(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
圧縮流体を生成する圧縮機本体と、
該圧縮機本体により生成した圧縮流体を貯留するタンクと、
該タンク内の圧力を検出する圧力検出手段と、
該圧力検出手段で検出される圧力が所定の上限値まで上昇すると前記圧縮機本体を駆動状態から停止状態、または負荷運転状態から無負荷運転状態に切り替え、前記圧力検出手段で検出される圧力が所定の下限値まで低下すると前記圧縮機本体を停止状態から駆動状態、または無負荷運転状態から負荷運転状態に切り替える制御手段とを備えた圧縮機において、
前記制御手段は、前記圧縮機本体の駆動中に前記圧力検出手段で検出される圧力が継続して所定時間以上、前記上限値より低く前記下限値より高い所定の圧力範囲にあるときには前記圧縮機本体を停止し、その後、前記圧力検出手段で検出される圧力が前記圧力範囲より低い所定の再起動圧力値まで低下すると前記圧縮機本体を再起動することを特徴とする圧縮機。
【請求項２】
前記再起動圧力値は前記下限値であることを特徴とする請求項１に記載の圧縮機。
【請求項３】
前記再起動圧力値は前記圧力範囲よりも低く前記下限値よりも高い所定値であることを特徴とする請求項１に記載の圧縮機。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、例えば空気等の流体を圧縮するのに好適に用いられる圧縮機に関する。
【背景技術】
【０００２】
圧縮機には、圧縮機本体により生成した圧縮流体を貯留するタンクと、このタンク内の圧力を検出する圧力センサと、圧力センサの検出結果に基づいて圧縮機本体を制御する制御基板とを有するものがある。そして、制御基板は、圧力センサで検出される圧力が上限値まで上昇すると圧縮機本体を駆動状態から停止状態に切り替え、圧力センサで検出される圧力が下限値まで下降すると圧縮機本体を停止状態から駆動状態に切り替えることによってタンク内を所定の圧力範囲に維持して圧縮流体を供給する方式のものや、圧力センサで検出される圧力が上限値になると圧縮機本体の吸込弁を強制的に開いて圧縮機本体を無負荷運転に切り替えることでタンク内の圧力上昇を抑えつつ圧縮流体を供給するアンロード方式のもの等がある。圧縮機についての省エネルギ化のための提案が種々なされている（例えば、特許文献１参照）。
【特許文献１】特許第３５５８４４３号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
ところで、圧縮機において、消費する流体量と圧縮機本体が生成する流体量とが同等にバランスしている状態では、タンク内の圧力が一定の圧力幅の中でバランスして運転が継続されることになる。このとき、タンク内の圧力が高いと、低い場合に比べてより多くのモータ軸動力が必要となり、無駄な電力が消費されることになってしまう。
【０００４】
したがって、本発明は、モータ軸動力を低減し省エネルギ効果が得られる圧縮機の提供を目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
上記目的を達成するために、請求項１に係る発明は、圧縮流体を生成する圧縮機本体と、該圧縮機本体により生成した圧縮流体を貯留するタンクと、該タンク内の圧力を検出する圧力検出手段と、該圧力検出手段で検出される圧力が所定の上限値まで上昇すると前記圧縮機本体を駆動状態から停止状態、または負荷運転状態から無負荷運転状態に切り替え、前記圧力検出手段で検出される圧力が所定の下限値まで低下すると前記圧縮機本体を停止状態から駆動状態、または無負荷運転状態から負荷運転状態に切り替える制御手段とを備えた圧縮機において、前記制御手段は、前記圧縮機本体の駆動中に前記圧力検出手段で検出される圧力が継続して所定時間以上、前記上限値より低く前記下限値より高い所定の圧力範囲にあるときには前記圧縮機本体を停止し、その後、前記圧力検出手段で検出される圧力が前記圧力範囲より低い所定の再起動圧力値まで低下すると前記圧縮機本体を再起動することを特徴としている。
