(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
（Ａ）アスタキサンチン及びその誘導体から選択された少なくとも１種であるカロテノイド、
（Ｂ）平均分子量が４０，０００以上のコラーゲン、及び
（Ｃ）平均分子量が１０００〜４０００のコラーゲンペプチド
を含有する化粧品組成物。
【請求項２】
アスコルビン酸及びその誘導体、並びにトコフェロール及びその誘導体から選ばれる少なくとも１種を更に含有する請求項１に記載の化粧品組成物。
【請求項３】
前記アスコルビン酸又はその誘導体が、リン酸アスコルビルマグネシウム、リン酸アスコルビルナトリウム、アスコルビル−２−グルコシド及びアスコルビン酸ナトリウムから選択された少なくとも１種である請求項２に記載の化粧品組成物。
【請求項４】
前記トコフェロール又はその誘導体が、トコフェロール及びトコトリエノールから選ばれる少なくとも１種である請求項２に記載の化粧品組成物。
【請求項５】
前記（Ｃ）コラーゲンペプチドが、ペプチド結合が２〜６個であるオリゴペプチドを含有する請求項１〜請求項４のいずれか１項に記載の化粧品組成物。
【請求項６】
アミノ酸又はその誘導体を更に含有する請求項１〜請求項５のいずれか１項に記載の化粧品組成物。
【請求項７】
前記（Ｃ）コラーゲンペプチドが魚類由来である請求項１〜請求項６のいずれか１項に記載の化粧品組成物。
【請求項８】
前記（Ｂ）コラーゲンが魚類由来である請求項１〜請求項７のいずれか１項に記載の化粧品組成物。
【請求項９】
前記（Ａ）アスタキサンチン及びその誘導体から選択された少なくとも１種であるカロテノイドが、水中油型の水分散物のエマルジョン粒子に含まれる請求項１〜請求項８のいずれか１項に記載の化粧品組成物。
【請求項１０】
前記エマルジョン粒子の平均粒径が２００ｎｍ以下である請求項９に記載の化粧品組成物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、化粧品組成物に関し、特に、カロテノイドを含有する化粧品組成物に関する。
【背景技術】
【０００２】
ヒトの皮膚の老化の代表的な変化はシワやタルミであり、高年齢層や女性にとっては肌の大きな悩みの一つとなっている。しかしながら、皮膚のシワやタルミに対する効果的な治療法は現在のところほとんど見あたらないのが現状であり、高齢化社会を迎え老化に対する様々な研究が行われるようになってきている。
【０００３】
現在、ヒトの皮膚のシワやタルミの形成には皮膚の弾力低下が原因であると考えられ、その要因としては加齢、乾燥、酸化、太陽光（紫外線）による影響等が関与している。具体的な組織学的現象としては、真皮中のコラーゲン、エラスチン、グリコサミノグリカン等の細胞外マトリックス成分の変化が挙げられ、これらの質的・量的な減少が皮膚老化において重要であると考えられている。
【０００４】
カロテノイド類は、天然に存在する黄色から赤のテルペノイド類の色素で、植物類、藻類、及びバクテリアに見つけることができる。カロテノイド類の一種であるアスタキサンチン類（アスタキサンチンおよびそのエステル等も含む）は、自然界では動植物界に広く分布しており、主として養殖魚や養鶏の色揚げ剤として使用されている。また、アスタキチンサンは、酸化防止効果、抗炎症効果（例えば、特許文献１参照。）、皮膚老化防止効果（例えば、特許文献２参照。）、シミやしわの形成予防効果（例えば、特許文献３参照。）などの機能を有することも知られている。このため、アスタキチンサンを化粧品等へ添加することが検討・実施されている。
【０００５】
また、コラーゲンペプチドが化粧料組成物の機能向上に有用であることは既に知られている。例えば、コラーゲン成分をシステインプロテアーゼにより分解してペプチド組成物を得る技術が示され、化粧品などに有用であるとされている（例えば、特許文献４参照。）。
また、特定の分子量分布を有するコラーゲンペプチド組成物が、化粧料としての種々の機能（チロシナーゼ阻害活性、ＳＯＤ様作用、コラーゲン合成促進等）に優れていることが開示されている（例えば、特許文献５，６参照。）。
【特許文献１】特開平２−４９０９１号公報
【特許文献２】特開平５−１５５７３６号公報
【特許文献３】特開２００５−４７８６０号公報
【特許文献４】特開２００４−２４４３６９号公報
【特許文献５】特開２００６−１５１８４７号公報
【特許文献６】特開２００６−３４２１０７号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
カロテノイドの効果を損なうことなく、皮膚老化防止効果を持つ化粧品組成物の開発が望まれていた。
本発明の目的は、皮膚老化防止効果を持つ化粧品組成物を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
＜１＞  （Ａ）アスタキサンチン及びその誘導体から選択された少なくとも１種であるカロテノイド、（Ｂ）平均分子量が４０，０００以上のコラーゲン及び（Ｃ）平均分子量が１０００〜４０００のコラーゲンペプチドを含有する化粧品組成物。
＜２＞  アスコルビン酸及びその誘導体、並びにトコフェロール及びその誘導体から選ばれる少なくとも１種を更に含有する上記＜１＞に記載の化粧品組成物。
【０００８】
＜３＞  前記アスコルビン酸又はその誘導体が、リン酸アスコルビルマグネシウム、リン酸アスコルビルナトリウム、アスコルビル−２−グルコシド及びアスコルビン酸ナトリウムから選択された少なくとも１種である上記＜２＞に記載の化粧品組成物。
＜４＞  前記トコフェロールまたはその誘導体が、トコフェロール及びトコトリエノールから選ばれる少なくとも１種である上記＜２＞の化粧品組成物。
＜５＞  前記（Ｃ）コラーゲンペプチドが、ペプチド結合が２〜６個であるオリゴペプチドを含有する上記＜１＞〜＜４＞のいずれか１項に記載の化粧品組成物。
【０００９】
＜６＞  アミノ酸又はその誘導体を更に含有する上記＜１＞〜＜５＞のいずれか１項に記載の化粧品組成物。
＜７＞  前記（Ｃ）コラーゲンペプチドが魚類由来である上記＜１＞〜＜６＞のいずれか１項に記載の化粧品組成物。
＜８＞  前記（Ｂ）コラーゲンが魚類由来である上記＜１＞〜＜７＞のいずれか１項に記載の化粧品組成物。
【００１０】
＜９＞  前記（Ａ）アスタキサンチン及びその誘導体から選択された少なくとも１種であるカロテノイドが、水中油滴型の水分散物のエマルジョン粒子に含まれる上記＜１＞〜＜８＞のいずれか１項に記載の化粧品組成物。
＜１０＞  前記エマルジョン粒子の平均粒子径が２００ｎｍ以下である上記＜９＞に記載の化粧品組成物。
【発明の効果】
【００１１】
本発明によれば、皮膚老化防止効果を持つ化粧品組成物を提供することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１２】
＜化粧品組成物＞
本発明の化粧品組成物は、（Ａ）アスタキサンチン及びその誘導体から選択された少なくとも１種であるカロテノイド、（Ｂ）平均分子量が４０，０００以上のコラーゲン及び（Ｃ）平均分子量が１０００〜４０００のコラーゲンペプチドを含有することを特徴とする。
これにより、優れた皮膚老化防止効果を有する化粧品組成物とすることができる。
ここで本発明における「皮膚老化防止」とは、加齢や紫外線照射等によって皮膚組織に生じる変化を防止することをいい、例えば肌のはり、くすみの改善や、保湿感及び弾力性の維持・向上を挙げることができる。また、本発明における「平均分子量」とは、特に断りが無い限り「重量平均分子量」をいうものとする。
【００１３】
本発明の化粧品組成物は、水性組成物、油性組成物、エマルジョン組成物のいずれであってもよい。
水性組成物の例としては、化粧水、美容液、水性ジェル等が挙げられ、油性組成物としては、クレンジングオイル、油性ジェル等が挙げられる。また、エマルジョン組成物の例としては、クリーム、乳液、サンスクリーン等があり、エマルジョンの形態としては、Ｏ／Ｗ，Ｗ／Ｏの他、多層エマルジョン（Ｗ／Ｏ／Ｗ，Ｏ／Ｗ／Ｏ）などがあげられる。
カロテノイドは油溶性なので、油性組成物やエマルジョン組成物のオイル相に入れる場合は、その他の油溶性成分に溶解している状態にある。
また、カロテノイドを水性組成物に導入する場合やエマルジョン組成物の水相に導入する場合、カロテノイドは水分散状態にある。この場合、カロテノイドを水中に乳化した水分散物を予め作製し、その後に水性系組成物又は乳化組成物に混ぜる方法で化粧品組成物を製造してもよいし、化粧品組成物を製造する工程内で添加してもよい。前記水性系組成物、乳化組成物については後述する。
