(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
ロータと、複数相の電機子巻線が巻きつけられたステータとを有するモータの位置検出方法であって、
同相の電機子巻線が巻きつけられている第１ティース及び第２ティースにおいて、前記第１ティースの前記ロータの回転軸方向における一端部を非磁性材料で構成するとともに、前記第２ティースの前記ロータの回転軸方向における他端部を非磁性体材料で構成し、
前記第１ティースに巻きつけられた前記電機子巻線に生ずる誘起電圧と、前記第２ティースに巻きつけられた前記電機子巻線に生ずる誘起電圧との差分に基づいて前記ロータの軸方向の位置を検出するモータの位置検出方法。
【請求項２】
前記第１ティースと前記第２ティースとは、前記ステータの中心軸を挟んで対向して配置されている請求項１に記載のモータの位置検出方法。
【請求項３】
ロータと、複数相の電機子巻線が巻きつけられたステータとを有するモータの駆動装置であって、
同相の電機子巻線が巻きつけられている第１ティース及び第２ティースにおいて、前記第１ティースの前記ロータの回転軸方向における一端部を非磁性材料で構成するとともに、前記第２ティースの前記ロータの回転軸方向における他端部を非磁性体材料で構成し、
前記第１ティースに巻きつけられた前記電機子巻線に生ずる誘起電圧と、前記第２ティースに巻きつけられた前記電機子巻線に生ずる誘起電圧との差分に基づいて前記ロータの軸方向の位置を検出するモータの駆動装置。
【請求項４】
請求項３に記載のモータの駆動装置を備えるポンプ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ブラシレスモータに係り、特に、ブラシレスモータが備えるロータの軸方向の位置を検出するモータの位置検出方法およびモータの駆動装置並びに該モータの駆動装置を備えるポンプに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
例えば、人工心臓ポンプなどのようなキャンドモータポンプ等に用いられるブラシレスモータにおいては、ロータが回転軸方向に固定されておらず、動圧軸受や磁気軸受によって非接触で支持されており、回転軸方向に移動することが可能な構成とされている。このとき、ロータが適切な位置にいるか否かの確認やロータの回転軸方向における位置調整を行うために、ロータの軸方向における位置を検出する必要がある。
ロータの軸方向の位置検出方法としては、例えば、汎用の変位センサ（光学式、渦電流式、静電容量式等）を設置し、このセンサからの信号に基づいてロータの位置を検出する方法が知られている。また、例えば、軸流型人工心臓ポンプに組み込まれ、ロータが支持管内を流れる流体と相互作用するように構成されたモータにおいて、ロータの軸方向の運動を検出するセンサを有する調整装置と少なくとも１つの電磁コイルとを設け、磁気コイルの磁場を調整装置が調整することにより、モータの脱調等を防止する技術が提案されている（例えば、特許文献１参照）。
【特許文献１】特表２００３−５２５５６１号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
しかしながら、上述した人工心臓ポンプ等はそれ自体、サイズが小さいため、組み込まれるモータについても小型化が要求される。このため、上述した汎用のセンサを用いてロータの軸方向の位置検出を行う方法では、モータの小型化を期待できないという問題があった。
【０００４】
本発明は、上記問題を解決するためになされたもので、センサを用いずにロータの軸方向の位置検出を行うモータの位置検出方法及びモータの駆動装置並びにポンプを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
上記課題を解決するために、本発明は以下の手段を採用する。
