(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
無線周波数アンテナを備え地球の回りを周回するプリズム衛星と、
無線周波数信号を送信および／または受信するための放射アンテナを備え地球の回りを周回する少なくとも１つの放射衛星と、
を備え、
前記少なくとも１つの放射衛星は前記プリズム衛星から分離しており、
前記無線周波数アンテナは前記放射アンテナの放射フィールド内に位置する、
システムであって、
前記無線周波数アンテナは、
前記無線周波信号を前記放射アンテナおよび/または地球へ送信する、および/または、前記無線周波信号を前記放射アンテナおよび/または地球から受信するための、複数のタイルのメッシュから形成される送信および／または受信する無線周波数アンテナであり、
前記無線周波数アンテナは前記複数のタイルのメッシュに接続された移相および／または遅延手段を備え、
前記放射アンテナおよび/または地球からの前記無線周波数アンテナによって受信された前記無線周波数信号は、前記複数のタイルのメッシュから送信される前に前記移相および／または遅延手段を通過し、
前記移相および／または遅延手段は、
１つまたは複数のチャネルに渡って前記放射アンテナから前記放射アンテナによって送信された前記無線周波数信号を、前記放射アンテナから地球へ方向変換させることができ、
および／または
１つまたは複数のビームに渡って地球から送信された前記無線周波数信号を地球から前記放射アンテナへ方向変換させることができる
ことを特徴とするシステム。
【請求項２】
前記無線周波数アンテナ、前記少なくとも１つの放射衛星、及び前記プリズム衛星は、地球の回りの同一の軌道上を周回する、
請求項１に記載のシステム。
【請求項３】
前記無線周波数アンテナが実質的に平坦な平面を画定し、少なくとも１つのチャネルに渡って１つの経路方向に沿って前記無線周波数アンテナの一つの面で受信された前記無線周波数信号は前記無線周波数アンテナの他の面から送信され、前記１つの経路方向は、前記放射アンテナが前記無線周波数アンテナへ送信するか、および／または前記無線周波数アンテナから受信するかする方向に対応しており、
地球へおよび地球からの一方向に沿った、前記無線周波数アンテナから地球へ放射される電磁波と地球への投影面とからなる形状を有する、「自己補償」照準円錐が、前記無線周波数アンテナの前記平面の法線方向に対して自己補償入射角度によって画定され、
前記自己補償照準調整は、
前記無線周波数アンテナの前記平面を横切る前記無線周波数アンテナの変形および前記平面内に含まれる任意の軸の回りでの前記無線周波数アンテナの姿勢誤差が、実質的には、前記自己補償入射角度で前記無線周波数アンテナへ、または前記無線周波数アンテナから方向変換される前記無線周波数信号には影響を及ぼさずに、前記自己補償入射角度の近隣の入射角度においては小さな影響を及ぼす
ようにすることである
ことを特徴とする、請求項１または２のいずれか１項に記載のシステム。
【請求項４】
前記無線周波数アンテナは、少なくとも１つのチャネルおよび１つの経路に関して、前記無線周波数信号が方向変換されたときに前記無線周波数信号の周波数を変換するための変換手段を含む
ことを特徴とする、請求項１または３のいずれか１項に記載のシステム。
【請求項５】
少なくとも１つのチャネルおよび１つの経路に関して、前記無線周波数信号は前記無線周波数アンテナによって画定される前記平面の一方の面と他方の面とで同一の周波数を使用する
ことを特徴とする、請求項３に記載のシステム。
【請求項６】
少なくとも１つのチャネルおよび少なくとも１つの経路に関して、前記無線周波数アンテナによって画定される前記平面の前記一方の面で前記無線周波数信号によって使用される周波数は前記無線周波数アンテナによって画定される前記平面の前記他方の面で前記無線周波数信号によって使用される周波数とは少なくとも変換周波数だけ異なり、
前記変換周波数は、前記複数のタイルのメッシュの一つのタイルの両面のうちの一方の面で受信される外部変換信号から生じる
ことを特徴とする、請求項４に記載のシステム。
【請求項７】
