(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
それぞれの内側面同士を互いに対向させた状態で互いに同心的に且つ回転自在に支持された入力側ディスクおよび出力側ディスクと、これらの両ディスク間に挟持される複数のパワーローラと、前記入力側ディスクおよび前記出力側ディスクの中心軸に対して捻れの位置にあり且つ互いに同心的に設けられた一対の枢軸を中心に揺動するとともに、前記各パワーローラを回転自在に支持する複数のトラニオンと、前記各トラニオンを前記枢軸の軸方向に変位させる駆動装置と、前記トラニオンのうちの１つの揺動動作を他の１つのトラニオンに伝えてこれら両方のトラニオンを同期させる同期ケーブルとを備えるトロイダル型無段変速機において、
前記トラニオン側に設けられたプーリが両側に一対のスリットを有する屈曲変形可能な加締め部を有しており、
前記同期ケーブルは、前記プーリに対して前記加締め部が周溝側に向けて内側に屈曲変形されることにより直接に締結されていることを特徴とするトロイダル型無段変速機。
【請求項２】
それぞれの内側面同士を互いに対向させた状態で互いに同心的に且つ回転自在に支持された入力側ディスクおよび出力側ディスクと、これらの両ディスク間に挟持される複数のパワーローラと、前記入力側ディスクおよび前記出力側ディスクの中心軸に対して捻れの位置にあり且つ互いに同心的に設けられた一対の枢軸を中心に揺動するとともに、前記各パワーローラを回転自在に支持する複数のトラニオンと、前記各トラニオンを前記枢軸の軸方向に変位させる駆動装置と、前記トラニオンのうちの１つの揺動動作を他の１つのトラニオンに伝えてこれら両方のトラニオンを同期させる同期ケーブルとを備えるトロイダル型無段変速機において前記同期ケーブルを前記トラニオン側に設けられたプーリに対して取り付けるための同期ケーブル取り付け方法であって、
前記トラニオン側に設けられたプーリが両側に一対のスリットを有する屈曲変形可能な加締め部を有しており、
前記同期ケーブルを前記プーリに対して前記加締め部を周溝側に向けて内側に屈曲変形することにより直接に締結することを特徴とする同期ケーブル取り付け方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、自動車や各種産業機械の変速機などに利用可能なトロイダル型無段変速機、および、そのようなトロイダル型無段変速機において同期ケーブルをプーリに取り付けるための同期ケーブル取り付け方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
例えば自動車用変速機として用いるダブルキャビティ式トロイダル型無段変速機は、図４および図５に示すように構成されている。図４に示すように、ケーシング５０の内側には入力軸１が回転自在に支持されており、この入力軸１の外周には、２つの入力側ディスク２，２と２つの出力側ディスク３，３とが取り付けられている。また、入力軸１の中間部の外周には出力歯車４が回転自在に支持されている。この出力歯車４の中心部に設けられた円筒状のフランジ部４ａ，４ａには、出力側ディスク３，３がスプライン結合によって連結されている。
【０００３】
入力軸１は、図中左側に位置する入力側ディスク２とカム板（ローディングカム）７との間に設けられたローディングカム式の押圧装置１２を介して、駆動軸２２により回転駆動されるようになっている。また、出力歯車４は、２つの部材の結合によって構成された仕切壁１３を介してケーシング５０内に支持されており、これにより、入力軸１の軸線Ｏを中心に回転できる一方で、軸線Ｏ方向の変位が阻止されている。
【０００４】