本発明の参考例としての一態様は、ロータと、複数相の電機子巻線が巻きつけられたステータとを有するモータの位置検出方法であって、ステータコアの軸方向一端面に位置検出用コイルを配置し、該位置検出用コイルに発生する誘起電圧を検出し、この検出結果に基づいて前記ロータの軸方向の位置を検出するモータの位置検出方法である。
【０００６】
この態様によれば、ステータの軸方向一端面に位置検出用コイルを配置するので、この位置検出用コイルに発生するロータの軸方向位置に応じた誘起電圧を検出することで、ロータの軸方向の位置を容易に、かつ、汎用のセンサを用いることなく検出することが可能となる。
【０００７】
上記モータの位置検出方法において、前記ステータコアの軸方向他端面に前記位置検出用コイルを更に配置し、前記軸方向一端面に配置された前記位置検出用コイルに発生する誘起電圧と、前記軸方向他端面に配置された前記位置検出用コイルに発生する誘起電圧との電圧差に基づいて前記ロータの軸方向の位置を検出することとしてもよい。
【０００８】
このように、ステータコアの軸方向両端面に位置検出用コイルを配置し、両位置検出用コイルに発生する誘起電圧の電圧差に基づいてロータの軸方向位置を検出するので、ロータの軸方向位置検出精度を更に向上させることが可能となる。
【０００９】
上記モータの位置検出方法において、前記ロータの磁極数がＮである場合に、前記位置検出用コイルは、前記ステータコアの外周の略Ｎ分の１に配置されていることが好ましい。
【００１０】
このように、ロータの磁極数がＮである場合に、位置検出用コイルをステータコアの外周の略Ｎ分の１に配置するので、位置検出用コイルに発生する誘起電圧を確実に捉えることが可能となる。これにより、ロータの位置検出精度の更なる向上を図ることが可能となる。
【００１１】
上記モータの位置検出方法において、前記位置検出用コイルは、前記ステータコアに一体的に取り付けられていてもよい。
【００１２】
位置検出用コイルがステータコアに一体的に取り付けられていることにより、更なる省スペース化を図ることが可能となる。
【００１３】
本発明は、ロータと、複数相の電機子巻線が巻きつけられたステータとを有するモータの位置検出方法であって、同相の電機子巻線が巻きつけられている第１ティース及び第２ティースにおいて、前記第１ティースの前記ロータの回転軸方向における一端部を非磁性材料で構成するとともに、前記第２ティースの前記ロータの回転軸方向における他端部を非磁性体材料で構成し、前記第１ティースに巻きつけられた前記電機子巻線に生ずる誘起電圧と、前記第２ティースに巻きつけられた前記電機子巻線に生ずる誘起電圧との差分に基づいて前記ロータの軸方向の位置を検出するモータの位置検出方法を提供する。
【００１４】
本発明によれば、同相の電機子巻線が巻きつけられているティースのうち、２つのティースを第１ティース及び第２ティースとして任意に選択し、それらティースのロータ回転軸方向における一端部を非磁性体材料で構成する。このとき、非磁性体材料で構成する端部を第１ティースと第２ティースとで非対称とする。これにより、ロータの回転軸位置に応じて、第１ティースに巻きつけられている電機子巻線に誘起する電圧と、第２ティースに巻きつけられている電機子巻線に誘起する電圧とを異ならせることが可能となる。したがって、第１ティースに巻きつけられている電機子巻線に生じる誘起電圧と、第２ティースに巻きつけられている電機子巻線に生じる誘起電圧との電圧差を計測すれば、ロータの軸方向の位置を検出することが可能となる。これにより、ロータの位置検出用センサを設けることなく、容易にロータの位置検出を実施することが可能となる。また、センサを不要とすることが可能となるので、省スペース化を期待することができる。
【００１５】
上記モータの位置検出方法において、前記第１ティースと前記第２ティースとは、前記ステータの中心軸を挟んで対向して配置されていることが好ましい。