【０００６】
請求項２に係る発明は、請求項１に係る発明において、前記再起動圧力値は前記下限値であることを特徴としている。
【０００７】
請求項３に係る発明は、請求項１に係る発明において、前記再起動圧力値は前記圧力範囲よりも低く前記下限値よりも高い所定値であることを特徴としている。
【発明の効果】
【０００８】
請求項１に係る発明によれば、制御手段は、圧縮機本体の駆動中に圧力検出手段で検出される圧力が継続して所定時間以上、上限値より低く下限値より高い所定の圧力範囲にあってバランスしているとき、消費する流体量と圧縮機本体が生成する流体量とが同等にバランスしているため、圧縮機本体を停止し、その後、圧力検出手段で検出される圧力が前記圧力範囲より低い所定の再起動圧力値まで低下すると圧縮機本体を再起動することになり、その後は、再起動圧力値付近で、消費する流体量と圧縮機本体が生成する流体量とがバランスすることになる。このように低下させられた再起動圧力値で駆動することで、同じ消費量に対応しつつモータ軸動力を低減できる。したがって、上記の圧力低下のための圧縮機本体の一時的な停止と、低圧での再起動によるモータ軸動力の低減とによって、省エネルギ効果が得られる。
【０００９】
請求項２に係る発明によれば、制御手段は、消費する流体量と生成する流体量とのバランスに基づいて圧縮機本体を停止した後に、再起動圧力値である、流体の安定供給のために必要な下限値までタンク内圧力を低下させて圧縮機本体を再起動させるため、圧力低下のための圧縮機本体の一時的な停止の停止時間を長くでき、また、再起動後のモータ軸動力も大きく低減できる。したがって、さらに高い省エネルギ効果が得られる。
【００１０】
請求項３に係る発明によれば、制御手段は、消費する流体量と生成する流体量とのバランスに基づいて圧縮機本体を停止した後に、再起動圧力値である、流体の安定供給のために必要な下限値よりも高い所定値までタンク内圧力を低下させて圧縮機本体を再起動するため、圧縮機本体の再起動時の応答遅れによって圧力値が下限値を下回ることを防止できる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１１】
本発明の第１実施形態の圧縮機を図１〜図３を参照して以下に説明する。
第１実施形態の圧縮機１１は、圧縮流体としての圧縮空気を生成するもので、駆動源としての電動のモータ１２と、このモータ１２で駆動されて圧縮空気を生成する圧縮機本体１３と、この圧縮機本体１３により生成した圧縮空気を一時貯留するタンク１４と、このタンク１４内の圧力を検出する圧力センサ（圧力検出手段）１５と、圧力センサ１５の検出圧力に基づいて電動モータ１２つまり圧縮機本体１３の運転を制御する制御基板（制御手段）１６とを有している。なお、圧縮機本体１３は、スクロール型、往復動型のいずれであっても良い。
【００１２】
制御基板１６は、図示せぬ演算処理部が一定周期で図２に示すフローチャートの省エネ制御処理を実行する。この省エネ制御処理は、圧力センサ１５で検出されるタンク１４内の圧力が所定の上限値ＰＨまで上昇するとモータ１２つまり圧縮機本体１３を駆動状態から停止状態に切り替え、圧力センサ１５で検出される圧力が所定の下限値ＰＬまで低下するとモータ１２つまり圧縮機本体１３を停止状態から駆動状態に切り替えるという通常の制御を基本としつつ、モータ１２つまり圧縮機本体１３の駆動中に圧力センサ１５で検出される圧力が継続して所定時間以上、上限値ＰＨより低く下限値ＰＬより高い所定の第一圧力範囲（圧力範囲）Ｐ１１〜Ｐ１２にあるときには圧縮機本体１３を停止し、その後、圧力センサ１５で検出される圧力が第一圧力範囲Ｐ１１〜Ｐ１２より低い所定の再起動圧力値まで低下するとモータ１２つまり圧縮機本体１３を再起動するという制御を行う。なお、下限値ＰＬ＜第一圧力範囲の下値Ｐ１１＜第一圧力範囲の上値Ｐ１２＜上限値ＰＨの関係となっている。ここでは、再起動圧力値が下限値ＰＬに設定される。なお、上記した下限値ＰＬおよび上限値ＰＨは圧縮空気の安定供給のために必要な下限および上限の圧力値である。