出力側ディスク３，３は、入力軸１との間に介在されたニードル軸受５，５によって、入力軸１の軸線Ｏを中心に回転自在に支持されている。また、図中左側の入力側ディスク２は、入力軸１にボールスプライン６を介して支持され、図中右側の入力側ディスク２は、入力軸１にスプライン結合されており、これら入力側ディスク２は入力軸１と共に回転するようになっている。また、入力側ディスク２，２の内側面（凹面；トラクション面とも言う）２ａ，２ａと出力ディスク３，３の内側面（凹面；トラクション面とも言う）３ａ，３ａとの間には、パワーローラ１１（図５参照）が回転自在に挟持されている。
【０００５】
図４中右側に位置する入力側ディスク２の内周面２ｃには、段差部２ｂが設けられ、この段差部２ｂに、入力軸１の外周面１ａに設けられた段差部１ｂが突き当てられるとともに、入力側ディスク２の背面（図４の右面）は、入力軸１の外周面に形成されたネジ部１ｅに螺合されたローディングナット９に突き当てられている。これによって、入力側ディスク２の入力軸１に対する軸線Ｏ方向の変位が実質的に阻止されている。また、カム板７と入力軸１の鍔部１ｄとの間には、皿ばね８が設けられており、この皿ばね８は、各ディスク２，２，３，３の凹面２ａ，２ａ，３ａ，３ａとパワーローラ１１，１１の周面１１ａ，１１ａとの当接部に押圧力を付与する。
【０００６】
図４のＡ−Ａ線に沿う断面図である図５に示すように、ケーシング５０の内側であって、出力側ディスク３，３の側方位置には、両ディスク３，３を両側から挟む状態で一対のヨーク２３Ａ，２３Ｂが支持されている。これら一対のヨーク２３Ａ，２３Ｂは、鋼等の金属のプレス加工あるいは鍛造加工により矩形状に形成されている。そして、後述するトラニオン１５の両端部に設けられた枢軸１４を揺動自在に支持するため、ヨーク２３Ａ，２３Ｂの四隅には、円形の支持孔１８が設けられるとともに、ヨーク２３Ａ，２３Ｂの幅方向の中央部には、円形の係止孔１９が設けられている。
【０００７】
一対のヨーク２３Ａ，２３Ｂは、ケーシング５０の内面の互いに対向する部分に形成された支持ポスト６４，６８により、僅かに変位できるように支持されている。これらの支持ポスト６４，６８はそれぞれ、入力側ディスク２の内側面２ａと出力側ディスク３の内側面３ａとの間にある第１キャビティ２２１および第２キャビティ２２２にそれぞれ対向する状態で設けられている。
【０００８】
したがって、ヨーク２３Ａ，２３Ｂは、各支持ポスト６４，６８に支持された状態で、その一端部が第１キャビティ２２１の外周部分に対向するとともに、その他端部が第２キャビティ２２２の外周部分に対向している。
【０００９】
第１および第２のキャビティ２２１，２２２は同一構造であるため、以下、第１キャビティ２２１のみについて説明する。
【００１０】
図５に示すように、ケーシング５０の内側において、第１キャビティ２２１には、入力軸１に対し捻れの位置にある一対の枢軸１４，１４を中心として揺動する一対のトラニオン１５，１５が設けられている。なお、図５においては、入力軸１の図示は省略している。各トラニオン１５，１５は、その本体部である支持板部１６の長手方向(図５の上下方向)の両端部に、この支持板部１６の内側面側に折れ曲がる状態で形成された一対の折れ曲がり壁部２０，２０を有している。そして、この折れ曲がり壁部２０，２０によって、各トラニオン１５，１５には、パワーローラ１１を収容するための凹状のポケット部Ｐが形成される。また、各折れ曲がり壁部２０，２０の外側面には、各枢軸１４，１４が互いに同心的に設けられている。
【００１１】
支持板部１６の中央部には円孔２１が形成され、この円孔２１には変位軸２３の基端部（第１の軸部）２３ａが支持されている。そして、各枢軸１４，１４を中心として各トラニオン１５，１５を揺動させることにより、これら各トラニオン１５，１５の中央部に支持された変位軸２３の傾斜角度を調節できるようになっている。また、各トラニオン１５，１５の内側面から突出する変位軸２３の先端部（第２の軸部）２３ｂの周囲には、各パワーローラ１１が回転自在に支持されており、各パワーローラ１１，１１は、各入力側ディスク２，２および各出力側ディスク３，３の間に挟持されている。なお、各変位軸２３，２３の基端部２３ａと先端部２３ｂとは、互いに偏心している。
