(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
ヘッド本体と、平面に投影されて得られた輪郭形状が回転対称軸を有する付加部材と、この付加部材を保持するための保持機構とを有し、
上記ヘッド本体が、上記付加部材の少なくとも一部が嵌め込まれうる凹部を有し、
上記保持機構が、上記凹部に上記付加部材が保持された保持状態と、この保持が解除された解除状態との相互移行を可能とするように構成され、
上記保持状態において、上記凹部が、上記付加部材の上記回転対称軸回りの回転を阻害しており、
上記解除状態において、上記凹部と上記付加部材との係合が解除され、
上記解除状態において、上記付加部材が、上記回転対称軸回りに回転可能とされており、
上記保持状態における上記付加部材の位相が変更されることにより、ヘッドの重心位置が変動可能であり、
上記凹部の底面部に貫通孔が設けられ、
上記貫通孔に挿通されうる棒状部材が、上記付加部材の内面から突出しており、
この棒状部材の一端に、上記付加部材が設けられ、
この棒状部材の他端に、上記貫通孔を通過しえない係止部が設けられ、
上記棒状部材の中心軸線が、上記付加部材の上記回転対称軸と一致しており、
上記棒状部材が、上記貫通孔を貫通しており、
上記保持状態において、上記付加部材の内面と上記凹部の底面とが当接しており、
上記付加部材が、比重の異なる２種以上の材質よりなり、
上記底面部の内面と上記係止部との間に弾性体が設けられ、
上記保持状態において、上記弾性体が、上記底面部の内面と上記係止部との間隔を広げるように付勢しており、
上記弾性体が、上記解除状態を採りうるように弾性変形可能であり、
上記保持状態において、上記弾性体の付勢力により、付加部材の内面と凹部の底面とが、圧力を伴いつつ当接しており、
上記係止部の存在により、上記解除状態において上記回転部材はヘッド本体から脱落せず、
上記回転部材を取り外すことなく、ヘッド重心の位置が変更されうるゴルフクラブヘッド。
【請求項２】
上記付加部材の上記輪郭形状が、Ｎ回回転対称であり、
このＮが３以上の自然数である請求項１に記載のゴルフクラブヘッド。
【請求項３】
上記付加部材の側面と上記凹部の壁面との間の少なくとも一部に、弾性部材が配置されている請求項１又は２に記載のゴルフクラブヘッド。
【請求項４】
上記凹部の平面形状が上記付加部材の平面形状に対応している請求項１から３のいずれかに記載のゴルフクラブヘッド。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ゴルフクラブヘッドに関する。
【背景技術】
【０００２】
ゴルフクラブヘッドの特性として、重心位置は重要である。重心位置によって、例えば、スイートスポットＳＳの位置や慣性モーメントが変動しうる。ヘッドの重心位置は、飛距離及び弾道に影響する。
【０００３】
最適な重心位置は、ゴルファー毎に異なる。また、同一のゴルファーにおいても、プレー時のコンディションによって最適な重心位置が変化しうる。
【０００４】
重心位置の変更が可能とされたゴルフクラブヘッドが提案されている。特開平９−２８８４４号は、ネジ棒に螺嵌されたウエイト部材を内装したゴルフクラブヘッドを開示する。このウエイト部材は、ネジ棒を回転させることにより移動しうる。特開２００６−２８８８８２号公報は、ヘッド部本体に複数の重りが配置され、この重りの交換により重心位置が変更されうるゴルフクラブヘッドを開示する。特開２００６−３２０４９３号公報は、ウエイト部材の移動により重心位置が変更されうるゴルフクラブヘッドを開示する。この移動には、回転移動が含まれている。特表２００６−５０５３６７号公報は、着脱可能なウエートを有するゴルフクラブヘッドを開示する。
【特許文献１】特開平９−２８８４４号公報
【特許文献２】特開２００６−２８８８８２号公報
【特許文献３】特開２００６−３２０４９３号公報
【特許文献４】特表２００６−５０５３６７号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
重心位置を変更するためには、ヘッド本体と重心調整部材との組み合わせが有効である。ただし、ゴルフクラブを使用する際には、この重心調整部材がヘッド本体に対して固定されることが要求される。この要求を満たしつつ、重心位置変更が容易なゴルフクラブヘッドが好ましい。
【０００６】
本発明の目的は、重心位置変更の容易性を向上させることができ、重心調整部材の固定が確実とされうるヘッドの提供にある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明に係るゴルフクラブヘッドは、ヘッド本体と、平面に投影されて得られた輪郭形状が回転対称軸を有する付加部材と、この付加部材を保持するための保持機構とを有している。上記ヘッド本体は、上記付加部材の少なくとも一部が嵌め込まれうる凹部を有している。上記保持機構は、上記凹部に上記付加部材が保持された保持状態と、この保持が解除された解除状態との相互移行を可能とするように構成されている。上記保持状態において、上記凹部が、上記付加部材の上記回転対称軸回りの回転を阻害している。上記解除状態において、上記付加部材は、上記回転対称軸回りに回転可能である。上記保持状態における上記付加部材の位相が変更されることにより、ヘッドの重心位置が変動しうる。