少なくとも１つのチャネルおよび少なくとも１つの経路に関して、前記無線周波数アンテナによって画定される前記平面の前記一方の面で前記無線周波数信号によって使用される周波数は前記無線周波数アンテナによって画定される前記平面の前記他方の面で前記無線周波数信号によって使用される周波数とは少なくとも変換周波数だけ異なり、
前記変換周波数は、
前記複数のタイルのメッシュの一つのタイルの両面のうちの一方の面で受信される外部変換信号から生じる外部変換周波数と、前記複数のタイルのメッシュの一つのタイルの両面のうちの一方の面または他方の面で受信される任意の信号には関係しない内部変換周波数とを組み合わせてなる
ことを特徴とする、請求項４に記載のシステム。
【請求項８】
前記放射アンテナが複数の放射副組立品を備え、
前記複数の放射副組立品によって受信されるか前記無線周波数アンテナへ送信される、単一のチャンネルに渡る異なる周波数成分信号は、地球と前記無線周波数アンテナの間で、複数の送信ビームおよび／または受信ビームに分割され、前記無線周波数アンテナから見られる前記複数の送信ビームおよび／または受信ビームの角度幾何学形状が実質的に前記無線周波数アンテナから見られる前記放射副組み立て品の相対的角度幾何学形状に対応する
ことを特徴とする、請求項５に記載のシステム。
【請求項９】
前記放射アンテナが複数の放射副組立品を備え、
変換周波数を実現する前記無線周波数アンテナの指定チャネルに関して、前記複数の放射副組立品によって受信されるか前記無線周波数アンテナへ送信される異なる周波数成分信号は、地球に向かう複数の送信ビームおよび／または受信ビームに分割され、前記放射アンテナ側および地球側のチャネルの中心周波数の割合によるすべてのビームの角度差異の増倍後に、前記無線周波数アンテナから見られる前記複数の送信ビームおよび／または受信ビームの角度幾何学形状が実質的に前記無線周波数アンテナから見られる前記指定チャンネルを放射する前記放射副組み立て品の相対的な角度幾何学形状に対応する
ことを特徴とする、請求項４に記載のシステム。
【請求項１０】
少なくとも１つのチャネルに使用される前記外部変換信号が、前記放射アンテナによって送信され、照明側にある前記無線周波数アンテナ面によって受信され、
前記放射アンテナが照明副組立品に分割される場合には、前記外部変換信号が焦点照明副組立品によって送信される
ことを特徴とする、請求項６または７のいずれか１項に記載のシステム。
【請求項１１】
前記焦点照明副組立品は前記外部変換信号を送信することのみに制限される
ことを特徴とする、請求項１０に記載のシステム。
【請求項１２】
前記移相手段および／または遅延手段の姿勢を制御する制御手段をさらに備え、
前記制御手段は、前記無線周波数アンテナと関連付けられる準拠枠に対して、１つのチャンネルに対応するビームの方向を、前記無線周波数アンテナと関連付けられる前記準拠枠内で前記ビームにより使用される前記放射入射角度の方向の変更にも関わらず、未変更に保つために、前記移相手段および／または遅延手段を制御する
ことを特徴とする、請求項１に記載されるシステム。
【請求項１３】
前記プリズム衛星と前記少なくとも１つの放射衛星は、地球準拠枠に対して、前記プリズム衛星と前記少なくとも１つの放射衛星とを接合する軸の向きを決定するための決定手段を備える
ことを特徴とする、請求項１２に記載のシステム。
【請求項１４】
少なくとも２つの前記プリズム衛星が、前記放射アンテナを共用する
ことを特徴とする、請求項２に記載のシステム。
【請求項１５】
前記無線周波数アンテナが、前記無線周波数アンテナの前記平面を横切る前記無線周波数アンテナの前記変形を測定するまたは前記変形を修正するための手段を有する
ことを特徴とする、請求項３に記載のシステム。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
本発明は、無線周波数アンテナ付き衛星を備えるシステムに関する。
【０００２】
（技術の一般的な分野および状態）
本発明は、概して、どのような軌道（低または静止）が使用されているのかに関係なく、大型無線周波数アンテナ（電気通信、無線ナビゲーション、傾聴能動または受動ＲＦ観察等）を必要とするすべての衛星用途に関する。
【０００３】