【００１２】
また、前述したように、各トラニオン１５，１５の枢軸１４，１４はそれぞれ、一対のヨーク２３Ａ，２３Ｂに対して揺動自在および軸方向(図５の上下方向)に変位自在に支持されており、各ヨーク２３Ａ，２３Ｂにより、トラニオン１５，１５はその水平方向の移動を規制されている。前述したように、各ヨーク２３Ａ，２３Ｂの四隅には円形の支持孔１８が４つ設けられており、これら支持孔１８にはそれぞれ、トラニオン１５の両端部に設けた枢軸１４がラジアルニードル軸受３０を介して揺動自在に支持されている。また、前述したように、ヨーク２３Ａ，２３Ｂの幅方向（図５の左右方向）の中央部には、円形の係止孔１９が設けられており、この係止孔１９の内周面は円筒面として、支持ポスト６４，６８を内嵌している。すなわち、上側のヨーク２３Ａは、ケーシング５０に固定部材５２を介して支持されている球面ポスト６４によって揺動自在に支持されており、下側のヨーク２３Ｂは、球面ポスト６８およびこれを支持する駆動シリンダ３１の上側シリンダボディ６１によって揺動自在に支持されている。
【００１３】
なお、各トラニオン１５，１５に設けられた各変位軸２３，２３は、入力軸１に対し、互いに１８０度反対側の位置に設けられている。また、これらの各変位軸２３，２３の先端部２３ｂが基端部２３ａに対して偏心している方向は、両ディスク２，２，３，３の回転方向に対して同方向(図５で上下逆方向)となっている。また、偏心方向は、入力軸１の配設方向に対して略直交する方向となっている。したがって、各パワーローラ１１，１１は、入力軸１の長手方向に若干変位できるように支持される。その結果、押圧装置１２が発生するスラスト荷重に基づく各構成部材の弾性変形等に起因して、各パワーローラ１１，１１が入力軸１の軸方向に変位する傾向となった場合でも、各構成部材に無理な力が加わらず、この変位が吸収される。
【００１４】
また、パワーローラ１１の外側面とトラニオン１５の支持板部１６の内側面との間には、パワーローラ１１の外側面の側から順に、スラスト転がり軸受であるスラスト玉軸受２４と、スラストニードル軸受２５とが設けられている。このうち、スラスト玉軸受２４は、各パワーローラ１１に加わるスラスト方向の荷重を支承しつつ、これら各パワーローラ１１の回転を許容するものである。このようなスラスト玉軸受２４はそれぞれ、複数個ずつの玉２６，２６と、これら各玉２６，２６を転動自在に保持する円環状の保持器２７と、円環状の外輪２８とから構成されている。また、各スラスト玉軸受２４の内輪軌道は各パワーローラ１１の外側面（大端面）に、外輪軌道は各外輪２８の内側面にそれぞれ形成されている。
【００１５】
また、スラストニードル軸受２５は、トラニオン１５の支持板部１６の内側面と外輪２８の外側面との間に挟持されている。このようなスラストニードル軸受２５は、パワーローラ１１から各外輪２８に加わるスラスト荷重を支承しつつ、これらパワーローラ１１および外輪２８が各変位軸２３の基端部２３ａを中心として揺動することを許容する。
【００１６】
さらに、各トラニオン１５，１５の一端部(図５の下端部)にはそれぞれ駆動ロッド（枢軸１４から延びる軸部）２９，２９が設けられており、各駆動ロッド２９，２９の中間部外周面に駆動ピストン（油圧ピストン）３３，３３が固設されている。そして、これら各駆動ピストン３３，３３はそれぞれ、上側シリンダボディ６１と下側シリンダボディ６２とによって構成された駆動シリンダ３１内に油密に嵌装されている。これら各駆動ピストン３３，３３と駆動シリンダ３１とで、各トラニオン１５，１５を、これらトラニオン１５，１５の枢軸１４，１４の軸方向に変位させる駆動装置３２を構成している。
【００１７】