【０００８】
好ましくは、上記付加部材の上記輪郭形状がＮ回回転対称であり、このＮが３以上の自然数である。
【０００９】
好ましくは、上記凹部の底面部に貫通孔が設けられる。好ましくは、上記貫通孔に挿通されうる棒状部材が、上記付加部材の内面から突出しており、この棒状部材の一端に、上記付加部材が設けられる。好ましくは、この棒状部材の他端に、上記貫通孔を通過しえない係止部が設けられる。好ましくは、上記棒状部材の中心軸線は、上記付加部材の上記回転対称軸と一致している。好ましくは、上記棒状部材は、上記貫通孔を貫通している。好ましくは、上記保持状態において、上記付加部材の内面と上記凹部の底面とが当接している。
【００１０】
好ましくは、上記付加部材は、比重の異なる２種以上の材質よりなる。好ましくは、上記底面部の内面と上記係止部との間に弾性体が設けられる。好ましくは、上記保持状態において、上記弾性体が、上記底面部の内面と上記係止部との間隔を広げるように付勢している。好ましくは、上記弾性体は、上記解除状態を採りうるように弾性変形可能である。  
【００１１】
好ましくは、上記付加部材の側面と上記凹部の壁面との間の少なくとも一部に、弾性部材が配置されている。
【発明の効果】
【００１２】
付加部材の回転により、重心位置変更が容易になされうる。また、凹部により、付加部材の固定が確実とされうる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１３】
以下、適宜図面が参照されつつ、好ましい実施形態に基づいて本発明が詳細に説明される。
【００１４】
図１及び図２は、本発明の一実施形態に係るゴルフクラブヘッド２の斜視図である。図１はフェース側から見た斜視図であり、図２は、ソール側から見た斜視図である。本実施形態において、ヘッド２は、ウッド型ゴルフクラブヘッドである。ヘッド２は、ヘッド本体４と、付加部材６とを有する。
【００１５】
ヘッド本体４は、フェース部８、ソール部１０、クラウン部１２、サイド部１４及びホーゼル部１６を有する。図示されないが、ヘッド本体４の内部は中空である。
【００１６】
図３は、ヘッド本体４の斜視図である。ヘッド本体４は、凹部１８を有している。凹部１８は、ソール部１０に設けられている。凹部１８には、付加部材６が嵌め込まれうる。凹部１８には、付加部材６の全体が嵌め込まれうる。ヘッド２において、付加部材６の全体が凹部１８に収容されている。
【００１７】
凹部１８の平面形状は十字型である。付加部材６の平面形状は十字型である。凹部１８の平面形状は付加部材６の平面形状に対応している。
【００１８】
付加部材６は、平面に投影されて得られた輪郭形状が回転対称性を有する。付加部材６は、平面に投影されて得られた輪郭形状が回転対称軸ｚ１を有する。この回転対称性及び回転対称軸ｚ１の詳細については、後述される。
【００１９】
凹部１８は、平面に投影されて得られた輪郭形状が回転対称性を有する。凹部１８は、平面に投影されて得られた輪郭形状が回転対称軸ｚ２を有する。この回転対称性及び回転対称軸ｚ２の詳細については、後述される。
【００２０】
図４及び図５は、付加部材６の斜視図である。図４は、付加部材６を表側からみた斜視図である。図５は、付加部材６を裏側からみた斜視図である。付加部材６は、外面２０と、内面２２とを有する。凹部１８に装着された状態において、外部に露出する面が外面２０である。凹部１８に装着された状態において、凹部１８の底面と当接する面が、内面２２である。
【００２１】
図４及び図５が示すように、付加部材６は、第一の方向に延びる第一延在部６ａ、第二の方向に延びる第二延在部６ｂ、第三の方向に延びる第三延在部６ｃ及び第四の方向に延びる第四延在部６ｄを有する。第一延在部６ａの延在方向と第二延在部６ｂの延在方向とのなす角度は、９０度である。第二延在部６ｂの延在方向と第三延在部６ｃの延在方向とのなす角度は、９０度である。第三延在部６ｃ延在方向と第四延在部６ｄの延在方向とのなす角度は、９０度である。第四延在部６ｄの延在方向と第一延在部６ａの延在方向とのなす角度は、９０度である。第一延在部６ａの延在方向と第三延在部６ｃの延在方向とは、互いに逆向きである。第二延在部６ｂの延在方向と第四延在部６ｄの延在方向とは、互いに逆向きである。
【００２２】
付加部材６は、本体２４と別部材２６とを有する。別部材２６は、本体２４に設けられた凹部に嵌め込まれている。本体２４の材質と別部材２６の材質とは、比重が異なる。このように、付加部材６は、比重の異なる２種以上の材質よりなる。付加部材６の重心は、回転対称軸ｚ１上に存在しない。回転対称軸ｚ１は、別部材２６を通過しない。
【００２３】
図６は、図２のVI−VI線に沿った断面図である。図６では、付加部材６の近傍のみが示され、他の部分の記載が省略されている。前述したように、ヘッド２は中空である。図６の上側がヘッド２の中空部であり、図６の下側がヘッド２の外部である。
