(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
回転軸心に平行な複数本のトラック溝を内周面に備えた有底円筒状の外輪と、回転軸心に直交する面内において径方向に突き出す複数本の脚軸を有するトリポード部材と、前記トラック溝内に転動自在に挿入され、複数本の針状コロを介して前記脚軸に回転可能に支持された複数のローラとを備え、前記外輪と前記トリポード部材との間でそれらの回転軸心の斜交角度に拘わらず等速で回転を伝達するトリポード型等速自在継手において、
前記複数本の針状コロを前記脚軸または該脚軸に嵌合された部材の外周面と前記ローラの内周面との間に形成された円環状の間隙内の一部に介在させ、
前記脚軸または該脚軸に嵌め着けられた部材の外周面のうちトルク伝達荷重が加えられない範囲の少なくとも一部の外周面と前記ローラの内周面との間に前記針状コロを機械的に介在させない針状コロ規制手段を、設け、
前記針状コロ規制手段は、前記脚軸または該脚軸に嵌合された部材の外周面のうちトルク伝達荷重が加えられない角度範囲の少なくとも一部の外周面から凸設された針状コロ規制凸起であることを特徴とするトリポード型等速自在継手。
【請求項２】
回転軸心に平行な複数本のトラック溝を内周面に備えた有底円筒状の外輪と、回転軸心に直交する面内において径方向に突き出す複数本の脚軸を有するトリポード部材と、前記トラック溝内に転動自在に挿入され、複数本の針状コロを介して前記脚軸に回転可能に支持された複数のローラとを備え、前記外輪と前記トリポード部材との間でそれらの回転軸心の斜交角度に拘わらず等速で回転を伝達するトリポード型等速自在継手において、
前記複数本の針状コロを前記脚軸または該脚軸に嵌合された部材の外周面と前記ローラの内周面との間に形成された円環状の間隙内の一部に介在させ、
前記脚軸または該脚軸に嵌め着けられた部材の外周面のうちトルク伝達荷重が加えられない範囲の少なくとも一部の外周面と前記ローラの内周面との間に前記針状コロを機械的に介在させない針状コロ規制手段を、設け、
前記針状コロ規制手段は、前記脚軸または該脚軸に嵌合された部材の外周面のうちトルク伝達荷重が加えられない角度範囲の少なくとも一部の外周面に沿って位置する規制板を備えた転動体リテーナ部材であることを特徴とするトリポード型等速自在継手。
【請求項３】
回転軸心に平行な複数本のトラック溝を内周面に備えた有底円筒状の外輪と、回転軸心に直交する面内において径方向に突き出す複数本の脚軸を有するトリポード部材と、前記トラック溝内に転動自在に挿入され、複数本の針状コロを介して前記脚軸に回転可能に支持された複数のローラとを備え、前記外輪と前記トリポード部材との間でそれらの回転軸心の斜交角度に拘わらず等速で回転を伝達するトリポード型等速自在継手において、
前記複数本の針状コロを前記脚軸または該脚軸に嵌合された部材の外周面と前記ローラの内周面との間に形成された円環状の間隙内の一部に介在させ、
前記脚軸または該脚軸に嵌め着けられた部材の外周面のうちトルク伝達荷重が加えられない範囲の少なくとも一部の外周面と前記ローラの内周面との間に前記針状コロを機械的に介在させない針状コロ規制手段を、設け、
前記針状コロ規制手段は、前記ローラの内周面のうちトルク伝達荷重が加えられない角度範囲の少なくとも一部の内周面から凸設された針状コロ規制凸起であることを特徴とするトリポード型等速自在継手。
【請求項４】
前記針状コロ規制手段は、前記外周面のうち該外周面の中心を挟んで前記トリポード部材の回転軸心に平行な方向に位置する部分を中心とする所定角度範囲で設けられている請求項１乃至３のいずれか１のトリポード型等速自在継手。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、回転軸心の交差角が相対的に変化する２つの回転部材の間を等速回転で連結するトリポード型等速自在継手の改良に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
たとえば、車両の変速機或いは差動歯車装置から駆動輪への動力伝達などに際して用いられるトリポード型等速自在継手が知られている。このようなトリポード型等速自在継手は、たとえば、回転軸心に平行な複数本のトラック溝を内周面に備えた有底円筒状の外輪と、回転軸心に直交する面内において径方向に突き出す複数本の脚軸を有するトリポード部材と、前記トラック溝内に転動自在に挿入され、複数本の針状コロを介して前記脚軸に回転可能に支持された複数のローラとを備え、前記外輪と前記トリポード部材との間でそれらの回転軸心の斜交角度（ジョイント角）に拘わらず等速で回転を伝達するようになっている。たとえば、特許文献１の図７および図８に従来技術として記載されたものはそれである。
【特許文献１】特開２００５−１３３８９０号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
ところで、上記従来のトリポード型等速自在継手では、複数本の針状コロの存在に起因して、部品コストが増加するという欠点があった。これに対し、特許文献１では、針状コロを省略するために、トリポード部材の脚軸の外周面を非円形とし、その外周面とその脚軸の直接嵌合させるローラの内周面との接触位置を、脚軸の中心から外輪のトラック溝に下ろした垂線から、トラック溝の長手方向に所定距離だけ離間した位置に移動させた構成とすることが提案されている。これによれば、ローラが転がり易くなることから、針状コロを省略しても等速自在継手に要求される振動、ノイズ性能を維持することができるとされている。
【０００４】
しかし、上記特許文献１に記載のトリポード型等速自在継手では、トリポード部材の脚軸の外周面とその脚軸の直接嵌合させるローラの内周面とが局部的に直接接触して摺動するものであることから、針状コロを用いる場合に比較して、必ずしも十分な耐久性が得られないとともに、車両の走行品質を高める上で十分な振動、ノイズ性能が得られない場合があった。
【０００５】
本発明は以上の事情を背景として為されたものであり、その目的とするところは、針状コロを用いる従来のトリポード型自在継手の場合と同様に十分な耐久性および振動、ノイズ性能を得ることができ、しかも、針状コロを可及的に少なくして部品コストを低下させることができるトリポード型等速自在継手を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明者は、以上の事情を背景として種々検討を重ねた結果、脚軸またはその脚軸に嵌合された部材の外周面のうちトルク伝達荷重が加えられない角度範囲の少なくとも一部の外周面と前記ローラの内周面との間に前記針状コロを機械的に介在させない構成とし、脚軸またはその脚軸に嵌合された部材の外周面のうちトルク伝達荷重が加えられる角度範囲の脚軸またはその脚軸に嵌合された部材の外周面と前記ローラの内周面との間には従来どおり針状コロを介在させると、針状コロを用いる場合と同様の十分な耐久性、振動・ノイズ性能が得られることを見いだした。本発明はこの知見に基づいて為されたものである。
【０００７】
すなわち、請求項１にかかる発明の要旨とするところは、回転軸心に平行な複数本のトラック溝を内周面に備えた有底円筒状の外輪と、回転軸心に直交する面内において径方向に突き出す複数本の脚軸を有するトリポード部材と、前記トラック溝内に転動自在に挿入され、複数本の針状コロを介して前記脚軸に回転可能に支持された複数のローラとを備え、前記外輪と前記トリポード部材との間でそれらの回転軸心の斜交角度に拘わらず等速で回転を伝達するトリポード型等速自在継手において、前記複数本の針状コロを前記脚軸またはその脚軸に嵌め着けられた部材の外周面と前記ローラの内周面との間に形成された円環状の間隙内の一部に介在させ、前記脚軸または該脚軸に嵌合された部材の外周面のうちトルク伝達荷重が加えられない範囲の少なくとも一部の外周面と前記ローラの内周面との間に前記針状コロを機械的に介在させない針状コロ規制手段を、設け、前記針状コロ規制手段は、前記脚軸または該脚軸に嵌合された部材の外周面のうちトルク伝達荷重が加えられない角度範囲の少なくとも一部の外周面から凸設された針状コロ規制凸起であることにある。