このように構成されたトロイダル型無段変速機の場合、駆動軸２２の回転は、押圧装置１２を介して、各入力側ディスク２，２および入力軸１に伝えられる。そして、これら入力側ディスク２，２の回転が、一対のパワーローラ１１，１１を介して各出力側ディスク３，３に伝えられ、更にこれら各出力側ディスク３，３の回転が、出力歯車４より取り出される。
【００１８】
入力軸１と出力歯車４との間の回転速度比を変える場合には、一対の駆動ピストン３３，３３を互いに逆方向に変位させる。これら各駆動ピストン３３，３３の変位に伴って、一対のトラニオン１５，１５が互いに逆方向に変位する。例えば、図５の左側のパワーローラ１１が同図の下側に、同図の右側のパワーローラ１１が同図の上側にそれぞれ変位する。その結果、これら各パワーローラ１１，１１の周面１１ａ，１１ａと各入力側ディスク２，２および各出力側ディスク３，３の内側面２ａ，２ａ，３ａ，３ａとの当接部に作用する接線方向の力の向きが変化する。そして、この力の向きの変化に伴って、各トラニオン１５，１５が、ヨーク２３Ａ，２３Ｂに枢支された枢軸１４，１４を中心として、互いに逆方向に揺動する。
【００１９】
その結果、各パワーローラ１１，１１の周面１１ａ，１１ａと各内側面２ａ，３ａとの当接位置が変化し、入力軸１と出力歯車４との間の回転速度比が変化する。また、これら入力軸１と出力歯車４との間で伝達するトルクが変動し、各構成部材の弾性変形量が変化すると、各パワーローラ１１，１１およびこれら各パワーローラ１１，１１に付属の外輪２８，２８が、各変位軸２３，２３の基端部２３ａ、２３ａを中心として僅かに回動する。これら各外輪２８，２８の外側面と各トラニオン１５，１５を構成する支持板部１６の内側面との間には、それぞれスラストニードル軸受２５，２５が存在するため、前記回動は円滑に行われる。したがって、前述のように各変位軸２３，２３の傾斜角度を変化させるための力が小さくて済む。
【００２０】
以上から分かるように、トロイダル型無段変速機における変速は、パワーローラ１１を支持するトラニオン１５を上下させることにより発生するサイドスリップ力を用いて行なわれる。そして、トラニオン１５の上下運動は、駆動ピストン３３に圧力差を与えることにより行なわれる。この場合、駆動ピストン３３が各トラニオン１５に設けられているため、何らかの理由で一つの駆動ピストン３３に油圧が供給できなくなってしまった場合には、そのピストン３３が設けられたトラニオン１５が変位しなくなり、したがって、このトラニオン１５に支持されたパワーローラ１１の傾転制御ができなくなってしまい、各トラニオン１５の揺動が同期しなくなってしまう。この状態で、動力伝達が行なわれると、パワーローラ１１のトラクション面が破損してしまう虞がある。
【００２１】
これを回避するために、例えば図６および図７に示されるような同期構造が知られている。なお、図６および図７において、前述した図４および図５と同様の構成部分については、同一符号を付してその説明を簡略化する。
【００２２】
図６および図７に示すように、第１のキャビティ２２１の各トラニオン１５にそれぞれ一体に且つラジアルニードル軸受３０の上側でこのラジアルニードル軸受３０に隣接して溝（以下、ケーブル溝という）２６０，２６１を形成し、これらのケーブル溝２６０，２６１にワイヤ状の同期ケーブル２６２が襷掛け状に巻き掛けられている。同様に、第２キャビティ２２２の各トラニオン１５もそれぞれ一体に且つラジアルニードル軸受３０の上部に隣接してケーブル溝２６０ａ，２６１ａを形成し、これらのケーブル溝２６０ａ，２６１ａに同期ケーブル２６３が襷掛け状に巻き掛けられている。
【００２３】
