(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
トレッド部にタイヤ周方向へ延びた複数本の主溝が設けられ、複数本の前記主溝及びトレッド端によってタイヤ周方向へ延びた複数の陸部列がタイヤ幅方向に区画され、少なくともいずれかの前記陸部列にタイヤ幅方向へ延びた複数本のラグ溝がタイヤ周方向に間隔を置いて設けられ、複数本の前記主溝及び複数本の前記ラグ溝によっていずれかの前記陸部列が複数のブロックにタイヤ周方向に区画された空気入りタイヤにおいて、
前記各ブロックにタイヤ幅方向へ延びた少なくとも３本以上の幅方向サイプが当該ブロックをタイヤ周方向に分断するようにそれぞれ形成され、
各幅方向サイプはサイプ底側に円弧状断面の拡大部をそれぞれ有し、各ブロックにおける３本以上の前記幅方向サイプは、前記ブロックのタイヤ周方向の側部にそれぞれ最も近い２本の第１幅方向サイプと、２本の前記第１幅方向サイプとの間に介在した１本以上の第２幅方向サイプとからなり、
前記第１幅方向サイプの前記拡大部は、前記ブロックのタイヤ周方向の側部側を指向してあって、その曲率半径は、前記第２幅方向サイプの前記拡大部の曲率半径よりも大きく設定されており、
さらに、前記各ブロックのタイヤ周方向の一方側の側面及び他方側の側面には、前記第１幅方向サイプの前記拡大部があることによる該拡大部から前記一方側の側面及び他方側の側面までの距離の縮小を補う肉厚増加部が設けられ、その肉厚増加部の外周側の側面に、前記ブロックの内周側から外周側にいくほど前記第１幅方向サイプの外側の肉厚を小さくして外周端で前記肉厚増加部を設ける前の定常肉厚に一致させるテーパ面が形成されていることを特徴とする空気入りタイヤ。
【請求項２】
前記肉厚増加部を設ける前の前記第１幅方向サイプの外側の定常肉厚をａ、前記肉厚増加部が設けられた前記一方側の側面及び他方側の側面から前記第１幅方向サイプの前記拡大部のタイヤ周方向の外端までの距離をｂとした場合、
ａ＝ｂ
となっていることを特徴とする請求項１に記載の空気入りタイヤ。
【請求項３】
前記第１幅方向サイプの前記拡大部の断面積をＳ１、前記肉厚増加部の断面積をＳ２とした場合、
Ｓ１＝Ｓ２
となっていることを特徴とする請求項１に記載の空気入りタイヤ。
【請求項４】
前記ラグ溝として、少なくともいずれかの前記陸部列のタイヤ幅方向の一方側部分に、タイヤ幅方向へ延びた複数本の第１ラグ溝がタイヤ周方向に間隔を置いて設けられ、各第１ラグ溝の一端が前記主溝にそれぞれ開口されかつ各第１ラグ溝の他端がいずれかの前記陸部列にそれぞれ終端され、
前記ラグ溝として、いずれかの前記陸部列のタイヤ幅方向の他方側部分に、タイヤ幅方向へ延びた複数本の第２ラグ溝がタイヤ周方向に間隔を置いて設けられ、各第２ラグ溝の一端がいずれかの前記陸部列にそれぞれ終端されかつ各第２ラグ溝の他端が前記主溝にそれぞれ開口され、
いずれか前記陸部列に近接関係にある前記第１ラグ溝と前記第２ラグ溝を連通する複数本の連通サイプがタイヤ周方向に間隔を置いて形成され、
複数本の前記主溝、複数本の前記第１ラグ溝、複数本の前記第２ラグ溝、及び複数本の前記連通サイプによっていずれかの前記陸部列が複数のブロックにタイヤ周方向に区画され、各ブロックのタイヤ幅方向の中央部分にタイヤ周方向へ延びかつ一対の小ブロックに分割する周方向サイプがそれぞれ形成され、
前記各小ブロックにそれぞれ前記第１幅方向サイプと第２幅方向サイプが形成されていることを特徴とする請求項１〜３のいずれか１項に記載の空気入りタイヤ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、氷雪上性能の向上を図りつつ、ブロック耐久性を維持することができる重荷重用空気入りタイヤ等の空気入りタイヤに関する。