【００１３】
省エネ制御処理の実行開始に当たって、圧力センサ１５からの圧力信号をサンプリングし、タンク１４内の圧力値を計測する（ステップＳ１）。次に、モータ１２つまり圧縮機本体１３が運転中（駆動中）であるか否かを判断し（ステップＳ２）、モータ１２つまり圧縮機本体１３が運転中ではない場合は、ステップＳ１で計測したタンク１４内の圧力値が、予め設定されている所定の下限値ＰＬ以下であるか否かを判定し（ステップＳ３）、タンク１４内の圧力値が下限値ＰＬ以下でなければ（つまり下限値ＰＬより大であれば）、何もせずに今回の省エネ制御処理を終了する。
【００１４】
一方、ステップＳ３において、ステップＳ１で計測したタンク１４内の圧力値が、予め設定されている所定の下限値ＰＬ以下である場合、つまり下限値ＰＬまで低下すると、後述するステップＳ１３でスタートされるタイマを停止する（ステップＳ４）。そして、タイマ値をリセットして（ステップＳ５）、モータ１２つまり圧縮機本体１３を起動して（ステップＳ６）、今回の省エネ制御処理を終了する。
【００１５】
ステップＳ２において、モータ１２つまり圧縮機本体１３が運転中の場合、ステップＳ１で計測したタンク１４内の圧力値が、予め設定されている、上限値ＰＨより低く下限値ＰＬより高い所定の第一圧力範囲Ｐ１１〜Ｐ１２内にあるか否かを判定する（ステップＳ７）。この判定の結果、第一圧力範囲Ｐ１１〜Ｐ１２外であった場合、ステップＳ１で計測したタンク１４内の圧力値が予め設定されている上限値ＰＨ以上か否かを判定する（ステップＳ８）。上限値ＰＨ未満の場合は、何もせずに今回の省エネ制御処理を終了する。上限値ＰＨ以上の場合、つまり上限値ＰＨまで上昇すると、後述するステップＳ１３でスタートされるタイマを停止する（ステップＳ９）。そして、タイマ値をリセットして（ステップＳ１０）、モータ１２つまり圧縮機本体１３を停止して（ステップＳ１１）、今回の省エネ制御処理を終了する。
【００１６】
ステップＳ７の判定の結果、第一圧力範囲Ｐ１１〜Ｐ１２内であった場合、第一圧力範囲Ｐ１１〜Ｐ１２内で圧力がバランスしている時間を求めるためのタイマが既にスタートしているか否かを判定し（ステップＳ１２）、タイマがスタートしていない場合は、タイマをスタートさせて（ステップＳ１３）、今回の省エネ制御処理を終了する。
【００１７】
ステップＳ１２において、タイマが既にスタートしていれば、タイマの計時時間が、予め設定されている、圧力が第一圧力範囲Ｐ１１〜Ｐ１２内でバランスしていると判定できる圧力バランス時間しきい値Ｔに到達したか否かを判定し（ステップＳ１５）、判定の結果、到達していない場合は、何もせず今回の省エネ制御処理を終了する。この圧力バランス時間しきい値Ｔは、消費する空気量と圧縮機本体１３が生成する空気量とが同等にバランスし、タンク１４内の圧力が一定の圧力幅の中でバランスして運転が継続されていると判定することができる基準の時間である。
【００１８】
ステップＳ１５の判定の結果、圧力バランス時間しきい値Ｔに到達した場合、モータ１２つまり圧縮機本体１３を停止させて（ステップＳ１６）、今回の省エネ制御処理を終了する。そして、後の省エネ制御処理のステップＳ３で再起動圧力値である下限値ＰＬになると、ステップＳ６でモータ１２つまり圧縮機本体１３を再起動する。
【００１９】
次に、上記した省エネ制御処理について、一の動作パターンを例にとり図３を参照しつつ説明する。なお、図３において実線はこの省エネ制御処理による各物理量等を示すもので、比較のため従来の下限値ＰＬでモータ１２をＯＮし上限値ＰＨでモータ１２をＯＦＦする制御処理の場合を一点鎖線で示している。
【００２０】