また、第１のキャビティ２２１の図６中右側のトラニオン１５における枢軸１４に結合された駆動ロッド２９にこの駆動ロッド２９と一体に回転するようにプーリ２６４を設け、これに隣り合う第２キャビティ２２２のトラニオン１５における枢軸１４に結合された駆動ロッド２９にこの駆動ロッド２９と一体に回転するようにプーリ２６５を設け、これらプーリ２６４，２６５に同期ケーブル２６６が襷掛け状に巻き掛けられている。同様に、第１キャビティ２２１の図６中左側のトラニオン１５における枢軸１４に結合された駆動ロッド２９にこの駆動ロッド２９と一体に回転するようにプーリ２６４ａを設け、これに隣り合う第２のキャビティ２２２のトラニオン１５における枢軸１４に結合された駆動ロッド２９にこの駆動ロッド２９と一体に回転するようにプーリ２６５ａを設け、これらプーリ２６４ａ，２６５ａに同期ケーブル２６７が襷掛け状に巻き掛けられている。
【００２４】
このように、従来では、各トラニオン１５において、それぞれ隣接する対ごとに一本ずつ同期ケーブルを用い、合計で４本の同期ケーブル２６２，２６３，２６６，２６７により、各トラニオン１５の揺動を強制的に同期させていた（例えば、特許文献１ないし特許文献３参照）。
【００２５】
ところで、以上のようにトラニオン１５のプーリ２６４(２６５)，２６４ａ（２６５ａ）に対して掛け渡されて強制的な同期化を図る同期ケーブル２６６（２６７）は、一般に、図８に示すように、ワイヤロープＷと、ワイヤロープＷを例えば８の字型の無端ループ状に連結するようにワイヤロープＷに固着または締結される円弧状のチューブ３２０とから成っている。そして、同期ケーブル２６６（２６７）は、前述したようにトラニオン１５側（駆動ロッド２９）に設けられたプーリ２６４(２６５)，２６４ａ（２６５ａ）の係止溝３３０（図９参照）内にチューブ３２０が係止され、チューブ３２０の端面３２０ａと係止溝３３０の端面３３０ａとの当て付きによりトラニオン１５同士の動きを同期させるようになっている（図１０参照）。
【００２６】
【特許文献１】特許第３６７４２６３号公報
【特許文献２】特開２００５−２１４３１８号公報
【特許文献２】特開２００６−１８９０９１号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００２７】
しかしながら、前述したようにワイヤロープＷにチューブ３２０を装着し、このチューブ３２０をプーリ２６４(２６５)，２６４ａ（２６５ａ）の係止溝３３０内に係止させる構造では、チューブ３２０という別個の装着部品が必要となり、また、プーリ２６４(２６５)，２６４ａ（２６５ａ）に係止溝３３０を加工して形成しなければならないため、部品点数が多くなり部品コストがかかるとともに、加工コストも嵩む。
【００２８】
本発明は、前記事情に鑑みて為されたもので、安価な構造でプーリに対して同期ケーブルを取り付けることができるトロイダル型無段変速機および同期ケーブル取り付け方法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００２９】
それぞれの内側面同士を互いに対向させた状態で互いに同心的に且つ回転自在に支持された入力側ディスクおよび出力側ディスクと、これらの両ディスク間に挟持される複数のパワーローラと、前記入力側ディスクおよび前記出力側ディスクの中心軸に対して捻れの位置にあり且つ互いに同心的に設けられた一対の枢軸を中心に揺動するとともに、前記各パワーローラを回転自在に支持する複数のトラニオンと、前記各トラニオンを前記枢軸の軸方向に変位させる駆動装置と、前記トラニオンのうちの１つの揺動動作を他の１つのトラニオンに伝えてこれら両方のトラニオンを同期させる同期ケーブルとを備えるトロイダル型無段変速機であって、前記トラニオン側に設けられたプーリが両側に一対のスリットを有する屈曲変形可能な加締め部を有しており、前記同期ケーブルは、前記プーリに対して前記加締め部が周溝側に向けて内側に屈曲変形されることにより直接に締結されていることを特徴とする。
【００３０】