【背景技術】
【０００２】
重荷重用空気入りタイヤ等の空気入りタイヤについては氷雪上性能等の向上を図るために種々の開発がなされており、先行技術として特許文献１に示すものがあり、先行技術に係る空気入りタイヤの特徴部分の構成は次のようになる。
【０００３】
即ち、先行技術に係る空気入りタイヤにおけるトレッド部には、タイヤ周方向へ延びた複数本の主溝が設けられており、複数本の主溝及びトレッド端によって、タイヤ周方向へ延びた複数の陸部列（センター陸部列、一対のセカンド陸部列、及び一対のショルダー陸部列）がタイヤ幅方向に区画されている。また、いずれかの陸部列（センター陸部列、一対のセカンド陸部列）には、タイヤ幅方向へ延びた複数本のラグ溝がタイヤ周方向に間隔を置いて設けられている。そして、複数本の主溝及び複数本のラグ溝によって、いずれかの前記陸部列が複数のブロックにタイヤ周方向に区画されている。
【０００４】
各ブロックには、タイヤ幅方向へ延びた２本の幅方向サイプがタイヤ周方向に分断するようにそれぞれ形成されている。また、幅方向サイプのサイプ底にクラックが発生することを抑えるため、各幅方向サイプは、サイプ底側に、円弧状断面の拡大部をそれぞれ有している。
【特許文献１】特開平７−１７２１１１号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
ところで、先行技術に係る空気入りタイヤにおいては、氷雪上性能（氷雪上におけるトラクション性能等）を向上させるためには、ブロックに形成される幅方向サイプの本数を増加することにより、タイヤ幅方向のエッジ成分を増やして、エッジ効果を十分に高める必要がある。
【０００６】
一方、ブロックに形成される幅方向サイプの本数を増加させると、ブロック自体の大きさが小さくなるために、ブロックの剛性が低下して、蹴り出し時におけるブロックの変形が大きくなり、ブロックのタイヤ周方向の側部に最も近い幅方向サイプのサイプ底にブロック欠けの要因になるクラックが発生し易くなって、ブロック耐久性が悪化するという問題がある。
【０００７】
この問題は、サイプ底の拡大部の曲率半径を大きくすることによって、ある程度は抑制することが可能であるが、拡大部が大きくなることによって、またブロックの剛性が低下することになりかねない。
【０００８】
即ち、先行技術に係る空気入りタイヤにおいては、氷雪上性能の向上を図りつつ、ブロック耐久性を維持することは極めて困難であるという問題がある。
【０００９】
そこで、本発明は、前述の問題を解決することができる、新規な構成の空気入りタイヤを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
本発明の第１の特徴（請求項１に記載の発明の特徴）は、トレッド部にタイヤ周方向へ延びた複数本の主溝が設けられ、複数本の前記主溝及びトレッド端によってタイヤ周方向へ延びた複数の陸部列がタイヤ幅方向に区画され、少なくともいずれかの前記陸部列にタイヤ幅方向へ延びた複数本のラグ溝がタイヤ周方向に間隔を置いて設けられ、複数本の前記主溝及び複数本の前記ラグ溝によっていずれかの前記陸部列が複数のブロックにタイヤ周方向に区画された空気入りタイヤにおいて、前記各ブロックにタイヤ幅方向へ延びた少なくとも３本以上の幅方向サイプが当該ブロックをタイヤ周方向に分断するようにそれぞれ形成され、各幅方向サイプはサイプ底側に円弧状断面の拡大部をそれぞれ有し、各ブロックにおける３本以上の前記幅方向サイプは、前記ブロックのタイヤ周方向の側部にそれぞれ最も近い２本の第１幅方向サイプと、２本の前記第１幅方向サイプとの間に介在した１本以上の第２幅方向サイプとからなり、前記第１幅方向サイプの前記拡大部は、前記ブロックのタイヤ周方向の側部側を指向してあって、その曲率半径は、前記第２幅方向サイプの前記拡大部の曲率半径よりも大きく設定されており、さらに、前記各ブロックのタイヤ周方向の一方側の側面及び他方側の側面には、前記第１幅方向サイプの前記拡大部があることによる該拡大部から前記一方側の側面及び他方側の側面までの距離の縮小を補う肉厚増加部が設けられ、その肉厚増加部の外周側の側面に、前記ブロックの内周側から外周側にいくほど前記第１幅方向サイプの外側の肉厚を小さくして外周端で前記肉厚増加部を設ける前の定常肉厚に一致させるテーパ面が形成されていることを要旨とする。
【００１１】
第１の特徴によると、各ブロックにタイヤ幅方向へ延びた少なくとも３本以上の前記幅方向サイプがタイヤ周方向に当該ブロックを分断するようにそれぞれ形成されているため、タイヤ幅方向のエッジ成分を増やして、エッジ効果を十分に高めることができる。
【００１２】
また、第１幅方向サイプのサイプ底の拡大部の曲率半径が第２幅方向サイプのサイプ底の拡大部の曲率半径よりも大きいため、各ブロックにおける幅方向サイプの本数の増加に伴い、蹴り出し時におけるブロックの変形が大きくなっても、ブロックのタイヤ周方向の側部に最も近い第１幅方向サイプのサイプ底に生じる応力集中を小さくすることができる。
【００１３】
また、第１幅方向サイプのサイプ底の拡大部の曲率半径を大きくすると、ブロックの剛性が低下するおそれがあるが、各ブロックのタイヤ周方向の一方側の側面及び他方側の側面に、サイプ底の拡大部があることによる拡大部から前記一方側の側面及び他方側の側面までの距離の縮小を補う肉厚増加部を設けているので、ブロックの周方向の長さを広げることができて、ブロックの剛性低下を抑制することができ、その結果、氷上性能の向上を図ることができる。つまり、氷上性能を落とさずに、サイプ底のクラックの発生を抑制することができる。
【００１４】
また、肉厚増加部の外周側の側面に、ブロックの内周側から外周側にいくほど第１幅方向サイプの外側の肉厚を小さくして外周端で肉厚増加部を設ける前の定常肉厚に一致させるテーパ面を形成しているので、トレッド表面付近のネガティブ比を低下させずに、氷雪上性能を維持することができる。この場合、テーパ面の角度を大きくすることにより、ブロック剛性をより高めることができる。
【００１５】
本発明の第２の特徴（請求項２に記載の発明の特徴）は、第１の特徴に加えて、前記肉厚増加部を設ける前の前記第１幅方向サイプの外側の定常肉厚をａ、前記肉厚増加部が設けられた前記一方側の側面及び他方側の側面から前記第１幅方向サイプの前記拡大部のタイヤ周方向の外端までの距離をｂとした場合、
ａ＝ｂ
となっていることを要旨する。
【００１６】
第２の特徴によると、前記第１幅方向サイプが開く方向のブロックの剪断剛性の低下抑制に特に有効である。
【００１７】
本発明の第３の特徴（請求項３に記載の発明の特徴）は、第１の特徴に加えて、前記第１幅方向サイプの拡大部の断面積をＳ１、前記肉厚増加部の断面積をＳ２とした場合、
Ｓ１＝Ｓ２
となっていることを要旨とする。
【００１８】
第３の特徴によると、ブロックの圧縮剛性の低下抑制に特に有効である。
【００１９】