【００１４】
以下、本発明におけるカロテノイド、コラーゲン、及びコラーゲンペプチドについて説明する。
【００１５】
［（Ａ）カロテノイド］
本発明の化粧品組成物におけるカロテノイドとしては、植物類、藻類及びバクテリア由来のいずれのものも含まれる。またこれらの天然由来のものに限定されず、常法に従って得られるものであればいずれのものも本発明におけるカロテノイドに包含される。
【００１６】
カロテノイドとしては、炭化水素類（カロテン類）及びこれらの酸化アルコール誘導体類（キサントフィル類）並びにこれらのエステルが挙げられる。本発明では特に断らない限り、これらの化合物を含めて「カロテノイド」と称する。
カロテノイドの例としては、アクチニオエリスロール、アスタキサンチン、ビキシン、カンタキサンチン、カプサンチン、カプソルビン、β−８’−アポ−カロテナール（アポカロテナール）、β−１２’−アポ−カロテナール、α−カロテン、β−カロテン、”カロテン”（α−及びβ−カロテン類の混合物）、γ−カロテン、δ−カロテン、β−クリプトキサンチン、エキネノン、パーム油カロテン、ルテイン、リコピン、ビオレリトリン、ゼアキサンチン、及びそれらのうちヒドロキシル又はカルボキシルを含有するもののエステル類を挙げることができる。
【００１７】
これらのカロテノイドの多くは、シス及びトランス異性体の形で天然に存在するが、合成物の場合にはラセミ混合物も含む。
カロテノイドは一般に植物素材から抽出することができる。これらのカロテノイド類は種々の機能を有しており、例えば、マリーゴールドの花弁から抽出するルテインは家禽の餌の原料として広く使用され、家禽の皮膚及び脂肪並びに家禽が産む卵に色を付ける機能がある。
【００１８】
本発明において用いられるカロテノイドとしては、取り扱い・乳化分散等の観点から好ましくは常温で油状のものである。特に好ましい例としては、酸化防止効果、抗炎症効果、皮膚老化防止効果、美白効果などを有し、黄色から赤色の範囲の着色料として知られているアスタキサンチンである。
これらのアスタキサンチンは、超臨界炭酸ガスを用いて天然素材から抽出したものが、粉末としたときの臭気の点でより好ましい。
【００１９】
アスタキサンチンは、４７６ｎｍ（エタノール）、４６８ｎｍ（ヘキサン）に吸収極大を持つ赤色の色素でカロテノイドの一種キサントフィルに属している（Ｄａｖｉｅｓ，  Ｂ．Ｈ．  ：  Ｉｎ  “Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  ａｎｄ  Ｂｉｏｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  ｏｆ  Ｐｌａｎｔ  Ｐｉｇｍｅｎｔｓ”，  Ｔ．  Ｗ．  Ｇｏｏｄｗｉｎ  ｅｄ．，  ２ｎｄ  ｅｄ．，  ３８−１６５，  Ａｃａｄｅｍｉｃ  Ｐｒｅｓｓ，  ＮＹ，  １９７６．）。アスタキサンチンの化学構造は３，３’−ｄｉｈｙｄｒｏｘｙ−β，β−ｃａｒｏｔｅｎｅ−４，４’−ｄｉｏｎｅ（Ｃ４０Ｈ５２０４、分子量５９６．８２）である。
本発明においては、特に断らない限り、上記のアスタキサンチン及びアスタキサンチンエステル等の誘導体を含めて「アスタキサンチン」と称する。
【００２０】
アスタキサンチンは、分子の両端に存在する環構造の３（３’）−位の水酸基の立体配置により異性体が存在する３Ｓ，３Ｓ’−体、３Ｓ，３Ｒ’−体（ｍｅｓｏ−体）、３Ｒ，３Ｒ’−体の三種で、さらに分子中央の共役二重結合のｃｉｓ−、ｔｒａｎｓ−の異性体も存在する。例えば全ｃｉｓ−、９−ｃｉｓ体と１３−ｃｉｓ体などの如くである。
【００２１】
前記３（３’）−位の水酸基は脂肪酸とエステルを形成することができる。オキアミから得られるアスタキサンチンは、脂肪酸二個結合したジエステル（Ｙａｍａｇｕｃｈｉ，Ｋ．，  Ｍｉｋｉ，Ｗ．，  Ｔｏｒｉｕ，  Ｎ．，  Ｋｏｎｄｏ，Ｙ．，  Ｍｕｒａｋａｍｉ，Ｍ．，  Ｋｏｎｏｓｕ，Ｓ．，  Ｓａｔａｋｅ，Ｍ．，  Ｆｕｊｉｔａ，Ｔ．  ：  Ｔｈｅ  ｃｏｍｐｏｓｉｔｉｏｎ  ｏｆ  ｃａｒｏｔｅｎｏｉｄ  ｐｉｇｍｅｎｔｓ  ｉｎ  ｔｈｅ  ａｎｔａｒｃｔｉｃ  ｋｒｉｌｌ  Ｅｕｐｈａｕｓｉａ  ｓｕｐｅｒｂａ，  Ｂｕｌｌ．  Ｊａｐ．  Ｓｏｓ．  Ｓｃｉ．  Ｆｉｓｈ．，  １９８３，  ４９，  ｐ．１４１１−１４１５．）、Ｈ．  ｐｌｕｖｉａｌｉｓから得られるものは３Ｓ，３Ｓ’−体で、脂肪酸一個結合したモノエステル体が多く含まれている（Ｒｅｎｓｔｒｏｍ，  Ｂ．，  Ｌｉａａｅｎ−Ｊｅｎｓｅｎ，  Ｓ．  ：  Ｆａｔｔｙ  ａｃｉｄｓ  ｏｆ  ｓｏｍｅ  ｅｓｔｅｒｉｆｉｅｄ  ｃａｒｏｔｅｎｏｌｓ，  Ｃｏｍｐ．  Ｂｉｏｃｈｅｍ．  Ｐｈｙｓｉｏｌ．  Ｂ，  Ｃｏｍｐ．  Ｂｉｏｃｈｅｍ．，  １９８１，  ６９，  ｐ．６２５−６２７．）。
【００２２】
また、Ｐｈａｆｆｉａ  Ｒｈｏｄｏｚｙｍａより得られるアスタキサンチンは、３Ｒ，３Ｒ’−体（Ａｎｄｒｅｗｅｓ，  Ａ．Ｇ．，  Ｓｔａｒｒ，  Ｍ．Ｐ．  ：  （３Ｒ，３’Ｒ）−Ａｓｔｔａｘａｎｔｈｉｎ  ｆｒｏｍ  ｔｈｅ  ｙｅａｓｔ  Ｐｈａｆｆａ  ｒｈｏｄｏｚｙｍａ，  Ｐｈｙｔｏｃｈｅｍ．，  １９７６，  １５，  ｐ．１００９−１０１１．）であり、通常天然に見出される３Ｓ，３Ｓ’−体と反対の構造を持っている。また、これは脂肪酸とエステル形成していないフリー体で存在している（Ａｎｄｒｅｗｅｓ，  Ａ．Ｇ．，  Ｐｈａｆｆｉａ，  Ｈ．Ｊ．，  Ｓｔａｒｒ，  Ｍ．Ｐ．  ：  Ｃａｒｏｔｅｎｉｄｓ  ｏｆ  Ｐｈａｆｆｉａ  ｒｈｏｄｏｚｙｍａ，  ａ  ｒｅｄ  ｐｉｇｍｅｎｔｅｄ  ｆｅｒｍｅｎｔｉｎｇ  ｙｅａｓｔ，  Ｐｈｙｔｏｃｈｅｍ．，  １９７６，  １５，  ｐ．１００３−１００７．）。
【００２３】
アスタキサンチンおよび同エステル体はＲ．Ｋｕｈｎらによってロブスター（Ａｓｔａｃｕｓ  ｇａｍｍａｒｕｓ  Ｌ．）から初めて分離され、その推定構造が開示された（Ｋｕｈｎ，  Ｒ．，  Ｓｏｅｒｅｎｓｅｎ，  Ｎ．Ａ．  ：  Ｔｈｅ  ｃｏｌｏｒｉｎｇ  ｍａｔｔｅｒｓ  ｏｆ  ｔｈｅ  ｌｏｂｓｔｅｒ  （Ａｓｔａｃｕｓ  ｇａｍｍａｒｕｓ  Ｌ．），  Ｚ．  Ａｎｇｅｗ．  Ｃｈｅｍ．，１９３８，  ５１，  ｐ．４６５−４６６．）。それ以来、アスタキサンチンが自然界に広く分布し、通常アスタキサンチン脂肪酸エステル体として存在すること、甲殻類などでたんぱく質と結合したアスタキサンチン蛋白（オボルビン、クラスタシアニン）としても存在することが明らかにされている（Ｃｈｅｅｓｍａｎ，  Ｄ．Ｆ．  ：  Ｏｖｏｒｕｂｉｎ，  ａ  ｃｈｒｏｍｏｐｒｏｔｅｉｎ  ｆｒｏｍ  ｔｈｅ  ｅｇｇｓ  ｏｆ  ｔｈｅ  ｇａｓｔｒｏｐｏｄ  ｍｏｌｌｕｓｃ  Ｐｏｍａｃｅａ  ｃａｎａｌｉｃｕｌａｔａ，  Ｐｒｏｃ．  Ｒｏｙ．  Ｓｏｃ．  Ｂ，  １９５８，  １４９，  ｐ．５７１−５８７．）。
【００２４】
前記アスタキサンチン及びアスタキサンチンのエステルは、アスタキサンチン及び／又はそのエステルを含有する天然物から分離・抽出したアスタキサンチン含有オイルとして、本発明の水分散物及び化粧品組成物に含まれてもよい。このようなアスタキサンチン含有オイルとしては、例えば、赤色酵母ファフィア、緑藻ヘマトコッカス、海洋性細菌等を培養し、その培養物からの抽出物、ナンキョクオキアミ等からの抽出物を挙げることができる。
アスタキサンチンは分子内に２個の水酸基を有するが、ヘマトコッカス藻抽出物（ヘマトコッカス藻由来色素）はモノエステル体が主成分であり、オキアミ由来の色素は、ジエステル体が主成分である点で異なることが知られている。
【００２５】
本発明において用いることができるアスタキサンチンは、前記抽出物、またさらにこの抽出物を必要に応じて適宜精製したものでもよく、また合成品であってもよい。前記アスタキサンチンとしては、ヘマトコッカス藻から抽出されたもの（以下、ヘマトコッカス藻抽出物ともいう）が、品質、生産性の点から特に好ましい。
【００２６】