【００２４】
ヘッド２は、付加部材６を保持するための保持機構２８を有する。保持機構２８は、棒状部材３０と、弾性体３２とを有する。本実施形態において、弾性体３２は、コイルバネである。このコイルバネは、圧縮バネである。
【００２５】
棒状部材３０は、付加部材６の内面２２から突出している。棒状部材３０の一端に付加部材６が設けられている。棒状部材３０は、丸棒である。棒状部材３０と付加部材６とは、ネジ結合している。付加部材６の内面２２の中央に雌ネジ孔３４が設けられている。棒状部材３０の一端部に雄ネジ部３６が設けられている。雌ネジ孔３４と雄ネジ部３６とが螺合している。
【００２６】
凹部１８の底面部３８に、貫通孔４０が設けられている。この貫通孔４０に、棒状部材３０が挿通されている。貫通孔４０の内径は、棒状部材３０の外径よりも大きい。貫通孔４０の中心軸線は、前述した回転対称軸ｚ２と一致している。
【００２７】
棒状部材３０の他端には、係止部４２が設けられている。棒状部材３０と係止部４２とが結合した状態において、係止部４２は、棒状部材３０を通過しえない。係止部４２は、棒状部材３０の抜けを防止する。
【００２８】
棒状部材３０の中心軸線は、回転対称軸ｚ１と一致している。棒状部材３０と貫通孔４０との間には遊びがあるので、上記回転対称軸ｚ２と上記回転対称軸ｚ１とが常に一致するわけではない。ただし、後述する回転部材Ｒ１は、回転対称軸ｚ１と回転対称軸ｚ２とが一致した姿勢のまま、貫通孔４０の軸線方向に往復移動しうる。
【００２９】
コイルバネである弾性体３２の内径は、棒状部材３０の外径よりも大きい。弾性体３２の内側に棒状部材３０が挿通されている。
【００３０】
弾性体３２は、底面部３８の内面４４と係止部４２との間に設けられている。弾性体３２の一端は底面部３８の内面４４に当接している。弾性体３２の他端は係止部４２に当接している。棒状部材３０と一体とされた状態において、係止部４２は、弾性体３２を通過しえない。係止部４２の最大径は、弾性体３２の内径よりも大きい。
【００３１】
上記した図２及び図６は、保持状態における図である。ヘッド２が装着されたゴルフクラブでゴルフプレーを行う際、ヘッド２は保持状態とされる。一方図７は、解除状態を示す断面図である。ヘッド２の重心位置を調整する際に、ヘッド２は解除状態とされる。
【００３２】
前述したように、弾性体３２は圧縮バネである。保持状態において、弾性体３２は、より長く伸びようとしている。図６が示す保持状態において、弾性体３２は、底面部３８の内面４４と係止部４２との間隔を広げるように付勢している。この付勢力により、付加部材６の内面２２と凹部１８の底面４６とは、圧力を伴いつつ当接している。この付勢力により、付加部材６は凹部１８に確実に嵌められている。
【００３３】
ヘッド２では、保持状態（図６）と解除状態（図７）との相互移行が可能である。保持状態を解除状態に移行させるためには、弾性体３２の付勢力に抗する外力Ｆ１（図７参照）を付加部材６に与えて、付加部材６をヘッド２の外部側（図６における下側）に引っ張ればよい。図７の解除状態において、弾性体３２は、保持状態よりも更に圧縮される。この解除状態において、付加部材６は、凹部１８から完全に抜け出ている。この解除状態において、凹部１８と付加部材６との係合が解除される。この解除状態において、付加部材６は、回転対称軸ｚ１回りに回転可能である。
【００３４】
付加部材６と棒状部材３０と係止部４２とからなる回転部材Ｒ１の重心は、回転対称軸ｚ１上に存在しない。付加部材６を回転させると、回転部材Ｒ１が回転する。回転部材Ｒ１が回転対称軸ｚ１まわりに回転することにより、ヘッド２の重心が移動する。
【００３５】
解除状態において、回転部材Ｒ１６は、回転対称軸ｚ１回りに回転可能である。係止部４２の存在により、解除状態において回転部材Ｒ１はヘッド本体４から脱落しない。ヘッド２においては、回転部材Ｒ１を取り外すことなく、ヘッド重心の位置が変更されうる。回転部材Ｒ１を引っ張って回転させるだけで、ヘッド重心の位置が変更されうる。
【００３６】
平面に投影されて得られた付加部材６の輪郭形状は、４回回転対称である。付加部材６は、保持状態において、４種類の位相を採りうる。いずれの位相においても、付加部材６は凹部１８に嵌りうる。保持状態において、ヘッド２の重心位置は、４通りに設定されうる。
【００３７】
弾性体３２の圧縮変形量には限界がある。弾性体３２の圧縮変形量の限界に達することなく、解除状態が実現される。弾性体３２は、解除状態が可能となる程度に圧縮変形可能である。即ち弾性体３２は、解除状態を採りうるように弾性変形可能である。
【００３８】
解除状態を維持するためには、上記外力Ｆ１を付加部材６に与え続ける必要がある。この外力Ｆ１を維持しながら、付加部材６は回転される（図７の矢印Ｙ１参照）。
【００３９】
上記外力Ｆ１が無くされると、付加部材６は、弾性体３２の付勢力により、ヘッド本体４に引きつけられる。上記外力が無くされると、保持状態に戻りうる。保持状態に戻るためには、付加部材６が、凹部１８に嵌まる状態にある必要がある。保持状態に戻すためには、付加部材６が凹部１８に嵌るように付加部材６が回転される。  