【００１６】
第１ティース及び第２ティースとしてこのようなティースを選択することにより、誘起電圧の電圧差を顕在化することが可能となり、ロータの位置検出精度を向上させることが可能となる。
【００１７】
本発明の参考例としての一態様は、ロータと、複数相の電機子巻線が巻きつけられたステータとを有するモータの駆動装置であって、前記ステータのコアの軸方向一端面に配置される位置検出用コイルに発生する誘起電圧を検出し、検出した前記誘起電圧に基づいて前記ロータの軸方向の位置を検出するモータの駆動装置である。
【００１８】
本発明は、ロータと、複数相の電機子巻線が巻きつけられたステータとを有するモータの駆動装置であって、同相の電機子巻線が巻きつけられている第１ティース及び第２ティースにおいて、前記第１ティースの前記ロータの回転軸方向における一端部を非磁性材料で構成するとともに、前記第２ティースの前記ロータの回転軸方向における他端部を非磁性体材料で構成し、前記第１ティースに巻きつけられた前記電機子巻線に生ずる誘起電圧と、前記第２ティースに巻きつけられた前記電機子巻線に生ずる誘起電圧との差分に基づいて前記ロータの軸方向の位置を検出するモータの駆動装置を提供する。
【００１９】
また、本発明のモータの位置検出方法及びモータの駆動装置は、さまざまなブラシレスモータに採用されて好適なものである。特に、小型化が要求されるポンプ、例えば、人工心臓ポンプなどのようなキャンドモータポンプ等に採用されて好適なものである。
また、上記態様は、可能な範囲で組み合わせて利用することができるものである。
【発明の効果】
【００２０】
本発明によれば、センサを用いずにロータの軸方向の位置検出ができるという効果を奏する。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２１】
以下に、本発明に係るモータの位置検出方法およびモータの駆動装置並びにポンプの実施形態について、図面を参照して説明する。
【００２２】
〔第１の実施形態〕
図１は、本発明の第１の実施形態に係る３相のブラシレスモータ（以下「モータ」という。）の断面図、図２は図１に示したモータ１のＡ−Ａ矢視断面図、図３は位置検出用コイルの取り付け例を説明するためのモータの概略斜視図である。
図１乃至図３に示されるモータ１はステータ２と、ロータ３とを備えている。ステータ２は、薄肉の磁性鋼板を多数積層してなる円筒状のステータコア２１の内側に、その周方向に所定の間隔を隔てて設けられた複数のステータティース２２を有している。ステータティース２２には、Ｙ結線される３相電機子巻線２５（図２参照）が巻きつけられている。
【００２３】
ステータ２内には、所定のエアギャップ２３をあけて、４極の永久磁石２４が周方向に向けて配置されたロータ３が回転自在に配置されている。本実施形態においては、ステータティース数＝６、ロータ３の磁極数＝４の場合を示しているが、ステータティース数、磁極数についてはこれに限定されず、適宜設定することが可能である。
【００２４】
ステータ２のステータコア２１の軸方向端面には、ロータ３の軸方向における位置を検出するための位置検出用コイル５が設けられている。この位置検出用コイル５は、例えば、ステータコア２１の軸方向端面に、その周方向に向けて設けられた細い鉄心６と、鉄心６に巻きつけられた巻線７とを備えている。鉄心６の長さはとくに限定されないが、好ましくは、磁極数がＮである場合に、ステータコア２１の周長のＮ分の１程度の長さ、つまり、本実施形態では、ステータコア２１の周長の４分の１程度の長さとするとよい。このようにすることで、磁束が通りやすくより大きな誘起電圧を発生させることが可能となる。
【００２５】