本発明に使用できるヘマトコッカス藻抽出物の由来としては、具体的には、ヘマトコッカス・プルビアリス（Ｈａｅｍａｔｏｃｏｃｃｕｓ  ｐｌｕｖｉａｌｉｓ）、ヘマトコッカス・ラキュストリス（Ｈａｅｍａｔｏｃｏｃｃｕｓ  ｌａｃｕｓｔｒｉｓ）、ヘマトコッカス・カペンシス（Ｈａｅｍａｔｏｃｏｃｃｕｓ  ｃａｐｅｎｓｉｓ）、ヘマトコッカス・ドロエバゲンシス（Ｈａｅｍａｔｏｃｏｃｃｕｓ  ｄｒｏｅｂａｋｅｎｓｉｓ）、ヘマトコッカス・ジンバビエンシス（Ｈａｅｍａｔｏｃｏｃｃｕｓ  ｚｉｍｂａｂｗｉｅｎｓｉｓ）等が挙げられる。
【００２７】
本発明に使用できるヘマトコッカス藻の培養方法は、特開平８−１０３２８８号公報等に開示された様々な方法を採用することができ、特に限定されるものではなく、栄養細胞から休眠細胞であるシスト細胞に形態変化していればよい。
本発明に使用できるヘマトコッカス藻抽出物は、上記の原料を、必要に応じて、例えば特開平５−６８５８５号公報等に開示された方法により細胞壁を破砕して、アセトン、エーテル、クロロホルム及びアルコール（エタノール、メタノール等）等の有機溶剤や、超臨界状態の二酸化炭素等の抽出溶剤を加えて抽出することによって得られる。
【００２８】
前記ヘマトコッカス藻抽出物は、特開平２−４９０９１号公報記載の色素同様、色素純分としてはアスタキサンチンもしくはそのエステル体を含み、エステル体を、一般的には５０モル％以上、好ましくは７５モル％以上、より好ましくは９０モル％以上含むものである。
また、本発明において、広く市販されているヘマトコッカス藻抽出物を用いることができ、例えば、武田紙器（株）製のＡＳＴＯＴＳ−Ｓ、同−２．５Ｏ、同−５Ｏ、同−１０Ｏ等、富士化学工業（株）製のアスタリールオイル５０Ｆ、同５Ｆ等、東洋酵素化学（株）製のＢｉｏＡｓｔｉｎＳＣＥ７等が挙げられる。
本発明において、ヘマトコッカス藻抽出物中のアスタキサチンの色素純分としての含有量は、好ましくは０．００１質量％〜５０質量％が好ましく、より好ましくは０．０１質量％〜２５質量％である。
【００２９】
本発明の化粧品組成物において、（Ａ）カロテノイドの含有量は、機能的効果及び色味の観点から、０．００００１質量％〜１質量％であることが好ましく、０．００００５質量％〜０．５質量％であることがより好ましく、０．０００１質量％〜０．１質量％であることが最も好ましい。
０．００００１質量％以上であれば、カロテノイド含有の機能的効果を発揮するに良好となる傾向であり、０．０００１質量％以上であれば、カロテノイドの高い効果が期待できる。一方、カロテノイドは色がついていることが特徴であり、高い吸光係数を有する。高濃度配合すると、使用時に手が着色したり、使用した部位が赤みを帯びたりして、化粧品組成物としての使用に問題が発生する場合がある。色味の観点から、１質量％以下であることが好ましく、０．５質量％以下であることがより好ましく、０．１質量％以下であることが最も好ましい。
【００３０】
＜（Ｂ）平均分子量が４０，０００以上のコラーゲン＞
本発明の化粧品組成物は、平均分子量が４０，０００以上であるコラーゲンを含有する。分子量分布については特定はない。
このようなコラーゲンを用いることで保湿性を得ることができる。
使用可能な前記（Ｂ）成分のコラーゲンは、哺乳類のコラーゲン組織から抽出したコラーゲンであっても、魚類のコラーゲン組織から抽出したコラーゲンであっても、特に限定されるものではない。近年、安全性の観点から哺乳類から抽出物は化粧品組成物には懸念される傾向にあり、このような観点からは、魚類由来のコラーゲンであることが好ましい。魚類由来のコラーゲンの原料としては、マグロ（キハダ）、サメ、等の皮が挙げられ、哺乳類由来のコラーゲンの原料としては、ブタ、牛などが挙げられる。
【００３１】
これらの原料からコラーゲンの抽出・精製は、通常の方法を用いることができ、原料となるコラーゲン含有組織を粉砕後、酸、アルカリ溶液等による抽出を行い、各種酵素で処理することによって得ることができる。この場合に使用される酵素としては、ペプシン、トリプシン、プロクターゼ、パパイン等を挙げることができる。酵素処理は多段階、例えば２〜４段階で行うことが好ましく、各段階における酵素処理の反応処理時間は、７〜４８時間であることが好ましい。酵素処理の前には、無機物を除去するために塩酸等を用いた脱灰処理や、エタノール等を用いた脱脂処理を行ってもよい。また上記コラーゲンは、コラーゲンを水で加熱抽出して水溶性とした水溶性コラーゲンであってもよい。
また、上記コラーゲンは、更に化学修飾されたコラーゲンであってもよい。このような化学修飾としては、コハク化、フタル化、メチルエステル化等を挙げることができる。これにより、弱酸性から中性で溶解可能となり、他の化粧品成分との相溶性を向上させることができる。また、通常の方法によって凍結乾燥させたものであってもよい。特に、粒子形状の凍結乾燥コラーゲンが、溶解性の観点から好ましい。
本発明で使用可能なコラーゲンとしては、前記平均分子量が４０，０００以上のコラーゲンであれば、特に限定されず、上記の方法により得られたコラーゲンを用いても、下記の市販されたコラーゲンを用いても良い。ここで、本発明におけるコラーゲンの平均分子量は、ゲルパーミエーションクロマトグラフィー（ＧＰＣ：ポリスチレン標準）にて測定した値を意味する。
コラーゲンの平均分子量は５万以上であることが好ましく、６万以上であることがより好ましい。コラーゲンの平均分子量が６万未満であると保湿性が不足することがある。
【００３２】
前記魚類由来のコラーゲンの具体例としては、片倉チッカリン（株）製では、シージェムコラーゲン、シージェムコラーゲンＨＶ及びシージェムコラーゲンＡＳ、（株）高研製では、サメ由来アテロコラーゲンＳＳ及びサメ由来アテロコラーゲンＳＳ−Ｖ、アリスタライフサイエンス（株）製では、マリンネィティブコラーゲン、新田ゼラチン製では、コラーゲンＳ−０６、ＳＰ−０３等が挙げられる。
等が挙げられる。
前記ブタ由来のコラーゲンの具体例として、（株）高研製ではブタ由来アテロコラーゲン、ブタ由来アテロコラーゲンＳＳ、ブタ由来アテロコラーゲンＭＳ及びブタ由来アテロコラーゲンＳＳ−Ｖ、新田ゼラチン製では、コラーゲンＰ等が挙げられる。
本発明において、前記（Ｂ）成分のコラーゲンは単独で用いても、２種以上を併用してもよい。
【００３３】
本発明の化粧品組成物において、前記（Ｂ）成分のコラーゲンの含有量は、組成物全質量に対して、０．００００１質量％〜２０質量％が好ましく、０．００００５質量％〜１０質量％がより好ましく、０．０００１質量％〜２質量％が特に好ましい。
０．００００１質量％以上とすることにより、保湿性の観点で好ましい。ただ、高濃度配合をした場合に、皮膜感を感じる場合があり、２０質量％以下にすることが好ましく、１０質量％以下にすることがより好ましく、２質量％以下にすることが最も好ましい。
【００３４】
＜（Ｃ）平均分子量が２００〜５０００のコラーゲンペプチド＞
本発明の化粧品組成物は、（Ｃ）平均分子量が２００〜５０００のコラーゲンペプチド（以下、「（Ｃ）成分」ともいう。）を含有する。
【００３５】
前記（Ｃ）成分は皮膚への浸透性向上のため平均分子量が２００〜５０００のコラーゲンペプチドであれば、特に限定されず用いることができる。分子量の分布に関しては特に規定しない。
【００３６】
平均分子量が５００〜４５００であることが好ましく、１０００〜４０００であることがより好ましい。コラーゲンペプチドの平均分子量が４５００を超えると肌への浸透性が低下することがある。
前記（Ｃ）成分は、ペプチド結合を２〜６個有するオリゴペプチドを含むことが皮膚への浸透性等の各効果の観点から好ましく、アミノ酸を３残基（ペプチド結合２個）有するコラーゲントリペプチドを含むことが更に好ましい。
【００３７】
前記（Ｃ）成分は、コラーゲンをその出発原料として製造することができる。前記コラーゲンは哺乳類のコラーゲン組織から抽出したコラーゲンであっても、魚類のコラーゲン組織から抽出したコラーゲンであっても、特に限定されるものではない。
前記魚類由来のコラーゲンの原料としては、マグロ（キハダ）、サメ、等の皮が挙げられ、哺乳類由来のコラーゲンの原料としては、ブタ、牛などが挙げられ、ブタが好ましい。近年、安全性の観点から哺乳類からの抽出物は化粧品組成物には懸念される傾向にあり、このような観点からは、魚類由来のコラーゲンであることが好ましい。
【００３８】
コラーゲンペプチドの製造方法は、例えば、前記の魚類の原料蛋白を蛋白分解酵素を１種または２種以上を用いて酵素処理を行うことによりコラーゲンペプチドを得ることができる。ここで、用いることができる蛋白分解酵素としては、エンド型、エキソ型いずれのタイプでもよく、その活性は蛋白１ｇに対して４００ユニット以上であることが好ましい。前記蛋白分解酵素としてはブロメラインを用いることができる。