【００４０】
保持状態において、付加部材６は、回転対称軸ｚ１まわりに回転できない。保持状態において、付加部材６は、回転対称軸ｚ１回りの回転が阻害されるように、凹部１８と係合している。付加部材６は、弾性体３２の付勢力により、凹部１８に嵌められた状態が維持されつつ、凹部１８と係合している。このように、保持状態において、付加部材６はヘッド本体４に対して固定されている。なお、図６等で示された保持状態の断面図において、凹部１８と付加部材６との間に僅かな隙間が描かれているが、これは図面を見やすくするために描かれたものであり、実際にはこの隙間は存在しない。
【００４１】
図８は、保持機構２８の組立工程を説明するための図である。この工程では、係止部４２と一体化された棒状部材３０と弾性体３２とが、ヘッド２の内側（中空部）に配置される。一方、付加部材６は、凹部１８に配置される。次に、棒状部材３０が弾性体３２に挿通される。図８の上側の図は、この状態を示す。次に、棒状部材３０の雄ネジ部３６を貫通孔４０に通過させ、雄ネジ部３６と雌ネジ孔３４とが螺合される。この螺合により、図８の下側の図で示された状態となり、保持機構２８の組立が完成する。
【００４２】
図９は、図６の実施形態の第一変形例を示す断面図である。この変形例のヘッドは、付加部材４９を除き、前述したヘッド２と同じである。この変形例では、付加部材４９が、付加部材本体５０、別部材２６及び弾性部材５６を有する。付加部材本体５０の側面５２と凹部１８の壁面５４との間の少なくとも一部に、弾性部材５６が配置されている。保持状態において、弾性部材５６と壁面５４とが当接している。
【００４３】
打撃時の衝撃により、付加部材本体５０に微振動が生じうる。この微振動により、付加部材の耐久性が低下したり、音鳴りが発生したりする場合がある。音鳴りとは、付加部材本体５０がヘッド本体４に当たって発生する音である。弾性部材５６は、付加部材本体５０の微振動を吸収しうる。弾性部材５６により、付加部材本体５０の耐久性が向上しうる。弾性部材５６により、音鳴りが効果的に抑制されうる。
【００４４】
弾性部材５６の材質として、加硫ゴムや樹脂が例示される。この樹脂として、熱硬化性樹脂や熱可塑性樹脂が例示される。この樹脂の一例は、ソフトセグメントとハードセグメントとを含むエラストマーである。弾性部材５６は、付加部材本体５０に取り付けられていてもよいし、凹部１８に取り付けられていてもよい。弾性部材は、凹部１８の底面４６と付加部材の内面５１との間に設けられてもよい。弾性部材５６の取り付けは、例えば接着剤によりなされうる。
【００４５】
図１０は、図６の実施形態の第二変形例の組立工程を示す断面図である。この第二変形例では、付加部材６０と棒状部材６２とが一体成形されている。この第二変形例では、棒状部材６２と係止部６４とが一体成形されていない。これらの点を除き、この第二変形例は、前述したヘッド２と同じである。
【００４６】
この第二変形例の組立工程は、先ず、弾性体３２及び係止部６４がヘッドの内側（中空部）に配置され、棒状部材６２と一体である付加部材６０がヘッドの外側に配置される（図１０の上段参照）。次に、棒状部材６２を貫通孔４０に挿通するとともに、ヘッドの内側に突き出た棒状部材６２を弾性体３２に挿通する（図１０の中段参照）。最後に、棒状部材６２の端部に係止部６４を取り付ける（図１０の下段参照）。係止部６４と棒状部材６２との接合手段は限定されず、接着、溶接及びネジ止めが例示される。
【００４７】
図１１は、第三変形例に係る付加部材６６が示された斜視図である。この付加部材６６の外面７０には、上記外力Ｆ１を容易に作用させるための引っ掛け部７２が設けられている。先端にフック等を有する治具（図示しない）を引っ掛け部７２に引っ掛けることにより、上記外力Ｆ１の付与が容易とされる。この引っ掛け部７２は、凹部７４の内部に設けられており、外面７０から突出していない。
【００４８】
図１２は、他の実施形態に係るヘッド７６の斜視図である。図１２は、ヘッド７６をバック側から見た斜視図である。ヘッド７６は、ヘッド本体７８と付加部材８０とを有する。
【００４９】
ヘッド本体７８は、図示されないフェース部、図示されないソール部、クラウン部８２、サイド部８４及びホーゼル部８６を有する。図示されないが、ヘッド本体７８の内部は中空である。
【００５０】
図１３は、付加部材８０の長手方向に沿ったヘッド７６の断面図である。図１３では、付加部材８０の近傍のみが示されている。凹部８８は、サイド部８４に設けられている。凹部８８に、付加部材８０が嵌め込まれうる。凹部８８には、付加部材８０の全体が嵌め込まれている。ヘッド７６において、付加部材８０の全体が凹部８８に収容されている。
【００５１】
凹部８８の平面形状はＩ字型である。付加部材８０の平面形状はＩ字型である。凹部８８の平面形状は付加部材８０の平面形状に対応している。
【００５２】