図４に示すように、モータ１において、任意の永久磁石２４のＮ極からでた磁束は、エアギャップ２３を通過し、ステータティース２２に巻きつけられている巻線の外周を経由してエアギャップ２３を再度通過した後、隣接する永久磁石２４のＳ極に戻る。このエアギャップ２３の幅が小さければ小さいほど永久磁石２４から発生する磁束を有効に活用することができる。
【００２６】
次に、モータ１の駆動装置について図５を参照して説明する。図５は、モータ１の駆動装置の全体概略構成を示した図である。図５に示されるように、モータの駆動装置３０は、直流電源３１と、コントローラ３２と、スイッチング回路３３とを備えている。スイッチング回路３３は、図６に示されるように、３相ブリッジ接続された６つのスイッチング素子４１〜４６を備えている。スイッチング素子４１〜４６としては、例えば、パワートランジスタ、ＩＧＢＴ，パワーＦＥＴ等が挙げられる。各スイッチング素子４１〜４６には、パワーダイオード（図示略）が逆並列接続されている。
【００２７】
各スイッチング素子４１〜４６は、コントローラ３２からの制御信号、例えば、ＰＷＭ制御信号に応じたスイッチング動作を行い、直流電源３１からモータ１の各相電機子巻線Ｕ，Ｖ，Ｗに電力供給を行う。具体的には、スイッチング素子４１〜４６のうち、スイッチング素子４１、４２はＵ相に対応するものであり、その接続点にＵ相の電機子巻線の一端が接続されている。スイッチング素子４３、４４はＷ相に対応するものであり、その接続点にＷ相の電機子巻線の一端が接続されている。スイッチング素子４５、４６はＶ相に対応するものであり、その接続点にＶ相の電機子巻線の一端が接続されている。また、各相電機子巻線の他端は共通接続されている。
【００２８】
図１乃至図３に示した位置検出用コイル５を構成する巻線７の両端電圧は、図示しない電圧計測器によって測定され、コントローラ３２に入力される。コントローラ３２は、要求トルクまたは要求回転数等に基づいてＰＷＭ制御信号を生成し、これをスイッチング回路３３に与えるとともに、位置検出用コイル５の両端電圧に基づいて、ロータ３の軸方向位置を検出する。
【００２９】
次に、コントローラ３２が備えるモータの軸方向位置検出機能について図７及び図８を参照して説明する。図７は、ロータ３の軸方向変位に対する巻線７の両端電圧、即ち、位置検出用コイル５に発生する誘起電圧ＶＬの振幅変化の一例を示した図、図８はロータ３の軸方向位置と誘起電圧ＶＬの振幅との関係を示した図である。
図７において、横軸は時間、縦軸は誘起電圧である。図８において、横軸はロータの軸方向位置（基準位置からの変位量、換言すると、ステータコア２１の軸方向中心に対するロータ３の軸方向中心のズレ量）、縦軸は誘起電圧の振幅である。
【００３０】
図７、図８に示すように、ロータ３の軸方向位置が変化すると、位置検出用コイル５に発生する誘起電圧ＶＬの振幅が変化することがわかる。これは、図９に示すように、ロータ３の軸方向位置が移動した場合、移動した側のステータコア２１の磁束密度は大きくなり、反対側は小さくなるからである。即ち、ロータ３の軸方向位置が位置検出用コイル５の配置されている側に移動した場合には、位置検出用コイル５に発生する誘起電圧ＶＬの振幅は大きくなり、逆に、ロータ３の位置が位置検出用コイル５の配置されていない側に移動した場合には、位置検出用コイル５に発生する誘起電圧ＶＬの振幅は小さくなる。
【００３１】
このことから、ロータ３の軸方向の位置と誘起電圧ＶＬの振幅とを対応付けたテーブル、例えば、図８に示すようなテーブルをコントローラ３２（図５参照）に予め登録しておけば、モータ１の駆動時において、位置検出用コイル５に発生する誘起電圧の振幅に対応するロータ３の軸方向位置を図８に示したテーブルから取得することにより、ロータ３の軸方向における位置を容易に検出することが可能となる。
【００３２】