【００３９】
また、哺乳類や魚類のコラーゲン組織から通常の抽出技術を適用して得られたコラーゲンを用いて、或いはコラーゲン製品を用いて、亜臨界水処理を行うことで、コラーゲンが加水分解されてコラーゲンペプチドを得ることができる。亜臨界水とは、通常の環境における水蒸気や液体の水とは大きく異なる性状を示す状態の水であり、加水分解の機能が非常に高く、強い反応溶媒として作用したり、強い抽出、精製作用を発揮する水である。
前記コラーゲンを亜臨界水処理により分解してコラーゲンペプチドを効率的に得るには、亜臨界水処理の処理条件を、処理温度１８０〜２２０℃、処理圧力１０〜２４ＭＰａ、処理時間３０〜１２０分に設定することが好ましい。例えば、コラーゲン成分含有原料として水溶性コラーゲンを用いた場合、処理温度を２００±１０℃、処理時間を６０±３０分、処理圧力を１６±４ＭＰａに設定するのが好ましい条件となる。このようにして、亜臨界水処理によりコラーゲンペプチドを効率的に得ることができる。
【００４０】
更に、コラーゲンペプチドは、コラーゲン及びゼラチンにコラゲナーゼを作用させて製造することができる。ここで用いられるコラゲナーゼは、Ｃｌｏｓｔｒｉｄｉｕｍ  ｈｉｓｔｏｌｙｔｉｃｕｍ  Ｓｔｒｅｐｔｏｍｙｃｅｓ  ｐａｒｖｕｌｕｓ等の細菌、放線菌又は真菌等由来で、コラーゲン特有のアミノ酸配列列〔（Ｇｌｙ−Ｘ−Ｙ）ｎ  （式中、Ｇｌｙはグリシン残基を表し、Ｘ，Ｙはアミノ酸残基を表し、互いに同一であっても、異なってもよく、ｎは、正の整数を表す）：以下、このアミノ酸配列を、「特有アミノ酸配列」ともいう）〕のグリシン残基のアミノ基末端側を、特異的に切断するコラゲナーゼを用いることが、この特有アミノ酸配列のペプチドを豊富に含むコラーゲンペプチドを得ることが可能であり好ましい。また、ここで用いるコラゲナーゼは、天然物として得られるコラゲナーゼ、タンパク工学的な手法で改変して得られる、上記の特異性を有する改変コラゲナーゼであってもよい。
なお、アミノ酸残基の種類は、特に限定されず、通常は、天然に存在するアミノ酸のアミノ酸残基、具体的には、アラニン残基、バリン残基、ロイシン残基、イソロイシン残基、プロリン残基、ヒドロキシプロリン残基、フェニルアラニン残基、トリプトファン残基、メチオニン残基、セリン残基、トレオニン残基、システイン残基、グルタミン残基、グリシン残基、アスパラギン残基、チロシン残基、リシン残基、アルギニン残基、ヒスチジン残基、アスパラギン酸残基、グルタミン酸残基のいずれのアミノ酸残基をも採ることができる（本明細書においては、特に断わらない限り、アミノ酸残基は、Ｌ型アミノ酸残基を意味する）。また、本発明において用いられ得るコラーゲンペプチドは、通常公知の方法、例えば、特開平７−８２２９９号公報に記載されている方法に準じて、遊離又はキトバール等の固定化担体に固定化されたコラゲナーゼを、バッチ法、カラム法又はこれらの方法を組み合わせ、好ましくは、反応温度を４０〜４５℃に設定して、製造することができる。
本発明で使用可能なコラーゲンペプチドとしては、前記平均分子量が２００〜５０００のコラーゲンペプチドであれば、特に限定されず、上記の方法により得られたコラーゲンペプチドを用いても、下記の市販されたコラーゲンを用いても良い。ここで、本発明におけるコラーゲンペプチドの平均分子量は、コラーゲンと同様にゲルパーミエーションクロマトグラフィー（ＧＰＣ：ポリスチレン標準）にて測定した値を意味する。
【００４１】
前記魚類由来のコラーゲンペプチドの具体例としては、新田ゼラチン（株）製では、イクオスＨＤＬシリーズ、ゼライス（株）製ではコラーゲントリペプチドＦ等が挙げられる。
前記ブタ由来のコラーゲンペプチドの具体例としては、新田ゼラチン（株）製では、コラーゲンペプチド８００Ｆ、スーパーコラーゲンペプチド  ＳＣＰシリーズ、及び発酵コラーゲンペプチド  ＬＣＰシリーズ等が挙げられ、ゼライス（株）製では、コラーゲントリペプチドＭ−３０、コラーゲントリペプチドＭ−６０、及びコラーゲントリペプチドＭ−９０等が挙げられる。
本発明において、前記特定のコラーゲンペプチドは単独で用いても、２種以上を併用してもよい。
【００４２】
本発明の化粧品組成物において、前記特定のコラーゲンペプチドの含有量は、前記組成物全質量に対して、０．００００１質量％〜２０質量％が好ましく、０．００００５質量％〜１０質量％がより好ましく、０．０００１質量％〜２質量％が特に好ましい。
０．００００１質量％以上とすることにより、コラーゲントリペプチドの老化防止の効果（チロシナーゼ阻害活性、ＳＯＤ様作用、コラーゲン合成促進等）の点で好ましい。また、２０質量％以下にすることが好ましく、１０質量％以下にすることがより好ましく、２質量％以下にすることが最も好ましい。
【００４３】
前記（Ｂ）成分のコラーゲン及び前記（Ｃ）成分のコラーゲンペプチドの添加方法は、限定されることがない。
【００４４】
本発明の化粧品組成物では、カロテノイドはあらかじめ水中油滴型の水分散物の形態で作製しておき、化粧品組成物製造時に、水性系組成物又は乳化組成物と混ぜ合わせるという方法で製造することが好ましい。以下、カロテノイドを含有する水分散物について記述する。
【００４５】
（水分散物）
前記水分散物は、前記カロテノイドを含有する前記エマルション粒子の安定性のため、リン脂質、界面活性剤を含有することが好ましく、必要に応じて、その他の添加物を添加することができる。また、油溶性の酸化防止剤をエマルジョン粒子中に含有することが好ましい。
以下に、水分散物で使用するリン脂質、界面活性剤について記述する。
【００４６】
［水分散物に含有するリン脂質］
本発明において、リン脂質とは、複合脂質の内、脂肪酸、アルコール、燐酸、窒素化合物からなるエステルで、リン酸エステル及び脂肪酸エステルを有する一群であり、グリセリンを基本骨格とするグリセロリン脂質、スフィンゴシンを基本骨格とするスフィンゴリン脂質をいう。
本発明で使用することができるリン脂質としては、具体的にはホスファチジン酸、ビスホスファチジン酸、レシチン（ホスファチジルコリン）、ホスファチジルエタノールアミン、ホスファチジルメチルエタノールアミン、ホスファチジルセリン、ホスファチジルイノシトール、ホスファチジルグリセロール、ジホスファチジルグリセロール、スフィンゴミエリン等を例示できる。また、これらの成分を含む大豆、トウモロコシ、落花生、ナタネ、麦等の植物由来のものや、卵黄、牛等の動物由来のもの及び大腸菌等の微生物等由来の各種レシチンも挙げることができる。これらの混合物であるレシチンや水素添加レシチンを用いることもできる。またこれらリン脂質の由来は特に限定されないが、特に精製したものが好適である。
【００４７】
また、本発明においては、グリセロリン脂質として、酵素分解した結果、１分子内に１つの脂肪酸残基を有するグリセロリン脂質、即ちリゾレシチンも含まれる。
このようなリゾレシチンは、酸、又はアルカリ触媒によるレシチンの加水分解により得られるが、ホスホリパーゼＡ１又はＡ２によるレシチンの加水分解により得ることもできる。
このようなリゾレシチンとしては、リゾホスファチジン酸、リゾホスファチジルグリセリン、リゾホスファチジルイノシトール、リゾホスファチジルエタノールアミン、リゾホスファチジルメチルエタノールアミン、リゾホスファチジルコリン（リゾレシチン）、リゾホスファチジルセリン等が挙げられる。
【００４８】
また更に、上記のレシチンに代表されるグリセロリン脂としては、水素添加又はヒドロキシル化されたものも、本発明において用いることができ、例えば水素添加レシチン、酵素分解レシチン、酵素分解水素添加レシチン、ヒドロキシレシチン等を使用することができる。
前記水素添加は、例えば、レシチンを触媒の存在下に水素と反応させることにより行われ、脂肪酸部分の不飽和結合が水素添加される。水素添加により、レシチンの酸化安定性が向上する。
また、前記ヒドロキシル化は、レシチンを高濃度の過酸化水素と酢酸、酒石酸、酪酸などの有機酸と共に加熱することにより、脂肪酸部分の不飽和結合が、ヒドロキシル化される。ヒドロキシル化により、レシチンの親水性が改良される。
【００４９】
前記リン脂質としては、乳化安定性の観点から、レシチンが特に好ましい。
市販品のレシチンとしては、理研ビタミン（株）製レシオンシリーズや、レシマールＥＬなどを挙げることができる。