付加部材８０は、平面に投影されて得られた輪郭形状が回転対称性を有する。付加部材８０は、平面に投影されて得られた輪郭形状が回転対称軸ｚ１を有する。この回転対称性及び回転対称軸ｚ１の詳細については、後述される。
【００５３】
凹部８８は、平面に投影されて得られた輪郭形状が回転対称性を有する。凹部８８は、平面に投影されて得られた輪郭形状が回転対称軸ｚ２を有する。この回転対称性及び回転対称軸ｚ２の詳細については、後述される。
【００５４】
前述した図６の実施形態では、凹部１８の底面４６が平面であった。これに対して、凹部８８の底面９０は、曲面である。前述した図６の実施形態では、付加部材６の内面２２が平面であった。これに対して、付加部材８０の内面９２は、曲面である。
【００５５】
付加部材８０は、本体９４と別部材９６とを有する。別部材９６は、本体９４に設けられた凹部に嵌め込まれている。本体９４の材質と別部材９６の材質とは、比重が異なる。このように、付加部材８０は、比重の異なる２種以上の材質よりなる。付加部材８０の重心は、回転対称軸ｚ１上に存在しない。
【００５６】
ヘッド７６は、付加部材８０を保持するための保持機構９８を有する。保持機構９８は、棒状部材１００と、弾性体１０２とを有する。本実施形態において、弾性体１０２は、コイルバネである。このコイルバネは、圧縮バネである。
【００５７】
保持機構９８の構成は、保持機構２８と同様である。保持状態と解除状態とが相互移行される仕組みは、前述したヘッド２と同様である。
【００５８】
図１４は、他の実施形態に係るヘッドにおける断面図である。この断面図では、付加部材１０４の近傍が示されている。この実施形態では、弾性体が用いられていない。この実施形態では、付加部材１０４とヘッド本体１０６とが、ネジ部材１０８によりネジ止めされている。付加部材１０４には貫通孔１１０が設けられている。この貫通孔１１０は、大径部１１２と小径部１１４とを有する。大径部１１２と小径部１１４との境界には段差面１１５が存在する。ネジ部材１０８は、頭部１１６と雄ネジ部１１８とを有する。ヘッド本体１０６は、凹部１２０を有する。凹部１２０の底面部には雌ネジ孔１２２が設けられている。頭部１１６は貫通孔１１０の大径部１１２に収容されている。保持状態において、頭部１１６は付加部材１０４の外面１１７から突出していない。
【００５９】
図１４は、保持状態における図である。保持状態において、ネジ部材１０８の頭部１１６が、段差面１１５に当接している。小径部１１４の内径は、頭部１１６の外径よりも小さい。頭部１１６は、小径部１１４を通らない。一方、雄ネジ部１１８の外径は、小径部１１４の内径よりも小さい。保持状態において、雄ネジ部１１８と雌ネジ孔１２２とが螺合している。この螺合により、付加部材１０４はヘッド本体１０６に対して固定されている。解除状態とするには、雄ネジ部１１８と雌ネジ孔１２２との螺合を解き、付加部材１０４を凹部１２０から抜き出す。この解除状態において、付加部材１０４を回転対称軸ｚ１まわりに回転させることができる。雄ねじ部１１８と雌ネジ孔１２２との螺合が完全に解消されない段階で、解除状態が実現する。雄ねじ部１１８と雌ネジ孔１２２との螺合を維持した状態で、解除状態が実現するように、雄ねじ部１１８の長さ、雌ネジ孔１２２の長さ及び付加部材１０４の厚みが調整されている。本発明は、このような形態でもよい。
【００６０】
以上で説明された各実施形態において、付加部材は、平面に投影されて得られた輪郭形状が回転対称軸ｚ１を有している。図１５は、この平面に投影されて得られた輪郭形状の例を示している。図１５の（ａ）は、前述した付加部材６が平面Ｐ１に投影されて得られた輪郭形状Ｋ１を示す。平面Ｐ１は、図６及び図１３において一点鎖線で示されている。上記した回転対称軸ｚ１は、平面Ｐ１へ投影されて得られた輪郭形状の回転対称軸である。この平面Ｐ１は、少なくとも１点において付加部材の外面と当接する平面とされる。この平面Ｐ１への投影は、平面Ｐ１に対して垂直な方向への投影とされる。回転対称軸を有するような投影像が得られるように、平面Ｐ１が設定されればよい。回転対称軸ｚ１は、輪郭形状Ｋ１の重心を通り且つ平面Ｐ１に対して垂直な線である。上記輪郭形状に複数の回転対称軸が存在する場合、そのうちの１つが本発明の回転対称軸ｚ１として採用されうる。
【００６１】
図１５の（ｂ）は、前述した付加部材８０が平面Ｐ１に投影された輪郭形状Ｋ２である。図１５の（ｃ）は、他の例に係る付加部材が平面Ｐ１に投影された輪郭形状Ｋ３を示す。図１５の（ｄ）は、他の例に係る付加部材が平面Ｐ１に投影された輪郭形状Ｋ４を示す。なお図１５の（ｅ）は、輪郭形状Ｋ４を有する付加部材１２４の一例を示す斜視図である。  
【００６２】
本発明では、平面Ｐ１に投影されて得られた輪郭形状が回転対称性を有していればよく、付加部材そのものが回転対称性を有している必要はない。本発明では、付加部材そのものが回転対称軸を有している必要はない。
【００６３】
もちろん、上述した付加部材６や付加部材８０のように、付加部材そのものが回転対称性を有していてもよい。
【００６４】