【０００８】
また、請求項２にかかる発明の要旨とするところは、回転軸心に平行な複数本のトラック溝を内周面に備えた有底円筒状の外輪と、回転軸心に直交する面内において径方向に突き出す複数本の脚軸を有するトリポード部材と、前記トラック溝内に転動自在に挿入され、複数本の針状コロを介して前記脚軸に回転可能に支持された複数のローラとを備え、前記外輪と前記トリポード部材との間でそれらの回転軸心の斜交角度に拘わらず等速で回転を伝達するトリポード型等速自在継手において、前記複数本の針状コロを前記脚軸または該脚軸に嵌合された部材の外周面と前記ローラの内周面との間に形成された円環状の間隙内の一部に介在させ、前記脚軸または該脚軸に嵌め着けられた部材の外周面のうちトルク伝達荷重が加えられない範囲の少なくとも一部の外周面と前記ローラの内周面との間に前記針状コロを機械的に介在させない針状コロ規制手段を、設け、前記針状コロ規制手段は、前記脚軸または該脚軸に嵌合された部材の外周面のうちトルク伝達荷重が加えられない角度範囲の少なくとも一部の外周面に沿って位置する規制板を備えた転動体リテーナ部材であることにある。
【０００９】
また、請求項３にかかる発明の要旨とするところは、回転軸心に平行な複数本のトラック溝を内周面に備えた有底円筒状の外輪と、回転軸心に直交する面内において径方向に突き出す複数本の脚軸を有するトリポード部材と、前記トラック溝内に転動自在に挿入され、複数本の針状コロを介して前記脚軸に回転可能に支持された複数のローラとを備え、前記外輪と前記トリポード部材との間でそれらの回転軸心の斜交角度に拘わらず等速で回転を伝達するトリポード型等速自在継手において、前記複数本の針状コロを前記脚軸または該脚軸に嵌合された部材の外周面と前記ローラの内周面との間に形成された円環状の間隙内の一部に介在させ、前記脚軸または該脚軸に嵌め着けられた部材の外周面のうちトルク伝達荷重が加えられない範囲の少なくとも一部の外周面と前記ローラの内周面との間に前記針状コロを機械的に介在させない針状コロ規制手段を、設け、前記針状コロ規制手段は、前記ローラの内周面のうちトルク伝達荷重が加えられない角度範囲の少なくとも一部の内周面から凸設された針状コロ規制凸起であることにある。
【００１０】
また、請求項４にかかる発明の要旨とするところは、請求項１乃至３のいずれか１にかかる発明において、前記針状コロ規制手段は、前記外周面のうち該外周面の中心を挟んで前記トリポード部材の回転軸心に平行な方向に位置する部分を中心とする所定角度範囲で設けられていることにある。
【発明の効果】
【００１２】
請求項１にかかる発明のトリポード型等速自在継手によれば、前記複数本の針状コロを前記脚軸または該脚軸に嵌合された部材の外周面と前記ローラの内周面との間に形成された円環状の間隙内の一部に介在させる一方で、前記脚軸または該脚軸に嵌合された部材の外周面のうちトルク伝達荷重が加えられない範囲の少なくとも一部の外周面と前記ローラの内周面との間に前記針状コロを機械的に介在させない針状コロ規制手段を、設けたことから、針状コロを用いる場合と同様に十分な耐久性および振動、ノイズ性能を得ることができ、しかも、針状コロを可及的に少なくして部品コストを低下させることができる。さらに、前記針状コロ規制手段は、前記脚軸またはその脚軸に嵌め着けられた部材の外周面のうちトルク伝達荷重が加えられない角度範囲の少なくとも一部の外周面から凸設された針状コロ規制凸起であることから、その脚軸またはその脚軸に嵌め着けられた部材の外周面に凸設された針状コロ規制凸起によって、脚軸またはその脚軸に嵌合された部材の外周面のうちトルク伝達荷重が加えられない範囲の少なくとも一部の外周面と前記ローラの内周面との間に前記針状コロが機械的に介在させられないので、針状コロを可及的に少なくして部品コストを低下させることができ、しかも針状コロを用いる場合と同様に十分な耐久性および振動、ノイズ性能を得ることができる。
【００１３】
また、請求項２にかかる発明のトリポード型等速自在継手によれば、前記複数本の針状コロを前記脚軸または該脚軸に嵌合された部材の外周面と前記ローラの内周面との間に形成された円環状の間隙内の一部に介在させる一方で、前記脚軸または該脚軸に嵌合された部材の外周面のうちトルク伝達荷重が加えられない範囲の少なくとも一部の外周面と前記ローラの内周面との間に前記針状コロを機械的に介在させない針状コロ規制手段を、設けたことから、針状コロを用いる場合と同様に十分な耐久性および振動、ノイズ性能を得ることができ、しかも、針状コロを可及的に少なくして部品コストを低下させることができる。さらに、前記針状コロ規制手段は、前記脚軸または該脚軸に嵌合された部材の外周面のうちトルク伝達荷重が加えられない角度範囲の少なくとも一部の外周面に沿って位置する規制板を備えた転動体リテーナ部材であることから、その転動体リテーナ部材によって、脚軸またはその脚軸に嵌合された部材の外周面のうちトルク伝達荷重が加えられない範囲の少なくとも一部の外周面と前記ローラの内周面との間に前記針状コロが機械的に介在させられないので、針状コロを可及的に少なくして部品コストを低下させることができ、しかも針状コロを用いる場合と同様に十分な耐久性および振動、ノイズ性能を得ることができる。
【００１４】
また、請求項３にかかる発明のトリポード型等速自在継手によれば、前記複数本の針状コロを前記脚軸または該脚軸に嵌合された部材の外周面と前記ローラの内周面との間に形成された円環状の間隙内の一部に介在させる一方で、前記脚軸または該脚軸に嵌合された部材の外周面のうちトルク伝達荷重が加えられない範囲の少なくとも一部の外周面と前記ローラの内周面との間に前記針状コロを機械的に介在させない針状コロ規制手段を、設けたことから、針状コロを用いる場合と同様に十分な耐久性および振動、ノイズ性能を得ることができ、しかも、針状コロを可及的に少なくして部品コストを低下させることができる。さらに、前記針状コロ規制手段は、前記ローラの内周面のうちトルク伝達荷重が加えられない角度範囲の少なくとも一部の内周面から凸設された針状コロ規制凸起であることから、そのローラの内周面に凸設された針状コロ規制凸起によって、脚軸またはその脚軸に嵌め着けられた部材の外周面のうちトルク伝達荷重が加えられない範囲の少なくとも一部の外周面と前記ローラの内周面との間に前記針状コロが機械的に介在させられないので、針状コロを可及的に少なくして部品コストを低下させることができ、しかも針状コロを用いる場合と同様に十分な耐久性および振動、ノイズ性能を得ることができる。
【００１５】
また、請求項４にかかる発明のトリポード型等速自在継手によれば、前記針状コロ規制手段は、前記外周面のうち該外周面の中心を挟んで前記トリポード部材の回転軸心に平行な方向に位置する部分を中心とする所定角度範囲で設けられていることから、針状コロを用いる場合と同様に十分な耐久性および振動、ノイズ性能を得ることができ、しかも、針状コロを可及的に少なくして部品コストを低下させることができる。
【００１７】
ここで、本発明は、自動車や各種産業機械の動力伝達機構において使用され、たとえばＦＦ車両やＦＲ車両や４ＷＤ車両などで使用されるドライブシャフトやプロペラシャフト等の連結部を構成するものとして好適に用いられる。本発明は、動力伝達経路において所定の斜交角度すなわち作動角度を有する駆動側と被動側との２軸間で回転トルクを伝達するトリポード型の等速自在継手であれば適用することが可能である。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１８】
以下、本発明の一実施例を図面を参照して詳細に説明する。なお、以下の実施例において図は適宜簡略化或いは変形されており、各部の寸法比および形状等は必ずしも正確に描かれていない。