主電源の投入後、一回目の省エネ制御処理が実行されると、圧力センサ１５の圧力値を計測するが（ステップＳ１）、運転中ではなく（ステップＳ２）、圧力値も下限値ＰＬ以下に低下しているため（ステップＳ３）、モータ１２つまり圧縮機本体１３を起動する（ステップＳ６：ｔ１時点）。これにより、モータ１２つまり圧縮機本体１３が運転状態となる。そして、圧縮機本体１３の運転により、圧力センサ１５の圧力値が上昇し、第一圧力範囲Ｐ１１〜Ｐ１２内に入ると（ステップＳ７：ｔ２時点）、タイマをスタートする（ステップＳ１３）。このときは、まだタンク１４内の圧縮空気を外部に供給しておらず、タイマの計時時間が圧力バランス時間しきい値Ｔに達する前に（ステップＳ１５）、圧力センサ１５の圧力値が第一圧力範囲Ｐ１１〜Ｐ１２を超えて（ステップＳ７）、上限値ＰＨ以上になる（ステップＳ８：ｔ３時点）。すると、タイマを停止し（ステップＳ９）、タイマをリセットして（ステップＳ１０）、モータ１２つまり圧縮機本体１３を停止させる（ステップＳ１１）。
【００２１】
次に、圧縮空気の消費が始まると、圧力センサ１５の圧力値は低下していくことになり、圧力センサ１５の圧力値が下限値ＰＬ以下に低下すると（ステップＳ３）、モータ１２つまり圧縮機本体１３を起動する（ステップＳ６：ｔ４時点）。すると、再び圧力センサ１５の圧力値は上昇することになり、第一圧力範囲Ｐ１１〜Ｐ１２内に入ると（ステップＳ７：ｔ５時点）、タイマをスタートする（ステップＳ１３）。このとき、第一圧力範囲Ｐ１１〜Ｐ１２内に入った後の所定のタイミング（ｔ６時点）から、消費する空気量と圧縮機本体１３が生成する空気量とが同等にバランスし、その結果、第一圧力範囲Ｐ１１〜Ｐ１２内に入った時点（ｔ５時点）から圧力センサ１５の圧力値が第一圧力範囲Ｐ１１〜Ｐ１２内でバランスして、その継続時間であるタイマの計時時間が圧力バランス時間しきい値Ｔに達すると（ステップＳ１５）、圧力センサ１５の圧力値が上限値ＰＨに達していないにもかかわらず、モータ１２つまり圧縮機本体１３を停止させる（ステップＳ１６：ｔ７時点）。
【００２２】
これにより、継続する圧縮空気の消費で圧力センサ１５の圧力値が低下し、再起動圧力値である下限値ＰＬまで下がると（ステップＳ３：ｔ８時点）、タイマを停止し（ステップＳ４）、タイマをリセットして（ステップＳ５）、モータ１２つまり圧縮機本体１３を起動する（ステップＳ６）。すると、圧力が下限値ＰＬまで低下した状態で、再び消費する空気量と圧縮機本体１３が生成する空気量とが同等にバランスし、圧力センサ１５の圧力値が下限値ＰＬ付近でバランスする。
【００２３】
その結果、タンク１４内の圧力が下限値ＰＬまで低くなり、消費する空気量と圧縮機本体１３が生成する空気量とが同等にバランスする状態を高い圧力値で維持する場合（図３の一点鎖線）と比べて、モータ１２の軸トルクが低下することから、モータ１２つまり圧縮機本体１３の一時的な停止と併せて電力推移のグラフの斜線部Ｘ１の省エネ効果が得られる。
【００２４】
以上に述べた第１実施形態の圧縮機１１によれば、制御基板１６は、圧縮機本体１３の駆動中に圧力センサ１５で検出される圧力が継続して所定時間Ｔ以上、上限値ＰＨより低く下限値ＰＬより高い所定の第一圧力範囲Ｐ１１〜Ｐ１２にあってバランスしているとき、消費する圧縮空気量と圧縮機本体１３が生成する圧縮空気量とが同等にバランスしているため、圧縮機本体１３を停止し、その後、圧力センサ１５で検出される圧力が第一圧力範囲Ｐ１１〜Ｐ１２より低い所定の再起動圧力値である下限値ＰＬまで低下すると圧縮機本体１３を再起動することになり、その後は、下限値ＰＬ付近で、消費する圧縮空気量と圧縮機本体１３が生成する圧縮空気量とがバランスすることになる。このように低下させられた下限値ＰＬで駆動することで、同じ消費量に対応しつつモータ１２の軸動力を低減できる。したがって、上記の圧力低下のための圧縮機本体１３の一時的な停止と、低圧での再起動によるモータ１２の軸動力の低減とによって、省エネルギ効果が得られる。