上記実施形態の付加部材６では、外面２０は平面であり、内面２２も平面であり、付加部材６の厚みは一定である。この付加部材６において、付加部材そのものが回転対称性を有している。上記実施形態の付加部材６において、輪郭形状の回転対称軸ｚ１は、付加部材６の回転対称軸ｚ３と一致している。つまり付加部材６は、輪郭形状の回転対称軸ｚ１と一致する回転対称軸ｚ３を有する。回転対称軸ｚ３は、付加部材６そのものの回転対称軸である。付加部材６は複数の回転対称軸を有しており、この複数の回転対称軸のうちの一つが回転対称軸ｚ３である。
【００６５】
上述した付加部材８０において、輪郭形状の回転対称軸ｚ１は、付加部材８０の回転対称軸ｚ３と一致している。
【００６６】
本発明の付加部材は、この付加部材６のように、付加部材が回転対称性を有する場合に限定されない。例えば、平面Ｐ１に投影されて得られた輪郭形状が付加部材６と同じであり且つ厚みが一定でない付加部材Ａ１（図示されない）であってもよい。この付加部材Ａ１の回転対称軸ｚ１は、付加部材６の回転対称軸ｚ１と同じである。この付加部材Ａ１として、上記第一延在部６ａ、第二延在部６ｂ、第三延在部６ｃ及び第四延在部６ｄの厚みが互いに相違する付加部材が例示される。延在部６ａから６ｄの厚みが相違する付加部材の場合、別部材２６を設けることなく、付加部材の重心位置を回転対称軸ｚ１から外れさせうる。
【００６７】
上記実施形態において、凹部１８を上記平面Ｐ１に投影させて得られた輪郭形状は、付加部材６を上記平面Ｐ１に投影させて得られた輪郭形状と実質的に同じである。上記回転対称軸ｚ２は、凹部１８を平面Ｐ１に投影させて得られた輪郭形状の回転対称軸である。
【００６８】
本発明において、平面に投影させて得られた凹部の輪郭形状は、回転対称性を有していなくてもよい。凹部は、付加部材が嵌められた状態において、付加部材の回転対称軸ｚ１回りの回転を阻止できればよい。回転の阻止をより確実とする観点から、凹部の輪郭形状は、回転対称軸ｚ２を有するのが好ましい。回転の阻止を確実とする観点から、より好ましくは、平面Ｐ１に投影させて得られた凹部の輪郭形状は、平面Ｐ１に投影させて得られた付加部材の輪郭形状と同じであるのがよい。回転の阻止を確実とする観点から、上記保持状態において、付加部材の側面の全体が、凹部の壁面に略隙間無く近接しているのが好ましい。
【００６９】
もちろん、凹部（凹部そのもの）が回転対称軸ｚ４を有していてもよい。上記ヘッド本体４の凹部１８は、回転対称性を有している。凹部１８において、その投影されて得られた輪郭形状の回転対称軸ｚ２は、凹部１８の回転対称軸ｚ４と一致している。つまり凹部１８は、輪郭形状の回転対称軸ｚ２と一致する回転対称軸ｚ４を有する。回転対称軸ｚ４は、凹部１８そのものの回転対称軸である。凹部１８は複数の回転対称軸を有しており、この複数の回転対称軸のうちの一つが回転対称軸ｚ４である。
【００７０】
ある軸回りに（３６０／Ｎ）度回転したときに元の形状に一致する場合が、その軸に関する「Ｎ回回転対称」である。あらゆる形状は１回回転対称であるから、Ｎが１である場合は、回転対称性があるとはみなされない。Ｎが２以上の自然数であるとき、回転対称性があるとみなされる。図１５に示された輪郭形状Ｋ１は、４回回転対称である。図１５に示された輪郭形状Ｋ２は、２回回転対称である。図１５に示された輪郭形状Ｋ３は、３回回転対称である。図１５に示された輪郭形状Ｋ４は、４回回転対称である。
【００７１】
上記輪郭形状がＮ回回転対称である場合、保持状態にある付加部材は、Ｎ種類の位相を採りうる。よってこの場合、ヘッドの重心位置がＮ通りに調整されうる。重心位置調整の自由度を高める観点から、付加部材の上記輪郭形状は、Ｎは３以上が好ましく、４以上がより好ましい。付加部材の形状が過度に複雑となる場合、付加部材の製造コストが過度に上昇したり、解除状態から保持状態へ戻す場合において凹部に嵌め込む作業が煩雑となったりする。この観点から、Ｎは２０以下が好ましく、１２以下がより好ましく、８以下が更に好ましい。
【００７２】
軽すぎないヘッドとする観点から、ヘッド本体の比重Ｈ１は、２以上が好ましく、２．５以上がより好ましく、３以上が更に好ましい。付加部材に配分しうる重量を大きくして重心移動の自由度を高める観点から、ヘッド本体の比重Ｈ１は、１０以下が好ましく、８以下がより好ましく、６以下が更に好ましい。
【００７３】
付加部材の強度を高くする観点から、付加部材の本体の比重Ｈ２は、０．５以上が好ましく、０．８以上がより好ましく、１．０以上が更に好ましい。ヘッド重量の過度な増加を抑える観点から、比重Ｈ２は、５以下が好ましく、４以下がより好ましく、３以下が更に好ましい。
【００７４】
比重Ｈ２は、比重Ｈ１よりも小さいのが好ましい。Ｈ２＜Ｈ１とされることにより、付加部材本体の重量が軽くなり、余剰重量が他の部分に配分されうる。
【００７５】
重心位置の調整効果を高める観点から、付加部材の別部材の比重Ｈ３は、５以上が好ましく、６以上がより好ましく、７以上が更に好ましい。ヘッド重量の過度な増加を抑える観点から、比重Ｈ３は、２０以下が好ましく、１８以下がより好ましく、１６以下が更に好ましい。