【実施例１】
【００１９】
図１は、本発明の一実施例の車両用トリポード型摺動式等速自在継手（トリポード型等速自在継手）１０が適用されたドライブシャフト１２の縦断面図すなわち中間ドライブシャフト１４の回転軸心Ｃ１に直交する平面で切断した断面図である。このドライブシャフト１２は、ＦＦ（フロントエンジン・フロントドライブ）車両に好適に用いられるものである。
【００２０】
図１において、ドライブシャフト１２は、中間ドライブシャフト１４と、被動側連結部材１６と、駆動側連結部材１８とを備えている。中間ドライブシャフト１４の一端と被動側連結部材１６とは、よく知られた所謂バーフィールド型固定式等速自在継手２０により連結されており、中間ドライブシャフト１４の他端と駆動側連結部材１８とは、本実施例のトリポード型摺動式等速自在継手１０により連結されている。
【００２１】
被動側連結部材１６は、バーフィールド型固定式等速自在継手２０を構成する一端が開口している中空の半球状の外輪２２と、その外輪２２の開口部に対する反対側すなわち被動側の外周面から被動側連結部材１６の回転軸心Ｃ２方向に突き出す被動側連結軸２３とを備えている。上記外輪２２は、回転軸心Ｃ２まわりに等間隔で形成された複数（本実施例では６個）の円弧状のボール溝２５を球面状の内周面に有している。また、被動側連結軸２３の一端は、図示しないハブ輪を介して駆動輪に連結される。なお、図１は、中間ドライブシャフト１４の回転軸心Ｃ１と被動側連結部材１６の回転軸心Ｃ２とが同一直線上にある場合を示している。
【００２２】
上記バーフィールド型固定式等速自在継手２０は、上記外輪２２と、中間ドライブシャフト１４の一端に相対回転不能に固定され、外輪２２のボール溝２５と対をなす回転軸心Ｃ１まわりの等間隔で形成された複数（本実施例では６個）の円弧状のボール溝２６を外周面に有する内輪２４と、それらのボール溝２５およびボール溝２６の間にそれぞれ設けられた複数（本実施例では６個）のボール２８と、そのボール２８を保持しつつ、外輪２２の内周面と内輪２４の外周面との間に介在させられた保持器３０とを、有する固定式の等速自在継手である。なお、外輪２２の開口部付近の外周面から中間ドライブシャフト１４にわたって蛇腹状の被動側ブーツ３２が取り付けられており、その中にグリース等の潤滑剤が封入されている。
【００２３】
駆動側連結部材１８は、トリポード型摺動式等速自在継手１０を構成する一端が開口している有底円筒状の外輪３４と、その外輪３４の開口部に対する反対側すなわち駆動側の底部から駆動側連結部材１８の回転軸心Ｃ３方向に突き出す駆動側連結軸３６とを備えている。上記外輪２２は、回転軸心Ｃ３まわりの等間隔で形成された複数本（本実施例では３本）のトラック溝３８を円筒面状に内周面に回転軸心Ｃ３と平行に備えており、また、軽量化のために回転軸心Ｃ３まわりの等間隔で形成された複数（本実施例では３箇所）の凹部４１を外周面に備えている。各トラック溝３８には、回転軸心Ｃ３まわりの円周方向で互いに対向し、回転軸心Ｃ３に直交する面内にて円弧状断面を有する一対のローラ案内面３９がそれぞれ相対向して設けられている。また、駆動側連結軸３６の一端は、図示しない差動歯車装置の出力部材としてのサイドギヤを介して差動歯車装置に連結される。なお、図１は、中間ドライブシャフト１４の回転軸心Ｃ１と駆動側連結部材１８の回転軸心Ｃ３とが同一直線上にある場合すなわち斜交角度が０°である場合を示している。また、外輪３４が本発明における外輪に対応する。
【００２４】
図２は、図１のドライブシャフト１２のうちトリポード型摺動式等速自在継手１０を拡大して示す、図１のＩＩ矢視部拡大図であり、図３は、図１のトリポード型摺動式等速自在継手１０の横断面を示す、図１のIII−III視断面図である。
【００２５】
図２および図３において、トリポード型摺動式等速自在継手１０は、上記外輪３４と、回転軸心Ｃ１に直交する面内において円筒状のボス部４３の外周面から径方向に突き出す複数本（本実施例では３本）の円柱状の脚軸４２を有し、上記ボス部４３に設けられた軸孔が中間ドライブシャフト１４の他端にスプライン嵌合されてスナップリング４０により抜け止めされることにより回転軸心Ｃ１まわりの相対回転不能に固定されたトリポード部材４４と、トラック溝３８内にローラ案内面３９上を転動自在に挿入され、複数本の円筒状の針状コロ４６を介して脚軸４２に回転可能に支持された複数（本実施例では３個）のローラ４８とを、備える摺動式の等速自在継手である。上記ローラ４８の外周面は、縦断面にて円弧状に形成されており、ローラ案内面３９に対して線接触するようになっている。また、複数本の針状コロ４６は、ボス部４３とワッシャ４９とに挟持された状態で脚軸４２に形成されたスナップ溝５０に設けられた止め輪５１により抜け止めされている。
【００２６】
ローラ４８は、トラック溝３８内において、上述のように転動可能すなわち外輪３４に対して回転軸心Ｃ３と平行な方向に相対移動可能であるとともに、外輪３４に対してトリポード部材４４の回転軸心Ｃ１と外輪３４の回転軸心Ｃ３との斜交角度が所定の角度範囲内で変化させられるように揺動可能である。また、ローラ４８は、針状コロ４６や脚軸４２に対して軸心Ｃ４に平行な方向に相対変位可能である。上記摺動式とは、ローラ４８がトラック溝３８内で転動することにより、トリポード部材４４すなわち中間ドライブシャフト１４が外輪３４すなわち駆動側連結部材１８に対して回転軸心Ｃ３と平行な方向に相対変位可能であるということである。すなわち、トリポード型摺動式等速自在継手１０では、外輪３４のローラ案内面３９に沿って転動するローラ４８がその外輪３４の底部と接触する駆動側限界位置から開口部端手前の被動側限界位置まで被動側軸すなわち中間ドライブシャフト１４が軸方向変位可能であり、また、外輪３４の開口部と接触するまで中間ドライブシャフト１４が角度変位可能である。
【００２７】
図４は、図１のトリポード型摺動式等速自在継手１０の脚軸４２の軸心Ｃ４に直交する平面で切断した断面を示す、図２のIV−IV視断面図である。図４に示すように、前記複数本の針状コロ４６は、脚軸４２の外周面とローラ４８の内周面との間に形成された円環状の間隙内の一部に介在させられている。また、上記円環状の間隙のうち上記複数本の針状コロ４６が介在させられている一部以外であって、脚軸４２の外周面のうちトルク伝達荷重が加えられない範囲の外周面とローラ４８の内周面との間には、針状コロ４６を機械的に介在させないようにする針状コロ規制手段が設けられている。
【００２８】
本実施例において、その針状コロ規制手段は、脚軸４２の外周面のうち軸心Ｃ４を中心としたトルク伝達荷重が加えられない角度範囲の一部である所定角度θ１[rad]範囲の外周面からその外周側へ凸設された針状コロ規制凸起５４である。すなわち、針状コロ規制手段として、脚軸４２の外周面のうちその外周面の中心すなわち脚軸４２の軸心Ｃ４を挟んでその軸心Ｃ４を通るトリポード部材４４の回転軸心Ｃ１に平行な線Ｌを中心とする所定角度θ１範囲で外周面部分（部分）ａおよび外周面部分（部分）ｂを備えた針状コロ規制凸起５４が設けられている。
【００２９】
なお、外輪３４の開口部付近の外周面から中間ドライブシャフト１４にわたって蛇腹状の駆動側ブーツ５６（図１参照）が取り付けられており、その中にグリース等の潤滑剤が封入されている。
【００３０】
以上のように構成されるドライブシャフト１２は、車両の駆動に際して、図示しないエンジンで発生させられて変速機や差動歯車装置等を介してドライブシャフト１２に入力された動力を図示しない駆動輪に伝達する。その動力伝達経路の途中に位置するトリポード型摺動式等速自在継手１０は、中間ドライブシャフト１４および駆動側連結部材１８の斜交角度に応じて適宜各ローラ４８がトラック溝３８内を転動しつつ外輪３４に対して揺動しながら、外輪３４に入力された動力すなわち回転軸心Ｃ３まわりのトルクをその外輪３４のトラック溝３８のローラ案内面３９と係合させられたローラ４８および針状コロ４６を順に介してトリポード部材４４（脚軸４２）に伝達するようになっている。
【００３１】
そのトルク伝達の際には、トルク伝達荷重がローラ４８および脚軸４２の外周面のうち回転軸心Ｃ１に直交し且つ軸心Ｃ４を通る縦断面内に位置する部位およびその付近に対して加えられる。ここで、本実施例では、針状コロ規制手段である針状コロ規制凸起５４が形成されている角度範囲に上記トルク伝達荷重が直接加えられないように前記所定角度θ１が設定されている。すなわち、所定角度θ１は、脚軸４２の軸心まわりにおいて、荷重伝達する角度範囲を除く角度範囲の一部に設定されている。このことは、トリポード部材４４と外輪３４との相対角度変位量（斜交角度）、およびローラ４８の外輪３４に対する相対変位量に拘わらずいえることである。
【００３２】
本実施例のトリポード型摺動式等速自在継手１０は、外輪３４とトリポード部材４４との間でそれらの回転軸心すなわち回転軸心Ｃ３と回転軸心Ｃ１との斜交角度に拘わらず等速で回転を伝達するものである。また、同じく動力伝達経路の途中に位置するバーフィールド型固定式等速自在継手２０は、中間ドライブシャフト１４と被動側連結部材１６との間で、それらの回転軸心すなわち回転軸心Ｃ１と回転軸心Ｃ２との斜交角度に拘わらず等速で回転を伝達するものである。
【００３３】
上述のように、本実施例のトリポード型摺動式等速自在継手１０によれば、複数本の針状コロ４６をトリポード部材４４の脚軸４２の外周面とローラ４８の内周面との間に形成された円環状の間隙内の一部に介在させる一方で、脚軸４２の外周面のうちトルク伝達荷重が加えられない範囲の一部である所定角度θ１[rad]範囲の外周面とローラ４８の内周面との間に針状コロ４６を機械的に介在させない針状コロ規制手段（針状コロ規制凸起５４）を設けたことから、針状コロ４６を用いる場合と同様に十分な耐久性および振動、ノイズ性能を得ることができ、しかも、針状コロ４６を可及的に少なくして部品コストを低下させることができる。
【００３４】
また、本実施例のトリポード型摺動式等速自在継手１０によれば、針状コロ規制凸起５４は、前記外周面のうちその外周面の中心すなわち軸心Ｃ４を挟んでトリポード部材４４の回転軸心Ｃ１に平行な方向に位置する部分ａおよび部分ｂを中心とする所定角度θ１範囲で設けられていることから、針状コロ４６を用いる場合と同様に十分な耐久性および振動、ノイズ性能を得ることができ、しかも、針状コロ４６を可及的に少なくして部品コストを低下させることができる。
【００３５】
また、本実施例のトリポード型摺動式等速自在継手１０によれば、針状コロ規制手段として、脚軸４２の外周面のうちトルク伝達荷重が加えられない角度範囲の一部である所定角度θ１[rad]範囲の外周面から凸設された針状コロ規制凸起５４を有することから、その脚軸４２の外周面に凸設された針状コロ規制凸起５４によって、脚軸４２の外周面のうちトルク伝達荷重が加えられない範囲の一部である所定角度θ１[rad]範囲の外周面とローラ４８の内周面との間に針状コロ４６が機械的に介在させられないので、針状コロ４６を可及的に少なくして部品コストを低下させることができ、しかも針状コロ４６を用いる場合と同様に十分な耐久性および振動、ノイズ性能を得ることができる。
【実施例２】
【００３６】
次に、本発明の他の実施例について説明する。なお、以下の実施例の説明において、前述の実施例と同一の構成を有する部分については、同一の符号を付してその説明を省略する。
【００３７】
図５は、本実施例のトリポード型摺動式等速自在継手５８における脚軸６０の軸心Ｃ４に直交する平面で切断した断面を示す、第１実施例における図４に相当する断面図である。
【００３８】
図５において、本実施例の脚軸６０は、第１実施例の脚軸４２に対して針状コロ規制凸起５４が設けられていないだけであり、その他の構成は脚軸４２と同一である。複数本の針状コロ４６は、第１実施例と同様に、脚軸６０の外周面とローラ６２の内周面との間に形成された円環状の間隙内の一部に介在させられている。
【００３９】
本実施例における針状コロ規制手段としては、ローラ６２の内周面のうち軸心Ｃ４を中心としたトルク伝達荷重が加えられない角度範囲の一部である所定角度θ２[rad]範囲の内周面から凸設された針状コロ規制凸起６４が備えられている。また、その針状コロ規制凸起６４は、脚軸６０の外周面のうちその外周面の中心すなわち脚軸６０の軸心Ｃ４を挟んでトリポード部材４４の回転軸心Ｃ１に平行な方向に位置する外周面部分ａおよび外周面部分ｂを中心とする所定角度θ２範囲で設けられている。
【００４０】
本実施例のローラ６２は、第１実施例のローラ４８に対して針状コロ規制凸起６４が設けられているだけであり、その他の構成はローラ４８と同一である。
【００４１】
以上のように構成される本実施例のトリポード型摺動式等速自在継手５８は、車両の駆動に際して、中間ドライブシャフト１４および駆動側連結部材１８の斜交角度に応じて適宜各ローラ６２がトラック溝３８内を転動しつつ外輪３４（図１参照）に対して揺動しながら、外輪３４に入力された動力すなわち回転軸心Ｃ３まわりのトルクをその外輪３４のトラック溝３８のローラ案内面３９と係合させられたローラ６２および針状コロ４６を順に介してトリポード部材４４（脚軸４２）に伝達するようになっている。
【００４２】
そのトルク伝達の際には、トルク伝達荷重がローラ６２および脚軸６０の外周面のうち回転軸心Ｃ１に直交し且つ軸心Ｃ４を通る縦断面内に位置する部位およびその付近に対して加えられる。ここで、本実施例では、針状コロ規制手段である針状コロ規制凸起６４が形成されている角度範囲に上記トルク伝達荷重が直接加えられないように前記所定角度θ２が設定されている。すなわち、所定角度θ２は、脚軸６０の軸心まわりにおいて、荷重伝達する角度範囲を除く角度範囲の一部に設定されている。このことは、トリポード部材４４と外輪３４との相対角度変位量（斜交角度）、およびローラ４８の外輪３４に対する相対変位量に拘わらずいえることである。
【００４３】
すなわち、トリポード部材４４が回転軸心Ｃ１方向に変位する場合には、ローラ６２がローラ案内面３９上を転動することにより針状コロ規制凸起６４がトリポード部材４４の脚軸６０に対して軸心Ｃ４まわりに相対回転するようになっているが、本実施例のトリポード型摺動式等速自在継手５８では、トリポード部材４４がその軸方向変位範囲のうち最も駆動側に移動した場合（駆動側限界位置）あるいは最も被動側に移動した場合（被動側限界位置）のいずれであっても、上記軸心Ｃ４まわりに相対回転した針状コロ規制凸起６４が位置する所定角度θ２範囲のローラ６２の外周面には、上記トルク伝達荷重が直接加えられないように前記所定角度θ２が設定されている。
【００４４】
本実施例のトリポード型摺動式等速自在継手５８は、外輪３４とトリポード部材４４との間でそれらの回転軸心すなわち回転軸心Ｃ３と回転軸心Ｃ１との斜交角度に拘わらず等速で回転を伝達するものである。
【００４５】
上述のように、本実施例のトリポード型摺動式等速自在継手５８によれば、針状コロ規制手段として、ローラ６２の内周面のうちトルク伝達荷重が加えられない角度範囲の一部である所定角度θ２[rad]範囲の内周面から凸設された針状コロ規制凸起６４を有することから、そのローラ６２の内周面に凸設された針状コロ規制凸起６４によって、脚軸６０の外周面のうちトルク伝達荷重が加えられない範囲の一部である所定角度θ２範囲の外周面とローラ６２の内周面との間に針状コロ４６が機械的に介在させられないので、針状コロ４６を可及的に少なくして部品コストを低下させることができ、しかも針状コロ４６を用いる場合と同様に十分な耐久性および振動、ノイズ性能を得ることができる。
【実施例３】
【００４６】
図６は、本発明の他の実施例のトリポード型摺動式等速自在継手６６における脚軸６０の軸心Ｃ４に直交する平面で切断した断面を示す、第１実施例における図４に相当する断面図である。
【００４７】