【００５０】
前記レシチンの純度６０質量％以上のものが産業的にはレシチンとして利用されているが、本発明においては、一般に「高純度レシチン」と称されるレシチン純度８０質量％以上のものが好ましく、より好ましくは９０質量％以上のものである。
前記レシチンの純度は、微細な油滴粒径の形成及び機能性油溶性成分（例えば、カロチノイド等）の安定性の観点から上記範囲が好ましい。
このレシチン純度（質量％）は、レシチンがトルエンに溶解しやすくアセトンに溶解しない性質を利用して、トルエン不溶物とアセトン可溶物の重量を差し引くことにより求められる。高純度レシチンは、リゾレシチンに比べて親油性が高く、そのためレシチンと油性成分との相溶性が高くなり、乳化安定性を向上させ得るため好ましい。
本発明で用いるリン脂質は、単独又は複数種の混合物の形態で用いることができる。
【００５１】
本発明における水分散物におけるリン脂質の含有量は、乳化安定性の観点から、水分散物に対して０．００１質量％〜２０質量％であることが好ましく、より好ましくは０．００１〜１０質量％である。
【００５２】
［水分散物に含有する界面活性剤］
本発明における水分散物に使用することができる界面活性剤としては、水性媒体に溶解する水溶性界面活性剤であれば特に限定は無いが、例えばＨＬＢが１０以上、好ましくは１２以上のノニオン界面活性剤が好ましい。ＨＬＢが１０未満の場合には、乳化力が不十分となることがある。また乳化安定性の観点からＨＬＢは１６以下であることが好ましい。
【００５３】
ここで、ＨＬＢは、通常界面活性剤の分野で使用される親水性−疎水性のバランスであり、通常用いる計算式、例えば川上式等が使用できる。本発明においては、川上式を採用する。
ＨＬＢ＝７＋１１．７ｌｏｇ（Ｍｗ／Ｍｏ）
ここで、Ｍｗは親水基の分子量、Ｍｏは疎水基の分子量である。
また、カタログ等に記載されているＨＬＢの数値を使用してもよい。
また、上記の式からも分かるように、ＨＬＢの加成性を利用して、任意のＨＬＢ値の界面活性剤を得ることができる。
【００５４】
本発明で使用することのできる界面活性剤は、特に制限は無いが、ノニオン性界面活性剤が好ましい。ノニオン性界面活性剤の例としては、グリセリン脂肪酸エステル、有機酸モノグリセリド、ポリグリセリン脂肪酸エステル、プロピレングリコール脂肪酸エステル、ポリグリセリン縮合リシノレイン酸エステル、ソルビタン脂肪酸エステル、およびショ糖脂肪酸エステルなどが挙げられる。より好ましくは、ポリグリセリン脂肪酸エステル、ソルビタン脂肪酸エステル、ショ糖脂肪酸エステルである。また、上記の界面活性剤は蒸留などで高度に精製されたものであることは必ずしも必要ではなく、反応混合物であってもよい。
【００５５】
本発明に用いられる、ポリグリセリン脂肪酸エステルとしては、平均重合度が２以上、好ましくは６〜１５、より好ましくは８〜１０のポリグリセリンと、炭素数８〜１８の脂肪酸、例えばカプリル酸、カプリン酸、ラウリン酸、ミリスチン酸、パルミチン酸、ステアリン酸、オレイン酸、およびリノール酸とのエステルである。ポリグリセリン脂肪酸エステルの好ましい例としては、ヘキサグリセリンモノオレイン酸エステル、ヘキサグリセリンモノステアリン酸エステル、ヘキサグリセリンモノパルミチン酸エステル、ヘキサグリセリンモノミリスチン酸エステル、ヘキサグリセリンモノラウリン酸エステル、デカグリセリンモノオレイン酸エステル、デカグリセリンモノステアリン酸エステル、デカグリセリンモノパルミチン酸エステル、デカグリセリンモノミリスチン酸エステル、デカグリセリンモノラウリン酸エステル等が挙げられる。これらのポリグリセリン脂肪酸エステルを、単独又は混合して用いることができる。市販品としては、例えば、日光ケミカルズ（株）社製、ＮＩＫＫＯＬ  ＤＧＭＳ，ＮＩＫＫＯＬ  ＤＧＭＯ−ＣＶ，ＮＩＫＫＯＬ  ＤＧＭＯ−９０Ｖ，ＮＩＫＫＯＬ  ＤＧＤＯ，ＮＩＫＫＯＬ  ＤＧＭＩＳ，ＮＩＫＫＯＬ  ＤＧＴＩＳ，ＮＩＫＫＯＬ  Ｔｅｔｒａｇｌｙｎ  １−ＳＶ，ＮＩＫＫＯＬ  Ｔｅｔｒａｇｌｙｎ  １−Ｏ，ＮＩＫＫＯＬ  Ｔｅｔｒａｇｌｙｎ  ３−Ｓ，ＮＩＫＫＯＬ  Ｔｅｔｒａｇｌｙｎ  ５−Ｓ，ＮＩＫＫＯＬ  Ｔｅｔｒａｇｌｙｎ  ５−Ｏ，ＮＩＫＫＯＬ  Ｈｅｘａｇｌｙｎ  １−Ｌ，ＮＩＫＫＯＬ  Ｈｅｘａｇｌｙｎ  １−Ｍ，ＮＩＫＫＯＬ  Ｈｅｘａｇｌｙｎ  １−ＳＶ，ＮＩＫＫＯＬ  Ｈｅｘａｇｌｙｎ  １−Ｏ，ＮＩＫＫＯＬ  Ｈｅｘａｇｌｙｎ  ３−Ｓ，ＮＩＫＫＯＬ  Ｈｅｘａｇｌｙｎ  ４−Ｂ，ＮＩＫＫＯＬ  Ｈｅｘａｇｌｙｎ  ５−Ｓ，ＮＩＫＫＯＬ  Ｈｅｘａｇｌｙｎ  ５−Ｏ，ＮＩＫＫＯＬ  Ｈｅｘａｇｌｙｎ  ＰＲ−１５，ＮＩＫＫＯＬ  Ｄｅｃａｇｌｙｎ  １−Ｌ，ＮＩＫＫＯＬ  Ｄｅｃａｇｌｙｎ  １−Ｍ，ＮＩＫＫＯＬ  Ｄｅｃａｇｌｙｎ  １−ＳＶ，ＮＩＫＫＯＬ  Ｄｅｃａｇｌｙｎ  １−５０ＳＶ，ＮＩＫＫＯＬ  Ｄｅｃａｇｌｙｎ  １−ＩＳＶ，ＮＩＫＫＯＬ  Ｄｅｃａｇｌｙｎ  １−Ｏ，ＮＩＫＫＯＬ  Ｄｅｃａｇｌｙｎ  １−ＯＶ，ＮＩＫＫＯＬ  Ｄｅｃａｇｌｙｎ  １−ＬＮ，ＮＩＫＫＯＬ  Ｄｅｃａｇｌｙｎ  ２−ＳＶ，ＮＩＫＫＯＬ  Ｄｅｃａｇｌｙｎ  ２−ＩＳＶ，ＮＩＫＫＯＬ  Ｄｅｃａｇｌｙｎ  ３−ＳＶ，ＮＩＫＫＯＬ  Ｄｅｃａｇｌｙｎ  ３−ＯＶ，ＮＩＫＫＯＬ  Ｄｅｃａｇｌｙｎ  ５−ＳＶ，ＮＩＫＫＯＬ  Ｄｅｃａｇｌｙｎ  ５−ＨＳ，ＮＩＫＫＯＬ  Ｄｅｃａｇｌｙｎ  ５−ＩＳ，ＮＩＫＫＯＬ  Ｄｅｃａｇｌｙｎ  ５−ＯＶ，ＮＩＫＫＯＬ  Ｄｅｃａｇｌｙｎ  ５−Ｏ−Ｒ，ＮＩＫＫＯＬ  Ｄｅｃａｇｌｙｎ  ７−Ｓ，ＮＩＫＫＯＬ  Ｄｅｃａｇｌｙｎ  ７−Ｏ，ＮＩＫＫＯＬ  Ｄｅｃａｇｌｙｎ  １０−ＳＶ，ＮＩＫＫＯＬ  Ｄｅｃａｇｌｙｎ  １０−ＩＳ，ＮＩＫＫＯＬ  Ｄｅｃａｇｌｙｎ  １０−ＯＶ，ＮＩＫＫＯＬ  Ｄｅｃａｇｌｙｎ  １０−ＭＡＣ，ＮＩＫＫＯＬ  Ｄｅｃａｇｌｙｎ  ＰＲ−２０，三菱化学フーズ（株）社製リョートーポリグリエステル  Ｌ−１０Ｄ、Ｌ−７Ｄ、Ｍ−１０Ｄ、Ｍ−７Ｄ、Ｐ−８Ｄ、Ｓ−２８Ｄ、Ｓ−２４Ｄ、ＳＷＡ��２０Ｄ、ＳＷＡ−１５Ｄ、ＳＷＡ−１０Ｄ、Ｏ−５０Ｄ、Ｏ−１５Ｄ、Ｂ−１００Ｄ、Ｂ−７０Ｄ、ＥＲ−６０Ｄ、太陽化学（株）社製サンソフトＱ−１７ＵＬ、サンソフトＱ−１４Ｓ、サンソフトＡ−１４１Ｃ、理研ビタミン（株）社製ポエムＤＯ−１００、ポエムＪ−００２１などが挙げられる。
【００５６】
本発明に用いられるソルビタン脂肪酸エステルは、脂肪酸の炭素数が８以上のものが好ましく、１２以上のものがより好ましい。ソルビタン脂肪酸エステルの好ましい例としては、モノカプリル酸ソルビタン、モノラウリン酸ソルビタン、モノステアリン酸ソルビタン、セキステアリン酸ソルビタン、トリステアリン酸ソルビタン、イソステアリン酸ソルビタン、セスキイソステアリン酸ソルビタン、オレイン酸ソルビタン、セスキオレイン酸ソルビタン、トリオレイン酸ソルビタン等が挙げられる。これらのソルビタン脂肪酸エステルを、単独又は混合して用いることができる。市販品としては、例えば、日光ケミカルズ（株）社製、ＮＩＫＫＯＬ  ＳＬ−１０，ＳＰ−１０Ｖ，ＳＳ−１０Ｖ，ＳＳ−１０ＭＶ，ＳＳ−１５Ｖ，ＳＳ−３０Ｖ，ＳＩ−１０ＲＶ，ＳＩ−１５ＲＶ，ＳＯ−１０Ｖ，ＳＯ−１５ＭＶ，ＳＯ−１５Ｖ，ＳＯ−３０Ｖ，ＳＯ−１０Ｒ，ＳＯ−１５Ｒ，ＳＯ−３０Ｒ，ＳＯ−１５ＥＸ，第一工業製薬（株）社製の、ソルゲン３０Ｖ、４０Ｖ、５０Ｖ、９０、１１０などが挙げられる。
【００５７】
本発明に用いられるショ糖脂肪酸エステルは、脂肪酸の炭素数が１２以上のものが好ましく、１２〜２０のものがより好ましい。ショ糖脂肪酸エステルの好ましい例としては、ショ糖ジオレイン酸エステル、ショ糖ジステアリン酸エステル、ショ糖ジパルミチン酸エステル、ショ糖ジミリスチン酸エステル、ショ糖ジラウリン酸エステル、ショ糖モノオレイン酸エステル、ショ糖モノステアリン酸エステル、ショ糖モノパルミチン酸エステル、ショ糖モノミリスチン酸エステル、ショ糖モノラウリン酸エステル等が挙げられる。本発明においては、これらのショ糖脂肪酸エステルを、単独又は混合して用いることができる。市販品としては、例えば、三菱化学フーズ（株）社製リョートーシュガーエステル  Ｓ−０７０、Ｓ−１７０、Ｓ−２７０、Ｓ−３７０、Ｓ−３７０Ｆ、Ｓ−５７０、Ｓ−７７０、Ｓ−９７０、Ｓ−１１７０、Ｓ−１１７０Ｆ、Ｓ−１５７０、Ｓ−１６７０、Ｐ−０７０、Ｐ−１７０、Ｐ−１５７０、Ｐ−１６７０、Ｍ−１６９５、Ｏ−１７０、Ｏ−１５７０、ＯＷＡ−１５７０、Ｌ−１９５、Ｌ−５９５、Ｌ−１６９５、ＬＷＡ−１５７０、Ｂ−３７０、Ｂ−３７０Ｆ、ＥＲ−１９０、ＥＲ−２９０、ＰＯＳ−１３５、第一工業製薬（株）社製の、ＤＫエステルＳＳ、Ｆ１６０、Ｆ１４０、Ｆ１１０、Ｆ９０、Ｆ７０、Ｆ５０、Ｆ−Ａ５０、Ｆ−２０Ｗ、Ｆ−１０、Ｆ−Ａ１０Ｅ、コスメライクＢ−３０、Ｓ−１０、Ｓ−５０、Ｓ−７０、Ｓ−１１０、Ｓ−１６０、Ｓ−１９０、ＳＡ−１０、ＳＡ−５０、Ｐ−１０、Ｐ−１６０、Ｍ−１６０、Ｌ−１０、Ｌ−５０、Ｌ−１６０、Ｌ−１５０Ａ、Ｌ−１６０Ａ、Ｒ−１０、Ｒ−２０、Ｏ−１０、Ｏ−１５０等が挙げられる。