本発明の第４の特徴（請求項４に記載の発明の特徴）は、第１の特徴から第３の特徴のうちのいずれかの特徴に加えて、前記ラグ溝として、少なくともいずれかの前記陸部列のタイヤ幅方向の一方側部分に、タイヤ幅方向へ延びた複数本の第１ラグ溝がタイヤ周方向に間隔を置いて設けられ、各第１ラグ溝の一端が前記主溝にそれぞれ開口されかつ各第１ラグ溝の他端がいずれかの前記陸部列にそれぞれ終端され、前記ラグ溝として、いずれかの前記陸部列のタイヤ幅方向の他方側部分に、タイヤ幅方向へ延びた複数本の第２ラグ溝がタイヤ周方向に間隔を置いて設けられ、各第２ラグ溝の一端がいずれかの前記陸部列にそれぞれ終端されかつ各第２ラグ溝の他端が前記主溝にそれぞれ開口され、いずれか前記陸部列に近接関係にある前記第１ラグ溝と前記第２ラグ溝を連通する複数本の連通サイプがタイヤ周方向に間隔を置いて形成され、複数本の前記主溝、複数本の前記第１ラグ溝、複数本の前記第２ラグ溝、及び複数本の前記連通サイプによっていずれかの前記陸部列が複数のブロックにタイヤ周方向に区画され、各ブロックのタイヤ幅方向の中央部分にタイヤ周方向へ延びかつ一対の小ブロックに分割する周方向サイプがそれぞれ形成され、前記各小ブロックにそれぞれ前記第１幅方向サイプと第２幅方向サイプが形成されていることを要旨とする。
【発明の効果】
【００２０】
請求項１から請求項４のうちのいずれかの請求項に記載の発明によれば、タイヤ幅方向のエッジ成分を増やして、エッジ効果を十分に高めると共に、蹴り出し時におけるブロックの変形が大きくなっても、ブロックのタイヤ周方向の側部に最も近い第１幅方向サイプのサイプ底に生じる応力集中を小さくすることができる。従って、氷雪上性能の向上を図りつつ、ブロックのタイヤ周方向の側部に最も近い第１幅方向サイプのサイプ底にクラックが発生することを抑制して、ブロック耐久性を維持することができる。また、第１幅方向サイプのサイプ底のクラック防止のためにサイプ底の拡大部の曲率半径を大きくした場合にも、ブロックの剛性低下を抑制することができ、氷上性能を落とさずに、サイプ底のクラックの発生を抑制することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２１】
本発明の実施形態について図１、図２（ａ）（ｂ）、及び図３を参照して説明する。ここで、図１は、本発明の実施形態に係る空気入りタイヤにおけるトレッド部の一部分の平面展開図、図２（ａ）は、本発明の実施形態に係るブロックの拡大図、図２（ｂ）は、図２（ａ）におけるIIB-IIB線に沿った断面図、図３は図２（ｂ）のIII部の誇張した断面図である。
【００２２】
図１に示すように、本発明の実施形態に係る空気入りタイヤ１におけるトレッド３には、タイヤ周方向Ｃへ延びた複数本の主溝５が設けられており、複数本の主溝５及びトレッド端Ｅによって、タイヤ周方向Ｃへ延びた複数の陸部列７，９，１１がタイヤ幅方向Ｗに区画されている。なお、複数の陸部列７，９，１１は、センター陸部列７と、このセンター陸部列７のタイヤ幅方向Ｗ外側に配置した一対のセカンド陸部列９と、一対のセカンド陸部列９のタイヤ幅方向Ｗ外側に配置した一対のショルダー陸部列１１とからなる。
【００２３】
センター陸部列７及び一対のセカンド陸部列９（以下、適宜の陸部列７（９）という）のタイヤ幅方向Ｗの一方側部分には、タイヤ幅方向Ｗへ延びた複数本の第１ラグ溝１３がタイヤ周方向Ｃへ間隔を置いて設けられており、各第１ラグ溝１３の一端は、主溝５にそれぞれ開口されてあって、各第１ラグ溝１３の他端は、適宜の陸部列７（９）にそれぞれ終端されている。また、適宜の陸部列７（９）のタイヤ幅方向Ｗの他方側部分には、タイヤ幅方向Ｗへ延びた複数本の第２ラグ溝１５がタイヤ周方向Ｃへ間隔を置いて設けられており、各第２ラグ溝１５の一端は、適宜の陸部列７（９）にそれぞれ終端されてあって、各第２ラグ溝１５の他端は、主溝５にそれぞれ開口されている。更に、適宜の陸部列７（９）には、近接関係にある第１ラグ溝１３と第２ラグ溝１５を連通する複数本の連通サイプ１７がタイヤ周方向Ｃに間隔を置いて形成されている。