以上説明してきたように、本実施形態に係るモータの位置検出方法及びモータの駆動装置によれば、ステータコア２１の軸方向一端面に位置検出用コイル５を配置し、この位置検出用コイル５に発生した誘起電圧ＶＬに基づいてロータ３の軸方向位置を検出するので、センサを用いることなく、ロータ３の軸方向位置を容易に検出することが可能となる。また、位置検出用コイル５が設けられるスペースは、もともと空きスペースであることから、従来用いられていないスペースを有効活用することが可能となる。
【００３３】
〔第２の実施形態〕
次に、本発明の第２の実施形態について、図１０を用いて説明する。
上述した第１の実施形態にかかる位置検出方法及びモータの駆動装置においては、位置検出用コイル５をステータコア２１の軸方向片側端面にのみ配置していたが、本実施形態では、ステータコア２１の軸方向両端面に位置検出用コイル５，５´を設けている。以下、本実施形態の位置検出方法及びモータの駆動装置について、第１の実施形態と共通する点については説明を省略し、異なる点について主に説明する。
【００３４】
図１０に示すように、ステータコアの両端面に位置検出用コイル５，５´を配置した場合、位置検出用コイル５に発生する誘起電圧ＶＬと、位置検出用コイル５´に発生する誘起電圧ＶＬ´とは、図１１に示すように、ロータの基準位置（ステータコアの軸方向中心とロータの軸方向中心とを一致させた位置）を中心として対称となる。
このため、誘起電圧ＶＬの電圧を正として考えた場合、図１２に示されるように、誘起電圧ＶＬとＶＬ´との電圧差ΔＶ＝ＶＬ−ＶＬ´は基準位置でゼロとなり、位置検出用コイル５が設けられている側にロータ３が移動するほど、大きな正の値ΔＶ＝ＶＬ−（−ＶＬ´）＝ＶＬ＋ＶＬ´をとり、逆に、位置検出用コイル５が設けられていない側に移動するほど大きな負の値ΔＶ＝−ＶＬ−（＋ＶＬ´）＝−（ＶＬ＋ＶＬ´）をとることとなる。
【００３５】
したがって、本実施形態では、図１２に示すようなロータ３の軸方向位置と誘起電圧ＶＬ，ＶＬ´の電圧差との関係をコントローラ３２が予め保有しておき、モータ１の駆動時においては、電圧計測器（図示略）から入力される誘起電圧ＶＬ，ＶＬ´の計測値の差分に対応するロータ軸方向位置を図１２に示したテーブルから取得することで、ロータの軸方向位置を検出する。
【００３６】
以上説明してきたように、本実施形態に係るモータの位置検出方法およびモータの駆動装置によれば、ステータコア３２の軸方向両端面に位置検出用コイル５，５´を設け、これら位置検出用コイル５，５´に発生する誘起電圧の電圧差ΔＶに基づいてロータ３の軸方向位置を検出するので、ロータ３の軸方向位置の検出感度を高めることができ、位置検出精度の更なる向上を図ることが可能となる。
また、更に、中心位置の出力が０Ｖ（ゼロボルト）となるため、位置と出力電圧の関係のテーブルを参照することなく中心位置及び変位の方向を検出することが可能となる。
【００３７】
〔第３の実施形態〕
次に、本発明の第３の実施形態について、図１３を用いて説明する。
上述した第１の実施形態に係るモータの位置検出方法及びモータの駆動装置においては、ステータコア２１の軸方向片端面に位置検出用コイル５を設けることでロータ３の軸方向位置検出を行っていたが、本実施形態では、Ｕ，Ｖ，Ｗ相のいずれかの相に発生する誘起電圧を測定することでロータ３の軸方向位置検出を行うこととしている。
以下、本実施形態に係るモータの位置検出方法及びモータの駆動装置について、第１の実施形態と共通する点については説明を省略し、異なる点について主に説明する。
【００３８】
図１３は、本実施形態に係る電機子巻線の結線の一例を示した図、図１４は本実施形態に係るモータの横断面図、図１５は図１４に示したモータのＢ−Ｂ矢視断面図である。
図１３乃至図１５に示すように、本実施形態では、Ｕ相の電機子巻線の一部（上流側）Ｕｐが巻きつけられる第１ティース５３のロータの軸方向における一端部５５を非磁性体材料で構成する。また、第１ティース５３に巻きつけられている電機子巻線Ｕｐと同相の電機子巻線の一部（下流側）Ｕｄが巻きつけられる第２ティース５４のロータの軸方向における一端部５６を非磁性体材料で構成する。