【００５８】
これら界面活性剤の添加量は、水分散物に対して、好ましくは０．１〜５０質量％、より好ましくは０．５〜２０質量％、更に好ましくは１〜１５質量％である。
０．１質量％以上の添加量とすることによって、より微細な粒子径の乳化物を得ることができると共に乳化物の安定性を充分に確保することができ、また、５０質量％以下の添加量とすることによって、乳化物の泡立ちを適切な範囲に調整することができる点で好ましい。
【００５９】
［水分散物中のエマルジョン粒子の粒子径］
水分散物におけるエマルジョン粒子の粒子径は、透明性の観点から、体積平均粒子径（メジアン径）として２００ｎｍ以下であり、好ましくは１５０ｎｍ以下、更に好ましくは１００ｎｍ以下である。
粒子径は、添加成分の種類及び使用量、製造方法における乳化条件（せん断力・温度・圧力）や、添加剤の使用量、油相と水相比率、界面活性剤の使用量などの要因によって変動するが、本発明の粒子径であれば、実用上問題ない。
【００６０】
粒子径は、市販の粒度分布計等で計測することができる。エマルションの粒度分布測定法としては、光学顕微鏡法、共焦点レーザー顕微鏡法、電子顕微鏡法、原子間力顕微鏡法、静的光散乱法、レーザー回折法、動的光散乱法、遠心沈降法、電気パルス計測法、クロマトグラフィー法、超音波減衰法等が知られており、それぞれの原理に対応した装置が市販されている。
本発明における粒径範囲および測定の容易さから、本発明のエマルション粒径測定では動的光散乱法が好ましい。動的光散乱を用いた市販の測定装置としては、ナノトラックＵＰＡ（日機装（株））、動的光散乱式粒径分布測定装置ＬＢ−５５０（（株）堀場製作所）、濃厚系粒径アナライザーＦＰＡＲ−１０００（大塚電子（株））等が挙げられる。また測定温度としては、粒子径の測定に通常用いられる温度であればよいが、２０℃であることが好ましい。
本発明における粒子径は、測定温度を２０℃とし、前記動的光散乱式粒径分布測定装置を用いて測定した値とする。
【００６１】
本発明におけるカロテノイドを含む水分散物は、特に限定されないが、例えば、ａ）水性媒体に、界面活性剤（水溶性乳化剤）を溶解させて、水相を得、ｂ）前述したカロテノイドや、トコフェロール、リン脂質、及び必要に応じてその他の油溶性成分を混合・溶解して、油相を得、ｃ）攪拌下で水相と油相を混合して、乳化分散を行うことによって得ることができる。
【００６２】
本発明の化粧品組成物は、通常化粧品組成物で使用している水、多価アルコール、水溶性高分子化合物、油溶性成分（オイル、ワックス）、防腐剤、酸化防止剤、香料等を必要に応じて配合することができる。
【００６３】
（酸化防止剤）
本発明の化粧品組成物にはカロテノイドの安定性を保持するために酸化防止剤を配合することが好ましい。使用可能な酸化防止剤としては、特に限定されないが、例えば、ポリフェノール類からなる化合物群、ラジカル補足剤、トコフェロール類、アスコルビン酸類を挙げることができる。
本発明で使用可能な酸化防止剤は、親水性の酸化防止剤、及び／又は、油溶性の酸化防止剤を、単独又は併用して使用することができる。
前記酸化防止剤としては、アスコルビン酸及びアスコルビン酸誘導体、並びにトコフェロール及びトコフェロール誘導体から選ばれる少なくとも１種を含有することが好ましい。酸化防止剤の添加は、化粧品組成物の水相に添加しても油相に添加してもよい。また、カロテノイドをあらかじめ水分散物にしておく場合は、酸化防止剤をカロテノイドと一緒に乳化分散させると、より効果的に酸化防止効果を発揮する点で好ましい。前記水分散物中に酸化防止剤を乳化させる場合は、油溶性酸化防止剤であることが好ましく、トコフェロール又はトコフェロール誘導体（トコトリエノールを含む。）であることが好ましい。
【００６４】
化粧品組成物における酸化防止剤の含有量としては、特に限定されないが、カロテノイドの酸化防止に有効な量の観点から、カロテノイド量１に対して０．１〜５００００倍の比率であることが好ましく、より好ましくは０．２〜１００００倍の比率である。
特に、水分散物のエマルジョン中に酸化防止剤とカロテノイドを一緒に乳化させておく場合は、酸化防止剤の含有量はカロテノイド量１に対して効率的な有効量の観点から、０．１〜５倍の比率であることが好ましい。
【００６５】
（アスコルビン酸又はその誘導体）
アスコルビン酸又はアスコルビン酸誘導体としては、アスコルビン酸、アスコルビン酸ナトリウム、アスコルビン酸カリウム、アスコルビン酸カルシウム、Ｌ−アスコルビン酸リン酸エステル、リン酸アスコルビルマグネシウム、リン酸アスコルビルナトリウム、硫酸アスコルビル、硫酸アスコルビル２ナトリウム塩、及びアスコルビル−２−グルコシド等が挙げられる。また、エリソルビン酸又はその誘導体、例えばエリソルビン酸、エリソルビン酸ナトリウム、エリソルビン酸カリウム、エリソルビン酸カルシウム、リン酸エリソルビン酸、及び硫酸エリソルビン酸なども、本発明におけるアスコルビン酸又はその誘導体に含むことができる。
これらのうち、カロテノイドの褪色防止やエマルジョン粒子の分散安定性の観点から、リン酸アスコルビルマグネシウム、リン酸アスコルビルナトリウム、アスコルビル−２−グルコシド、アスコルビン酸ナトリウムが好ましく、リン酸アルコルビルマグネシウム及びリン酸アスコルビルナトリウムが特に好ましい。
これらのアスコルビン酸又はその誘導体は、一般に市販されているものを適宜用いることができる。例えば、Ｌ−アスコルビン酸（武田薬品工業、扶桑化学、ＢＡＳＦジャパン、第一製薬ほか）、Ｌ−アスコルビン酸Ｎａ（武田薬品工業、扶桑化学、ＢＡＳＦジャパン、第一製薬ほか）、アスコルビン酸２−グルコシド（商品名  ＡＡ−２Ｇ：林原生物化学研究所）、Ｌ−アスコルビン酸燐酸Ｍｇ（商品名  アスコルビン酸ＰＭ「ＳＤＫ」（昭和電工）、商品名  ＮＩＫＫＯＬ  ＶＣ−ＰＭＧ（日光ケミカルズ）、商品名  シーメート（武田薬品工業））等が挙げられる。
【００６６】
（トコフェロールまたはその誘導体）
使用可能なトコフェロールとしては、特に限定されず、トコフェロールまたはその誘導体からなる化合物群から選ばれるものである。
トコフェロールまたはその誘導体からなる化合物群としては、ｄｌ−α−トコフェロール、ｄｌ−β−トコフェロール、ｄｌ−γ−トコフェロール、ｄｌ−δ−トコフェロール、酢酸ｄｌ−α−トコフェロール、ニコチン酸−ｄｌ−α−トコフェロール、リノール酸−ｄｌ−α−トコフェロール、コハク酸ｄｌ−α−トコフェロール等のトコフェロール及びその誘導体、α−トコトリエノール、β−トコトリエノール、γ−トコトリエノール、δ−トコトリエノール等が挙げられる。これらのなかでも、トコフェロール（ｄｌ−α−トコフェロール、ｄｌ−β−トコフェロール、ｄｌ−γ−トコフェロール、ｄｌ−δ−トコフェロール）、トコトリエノール（α−トコトリエノール、β−トコトリエノール、γ−トコトリエノール、δ−トコトリエノール）が好ましい。
これらは、混合物の状態で使用する場合が多く、抽出トコフェロール、ミックストコフェロールなどと呼ばれる状態で使用できる。
【００６７】
（その他の酸化防止剤）
使用可能な酸化防止剤であるポリフェノール類からなる化合物群としては、フラボノイド類（カテキン、アントシアニン、フラボン、イソフラボン、フラバン、フラバノン、ルチン）、フェノール酸類（クロロゲン酸、エラグ酸、没食子酸、没食子酸プロピル）、リグナン類、クルクミン類、クマリン類などを挙げることができる。また、これらの化合物は、以下のような天然物由来の抽出物中に多く含まれるため、抽出物という状態で利用することができる。
【００６８】