図６において、本実施例における複数本の針状コロ４６は、第１実施例と同様に、脚軸６０の外周面とローラ４８の内周面との間に形成された円環状の間隙内の一部に介在させられている。
【００４８】
本実施例における針状コロ規制手段は、脚軸６０の外周面のうちトルク伝達荷重が加えられない角度範囲の一部である所定角度θ３[rad]範囲の外周面に沿って位置する２個の規制板６８を備えた転動体リテーナ部材７０である。転動体リテーナ部材７０は、ボス部４３（図２参照）とワッシャ４９とに挟持された状態でスナップ溝５０に設けられた止め輪５１により抜け止めされている。
【００４９】
図７は、転動体リテーナ部材７０を示す模式的斜視図であって、図８は、転動体リテーナ部材７０が本実施例のトリポード型摺動式等速自在継手６６のトリポード部材７２に嵌め入れられた状態を示す模式的斜視図である。図７および図８において、転動体リテーナ部材７０は、上記２個の規制板６８の両端同士をそれぞれ連結する２個の輪状の連結部７４と、その一方の連結部７４すなわち脚軸６０の付根側に位置する連結部７４の規制板６８に対する反対側から軸心Ｃ４に平行な方向に突き出して設けられた回転規制突起７６とを、備えている。
【００５０】
トリポード部材７２には、図８に示すように、脚軸６０の付根部分のうち回転軸心Ｃ１に平行な方向にて対向する２箇所に、転動体リテーナ部材７０の回転規制突起７６と干渉するまで転動体リテーナ部材７０の軸心Ｃ４まわりの回転を許容する切欠部７８が設けられている。本実施例のトリポード型摺動式等速自在継手６６では、トリポード部材７２の軸方向変位に伴ってローラ４８がローラ案内面３９上を転動するとともに転動体リテーナ部材７０が脚軸６０に対して軸心Ｃ４まわりに相対回転する場合に、そのトリポード部材７２の軸方向変位範囲のうち最も駆動側に移動した位置（駆動側限界位置）および最も被動側に移動した位置（被動側限界位置）あるいはその付近にて上記切欠部７８と回転規制突起７６とが干渉するように設定されている。
【００５１】
転動体リテーナ７０の規制板６８は、上記トリポード部材７２の軸方向変位範囲のうち中央位置において脚軸６０の外周面のうちその外周面の中心すなわち脚軸６０の軸心Ｃ４を挟んでトリポード部材７２の回転軸心Ｃ１に平行な方向に位置する外周面部分ａおよび外周面部分ｂを中心とする所定角度θ３範囲で設けられている。
【００５２】
以上のように構成される本実施例のトリポード型摺動式等速自在継手６６は、車両の駆動に際して、中間ドライブシャフト１４および駆動側連結部材１８の斜交角度に応じて適宜各ローラ４８がトラック溝３８内を転動しつつ外輪３４（図３参照）に対して揺動しながら、外輪３４に入力された動力すなわち回転軸心Ｃ３まわりのトルクをその外輪３４のトラック溝３８のローラ案内面３９と係合させられたローラ４８および針状コロ４６を順に介してトリポード部材７２（脚軸６０）に伝達するようになっている。
【００５３】
そのトルク伝達の際には、トルク伝達荷重がローラ４８および脚軸６０の外周面のうち回転軸心Ｃ１に直交し且つ軸心Ｃ４を通る縦断面内に位置する部位およびその付近に対して加えられる。ここで、本実施例では、針状コロ規制手段である転動体リテーナ部材７０が位置する角度範囲に上記トルク伝達荷重が直接加えられないように前記所定角度θ３が設定されている。すなわち、所定角度θ３は、脚軸６０の軸心まわりにおいて、荷重伝達する角度範囲を除く角度範囲の一部に設定されている。このことは、トリポード部材７２と外輪３４との相対角度変位量（斜交角度）、およびローラ６２の外輪３４に対する相対変位量に拘わらずいえることである。
【００５４】
すなわち、トリポード部材７２が回転軸心Ｃ１方向に変位する場合には、ローラ４８がローラ案内面３９上を転動することにより転動体リテーナ部材７０がトリポード部材７２の脚軸６０に対して軸心Ｃ４まわりに相対回転するようになっているが、本実施例のトリポード型摺動式等速自在継手６６では、トリポード部材７２がその軸方向変位範囲のうち最も駆動側に移動した場合（駆動側限界位置）あるいは最も被動側に移動した場合（被動側限界位置）のいずれであっても、上記軸心Ｃ４まわりに相対回転した転動体リテーナ部材７０が位置する所定角度θ３範囲のローラ４８の外周面には、上記トルク伝達荷重が直接加えられないように前記所定角度θ３が設定されている。
【００５５】
本実施例のトリポード型摺動式等速自在継手６６は、外輪３４とトリポード部材７２との間でそれらの回転軸心すなわち回転軸心Ｃ３と回転軸心Ｃ１との斜交角度に拘わらず等速で回転を伝達するものである。
【００５６】
上述のように、本実施例のトリポード型摺動式等速自在継手６６によれば、針状コロ規制手段として、脚軸６０の外周面のうちトルク伝達荷重が加えられない角度範囲の一部である所定角度θ３範囲の外周面に沿って位置する規制板６８を備えた転動体リテーナ部材７０を備えていることから、その転動体リテーナ部材７０によって、脚軸６０の外周面のうちトルク伝達荷重が加えられない範囲の一部である所定角度θ３範囲の外周面とローラ４８の内周面との間に針状コロ４６が機械的に介在させられないので、針状コロ４６を可及的に少なくして部品コストを低下させることができ、しかも針状コロ４６を用いる場合と同様に十分な耐久性および振動、ノイズ性能を得ることができる。
【実施例４】
【００５７】
図９は、本発明の他の実施例のトリポード型摺動式等速自在継手８０の横断面図の一部を示す、第１実施例における図２に相当する断面図であり、図１０は、図９のトリポード型摺動式等速自在継手８０の脚軸８２の軸心Ｃ４に直交する平面で切断した断面を示す、第１実施例における図４に相当する図９のX−X視断面図である。
【００５８】
図９および図１０において、インナーローラ８６は、円筒状の部材であって、外周面に回転軸心Ｃ１に平行な方向に凸設された後述の針状コロ規制凸起９２を有する。
【００５９】
脚軸８２は、第２実施例の脚軸６０に対して、止め輪５１を固定するためのリング溝５０が設けられておらず、また、外周面に上記インナーローラ８６が嵌合されている点が異なり、その他の構成は脚軸６０と同一である。
【００６０】
ローラ８８は、前述の実施例のローラ４８に対して、針状コロ４６を介してインナーローラ８６に回転可能に支持されている点、およびインナーローラ８６を介して脚軸８２に対して軸心Ｃ４に平行な方向に相対移動可能である点が異なり、その他の構成はローラ４８と同一である。
【００６１】
複数本の針状コロ４６は、ローラ８８の内周面に設けられた一対のスナップリング９０により抜け止めされており、また、図１０に示すように、脚軸８２に嵌合された部材であるインナーローラ８６の円筒面状の外周面とローラ８８の円筒面状の内周面との間に形成された円環状の間隙内の一部に介在させられており、その他の構成は第１実施例の針状コロ４６と同一である。
【００６２】
本実施例における針状コロ規制手段としては、インナーローラ８６の外周面のうち軸心Ｃ４を中心としたトルク伝達荷重が加えられない角度範囲の一部である所定角度θ１[rad]範囲の外周面から凸設された針状コロ規制凸起９２が備えられている。
【００６３】
以上のように構成される本実施例のトリポード型摺動式等速自在継手８０は、車両の駆動に際して、中間ドライブシャフト１４および駆動側連結部材１８の斜交角度に応じて適宜各ローラ８８がトラック溝３８内を転動しつつ外輪３４（図１参照）に対して揺動しながら、外輪３４に入力された動力すなわち回転軸心Ｃ３まわりのトルクをその外輪３４のトラック溝３８のローラ案内面３９と係合させられたローラ８８および針状コロ４６およびインナーローラ８６を順に介してトリポード部材４４（脚軸８２）に伝達するようになっている。
【００６４】