【００７６】
比重Ｈ３は、比重Ｈ１よりも大きいのが好ましい。Ｈ１＜Ｈ３とされることにより、付加部材による重心位置の調整効果が向上しうる。
【００７７】
重心位置の調整効果を高める観点から、（Ｈ３／Ｈ１）は、１．５以上が好ましく、２以上がより好ましく、２．５以上が更に好ましい。ヘッド本体の過度な軽量化又は付加部材の過度な重量増加を抑制する観点から、（Ｈ３／Ｈ１）は、７以下が好ましく、６以下がより好ましく、５以下が更に好ましい。
【００７８】
（Ｈ３／Ｈ２）が小さすぎる場合、付加部材が重くなりすぎたり、重心位置の調整効果が低くなったりする。この観点から、（Ｈ３／Ｈ２）は、３以上が好ましく、４以上がより好ましく、５以上が更に好ましい。（Ｈ３／Ｈ２）が大きすぎる場合、付加部材の本体が軽くなりすぎて付加部材の強度が低くなったり、付加部材が過度に重くなったりしやすい。この観点から、（Ｈ３／Ｈ２）は、１８以下が好ましく、１４以下がより好ましく、１２以下が更に好ましい。
【００７９】
（Ｈ１／Ｈ２）が小さすぎる場合、付加部材が過度に重くなったり、ヘッド本体が過度に軽くなったりしやすい。この観点から、（Ｈ１／Ｈ２）は、１以上が好ましく、１．２以上がより好ましく、１．５以上が更に好ましい。軽すぎないヘッドとする観点から、（Ｈ１／Ｈ２）は、８以下が好ましく、６以下がより好ましく、４以下が更に好ましい。
【００８０】
重心位置の調整効果を高める観点から、上記回転対称軸ｚ１と、付加部材の重心との距離Ｄｚ（最短距離）は、５ｍｍ以上が好ましく、８ｍｍ以上がより好ましく、１０ｍｍ以上が更に好ましい。ゴルファーが違和感を感じにくいヘッド形状とする観点から、距離Ｄｚは、８０ｍｍ以下が好ましく、６０ｍｍ以下がより好ましく、５０ｍｍ以下が更に好ましい。
【００８１】
ヘッド本体の材質として、一般的なゴルフクラブヘッドと同じ材質が使用されうる。この材質として、チタン、チタン合金、ステンレス鋼、アルミニウム合金、マグネシウム合金及びＣＦＲＰ（炭素繊維強化プラスチック）から選ばれる１種又は２種以上が例示される。比強度の観点から、チタン合金が好適である。
【００８２】
ヘッド本体の製造方法は特に限定されず、鋳造、鍛造及びプレスフォーミングが例示される。ヘッド本体の構造として、それぞれ一体成形された２個の部材を組み合わせてなる２ピース構造、それぞれ一体成形された３個の部材を組み合わせてなる３ピース構造、それぞれ一体成形された４個の部材を組み合わせてなる４ピース構造等が挙げられる。２ピース構造のヘッド本体として、フェースが開口した部材とフェース部材とからなるもの、クラウンが開口した部材とクラウン部材とからなるもの等が挙げられる。３ピース構造のヘッド本体として、フェースとクラウンとが開口した部材とフェース部材とクラウン部材とからなるものが例示される。４ピース構造のヘッド本体として、フェース部材、クラウン部材、ソール部材及びホーゼル部材からなるものが例示される。
【００８３】
付加部材の本体の材質として、金属及び樹脂が例示される。比重Ｈ２を好ましい範囲とする観点から、好ましい金属として、チタン合金、アルミニウム合金及びマグネシウム合金が挙げられる。樹脂として、いわゆるエンプラ（エンジニアリングプラスチック）、スーパーエンプラ（スーパーエンジニアリングプラスチック）及びＣＦＲＰ（炭素繊維強化プラスチック）が例示される。エンプラとして、ポリカーボネート（ＰＣ）、ポリアミド（ＰＡ）、ポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）、ポリブチレンテレフタレート（ＰＢＴ）、ポリアセタール（ＰＯＭ）、ポリフェニレンエーテル（ＰＰＥ）等が挙げられる。スーパーエンプラとして、ポリフェニレンサルファイド（ＰＰＳ）、ポリエーテルエーテルケトン（ＰＥＥＫ）、ポリエーテルニトリル（ＰＥＮ）、ポリサルホン（ＰＳＥ）、ポリエーテルサルホン（ＰＥＳ）、ポリアリレート（ＰＡＲ）、ポリアミドイミド（ＰＡＩ）、ポリエーテルイミド（ＰＥＩ）、熱可塑性ポリイミド（ＰＩ）等が挙げられる。
【００８４】
付加部材の別部材の材質として、金属が例示される。比重Ｈ３を好ましい範囲とする観点から、この別部材の材質として、タングステン、タングステン合金、ステンレス鋼、銅、銅合金、鉛、鉛合金等が挙げられる。タングステン合金として、Ｗ−Ｎｉ合金（タングステンニッケル合金）及びＷ−Ｃｕ合金（タングステン銅合金）が例示される。
【実施例】
【００８５】
以下、実施例によって本発明の効果が明らかにされるが、この実施例の記載に基づいて本発明が限定的に解釈されるべきではない。
【００８６】
［実施例１］
前述したヘッド２と同じヘッドが作製された。ヘッド本体は、フェースが開口した部材（以下、フェース開口部材ともいう）とフェース部材とからなる２ピース構造とされた。フェース開口部材の材質は、Ｔｉ−６Ａｌ−４Ｖ（比重４．４２）とされた。フェース部材の材質は、Ｔｉ−６Ａｌ−４Ｖとされた。フェース開口部材は、鋳造により一体成形された。この鋳造により、ソール部に凹部が形成された。凹部の中央に位置する貫通孔は、ＮＣ加工により形成された。