例えば、カンゾウ抽出物、キュウリ抽出物、ケイケットウ抽出物、ゲンチアナ（リンドウ）抽出物、ゲンノショウコ抽出物、コレステロール及びその誘導体、サンザシ抽出物、シャクヤク抽出物、イチョウ抽出物、コガネバナ（オウゴン）抽出物、ニンジン抽出物、マイカイカ（マイカイ、ハマナス）抽出物、サンペンズ（カワラケツメイ）抽出物、トルメンチラ抽出物、パセリ抽出物、ボタン（ボタンピ）抽出物、モッカ（ボケ）抽出物、メリッサ抽出物、ヤシャジツ（ヤシャ）抽出物、ユキノシタ抽出物、ローズマリー（マンネンロウ）抽出物、レタス抽出物、茶抽出物（烏龍茶、紅茶、緑茶等）、微生物醗酵代謝産物、羅漢果抽出物等が挙げられる（かっこ内は、植物の別名、生薬名等を記載した。）。これらのポリフェノール類のうち、特に好ましいものとしては、カテキン、ローズマリー抽出物、グルコシルルチン、エラグ酸、没食子酸を挙げることができる。
【００６９】
本発明に用いる酸化防止剤は、一般に市販されているものを適宜用いることができる。例えば、エラグ酸（和光純薬ほか）、ローズマリー抽出物（商品名ＲＭ−２１Ａ，ＲＭ−２１Ｅ：三菱化学フーズほか）、カテキン（商品名：サンカトールＷ−５、Ｎｏ．１：太陽化学、ほか）、没食子酸Ｎａ（商品名：サンカトール：太陽化学、ほか）、ルチン・グルコシルルチン・酵素分解ルチン（商品名：ルチンＫ−２、Ｐ−１０：キリヤ化学、商品名αＧルチン：林原生物化学研究所ほか）等が挙げられる。
【００７０】
［油溶性成分］
本発明における化粧品組成物は、油性媒体に溶解するその他の油溶性成分を含むことができる。
前記その他の油溶性成分として、通常、紫外線吸収剤、抗酸化剤、抗炎症剤、保湿剤、毛髪保護剤、分散剤、溶剤、美白剤、抗シミ剤、細胞賦活剤、エモリエント剤、角質溶解剤、帯電防止剤、ビタミン類、メタボリックシンドローム改善剤、降圧剤、鎮静剤などとして使用されている他の成分も使用することができ、例えば、オリーブ油、ツバキ油、マカデミアナッツ油、ヒマシ油などの油脂類、流動パラフィン、パラフィン、ワセリン、セレシン、マイクロクリスタリンワックス、スクワランなどの炭化水素、カルナウバロウ、キャンデリラロウ、ホホバ油、ミツロウ、ラノリンなどのロウ類、ミリスチン酸イソプロピル、ミリスチン酸２−オクチルドデシル、２−エチルヘキサン酸セチル、リンゴ酸ジイソステアリルなどのエステル類、パルミチン酸、ステアリン酸、イソステアリン酸などの脂肪酸類、セチルアルコール、ステアリルアルコール、イソステアリルアルコール、２−オクチルドデカノールなどの高級アルコール類、メチルポリシロキサン、メチルフェニルポリシロキサンなどのシリコーン油、グリセリンの脂肪酸エステル類、その他、高分子類、油溶性色素類、油溶性蛋白質などを挙げることができる。また、それらの混合物である各種の植物由来油、動物由来油も含まれる。本発明に用いられる好ましい他の油溶性成分としては、ビタミンＥ類（前述のトコフェロール及びその誘導体以外）、コエンザイムＱ類、ω−３油脂類（ＥＰＡ、ＤＨＡ、リノレン酸等を含む油脂）などを挙げることができる。
【００７１】
（多価アルコール）
本発明の化粧品組成物は、保湿機能や粘度調整機能等を発揮するため多価アルコールを含有することが好ましい。また、多価アルコールの添加により、化粧品組成物の水分活性を下げることができ、微生物の繁殖を抑えることができる。
【００７２】
本発明に使用できる多価アルコールとしては、二価以上のアルコールであれば特に限定されず用いることができる。
前記多価アルコールとしては、例えば、グリセリン、ジグリセリン、トリグリセリン、ポリグリセリン、３−メチル−１，３−ブタンジオール、１，３−ブチレングリコール、イソプレングリコール、ポリエチレングリコール、１，２−ペンタンジオール、１，２−ヘキサンジオール、プロピレングリコール、ジプロピレングリコール、ポリプロピレングリコール、エチレングリコール、ジエチレングリコール、ペンタエリスリトール、ネオペンチルグリコール、マルチトール、還元水あめ、果糖、ブドウ糖、蔗糖、ラクチトール、パラチニット、エリスリトール、ソルビトール、マンニトール、キシリトール、キシロース、グルコース、ラクトース、マンノース、マルトース、ガラクトース、フルクトース、イノシトール、ペンタエリスリトール、マルトトリオース、ソルビトール、ソルビタン、トレハロース、澱粉分解糖、澱粉分解糖還元アルコール等が挙げられ、これらを、単独又は複数種の混合物の形態で用いることが出来る。
【００７３】
（水溶性高分子化合物）
水溶性高分子化合物としては、広く合成高分子、天然高分子、半合成高分子のいずれも用いることができる。特に糖類、タンパク質類およびそれらの複合体が好ましい。
【００７４】
糖類としては、単糖類、二糖類、オリゴ糖類、多糖類、デキストリン、デンプン誘導体、ガム類、ムコ多糖類、セルロース類等を含むがこれらに限定されるものではない。
これらの中で、代表的なものは、アガロース、アラビノース、アミロース、アミロペクチン、アカシアガム、アラビアガム、アラビノガラクタン、アルキルグリコシド、アルギン酸、アルギン酸ナトリウム、アルギン酸プロピレングリコールエステル、アルドース、イヌリン、オリゴ糖、ガッティガム、カードラン、カラギーナン、ガラクトマンナン、ガラクトース、キサンタンガム、キシロース、キシログルカン、キチン、キトサン、グアーガム、クラスターデキストリン、β−グルカン、グルクロン酸、グリコーゲン、グリコサミノグリカン、グリセルアルデヒド、グルコサミン、グルコース、グルコマンナン、ケトース、コンドロイチン硫酸、サイリウムシードガム、ジェランガム、シクロデキストリン、スクロース、ヒドロキシエチルセルロース、ヒドロキシプロピルセルロース、カルボキシメチルセルロース、メチルセルロース、セロビオース、ソルビトール、デオキシリボース、デキストリン、転化糖、デンプン、大豆多糖類、糖アルコール、糖タンパク質、トラガントガム、トレハロース、ヒアルロン酸、フコース、フルクトース、プルラン、ペクチン、ヘパリン、ヘミセルロース、マルトース、マンニトール、マンナン、ラクトース、リボース等が挙げられるが、これに限定されるものではない。
これらの糖類の中では、粘度増加による分散安定性の観点からガム類、多糖類が好ましく、カロテノイド類の安定性の観点から、キサンタンガム、アラビアガム、プルランなどが更に好ましい。
【００７５】
また、タンパク質類としては、アミノ酸がペプチド結合で重合したポリマー又はオリゴマーであればいかなる種類のものも用いることができるが、より好ましくは天然由来で且つ水溶性のものである。
タンパク質にはアミノ酸からなる単純タンパク質と、アミノ酸以外の構成成分を含む複合タンパク質とがあり、いずれも用いることが出来る。単純タンパク質の例としては、ゼラチン、カゼイン、フィブロイン、セリシン、ケラチン、プロタミン等が挙げられる。また複合タンパク質としては、炭水化物に結合したタンパク質である糖タンパク質、脂質に結合したタンパク質であるリポタンパク質、金属イオンに結合したタンパク質である金属タンパク質、リボ核酸に結合したタンパク質である核タンパク質、リン酸基に結合したタンパク質であるリンタンパク質等がある。
一方、一般的には、タンパク質原料から呼称される場合も多く、動物性筋肉タンパク質、乳タンパク質、卵タンパク質、米タンパク質、小麦タンパク質（小麦グルテン）、大豆タンパク質、酵母タンパク質、細菌タンパク質等が挙げられる。
なお、このようなタンパク質は、混合物としても使用してもよい。
【００７６】
（アミノ酸またはその誘導体）
本発明の化粧品組成物には、アミノ酸またはその誘導体を含有することが好ましい。
使用可能なアミノ酸又はその誘導体としては、化粧品の構成成分として用いることができるものは、特に限定されず用いることができる。
前記アミノ酸又はその誘導体としては、グリシン、アラニン、バリン、ロイシン、イソロイシン、セリン、スレオニン、アスパラギン酸、グルタミン酸、シスチン、メチオニン、リジン、ヒドロキシリジン、アルギニン、ヒスチジン、フェニルアラニン、チロシン、トリプトファン、プロリン、ヒドロキシプロリン、アセチルヒドロキシプロリン等のアミノ酸及びそれらの誘導体が挙げられる。
前記アミノ酸又はその誘導体としては、上記の中でも、ヒドロキシプロリン、アセチルヒドロキシプロリンが好ましい。
前記アミノ酸又はその誘導体は、従来公知の方法を用いて合成されたものでも、市販されているものでもよい。
これらは単独で用いても、複数を併用してもよい。
前記アミノ酸又はその誘導体の含有量としては、特に限定されないが、化粧品組成物全質量に対して０．００００１〜１０質量％であることが好ましく、より好ましくは０．０００１〜５質量％、更に好ましくは０．０００５〜１質量％である。