そのトルク伝達の際には、トルク伝達荷重がローラ８８およびインナーローラ８６および脚軸８２の外周面のうち回転軸心Ｃ１に直交し且つ軸心Ｃ４を通る縦断面内に位置する部位およびその付近に対して加えられる。ここで、本実施例では、針状コロ規制手段である針状コロ規制凸起９２が形成されている角度範囲に上記トルク伝達荷重が直接加えられないように前記所定角度θ１が設定されている。すなわち、所定角度θ１は、脚軸８２の軸心まわりにおいて、荷重伝達する角度範囲を除く角度範囲の一部に設定されている。このことは、トリポード部材４４と外輪３４との相対角度変位量（斜交角度）、およびローラ８８の外輪３４に対する相対変位量に拘わらずいえることである。
【００６５】
本実施例のトリポード型摺動式等速自在継手８０は、外輪３４とトリポード部材４４との間でそれらの回転軸心すなわち回転軸心Ｃ３と回転軸心Ｃ１との斜交角度に拘わらず等速で回転を伝達するものである。
【００６６】
上述のように、本実施例のトリポード型摺動式等速自在継手８０によれば、針状コロ規制手段として、脚軸８２に嵌合された部材であるインナーローラ８６の外周面のうちトルク伝達荷重が加えられない角度範囲の一部である所定角度θ１[rad]範囲の外周面から凸設された針状コロ規制凸起９２を有していることから、そのインナーローラ８６の外周面に凸設された針状コロ規制凸起９２によって、インナーローラ８６の外周面のうちトルク伝達荷重が加えられない範囲の一部である所定角度θ１[rad]範囲の外周面とローラ８８の内周面との間に針状コロ４６が機械的に介在させられないので、針状コロ４６を可及的に少なくして部品コストを低下させることができ、しかも針状コロ４６を用いる場合と同様に十分な耐久性および振動、ノイズ性能を得ることができる。
【実施例５】
【００６７】
図１１は、本発明の他の実施例のトリポード型摺動式等速自在継手９４の脚軸８２の軸心Ｃ４に直交する平面で切断した断面を示す、第４実施例の図１０に相当する断面図である。
【００６８】
図１１において、本実施例のインナーローラ９６は、第４実施例のインナーローラ８６に対して針状コロ規制凸起９２が設けられていないだけであり、その他の構成は同一である。
【００６９】
複数本の針状コロ４６は、第４実施例と同様に、インナーローラ９６の外周面とローラ９８の内周面との間に形成された円環状の間隙内の一部に介在させられている。
【００７０】
本実施例における針状コロ規制手段としては、ローラ９８の内周面のうち軸心Ｃ４を中心としたトルク伝達荷重が加えられない角度範囲の一部である所定角度θ２[rad]範囲の内周面から凸設された針状コロ規制凸起１００が備えられている。
【００７１】
本実施例のローラ９８は、第４実施例のローラ８８に対して上記針状コロ規制凸起１００が設けられているだけであり、その他の構成はローラ８８と同一である。
【００７２】
以上のように構成される本実施例のトリポード型摺動式等速自在継手９４は、車両の駆動に際して、中間ドライブシャフト１４および駆動側連結部材１８の斜交角度に応じて適宜各ローラ９８がトラック溝３８内を転動しつつ外輪３４（図１参照）に対して揺動しながら、外輪３４に入力された動力すなわち回転軸心Ｃ３まわりのトルクをその外輪３４のトラック溝３８のローラ案内面３９と係合させられたローラ９８および針状コロ４６およびインナーローラ９６を順に介してトリポード部材４４（脚軸８２）に伝達するようになっている。
【００７３】
そのトルク伝達の際には、トルク伝達荷重がローラ９８およびインナーローラ９６および脚軸８２の外周面のうち回転軸心Ｃ１に直交し且つ軸心Ｃ４を通る縦断面内に位置する部位およびその付近に対して加えられる。ここで、本実施例では、針状コロ規制手段である針状コロ規制凸起９２が形成されている角度範囲に上記トルク伝達荷重が直接加えられないように前記所定角度θ２が設定されている。すなわち、所定角度θ２は、脚軸８２の軸心まわりにおいて、荷重伝達する角度範囲を除く角度範囲の一部に設定されている。このことは、トリポード部材４４と外輪３４との相対角度変位量（斜交角度）、およびローラ８８の外輪３４に対する相対変位量に拘わらずいえることである。
【００７４】
すなわち、トリポード部材４４が回転軸心Ｃ１方向に変位する場合には、ローラ９８がローラ案内面３９上を転動することにより針状コロ規制凸起６４がトリポード部材４４の脚軸８２に対して軸心Ｃ４まわりに相対回転するようになっているが、本実施例のトリポード型摺動式等速自在継手９４では、トリポード部材４４がその軸方向変位範囲のうち最も駆動側に移動した場合（駆動側限界位置）あるいは最も被動側に移動した場合（被動側限界位置）のいずれであっても、上記軸心Ｃ４まわりに相対回転した針状コロ規制凸起１００が位置する所定角度θ２範囲のローラ９８の外周面には、上記トルク伝達荷重が直接加えられないように前記所定角度θ２が設定されている。
【００７５】
本実施例のトリポード型摺動式等速自在継手９４は、外輪３４とトリポード部材４４との間でそれらの回転軸心すなわち回転軸心Ｃ３と回転軸心Ｃ１との斜交角度に拘わらず等速で回転を伝達するものである。
【００７６】
上述のように、本実施例のトリポード型摺動式等速自在継手９４によれば、針状コロ規制手段として、ローラ９８の内周面のうちトルク伝達荷重が加えられない角度範囲の一部である所定角度θ２[rad]範囲の内周面から凸設された針状コロ規制凸起１００を備えていることから、そのローラ９８の内周面に凸設された針状コロ規制凸起１００によって、脚軸８２の外周面のうちトルク伝達荷重が加えられない範囲の一部である所定角度θ２[rad]範囲の外周面とローラ９８の内周面との間に針状コロ４６が機械的に介在させられないので、針状コロ４６を可及的に少なくして部品コストを低下させることができ、しかも針状コロ４６を用いる場合と同様に十分な耐久性および振動、ノイズ性能を得ることができる。
【実施例６】
【００７７】
図１２は、本発明の他の実施例のトリポード型摺動式等速自在継手１０２の脚軸８２の軸心Ｃ４に直交する平面で切断した断面を示す、第４実施例における図１０に相当する断面図である。
【００７８】
図１２において、本実施例における複数本の針状コロ４６は、第４実施例と同様に、脚軸８２に嵌合された部材であるインナーローラ９６の外周面とローラ４８の内周面との間に形成された円環状の間隙内の一部に介在させられている。
【００７９】
本実施例における針状コロ規制手段として、インナーローラ９６の外周面のうちトルク伝達荷重が加えられない角度範囲の一部である所定角度θ３[rad]範囲の外周面に沿って位置する２個の規制板（スペーサ）１０４が備えられている。
【００８０】
上記規制板１０４には、その一端すなわち脚軸８２の付根側から軸心Ｃ４に平行な方向に突き出して設けられた回転規制突起７６が備えられており、規制板１０４は、本実施例のトリポード部材７２の切欠部７８に干渉するまで軸心Ｃ４まわりの回転が許容されている。
【００８１】
針状コロ規制手段すなわち規制板１０４は、トリポード部材４４（脚軸８２）の軸方向変位範囲のうち中央位置において、脚軸８２の外周面のうちその外周面の中心すなわち脚軸８２の軸心Ｃ４を挟んでトリポード部材４４の回転軸心Ｃ１に平行な方向に位置する外周面部分ａおよび外周面部分ｂを中心とする所定角度θ３範囲で設けられている。
【００８２】
以上のように構成される本実施例のトリポード型摺動式等速自在継手１０２は、車両の駆動に際して、中間ドライブシャフト１４および駆動側連結部材１８の斜交角度に応じて適宜各ローラ８８がトラック溝３８内を転動しつつ外輪３４（図３参照）に対して揺動しながら、外輪３４に入力された動力すなわち回転軸心Ｃ３まわりのトルクをその外輪３４のトラック溝３８のローラ案内面３９と係合させられたローラ８８および針状コロ４６およびインナーローラ９６を順に介してトリポード部材７２（脚軸８２）に伝達するようになっている。
【００８３】
そのトルク伝達の際には、トルク伝達荷重がローラ４８および脚軸６０の外周面のうち回転軸心Ｃ１に直交し且つ軸心Ｃ４を通る縦断面内に位置する部位およびその付近に対して加えられる。ここで、本実施例では、針状コロ規制手段である規制板１０４が位置する角度範囲に上記トルク伝達荷重が直接加えられないように前記所定角度θ３が設定されている。すなわち、所定角度θ３は、脚軸６０の軸心まわりにおいて、荷重伝達する角度範囲を除く角度範囲の一部に設定されている。このことは、トリポード部材７２と外輪３４との相対角度変位量（斜交角度）、およびローラ６２の外輪３４に対する相対変位量に拘わらずいえることである。