【００２４】
そして、図１及び図２（ａ）に示すように、複数本の主溝５、複数本の第１ラグ溝１３、複数本の第２ラグ溝１５、及び複数本の連通サイプ１７によって、適宜の陸部列７（９）が複数のブロック１９にタイヤ周方向Ｃに区画されている。また、各ブロック１９のタイヤ幅方向Ｗの中央部分には、タイヤ周方向Ｃへ延びかつ一対の小ブロック２１に分割する周方向サイプ２３が形成されている。
【００２５】
また、ショルダー陸部列１１のタイヤ幅方向Ｗの中心側の部分にも、タイヤ幅方向Ｗへ延びた複数本のラグ溝１３、１５がタイヤ周方向Ｃへ間隔を置いて設けられており、各ラグ溝１３、１５によって、ショルダー陸部列１１が複数の小ブロック２１にタイヤ周方向Ｃに区画されている。
【００２６】
ここで、センター陸部列７及び一対のセカンド陸部列９の小ブロック２１の幅と、ショルダー陸部列１１の小ブロック２１の幅の比は１００％〜１２０％の間に設定されている。
【００２７】
次に、本発明の実施形態の要部について説明する。
【００２８】
図２（ａ）（ｂ）に示すように、各小ブロック２１のタイヤ周方向Ｃの一方側部分及び他方側部分には、タイヤ幅方向Ｗへ延びた２本の幅方向サイプ２５が、小ブロック２１をタイヤ周方向Ｃへ分断するようにそれぞれ形成されており、各幅方向サイプ２５は、サイプ底側に、円弧状断面の拡大部２７をそれぞれ有している。なお、幅方向サイプ２５の深さは主溝５よりも浅い。ここで、各小ブロック２１における４本の幅方向サイプ２５は、小ブロック２１のタイヤ周方向Ｃの側部にそれぞれ最も近い２本の第１幅方向サイプ２５Ａと、２本の第１幅方向サイプ２５Ａとの間に介在した２本の第２幅方向サイプ２５Ｂとからなっている。
【００２９】
そして、第１幅方向サイプ２５Ａの拡大部２７の曲率半径は、第２幅方向サイプ２５Ｂの拡大部２７の曲率半径よりも大きくなっている。これにより、蹴り出し時におけるブロック１９の変形が大きくなっても、小ブロック２１のタイヤ周方向Ｃの側部に最も近い第１幅方向サイプ２５Ａのサイプ底に生じる応力集中を小さくすることができる。
【００３０】
また、第１幅方向サイプ２５Ａの拡大部２７の曲率半径に対する第２幅方向サイプ２５Ｂの拡大部２７の曲率半径の比（以下、拡大部２７の曲率半径比という）は、０．７〜０．９に設定されており、拡大部２７の曲率半径Ｒは１．６〜２．０くらいの大きさに設定されている。ここで、拡大部２７の曲率半径比を０．７以上に設定したのは、０．７未満に設定されると、第１幅方向サイプ２５Ａの拡大部２７の曲率半径が大きすぎて、小ブロック２１の剛性が大きく低下するからである。一方、拡大部２７の曲率半径比を０．９以下に設定したのは、０．９を超えて設定されると、第１幅方向サイプ２５Ａの拡大部２７の曲率半径が小さすぎて、小ブロック２１のタイヤ周方向Ｃの側部に最も近い第１幅方向サイプ２５Ａのサイプ底に生じる応力集中を十分に小さくすることができないからである。
【００３１】
また、第１幅方向サイプ２５Ａの拡大部２７は、小ブロック２１のタイヤ周方向Ｃの側部側（タイヤ周方向Ｃの中心側の反対側）を指向してあって、第２幅方向サイプ２５Ｂの拡大部２７は、小ブロック２１のタイヤ周方向Ｃの中心側を指向している。これは、第１幅方向サイプ２５Ａの拡大部２７と第２幅方向サイプ２５Ｂの拡大部２７との距離が短くなりすぎて、第１幅方向サイプ２５Ａ又は第２幅方向サイプ２５Ｂのサイプ底にクラックが発生し易くなることを防ぐためである。