ここで、非磁性体材料で構成される一端部５５，５６は、第１ティース５３と第２ティース５４とで非対称とされている。上記非磁性体材料としては、樹脂或いはセラミックス、アルミ、銅等が挙げられる。
【００３９】
図１３に示すように、第１ティース５３に巻きつけられた電機子巻線Ｕｐに生ずる誘起電圧Ｖｐは第１電圧計測器５１により計測され、コントローラに出力される。また、第２ティース５４に巻きつけられた電機子巻線Ｕｄに生ずる誘起電圧Ｖｄは、第２電圧計測器５２により計測され、コントローラに出力される。
コントローラは、第１電圧計測器５１及び第２電圧計測器５２から入力される誘起電圧Ｖｐと誘起電圧Ｖｄとの電圧差ΔＶ´を算出し、この電圧差ΔＶ´に基づいてロータ３の軸方向位置を検出する。
【００４０】
例えば、図１５に示されるように、上流側ティース５３の非磁性体材料が設けられている方向を負、下流側ティース５４の非磁性体材料が設けられている方向を正と定義する。このとき、Ｕ相の電機子巻線Ｕｐ及び電機子巻線Ｕｄにはロータ３の軸方向位置に応じた誘導電圧Ｖｐ，Ｖｄが発生する。
【００４１】
具体的には、ロータ３が基準位置で回転している場合は、上側巻線Ｕｐおよび下側巻線Ｕｄに同等の大きさの誘起電圧Ｖｐ，Ｖｄが発生する。これに対し、ロータ３が正側に移動した場合には、電機子巻線Ｕｄを通る磁束密度が小さくなることから電機子巻線Ｕｄの誘起電圧Ｖｄが小さくなり、逆に、電機子巻線Ｕｐを通る磁束密度は大きくなることから電機子巻線Ｕｐの誘起電圧Ｖｐは大きくなる。
【００４２】
Ｕ相に発生する誘導電圧は、Ｕ相に対応するスイッチング素子４１，４２（図６参照）が両方ともオフである期間、つまりＵ相の非通電期間に計測するのが計測精度の面から好ましいため、例えば、コントローラは、図１６に示すように、Ｕ相に対応するスイッチング素子４１，４２をオフからオンに切り替えるときに、第１電圧計測器５１及び第２電圧計測器５２から入力される誘起電圧ＶｐとＶｄとの電圧差ΔＶ´を求め、この電圧差ΔＶ´に基づいてロータ３の位置を検出する。
【００４３】
具体的には、上述した第２の実施形態と同じように、電圧差ΔＶ´とロータ３の軸方向位置とを対応付けたテーブルを予めコントローラが保有しており、モータの駆動期間中においては、電圧差ΔＶ´に対応するロータの軸方向位置を該テーブルから抽出することでロータ３の軸方向位置を検出する。
【００４４】
以上説明してきたように、本実施形態に係るモータの位置検出方法及びモータの駆動装置によれば、第１ティース５３及び第２ティース５４の一端部５５，５６を非磁性体材料で構成し、更に、非磁性体材料で構成する端部を非対称とすることにより、ロータ３が軸方向に移動した場合に、第１ティース５３に巻きつけられている電機子巻線Ｕｐに生ずる誘起電圧Ｖｐと第２ティース５４に巻きつけられている電機子巻線Ｕｄに生ずる誘起電圧Ｖｄとを異ならせることが可能となる。
これにより、電機子巻線Ｕｐに生じる誘起電圧Ｖｐと、電機子巻線Ｕｄに生じる誘起電圧Ｖｄとの電圧差ΔＶ´に基づいてロータ３の軸方向位置を検出することが可能となる。この結果、ロータ３の位置検出用センサを設けることなく、容易にロータ３の位置検出を実施することができ、また、省スペース化を期待することができる。
【００４５】
なお、本実施形態においては、Ｕ相に発生する誘起電圧に基づいてロータ３の位置検出を行うこととしたが、Ｕ相に代えて、Ｗ相或いはＶ相に発生する誘起電圧に基づいてロータの位置検出を実施することとしてもよい。
【００４６】
また、本実施形態においては、６つのステータティースを有する場合について説明したが、それ以上のステータティースを有する場合、即ち、各相の巻線が３つ以上のティースにそれぞれ巻きつけられる場合には、それらティースの中から同相の電機子巻線が巻きつけられている２つのティースを第１ティース及び第２ティースとして選択し、ロータの軸線方向における端部を非対称となるように非磁性体材料で構成し、更に、これらティースに巻きつけられた電機子巻線に発生する誘起電圧の差分からロータ３の軸方向位置検出を行うこととすればよい。