【００８４】
すなわち、トリポード部材７２が回転軸心Ｃ１方向に変位する場合には、ローラ８８がローラ案内面３９上を転動することにより規制板１０４がトリポード部材７２の脚軸８２に対して軸心Ｃ４まわりに相対回転するようになっているが、本実施例のトリポード型摺動式等速自在継手１０２では、トリポード部材７２がその軸方向変位範囲のうち最も駆動側に移動した場合（駆動側限界位置）あるいは最も被動側に移動した場合（被動側限界位置）のいずれであっても、上記軸心Ｃ４まわりに相対回転した規制板１０４が位置する所定角度θ３範囲のローラ８８の外周面には、上記トルク伝達荷重が直接加えられないように前記所定角度θ３が設定されている。
【００８５】
本実施例のトリポード型摺動式等速自在継手１０２は、外輪３４とトリポード部材７２との間でそれらの回転軸心すなわち回転軸心Ｃ３と回転軸心Ｃ１との斜交角度に拘わらず等速で回転を伝達するものである。
【００８６】
上述のように、本実施例のトリポード型摺動式等速自在継手１０２によれば、針状コロ規制手段として、インナーローラ９６の外周面のうちトルク伝達荷重が加えられない角度範囲の一部である所定角度θ３範囲の外周面に沿って位置する規制板１０４を備えていることから、その規制板１０４によって、インナーローラ９６の外周面のうちトルク伝達荷重が加えられない範囲の一部である所定角度θ３範囲の外周面とローラ８８の内周面との間に針状コロ４６が機械的に介在させられないので、針状コロ４６を可及的に少なくして部品コストを低下させることができ、しかも針状コロ４６を用いる場合と同様に十分な耐久性および振動、ノイズ性能を得ることができる。
【実施例７】
【００８７】
図１３は、本発明の他の実施例のトリポード型摺動式等速自在継手１０６の横断面の一部を示す、第１実施例における図３の一部に相当する断面図である。また、図１４は、図１３のトリポード部材７２の脚軸６０およびローラ４８を脚軸６０の軸心Ｃ４に直交する平面で切断して示す図１３のXIV−XIV視断面図である。図１５は、図１３の脚軸６０のスナップ溝５０を軸心Ｃ４に直交する平面で切断して示す図１３のXV−XV視断面図である。図１６は、本実施例の針状コロ規制手段を示す模式的斜視図である。
【００８８】
図１３乃至図１６において、本実施例における針状コロ規制手段として、脚軸６０の外周面のうちトルク伝達荷重が加えられない角度範囲の一部である所定角度θ３[rad]範囲の外周面に沿って位置する２個の規制板６８を備えた転動体リテーナ部材１０８が備えられている。
【００８９】
転動体リテーナ部材１０８は、第３実施例の転動体リテーナ部材７０に対して、回転軸心Ｃ１を中心とする径方向の外方に位置する連結部７４の規制板６８に対する反対側に設けられ、縦断面における軸心Ｃ４からの最小距離が脚軸６０の外周面の軸心Ｃ４からの距離よりも小さい逆三角形状の縦断面形状を有し、規制板６８の回転軸心Ｃ１を中心とする径方向の外方の一端面に形成された凹部１１１を介して軸心Ｃ４を中心とする周方向に設けられた一対のスナップ部１１２を備えるものである。そのスナップ部１１２は、たとえば、プレス加工された金属製の転動体リテーナ部材７０が軸心Ｃ４に平行な方向に塑性加工されることにより成形される。なお、これに限らず、たとえば樹脂製の転動体リテーナ部材１０８の一部として一体的に成形されたものであってもよい。転動体リテーナ部材１０８は、上記一対のスナップ部１１２がスナップ溝５０に嵌め込まれることによって脚軸６０に対する軸心Ｃ４方向の変位が阻止されている。また、本実施例の一方の規制板６８には、軸心Ｃ４と平行な方向にその一方の規制板６８を２分割するスリット１１４が設けられている。このスリット１１４によって一方の規制板６８が２分割されることにより、上記スナップ部１１２が軸心Ｃ４を中心とする径方向に拡大することが許容されるようになっている。
【００９０】
スナップ溝５０には、図１５に示すように、一対のスナップ部１１２のいずれかと干渉するまで転動体リテーナ部材１０８が軸心Ｃ４まわりに回転することを許容する、軸心Ｃ４まわりの径方向に突き出すスナップ回転規制突起１１６が設けられている。本実施例のトリポード型摺動式等速自在継手１０６では、トリポード部材７２が回転軸心Ｃ３に平行な方向へ相対変位することに伴ってローラ４８および転動体リテーナ部材１０８が軸心Ｃ４まわりに回転する場合に、そのトリポード部材７２の相対変位範囲のうち最も駆動側に移動した位置（駆動側限界位置）および最も被動側に移動した位置（被動側限界位置）あるいはその付近において上記スナップ回転規制突起１１６と一対のスナップ部１１２のいずれかとが干渉するように設定されている。
【００９１】
以上のように構成される本実施例のトリポード型摺動式等速自在継手１０６は、車両の駆動に際して、回転軸心Ｃ３および回転軸心Ｃ１の斜交角度に応じてローラ４８がトラック溝３８内を適宜転動しつつ外輪３４（図３参照）に対して揺動しながら、外輪３４に入力された動力すなわち回転軸心Ｃ３まわりのトルクをその外輪３４の内周面に設けられたトラック溝３８からローラ４８および針状コロ４６を順に介してトリポード部材７２（脚軸６０）に伝達するようになっている。
【００９２】
そのトルク伝達の際には、トルク伝達荷重がローラ４８および脚軸６０の外周面のうち軸心Ｃ４を通り且つ回転軸心Ｃ１に直交する面内に位置する部位およびその付近に対して加えられる。ここで、針状コロ規制手段である転動体リテーナ部材１０８が位置する角度範囲のローラ４８外周面には、上記トルク伝達荷重が直接加えられないようになっている。このことは、回転軸心Ｃ３と回転軸心Ｃ１との斜交角度、およびトリポード部材７２（脚軸６０）の回転軸心Ｃ３に平行な方向の移動位置に拘わらずいえることである。
【００９３】
すなわち、本実施例のトリポード型摺動式等速自在継手１０６においては、トリポード部材７２が回転軸心Ｃ３に平行な方向へ移動する場合に、ローラ４８および転動体リテーナ部材１０８（規制板６８）が軸心Ｃ４まわりに回転するようになっているが、そのトリポード部材７２の移動範囲のうち最も駆動側に移動した場合あるいは最も被動側に移動した場合のいずれの場合であっても上記軸心Ｃ４まわりに回転した転動体リテーナ部材１０８の規制板６８が位置する所定角度θ３範囲のローラ４８の外周面には、上記トルク伝達荷重が直接加えられないように前記所定角度θ３が設定されている。
【００９４】
本実施例のトリポード型摺動式等速自在継手１０６は、外輪３４とトリポード部材７２との間でそれらの回転軸心すなわち回転軸心Ｃ３と回転軸心Ｃ１との斜交角度に拘わらず等速で回転を伝達する。
【００９５】
上述のように、本実施例のトリポード型摺動式等速自在継手１０６によれば、針状コロ規制手段として、脚軸６０の外周面のうちトルク伝達荷重が加えられない角度範囲の一部である所定角度θ３範囲の外周面に沿って位置する規制板６８を備えた転動体リテーナ部材１０８が備えられていることから、その転動体リテーナ部材１０８によって、脚軸６０の外周面のうちトルク伝達荷重が加えられない範囲の一部である所定角度θ３範囲の外周面とローラ４８の内周面との間に針状コロ４６が機械的に介在させられないので、針状コロ４６を可及的に少なくして部品コストを低下させることができ、しかも針状コロ４６を用いる場合と同様に十分な耐久性および振動、ノイズ性能を得ることができる。
【００９６】
また、本実施例のトリポード型摺動式等速自在継手１０６によれば、針状コロ規制手段である転動体リテーナ部材１０８には、脚軸６０のスナップ溝１１０に嵌め込まれたスナップ部１１２が設けられており、針状コロ４６は、そのスナップ部１１２により抜け止めされているので、スナップリングや止め輪等の部品が必要なく部品コストを低下させることができる。
【００９７】