【００８７】
付加部材本体の材質は、アルミニウム合金（比重２．８）とされた。ＮＣ加工により、この付加部材本体に、別部材を収容するための凹部が設けられた。切削加工により、この付加部材本体に雌ネジ孔が設けられた。この凹部に、タングステン合金（比重１６）よりなる別部材が嵌め込まれた。付加部材本体と別部材とは接着剤により接着された。回転対称軸ｚ１から第一延在部６ａの端面までの距離Ｌ１（図５参照）は、３５ｍｍとされた。回転対称軸ｚ１から第二延在部６ｂの端面までの距離Ｌ２（図示省略）も、３５ｍｍとされた。回転対称軸ｚ１から第三延在部６ｃの端面までの距離Ｌ３（図示省略）も、３５ｍｍとされた。回転対称軸ｚ１から第四延在部６ｄの端面までの距離Ｌ４（図示省略）も、３５ｍｍとされた。付加部材の厚みは、５ｍｍで一定とされた。棒状部材及び係止部からなる一体部材の材質は、アルミニウム合金（比重２．８）とされた。棒状部材の外径は５ｍｍとされた。棒状部材の長さは１５ｍｍとされた。棒状部材の軸方向における係止部の長さは、２ｍｍとされた。係止部の外径は、１５ｍｍとされた。コイルバネの材質として、バネ鋼ＳＵＰ９が用いられた。図８で説明された手順により、フェース開口部材に、付加部材、棒状部材、コイルバネ及び係止部が取り付けられた。その後、フェース開口部材とフェース部材とがプラズマ溶接により接合されて、ヘッドが得られた。この実施例では、保持状態において、４種類のヘッド重心位置が実現された。この実施例では、回転部材を取り外すことなく、ヘッド重心の移動が可能であった。
【産業上の利用可能性】
【００８８】
本発明は、ウッド型ゴルフクラブヘッド、アイアン型ゴルフクラブヘッド、パターヘッドなど、あらゆるゴルフクラブヘッドに適用されうる。
【図面の簡単な説明】
【００８９】
【図１】図１は、本発明の一実施形態であるゴルフクラブヘッドの斜視図である。
【図２】図２は、図１のゴルフクラブヘッドを他の方向から見た斜視図である。
【図３】図３は、図１のゴルフクラブヘッドにおけるヘッド本体の斜視図である。
【図４】図４は、図１のゴルフクラブヘッドにおける付加部材の斜視図である。
【図５】図５は、図４の付加部材を裏側から見た斜視図である。
【図６】図６は、図２のVI−VI線に沿った断面図である。
【図７】図７は、解除状態における断面図である。
【図８】図８は、ヘッドの組立手順を説明するための図である。
【図９】図９は、他の実施形態に係るヘッドの断面図である。
【図１０】図１０は、更に他の実施形態に係るヘッドの組立手順を説明するための図である。
【図１１】図１１は、更に他の実施形態に係る付加部材の斜視図である。
【図１２】図１２は、更に他の実施形態に係るヘッドをバック側から見た図である。
【図１３】図１３は、図１２のヘッドの断面図である。
【図１４】図１４は、更に他の実施形態に係るヘッドの一部を示す断面図である。
【図１５】図１５は、種々の付加部材について説明するための図である。
【符号の説明】
【００９０】
２・・・ヘッド
４・・・ヘッド本体
６・・・付加部材
８・・・フェース部
１０・・・ソール部
１２・・・クラウン部
１４・・・サイド部
１６・・・ホーゼル部
１８・・・凹部
２０・・・付加部材の外面
２２・・・付加部材の内面
２４・・・付加部材本体
２６・・・付加部材の別部材
２８・・・保持機構
３０・・・棒状部材
３２・・・弾性体
３４・・・雌ネジ孔
３６・・・雄ねじ部
３８・・・凹部の底面部
４０・・・貫通孔
４２・・・係止部
４４・・・底面部の内面
４６・・・凹部の底面
５０・・・付加部材本体
５２・・・付加部材の側面
５４・・・凹部の壁面
５６・・・弾性部材
６０・・・付加部材
６２・・・棒状部材
６４・・・係止部
６６・・・付加部材
７２・・・引っ掛け部
７６・・・ヘッド
８０・・・付加部材
Ｒ１・・・回転部材
ｚ１・・・平面に投影されて得られた輪郭形状の回転対称軸（付加部材）
ｚ２・・・平面に投影されて得られた輪郭形状の回転対称軸（凹部）
ｚ３・・・付加部材の回転対称軸
ｚ４・・・凹部の回転対称軸
Ｋ１、Ｋ２、Ｋ３、Ｋ４・・・平面に投影されて得られた付加部材の輪郭形状の例
【図１】
0005049099.tif 000002
【図２】
0005049099.tif 000003
【図３】
0005049099.tif 000004
【図４】
0005049099.tif 000005
【図５】
0005049099.tif 000006
【図６】
0005049099.tif 000007
【図７】
0005049099.tif 000008
【図８】
0005049099.tif 000009
【図９】
0005049099.tif 000010
【図１０】
0005049099.tif 000011
【図１１】
0005049099.tif 000012
【図１２】
0005049099.tif 000013
【図１３】
0005049099.tif 000014
【図１４】
0005049099.tif 000015
【図１５】
0005049099.tif 000016