【００３２】
更に、図３に示すように、各小ブロック２１のタイヤ周方向の一方側の側面２１ｂ及び他方側の側面２１ｂには、第１幅方向サイプ２５Ａの拡大部２７があることによる拡大部２７から一方側の側面２１ｂ及び他方側の側面２１ｂまでの距離ｃの縮小を補う肉厚増加部２１ａが設けられ、その肉厚増加部２１ａの外周側の側面には、小ブロック２１の内周側から外周側にいくほど第１幅方向サイプ２５Ａの外側の肉厚を小さくして外周端で肉厚増加部２１ａを設ける前の定常肉厚ａに一致させるテーパ面２１ｃが形成されている。
【００３３】
このテーパ面２１ｃのタイヤ半径方向の高さ２１ｃｈは、隣接するラグ溝１３、１５の深さに対して２０〜８０％に設定されている。また、テーパ面２１ｃのテーパ角度θ（路面に垂直な方向に対する角度）は、５°〜１０°に設定されている。ここで、テーパ角度θが５°より小さいと、小ブロック２１の剛性が低下してブロック欠けを起こす懸念が増し、テーパ角度θが１０°より大きいと、小ブロック２１の剛性は確保されるものの、隣接するラグ溝１３、１５の幅が小さくなり、スタッドレスタイヤの本来の性能の一つである排雪性が低下する。
【００３４】
この場合、具体的な実施例１においては、肉厚増加部２１ａを設ける前の第１幅方向サイプ２５Ａの外側の定常肉厚をａ、肉厚増加部２１ａが設けられた一方側の側面２１ｂ及び他方側の側面２１ｂから第１幅方向サイプ２５Ａの前記拡大部２７のタイヤ周方向の外端までの距離をｂとした場合、
ａ＝ｂ
の条件を満たすように、肉厚増加部２１ａを設けて小ブロック２１のタイヤ周方向の長さを拡げている。
【００３５】
また、具体的な実施例２としては、第１幅方向サイプ２５Ａの拡大部２７の断面の面積をＳ１、肉厚増加部２１ａの断面の面積をＳ２とした場合、
Ｓ１＝Ｓ２
の条件を満たすように、肉厚増加部２１ａを設けて小ブロック２１のタイヤ周方向の長さを拡げている。
【００３６】
なお、各小ブロック２１の主溝５側の縁部分には、タイヤ幅方向Ｗへ延びた短サイプ２９が形成されている。
【００３７】
続いて、本発明の実施形態の作用及び効果について説明する。
【００３８】
各小ブロック２１にタイヤ幅方向Ｗへ延びた４本の幅方向サイプ２５がタイヤ周方向Ｃに分断するようにそれぞれ形成されているため、タイヤ幅方向Ｗのエッジ成分を増やして、エッジ効果を十分に高めることができる。
【００３９】
また、第１幅方向サイプ２５Ａの拡大部２７の曲率半径が第２幅方向サイプ２５Ｂの拡大部２７の曲率半径よりも大きいため、各小ブロック２１における幅方向サイプ２５の本数の増加に伴い、蹴り出し時におけるブロック１９の変形が大きくなっても、前述のように、小ブロック２１のタイヤ周方向Ｃの側部に最も近い第１幅方向サイプ２５Ａのサイプ底に生じる応力集中を小さくすることができる。
【００４０】
また、第１幅方向サイプ２５Ａのサイプ底の拡大部２７の曲率半径を大きくすると、小ブロック２１の剛性が低下するおそれがあるが、各小ブロック２１のタイヤ周方向の一方側の側面２１ｂ及び他方側の側面２１ｂに、サイプ底の拡大部２７があることによる拡大部２７から前記一方側の側面２１ｂ及び他方側の側面２１ｂまでの距離ｃの縮小を補う肉厚増加部２１ａを設けているので、小ブロック２１の周方向の長さを広げることができて、小ブロック２１の剛性低下を抑制することができる。従って、氷上性能を落とさずに、サイプ底のクラックの発生を抑制することができる。
【００４１】
