開示された実施の形態および実施例はすべての点で例示であって制限的なものではないと考えられるべきである。本発明の範囲は上記した説明ではなくて特許請求の範囲によって示され、特許請求の範囲と均等の意味および範囲内でのすべての変更が含まれることが意図される。
【産業上の利用可能性】
【００６１】
本発明によれば、低い転がり抵抗と高い耐磨耗性とを両立することができるタイヤトレッド用ゴム組成物、トレッドおよびタイヤを提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００６２】
【図１】本発明のタイヤの一例の左上部半分の模式的な断面図である。
【符号の説明】
【００６３】
１  タイヤ、２  トレッド、３  サイドウォール、４  クリンチ、５  ビードコア、６  プライ、７  ベルト、８  ビードエイペックス、９  インナーライナー。
【図１】
0005057376.tif 000003