無線周波数アンテナが、やはり衛星によって運ばれ、前記アンテナの最下点に、およびそれから少し離れて位置する無線周波数伝送または受信ホーンに関して無線レンズとしての役割を果たすために使用される衛星構造が、すでに提示されている。
【０００４】
受信および伝送において、ここではアンテナの機能とは、それが受信するＲＦ信号を、ホーンの上にまたは地球に向かって焦点を合わせることである。
【０００５】
しかしながら、アンテナビームが、ホーンの伝送または受信放射の方向に近い方向に留まるならば、ソースからの距離がアンテナの寸法に比較して大きいならば、このような衛星構造はアンテナの変形の高い公差を可能にする。
【０００６】
ホーンは非常に大きな柱の端部に設置されなければならないので、このような衛星構造が、非常に大型のアンテナにとって大変限られた重要性を持つことが理解される。
【０００７】
（発明の説明）
本発明の１つの目的とは、アンテナのサイズによって制限されず、変形に対して高い公差を可能にする無線周波数アンテナ付きの衛星システムを提案することである。
【０００８】
本発明による解決策は、無線周波数アンテナを備え地球の回りを周回するプリズム衛星と、無線周波数信号を送信および／または受信するための放射アンテナを備え地球の回りを周回する少なくとも１つの放射衛星と、を備え、前記少なくとも１つの放射衛星は前記プリズム衛星から分離しており、前記無線周波数アンテナは前記放射アンテナの放射フィールド内に位置する、システムであって、前記無線周波数アンテナは、前記無線周波信号を前記放射アンテナおよび/または地球へ送信する、および/または、前記無線周波信号を前記放射アンテナおよび/または地球から受信するための、複数のタイルのメッシュから形成される送信および／または受信する無線周波数アンテナであり、前記無線周波数アンテナは前記複数のタイルのメッシュに接続された移相および／または遅延手段を備え、前記放射アンテナおよび/または地球からの前記無線周波数アンテナによって受信された前記無線周波数信号は、前記複数のタイルのメッシュから送信される前に前記移相および／または遅延手段を通過し、前記移相および／または遅延手段は、１つまたは複数のチャネルに渡って前記放射アンテナから前記放射アンテナによって送信された前記無線周波数信号を、前記放射アンテナから地球へ方向変換させることができ、および／または１つまたは複数のビームに渡って地球から送信された前記無線周波数信号を地球から前記放射アンテナへ方向変換させることができることを特徴とするシステムである。
【０００９】
このようにして、信号はアンテナ内でどのようにも集中化されずに組み立てられる。
【００１０】
本発明は、その放射アンテナが、アンテナを持つ衛星と実質的には同じ軌道にある少なくとも１つの衛星によって持たれるシステムにも関する。
【００１１】
アンテナは、（放射アンテナが実質的に同じ軌道内にあるときに）水平放射から（地球へ）やや垂直な放射を提供するために信号を方向変換するプリズムとしての役割を果たす。
【００１２】
本発明は、単独で、あるいはすべてのそれらの考えられる技術的な組み合わせに従って、異なる特徴に従うことによって有利に完了される：
−無線周波数アンテナは実質的には平坦であり、信号は前記アンテナの一方の面から他方に少なくとも１つのチャネルの間、および１つの経路方向で通過し、それは放射アンテナがアンテナに信号を伝送するおよび／またはアンテナから信号を受信する放射の方向に対応し、地球へおよび地球からの「自己補償」照準調整の円錐が、自己補償入射（ある方向の入射は、この方向がアンテナの平面に垂直に作る角度である）と呼ばれる、アンテナ平面上での共通の入射により画定され、自己補償照準調整が、アンテナの通常平面に横向きのアンテナの変形および前記平面内に含まれる任意の軸の回りでのアンテナの姿勢誤差が、実質的には、この自己補償照準調整に、または自己補償照準調整から逸らされるこれらの同じ信号に対して影響せず、近隣の照準調整方向では小さな影響を及ぼすようである。
【００１３】
−各タイルは、少なくとも１つの信号受信ポイントでの経路上の上流に、および少なくとも１つの信号伝送ポイントで下流にある分類手段および／または分割手段によって接続される、指定されたチャネルおよび経路方向に一意の少なくとも中央部分を含み、分流を保証するために移相およびまたは遅延を伝送ポイントと受信ポイントの間に適用するための手段が、一般的な遅延および移相に関して中央部分に、差動遅延または移相に関して分岐上に適用される。