【００２５】
また、制御基板１６は、消費する圧縮空気量と生成する圧縮空気量とのバランスに基づいて圧縮機本体１３を停止した後に、再起動圧力値である、圧縮空気の安定供給のために必要な下限値ＰＬまでタンク１４内圧力を低下させて圧縮機本体１３を再起動させるため、圧力低下のための圧縮機本体１３の一時的な停止の停止時間を長くでき、また、再起動後のモータ１２の軸動力も大きく低減できる。したがって、さらに高い省エネルギ効果が得られる。
【００２６】
次に、本発明の第２実施形態の圧縮機を図４および図５を参照して以下に第一実施形態との相違部分を中心に説明する。
【００２７】
第２実施形態において、制御基板１６は、図示せぬ演算処理部が一定周期で図４に示すフローチャートの省エネ制御処理を実行する。この省エネ制御処理も、モータ１２つまり圧縮機本体１３の駆動中に圧力センサ１５で検出される圧力が継続して所定時間以上、上限値ＰＨより低く下限値ＰＬより高い所定の第一圧力範囲Ｐ１１〜Ｐ１２にあるときには圧縮機本体１３を停止し、その後、圧力センサ１５で検出される圧力が第一圧力範囲Ｐ１１〜Ｐ１２より低い所定の再起動圧力値まで低下するとモータ１２つまり圧縮機本体１３を再起動するという制御を行うことになるが、所定の再起動圧力値が、第一圧力範囲Ｐ１１〜Ｐ１２よりも低く、下限値ＰＬよりも高い第二圧力範囲Ｐ２１〜Ｐ２２の範囲の上値（所定値）Ｐ２２に設定される。なお、下限値ＰＬ＜第二圧力範囲の下値Ｐ２１＜第二圧力範囲の上値Ｐ２２＜第一圧力範囲の下値Ｐ１１＜第一圧力範囲の上値Ｐ１２＜上限値ＰＨの関係となっている。
【００２８】
省エネ制御処理の実行開始に当たって、圧力センサ１５からの圧力信号をサンプリングし、タンク１４内の圧力値を計測する（ステップＳ１）。次に、モータ１２つまり圧縮機本体１３が運転中（駆動中）であるか否かを判断し（ステップＳ２）、モータ１２つまり圧縮機本体１３が運転中ではない場合は、ステップＳ１で計測したタンク１４内の圧力値が、第二圧力範囲Ｐ２１〜Ｐ２２内であるか否かを判定し（ステップＳＡ１）、第二圧力範囲Ｐ２１〜Ｐ２２内でない（第二圧力範囲Ｐ２１〜Ｐ２２外である）場合、ステップＳ１で計測したタンク１４内の圧力値が、予め設定されている所定の下限値ＰＬ以下であるか否かを判定し（ステップＳ３）、タンク１４内の圧力値が下限値ＰＬ以下でなければ、何もせずに今回の省エネ制御処理を終了する。下限値ＰＬ以下であれば、後述のステップＳ４〜Ｓ６の処理を行う。
【００２９】
ステップＳＡ１の判定の結果、第二圧力範囲Ｐ２１〜Ｐ２２内である場合、タイマの計時時間が、予め設定されている圧力バランス時間しきい値Ｔを超えたか否かを判定し（ステップＳＡ２）、判定の結果、超えていない場合は、何もせず今回の省エネ制御処理を終了する。ステップＳＡ２の判定の結果、タイマの計時時間が圧力バランス時間しきい値Ｔを超えた場合、タイマを停止し（ステップＳ４）、タイマ値をリセットして（ステップＳ５）、モータ１２つまり圧縮機本体１３を起動して（ステップＳ６）、今回の省エネ制御処理を終了する。
【００３０】
他方、ステップＳ２において、モータ１２つまり圧縮機本体１３が運転中の場合は、第１実施形態と同様のステップＳ７〜Ｓ１６の処理を行う。
【００３１】
次に、上記した省エネ制御処理について、一の動作パターンを例にとり図５を参照しつつ第１実施形態との相違部分を説明する。
【００３２】
、圧力センサ１５の圧力値が下限値ＰＬ以下に低下すると（ステップＳ３）、モータ１２つまり圧縮機本体１３を起動する（ステップＳ６：ｔ４時点）。すると、再び圧力センサ１５の圧力値は上昇することになり、第一圧力範囲Ｐ１１〜Ｐ１２内に入ると（ステップＳ７）、タイマをスタートする（ステップＳ１３：ｔ５時点）。このとき、第一圧力範囲Ｐ１１〜Ｐ１２内に入った後の所定のタイミング（ｔ６時点）から、消費する空気量と圧縮機本体１３が生成する空気量とが同等にバランスし、その結果、第一圧力範囲Ｐ１１〜Ｐ１２内に入った時点（ｔ５時点）から圧力センサ１５の圧力値が第一圧力範囲Ｐ１１〜Ｐ１２内でバランスして、その継続時間であるタイマの計時時間が圧力バランス時間しきい値Ｔに達すると（ステップＳ１５）、圧力センサ１５の圧力値が上限値ＰＨに達していないにもかかわらず、モータ１２つまり圧縮機本体１３を停止させる（ステップＳ１６：ｔ７時点）。