以上、本発明の一実施例を図面を参照して詳細に説明したが、本発明はこの実施例に限定されるものではなく、別の態様でも実施され得る。
【００９８】
たとえば、前述の実施例において、トリポード型摺動式等速自在継手１０、５８、６６、８０、９４、１０２、１０６は、トリポード部材４４、７２が外輪３４に対してその外輪３４のトラック溝３８に沿って回転軸心Ｃ３に平行な方向へ相対変位可能である摺動式のものであったが、本発明の適用はこれに限らず、上記相対変位不能である固定式のトリポード型等速自在継手にも適用することが可能である。
【００９９】
また、前述の実施例において、針状コロ規制手段としての針状コロ規制凸起５４、６４、９２、１００、または転動体リテーナ部材７０、１０８、１１８は、脚軸４２、６０、８２の外周面のうち軸心Ｃ４を中心としたトルク伝達荷重が加えられない角度範囲の一部である所定角度θ１、θ２、θ３範囲の全範囲に渡って設けられたものであり、脚軸４２、６０、８２の外周面のうちその外周面の中心すなわち脚軸４２の軸心Ｃ４を挟んでトリポード部材４４、７２の回転軸心Ｃ１に平行な方向に位置する外周面部分ａおよび外周面部分ｂを中心とする所定角度θ１、θ２、θ３範囲で設けられていたが、これに限られない。たとえば、針状コロ規制手段は、上記トルク伝達荷重が加えられない角度範囲の全範囲にわたって設けられてもよいし、上記所定角度θ１、θ２、θ３範囲のうちの２箇所に設けられてもよいし、上記外周面部分ａおよび外周面部分ｂが中心に位置せずに設けられてもよい。要するに、脚軸あるいは脚軸に勘合された部材であるインナーローラの外周面のうちトルク伝達荷重が加えられない範囲の少なくとも一部の外周面とローラの内周面との間に、前記針状コロ４６を介在させないように設けられたものであればよい。なお、上記所定角度θ１、θ２、θ３が大きいほど部品コストを低下させることができる。
【０１００】
また、前述の実施例において、針状コロ規制手段である針状コロ規制凸起５４、６４、９２、１００は、脚軸４２やインナーローラ８６の外周面、あるいはローラ６２、９８の内周面から凸設されて、それらの脚軸４２やインナーローラ８６、あるいはローラ６２、９８と一体的に成形されたものであったが、たとえば、脚軸４２やインナーローラ８６の外周面、あるいはローラ６２、９８の内周面に形成されたキー溝や穴に対して嵌め込まれたキーやブロック等であってもよい。
【０１０１】
また、前述の実施例において、トリポード型摺動式等速自在継手１０６における転動体リテーナ部材１０８は、その一例が開示されたものであり、その他の機械的構成でも実現されることができる。たとえば、スナップ部１１２は、少なくとも１つ設けられていればよい。また、凹部１１１またはスリット１１４は、いずれか１つあるいは両方が設けられなくても差し支えない。また、スリット１１４が２つ設けられる、すなわち転動体リテーナ部材が２つの部材からなるものであっても差し支えない。また、回転規制突起７６は、脚軸６０にスナップ回転規制突起１１６が設けられていれば必ずしも設けられなくてもよい。また、脚軸６０のスナップ回転規制突起１１６は、転動体リテーナ部材１０８に回転規制突起７６が設けられていれば必ずしも設けられなくてもよい。
【０１０２】
たとえば、構成の一部を切り欠いて示す図１７の転動体リテーナ部材１１８は、第１転動体リテーナ部材１２０および第２転動体リテーナ部材１２２により構成されている。第１転動体リテーナ部材１２０および第２転動体リテーナ部材１２２は、規制板６８の両端をそれぞれ連結する円弧状の連結部１２４、１２６をそれぞれ備えている。上記連結部１２６は、軸心Ｃ４まわりの半円筒形状の第１連結部１３０と、その第１連結部１３０の内周面から軸心Ｃ４に向かって突き出す爪部１２８とを有する。このように構成される転動体リテーナ部材１１８であっても第７実施例と同様の効果が得られる。
【０１０３】
また、前述の実施例において、トリポード型等速自在継手１０、５８、６６、８０、９４、１０２、１０６は、ＦＦ車両用のドライブシャフト１２を構成するものとして用いられていたが、これに限らず、たとえばＦＲ（フロントエンジン・リアドライブ）車両や４輪駆動車両など他の駆動形式の車両に対しても適用することができる
【０１０４】
なお、上述したのはあくまでも一実施形態であり、その他一々例示はしないが、本発明は、その主旨を逸脱しない範囲で当業者の知識に基づいて種々変更、改良を加えた態様で実施することができる。
【図面の簡単な説明】
【０１０５】
【図１】本発明の一実施例のトリポード型摺動式等速自在継手（トリポード型等速自在継手）が適用されたドライブシャフトの縦断面図すなわち中間ドライブシャフトの回転軸心に直交する平面で切断した断面図である。
【図２】図１のドライブシャフトのうちトリポード型摺動式等速自在継手を示す、図１のＩＩ矢視部を拡大して示す拡大図である。
【図３】図１のトリポード型摺動式等速自在継手の横断面を示す、図１のIII−III視断面図である。
【図４】図１のトリポード型摺動式等速自在継手の脚軸の軸心に直交する平面で切断した断面を示す、図２のIV−IV視断面図である。
【図５】本発明の他の実施例のトリポード型摺動式等速自在継手における脚軸の軸心に直交する平面で切断した断面を示す、第１実施例における図４に相当する断面図である。
【図６】本発明の他の実施例のトリポード型摺動式等速自在継手における脚軸の軸心に直交する平面で切断した断面を示す、第１実施例における図４に相当する断面図である。
【図７】図６の転動体リテーナ部材を示す模式的斜視図である。
【図８】図６の転動体リテーナ部材がトリポード型摺動式等速自在継手のトリポード部材に嵌め入れられた状態を示す模式的斜視図である。
【図９】本発明の他の実施例のトリポード型摺動式等速自在継手の横断面図の一部を示す、第１実施例における図２に相当する断面図である。
【図１０】図９のトリポード型摺動式等速自在継手の脚軸の軸心に直交する平面で切断した断面を示す、第１実施例における図４に相当する図９のX−X視断面図である。
【図１１】本発明の他の実施例のトリポード型摺動式等速自在継手における脚軸の軸心に直交する平面で切断した断面を示す、第４実施例の図１０に相当する断面図である。
【図１２】本発明の他の実施例のトリポード型摺動式等速自在継手における脚軸の軸心に直交する平面で切断した断面を示す、第４実施例の図１０に相当する断面図である。
【図１３】本発明の他の実施例におけるトリポード型摺動式等速自在継手の断面の一部を示す、第１実施例における図３に相当する断面図である。
【図１４】図１３のトリポード部材の脚軸およびローラをその脚軸の軸心に直交する平面で切断して示す、図１３のXIV−XIV視断面図である。
【図１５】図１３のトリポード部材の脚軸のスナップ溝を軸心に直交する平面で切断して示す、図１３のXV−XV視断面図である。
【図１６】図１３のトリポード型摺動式等速自在継手の針状コロ規制手段を示す模式的斜視図である。
【図１７】本発明の他の実施例のトリポード型摺動式等速自在継手における針状コロ規制手段を一部切り欠いて示す模式的斜視図である。
【符号の説明】
【０１０６】
１０、５８、６６、８０、９４、１０２、１０６：トリポード型摺動式等速自在継手（トリポード型等速自在継手）
３４：外輪
３８：トラック溝
４２、６０、８２：脚軸
４４、７２：トリポード部材
４６：針状コロ
４８、６２、８８、９８：ローラ
５４、６４、９２、１００：針状コロ規制凸起（針状コロ規制手段）
６８：規制板
７０、１０８、１１８：転動体リテーナ部材（針状コロ規制手段）
８６、９６：インナーローラ
１０４：規制板（スペーサ）
Ｃ１、Ｃ２、Ｃ３：回転軸心
Ｃ４：軸心（外周面の中心）
ａ、ｂ：外周面部分（部分）
θ１、θ２、θ３：所定角度
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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