また、各相の電機子巻線が巻きつけられているステータティースの数が偶数個であった場合には、ステータの中心軸を挟んで対向して配置されている２つのティースを第１ティース及び第２ティースとして選択するとよい。これにより、位置検出精度を向上させることが可能となる。
【００４７】
以上、本発明の実施形態について図面を参照して詳述してきたが、具体的な構成はこの実施形態に限られるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲の設計変更等も含まれる。
【図面の簡単な説明】
【００４８】
【図１】本発明の第１の実施形態に係る３相のブラシレスモータの断面図である。
【図２】図１に示したブラシレスモータのＡ−Ａ矢視断面図である。
【図３】位置検出用コイルの取り付け例を説明するためのブラシレスモータの概略斜視図である。
【図４】図１に示したブラシレスモータの磁束ループを示した図である。
【図５】本発明の第１の実施形態に係るモータの駆動装置の概略構成図である。
【図６】図５に示したスイッチング回路の概略構成図である。
【図７】ロータ３の軸方向変位に対する位置検出用コイルに発生する誘起電圧の振幅変化の一例を示した図である。
【図８】ロータの軸方向位置と誘起電圧の振幅との関係を示した図である。
【図９】ロータ野軸方向位置が変化した場合のステータコアに発生する磁束密度の変化を示するための図である。
【図１０】本発明の第２の実施形態に係るモータの概略構成を示した図である。
【図１１】図１０に示したモータにおいて、ロータの軸方向変位に対する誘起電圧の振幅の変化を示した図である。
【図１２】図１０に示したモータにおいて、ロータの軸方向変位に対する誘起電圧の差分の変化を示した図である。
【図１３】本発明の第３の実施形態に係る電機子巻線の結線の一例を示した図である。
【図１４】本発明の第３の実施形態に係るモータの横断面図である。
【図１５】図１４に示されるモータのＢ−Ｂ矢視断面図である。
【図１６】モータ駆動時におけるＵ相非通電期間の上流側及び下流側の電機子巻線に生ずる誘起電圧の電圧差とロータの軸方向位置との関係を説明するための図である。
【符号の説明】
【００４９】
１，１´  モータ
２  ステータ
３  ロータ
５，５´  位置検出用コイル
６  鉄心
７  巻線
２１  ステータコア
２２  ステータティース
２３  エアギャップ
２４  永久磁石
３０  モータの駆動装置
３１  直流電源
３２  コントローラ
３３  スイッチング回路
４１〜４６  スイッチング素子
Ｕｐ  上流側巻線
Ｕｄ  下流側巻線
【図１】
0005101309.tif 000002
【図２】
0005101309.tif 000003
【図３】
0005101309.tif 000004
【図４】
0005101309.tif 000005
【図５】
0005101309.tif 000006
【図６】
0005101309.tif 000007
【図７】
0005101309.tif 000008
【図８】
0005101309.tif 000009
【図９】
0005101309.tif 000010
【図１０】
0005101309.tif 000011
【図１１】
0005101309.tif 000012
【図１２】
0005101309.tif 000013
【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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