【００７７】
本発明の化粧品組成物は、香料を更に含むことができる。
本発明で使用可能な香料としては、動物系、植物系、鉱物系の天然香料および合成香料のいずれも使用可能であり、例えば、ローズ抽出エキス、カモミール抽出エキス、グリーンティー香料、ラベンダー油、ゼラニウム油、ジャスミン油、ベルガモット油、ムスク油、イランイラン油、リモネン、リナロール、β−フェニルエチルアルコール、２，６−ノナジエナール、シトラール、シクロペンタデカノン、オイゲノール、ローズオキサイド、インドール、フェニルアセトアルデヒドジメチルアセタール、オーランチオールなどを挙げることができる。
【００７８】
本発明の化粧品組成物において、（Ａ）成分・（Ｂ）成分・（Ｃ）成分を含有する前記水性組成物は、前述の通り、例えば、前記水分散物と水性系組成物とを混ぜて製造することができる。また、（Ｂ）成分及び（Ｃ）成分は、それぞれ独立に水分散物及び／又は水性系組成物に添加しても、化粧品組成物の製造の最後に加えてもよく、特に限定されない。前記水性系組成物に含有する成分としては、特に限定されず、必要に応じて前記水分散物の水相の成分等を挙げることができる。
また、本発明の化粧品組成物において、（Ａ）成分・（Ｂ）成分・（Ｃ）成分を含有する前記エマルション組成物は、前述の通り、例えば、前記水分散物と前記乳化組成物とを混ぜて製造することができ、また、（Ａ）成分を含有する乳化組成物を用いた場合は、前記水分散物を用いずに前記乳化組成物をそのまま化粧品組成物とすることもできる。また、前記エマルション組成物における（Ｂ）成分及び（Ｃ）成分は、それぞれ独立に前記水分散物及び／又は前記乳化組成物に添加しても、化粧品組成物の製造の最後の工程で加えてもよく、特に限定されない。
前記乳化組成物は前記水分散物の製造方法及び／又は従来公知の方法を用いて製造することができる。前記乳化組成物に含有する成分としては、特に限定されず、必要に応じて前記水分散物の水相・油相の成分等を挙げることができる。
更に、本発明の化粧品組成物において、（Ａ）成分・（Ｂ）成分・（Ｃ）成分を含有する前記油性組成物は、これらの構成成分を従来公知の方法にて製造することができる。前記構成成分以外の成分としては、特に限定されず、必要に応じて本発明の化粧品組成物に含有することができる成分等を挙げることができる。
【実施例】
【００７９】
以下、本発明を実施例によって説明するが、本発明はこれに限定されるものではない。なお、以下の記載で「部」と「％」表示してあるものは、特に断らない限り質量基準である。
【００８０】
（１）水分散物（ｉ）の作製
下記表１記載の各成分を、７０℃で加熱しながら１時間溶解して、水性系組成物を得た。
また、下記表２記載の各成分を、７０℃で加熱しながら１時間溶解して、油相組成物を得た。
【００８１】
【表１】
0005101193.tif 000002
【００８２】
【表２】
0005101193.tif 000003
【００８３】
水性系組成物（水相）を７０℃に保ったままホモジナイザー（みづほ工業（株）製真空乳化装置ＰＶＱ−１Ｄ型）で攪拌し（１００００ｒｐｍ）、そこへ上記油相組成物を添加して乳化物を得た。得られた乳化物を、４０℃で、アルティマイザーＨＪＰ−２５００５（株式会社スギノマシン社製）を用いて、２００ＭＰａの圧力で高圧乳化を行った。
その後、平均孔径１μｍのミクロフィルターでろ過して、鮮やかな赤色のアスタキサンチン類含有水分散物（ｉ）を調製した。得られた水分散物の平均粒子径は１００ｎｍ以下で透明性の高い水分散物であった。
【００８４】
（２）化粧水ベース（ｉｉ）、（ｉｉｉ）の作製
下記表３の成分１〜６を８０℃にて混合溶解した後、成分７を３０℃で添加し化粧水ベース（ｉｉ）、（ｉｉｉ）を得た。
【００８５】
【表３】
0005101193.tif 000004
【００８６】
（３）化粧水の作製
化粧水ベース（ｉｉ）又は（ｉｉｉ）に、水分散物（ｉ）とその他の各成分を常温で添加・攪拌することにより、化粧水を作製した。
＊１；水溶性コラーゲンは、平均分子量３００，０００、酸性処理を施したコラーゲンを使用した。
＊２；コラーゲンペプチドは、平均分子量３０００の加水分解コラーゲンペプチドを用いた。この中には、コラーゲントリペプチドを１０％以上含む。
【００８７】
［実施例１］
化粧水ベース（ｉｉ）１００ｇに水分散物（ｉ）０．２ｇ、水溶性コラーゲン（＊１）０．１ｇ、コラーゲンペプチド（＊２）０．１ｇを添加し、化粧水ａを得た。
【００８８】
［実施例２］
化粧水ベース（ｉｉｉ）１００ｇに水分散物（ｉ）０．０５ｇ、水溶性コラーゲン（＊１）０．１ｇ、コラーゲンペプチド（＊２）０．１ｇを添加し、化粧水ｂを得た。
【００８９】
［比較例１］
水分散物（ｉ）を添加しない以外は実施例１と同様に作製し、化粧水ｃを得た。
【００９０】
［比較例２］
コラーゲンペプチド（＊２）を添加しない以外は実施例１と同様に作製し、化粧水ｄを得た。
【００９１】
［比較例３］
水溶性コラーゲン（＊１）を添加しない以外は実施例１と同様に作製し、化粧水ｅを得た。
【００９２】
［比較例４］
水分散物（ｉ）とコラーゲンペプチド（＊２）を添加しない以外は実施例１と同様に作製し、化粧水ｆを得た。
【００９３】
［比較例５］
水分散物（ｉ）と水溶性コラーゲン（＊１）を添加しない以外は実施例１と同様に作製し、化粧水ｇを得た。
【００９４】
［比較例６］
コラーゲンペプチド（＊２）と水溶性コラーゲン（＊１）を添加しない以外は実施例１と同様に作製し、化粧水ｈを得た。
【００９５】
（４）クリームベースの作製
下記表４の水相と油相を８０℃でホモミキサー（みづほ工業（株）製真空乳化装置ＰＶＱ−１Ｄ型）を用いて乳化して、クリームベース（ｉｖ）、（ｖ）を作製した。
【００９６】
【表４】
0005101193.tif 000005
【００９７】
（５）クリームの作製
上記クリームベース（ｉｖ）又は（ｖ）に、その他の各成分を常温で添加・攪拌することにより、クリームを得た。
【００９８】
［実施例３］
クリームベース（ｉｖ）１００ｇに水溶性コラーゲン（＊１）１ｇ、コラーゲンペプチド（＊２）０．１ｇを添加し、クリームｉとした。クリームの粒子径は１〜３μｍであった。
【００９９】
［比較例７］
水溶性コラーゲン（＊１）、コラーゲンペプチド（＊２）を添加しない以外は実施例３と同様に作製し、クリームｊとした。クリームの粒子径は１〜３μｍであった。
【０１００】
［比較例８］
クリームベース（ｉｖ）に代えてクリームベース（ｖ）を使用すること以外は実施例３と同様に作製し、クリームｋとした。クリームの粒子径は１〜３μｍであった。
【０１０１】
［使用感評価］
上記で得られた実施例１〜３、比較例１〜８の化粧水・クリームの使用感を評価した。評価には、社内の１０名のパネル試験者（女性、３５才〜５５才）を用意し、朝晩１週間づつ、実施例１〜３、比較例１〜８の化粧水・クリームを順次使用し、下記使用後に感じた肌のはり、くすみ、及び保湿感について、皮膚老化防止効果として下記基準で評価した。
【０１０２】
（１）はり
３点；はりがでたと感じた
２点；少しはりがでたと感じた
１点；使用前と変化ないと感じた
【０１０３】
（２）くすみ
３点；くすみが改善されたと感じた
２点；少しくすみが改善されたと感じた
１点；使用前と変化ないと感じた
【０１０４】
（３）保湿感
３点；十分に保湿されたと感じた
２点；少し保湿されたと感じた
１点；保湿感が足りない
【０１０５】
【表５】
0005101193.tif 000006
【０１０６】
【表６】
0005101193.tif 000007
【０１０７】
上記表５及び６から明らかな通り、比較例に比べて、実施例のいずれにおいても、肌のはりが出て、くすみが改善され、更に保湿感等を感じる使用感であることが判った。即ち、実施例は比較例に比べて、優れた皮膚老化防止効果を奏することが判った。
【０１０８】
［皮膚弾力性評価］
実施例１の化粧水ａを使用して、肌の弾力の変化に基づく皮膚弾力性の評価を行った。
測定方法は、５名の披験者（３５才〜５５才、女性）に対して、ＣＵＴＯＭＥＴＥＲＭＰＡ５８０（インテグラル製）を用いて、皮膚弾力性の測定を行った。
測定は、使用前と使用後（２週間、朝晩に化粧水を使用した後）の２回を行った。測定結果を表７に示す。
【０１０９】
【表７】
0005101193.tif 000008
【０１１０】
表７から明らかな通り、実施例１の化粧水ａを使用すると、肌の弾力性が有意に上昇することが判った。