この請求項１に記載された発明においては、プーリに対して同期ケーブルを加締めにより直接に締結するようにしているので、締結用のチューブ等の付加的な部材を同期ケーブルに設ける必要がなくなり、また、そのような部材をプーリに係止するための溝等をプーリに加工する必要もなくなる。そのため、部品点数を削減して部品コストの低減を図れるとともに、加工費を大幅に削減することもできる。また、上記構成では、同期ケーブルとトラニオンの傾転動作とのガタ付きを少なくすることができる。すなわち、従来の構造では、プーリに設けた係止溝と同期ケーブルの締結用のチューブとが嵌り合うようになっていることから、製造上の精度の問題によりガタを有して装着されていた。しかし、本発明の上記構成によれば、プーリに対して同期ケーブルを直接加締めて装着するので、このようなガタが発生することがない。そのため、傾転同期の機能が向上する。
【００３２】
また、両側に一対のスリットを有する屈曲変形可能な加締め部を有しているので、加締め作業が容易となる。
【００３３】
また、請求項２に記載された同期ケーブル取り付け方法は、それぞれの内側面同士を互いに対向させた状態で互いに同心的に且つ回転自在に支持された入力側ディスクおよび出力側ディスクと、これらの両ディスク間に挟持される複数のパワーローラと、前記入力側ディスクおよび前記出力側ディスクの中心軸に対して捻れの位置にあり且つ互いに同心的に設けられた一対の枢軸を中心に揺動するとともに、前記各パワーローラを回転自在に支持する複数のトラニオンと、前記各トラニオンを前記枢軸の軸方向に変位させる駆動装置と、前記トラニオンのうちの１つの揺動動作を他の１つのトラニオンに伝えてこれら両方のトラニオンを同期させる同期ケーブルとを備えるトロイダル型無段変速機において前記同期ケーブルを前記トラニオン側に設けられたプーリに対して取り付けるための同期ケーブル取り付け方法であって、前記トラニオン側に設けられたプーリが両側に一対のスリットを有する屈曲変形可能な加締め部を有しており、前記同期ケーブルを前記プーリに対して前記加締め部を周溝側に向けて内側に屈曲変形することにより直接に締結することを特徴とする。
【００３４】
この請求項２に記載された発明においても、請求項１に記載された発明と同様の作用効果を得ることができる。
【発明の効果】
【００３５】
本発明のトロイダル型無段変速機および同期ケーブル取り付け方法によれば、プーリに対して同期ケーブルを直接加締めて装着するようにしているため、安価な構造でプーリに対して同期ケーブルを取り付けることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００３６】
以下、図面を参照しながら、本発明の実施形態について説明する。なお、本発明の特徴は、トラニオンの同期化の構造形態にあり、その他の構成および作用は前述した従来の構成および作用と同様であるため、以下においては、本発明の特徴部分についてのみ言及し、それ以外の部分については、図４〜図１０と同一の符号を付して簡潔に説明するに留める。
【００３７】
図１は本発明の実施形態を示している。図示のように、本実施形態において、第１のキャビティ２２１および第２のキャビティ２２２のトラニオン１５側に設けられたプーリ２６４(２６５)，２６４ａ（２６５ａ）には、一方のトラニオン１５の揺動動作を他方のトラニオン１５に伝えてその一方のトラニオン１５と他方のトラニオン１５とを同期させる同期ケーブル２６２，２６３，２６６．２６７が掛け渡されている。
【００３８】
この場合、プーリ２６４(２６５)，２６４ａ（２６５ａ）には、図２に示すように、対応する２本の同期ケーブルが掛け渡される２つの周溝（２条溝）３８０，３８２が形成されており、また、第１の周溝３８０側および第２の周溝３８２側にはそれぞれ、同期ケーブルを直接に加締めにより装着するための加締め部４００，４０２が設けられている。これらの加締め部４００，４０２はそれぞれ、両側に一対のスリットＳを有しており、それにより周溝側に向けて内側に容易に屈曲変形できるようになっている。