また、肉厚増加部２１ａの外周側の側面に、小ブロック２１の内周側から外周側にいくほど第１幅方向サイプ２５Ａの外側の肉厚を小さくして外周端で肉厚増加部２１ａを設ける前の定常肉厚ａに一致させるテーパ面２１ｃを形成しているので、トレッド表面付近のネガティブ比を低下させずに、氷雪上性能を維持することができる。
【００４２】
以上の如き、本発明の実施形態に係る空気入りタイヤ１によれば、氷雪上性能の向上を図りつつ、小ブロック２１のタイヤ周方向Ｃの側部に最も近い第１幅方向サイプ２５Ａのサイプ底にクラックが発生することを抑制して、ブロック耐久性を維持することができる。
【００４３】
なお、本発明は、前述の実施形態の説明に限られるものではなく、例えば、ブロック１９を一対の小ブロック２１に分割する周方向サイプ２３を省略し、各ブロック１９にタイヤ幅方向Ｗへ延びた３本以上の幅方向サイプ２５をタイヤ周方向Ｃへ分断するようにそれぞれ形成する等、その他、種々の態様で実施可能である。
【００４４】
また、本発明に包含される権利範囲は、これらの実施形態に限定されないものである。
【実施例】
【００４５】
次に本発明の実施例と比較例について試験した結果について説明する。
【００４６】
（試験サンプル）
（１）実施例１は、前述したように、ａ＝ｂの条件を満たしながら、肉厚増加部を形成し、小ブロックの底部の周方向長さを拡げた本発明品である。
【００４７】
（２）実施例２は、前述したように、Ｓ１＝Ｓ２の条件を満たしながら、肉厚増加部を形成し、小ブロックの底部の周方向長さを拡げた本発明品である。
【００４８】
（３）比較例は、肉厚増加部を設けず、小ブロックの底部の周方向長さを拡げてないものである。
【００４９】
（試験の具体的内容）
タイヤサイズは共通の「１１Ｒ２２．５  １６ＰＲ  ＳＷ０１Ｚ」であり、これらをリムに組み付けて、所定圧の空気を充填する。そして、それぞれのタイヤを車両に装着した状態で氷上トラクション試験を行った。氷上トラクション試験は、氷上路面上で車両を発進させて、５ｋｍ／ｈのアイドリング状態から３速にてエンジン回転数１５００ｒｐｍまで上昇させ、５０ｍ進んだときのタイムで測定した。その結果を表１に示す。
【表１】
0005060973.tif 000002
【００５０】
この表から分かるように、発明品（実施例１、２）は、比較例に比べて、氷上トラクション性能の向上を図ることができた。
【図面の簡単な説明】
【００５１】
【図１】本発明の実施形態に係る空気入りタイヤにおけるトレッド部の一部分の平面展開図である。
【図２】図２（ａ）は、本発明の実施形態に係るブロックの拡大図、図２（ｂ）は、図２（ａ）におけるIIB-IIB線に沿った図である。
【図３】図２（ｂ）のIII部の誇張した断面図である。
【符号の説明】
【００５２】
１        空気入りタイヤ
３        トレッド
５        主溝
７        センター陸部列
９        セカンド陸部列
１１        ショルダー陸部列
１３        第１ラグ溝
１５        第２ラグ溝
１７        連通サイプ
１９        ブロック
２１        小ブロック
２１ａ      肉厚増加部
２１ｂ      一方側及び他方側の側面
２１ｃ      テーパ面
２３        周方向サイプ
２５        幅方向サイプ
２５Ａ      第１幅方向サイプ
２５Ｂ      第２幅方向サイプ
２７        拡大部
【図１】
0005060973.tif 000003
【図２】
0005060973.tif 000004
【図３】
0005060973.tif 000005