【００３３】
これにより、継続する圧縮空気の消費で圧力センサ１５の圧力値が低下し、再起動圧力値である第二圧力範囲Ｐ２１〜Ｐ２２の上値Ｐ２２まで下がって第二圧力範囲Ｐ２１〜Ｐ２２内に入ると（ステップＳＡ１）、タイマが圧力バランス時間しきい値Ｔを超えていること、つまりステップＳ１６の処理で圧縮機本体１３が停止させられた状態から、圧力センサ１５の圧力値が第二圧力範囲Ｐ２１〜Ｐ２２の範囲まで下がったことが確認されると、タイマを停止し（ステップＳ４）、タイマをリセットして（ステップＳ５）、モータ１２つまり圧縮機本体１３を起動する（ステップＳ６：ｔ８’時点）。すると、圧力が第二圧力範囲Ｐ２１〜Ｐ２２の上値Ｐ２２まで低下した状態で、再び消費する空気量と圧縮機本体１３が生成する空気量とが同等にバランスし、圧力センサ１５の圧力値が第二圧力範囲Ｐ２１〜Ｐ２２の上値Ｐ２２付近でバランスする。
【００３４】
その結果、タンク１４内の圧力が第二圧力範囲Ｐ２１〜Ｐ２２の上値Ｐ２２まで低くなり、消費する空気量と圧縮機本体１３が生成する空気量とが同等にバランスする状態を高い圧力値で維持する場合（図５の一点鎖線）と比べて、モータ１２の軸トルクが低下することから、モータ１２つまり圧縮機本体１３の一時的な停止と併せて電力推移のグラフの斜線部Ｘ２の省エネ効果が得られる。
【００３５】
以上に述べた第２実施形態の圧縮機によれば、第１実施形態に対して追加されたステップＳＡ１，ＳＡ２によって、消費する圧縮空気量と生成する圧縮空気量とのバランスに基づいて圧縮機本体１３を停止した後に、再起動圧力値である、圧縮空気の安定供給のために必要な下限値ＰＬよりも高い第二圧力範囲Ｐ２１〜Ｐ２２の上値Ｐ２２までタンク１４内圧力を低下させて圧縮機本体１３を再起動するため、圧縮機本体１３の再起動時の応答遅れによって圧力値が下限値ＰＬを下回ることを防止できる。
【００３６】
なお、以上の第１，第２実施形態では、圧力センサ１５で検出される圧力が上限値ＰＨまで上昇するとモータ１２つまり圧縮機本体１３を駆動状態から停止状態に切り替え、圧力センサ１５で検出される圧力が下限値ＰＬまで低下するとモータ１２つまり圧縮機本体１３を停止状態から駆動状態に切り替える場合を例にとり説明したが、圧縮機本体１３の吸込弁を強制的に開くアンロード機構を備えている場合には、圧力センサ１５で検出される圧力が上限値ＰＨまで上昇するとモータ１２は駆動状態のままアンロード機構で吸込弁を開状態に維持するように負荷運転状態から無負荷運転状態に切り替え、圧力センサ１５で検出される圧力が下限値ＰＬまで低下すると、アンロード機構で無負荷運転状態から負荷運転状態に切り替える場合にも適用可能である。
【図面の簡単な説明】
【００３７】
【図１】本発明の第１実施形態の圧縮機を概略的に示す正面図である。
【図２】本発明の第１実施形態の圧縮機の制御内容を示すフローチャートである。
【図３】本発明の第１実施形態の圧縮機の制御内容を説明するためのタイムチャートである。
【図４】本発明の第２実施形態の圧縮機の制御内容を示すフローチャートである。
【図５】本発明の第２実施形態の圧縮機の制御内容を説明するためのタイムチャートである。
【符号の説明】
【００３８】
１１  圧縮機
１２  モータ
１３  圧縮機本体
１４  タンク
１５  圧力センサ（圧力検出手段）
１６  制御基板（制御手段）
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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