【００３９】
したがって、このような構成では、図３に示すように、プーリ２６４(２６５)，２６４ａ（２６５ａ）の各周溝３８０，３８２に対応する同期ケーブル２６２，２６３，２６６．２６７を掛け渡し、その状態で、加締め部４００，４０２を加締めて同期ケーブルをプーリに対して固定する。
【００４０】
以上説明したように、本実施形態では、プーリ２６４(２６５)，２６４ａ（２６５ａ）に対して同期ケーブル２６２，２６３，２６６．２６７を加締めにより直接に締結するようにしているため、締結用のチューブ等の付加的な部材を同期ケーブルに設ける必要がなくなり、また、そのような部材をプーリに係止するための溝等をプーリに加工する必要もなくなる。そのため、部品点数を削減して部品コストの低減を図れるとともに、加工費を大幅に削減することもできる。また、上記構成では、同期ケーブル２６２，２６３，２６６．２６７とトラニオン１５の傾転動作とのガタ付きを少なくすることができる。すなわち、従来の構造では、プーリに設けた係止溝と同期ケーブルの締結用のチューブとが嵌り合うようになっていることから、製造上の精度の問題によりガタを有して装着されていた。しかし、本発明の上記構成によれば、プーリ２６４(２６５)，２６４ａ（２６５ａ）に対して同期ケーブル２６２，２６３，２６６．２６７を直接加締めて装着するため、このようなガタが発生することがない。そのため、傾転同期の機能が向上する。また、本実施形態では、両側に一対のスリットＳを有する屈曲変形可能な加締め部４００，４０２がプーリ２６４(２６５)，２６４ａ（２６５ａ）に設けられているため、加締め作業が容易となる。
【００４１】
なお、上記実施形態では、プーリ２６４(２６５)，２６４ａ（２６５ａ）に２条の同期ケーブル（前後と左右）を掛け渡して加締める構成となっているが、１条の同期ケーブルのみを掛け渡しても良い。すなわち、本発明において、プーリに掛け渡される同期ケーブルの本数に制限はない。
【産業上の利用可能性】
【００４２】
本発明は、様々な形態のトロイダル型無段変速機に適用することができる。
【図面の簡単な説明】
【００４３】
【図１】本発明の実施形態に係る同期ケーブル構造の概略図である。
【図２】本発明の実施形態に係るプーリの斜視図である。
【図３】図２のプーリに同期ケーブルを掛け渡した状態を示す斜視図である。
【図４】従来から知られているトロイダル型無段変速機の具体的構造の一例を示す断面図である。
【図５】図４のＡ−Ａ線に沿う断面図である。
【図６】従来の同期ケーブルの掛け渡し構造の一例を示す要部断面図である。
【図７】同期ケーブルの掛け渡し形態を示す模式図である。
【図８】従来の同期ケーブルの斜視図である。
【図９】従来のプーリの斜視図である。
【図１０】図９のプーリに図８の同期ケーブルを掛け渡した状態を示す斜視図である。
【符号の説明】
【００４４】
２    入力側ディスク
３    出力側ディスク
１１    パワーローラ
１５    トラニオン
２６２，２６３，２６６．２６７  同期ケーブル
２６４(２６５)，２６４ａ（２６５ａ）  プーリ
４００，４０２  加締め部
Ｓ  スリット
【図１】
0005041335.tif 000002
【図２】
0005041335.tif 000003
【図３】
0005041335.tif 000004
【図４】
0005041335.tif 000005
【図５】
0005041335.tif 000006
【図６】
0005041335.tif 000007
【図７】
0005041335.tif 000008
【図８】
0005041335.tif 000009
【図９】
0005041335.tif 000010
【図１０】
0005041335.tif 000011