【００１４】
−それは、異なる経路に適用される移相および／または遅延を変えることができるようにする手段を含む。
【００１５】
−１つまたは複数の受信ポイントと、１つまたは複数の伝送ポイントの間の接続手段の少なくとも一部は異なるチャネルに共通であり、これらの異なるチャネルを区別できるようにする手段は、共通経路の一部と特定の経路の部分の間の少なくとも１つの接合のレベルに配置される。
【００１６】
−アンテナは、少なくとも１つのチャネルおよび１つの経路の間、その分流の時点で信号の周波数を変換するための手段を含む。
【００１７】
−少なくとも１つのチャネルおよび少なくとも１つの経路の間、信号は、アンテナの前後で同じ周波数を使用する。
【００１８】
−放射アンテナが信号をアンテナに伝送、および／またはアンテナから信号を受信する少なくとも１つのチャネルの放射方向、および１つの経路方向の間、自己補償入射は、放射方向の入射に等しい。
【００１９】
−少なくとも１つのチャネルおよび少なくとも１つの経路の間、信号は、アンテナの前と後で異なる周波数を使用し、使用される変換周波数は、タイルの面の内の１つで受信された信号から発していない。
【００２０】
−放射アンテナが信号をアンテナに伝送、および／またはアンテナから信号を受信する少なくとも１つのチャネルの放射方向および少なくとも１つの経路方向の間、自己補償入射のコサイン、および放射方向入射のコサインは、実質的には、放射側と地球側のチャネルの中心周波数の割合である。
【００２１】
−少なくとも１つのチャネルおよび少なくとも１つの経路に沿って、信号は、アンテナの前後で異なる周波数を使用し、変換周波数は、タイル面によって受信される「外部」変換信号から発する。
【００２２】
−少なくとも１つのチャネルおよび少なくとも１つの経路に沿って、信号は、アンテナの前後で異なる周波数を使用し、変換周波数は、その内の一方が外部と呼ばれ、Ｆｅと呼ばれるその変換周波数がタイル面によって受信される外部変換信号から生じ、その内の他方が内部と呼ばれ、変換周波数Ｆｉであり、タイル面の一方または他方によって受信される信号に関係しない、２つの連続変換から生じる、あるいは２つの連続変換に同等である。
【００２３】
−放射アンテナが、複数の放射副組立品を備え、複数の放射副組立品に伝送される、あるいはそこから発する同じチャネルからの異なる信号が、アンテナから見られるその角度形状寸法が実質的にこのチャネルを放射するさまざまな副組み立て品がアンテナから見られる相対的な角度形状寸法に一致する複数の伝送および／または受信ビームに沿って地球とアンテナの間で分割される。
【００２４】
−放射アンテナは、複数の副組立品を備え、アンテナが変換周波数を実現する指定されたチャネルの間、複数の放射副組立品に伝送される、あるいはそこから発せられるさまざまな信号は、アンテナから見られるその角度形状寸法が、放射側と地球側チャネルの中央周波数の割合によるすべての角度差異の増倍の後に、このチャネルを放射する異なる副組立品がアンテナから見られる相対的な角度形状寸法に一致する地球に向かう複数の伝送ビームおよび／または受信ビームに沿って分割され、この形状寸法は必要な場合には異方性によって修正される。
【００２５】
−少なくとも１つのチャネルに沿って使用される外部変換信号は、放射アンテナによて伝送され、放射側にあるアンテナ面によって受信され、放射アンテナが放射副組立品に分割されるケースでは、外部変換信号は、焦点と呼ばれる副組立品によって伝送され、おそらくこの機能に制限される。
【００２６】
−放射アンテナが、外部変換信号を伝送する一方でそれに沿ってアンテナに信号を伝送する少なくとも１つのチャネルの放射方向に関して、自己補償入射のコサインおよび放射方向入射のコサインは、実質的には、割合（ｆ＋Ｆ−Ｆｅ）／ｆにあり、その場合、ｆは地球側周波数であり、Ｆｅは外部変換の値であり、Ｆは総周波数変換であり、放射アンテナが副組立品に分割されるケースでは、問題の放射と焦点の間の入射差異は、Φ１が焦点の放射入射角度であり、Φ２が焦点が転送されると生じるであろう自己補償入射である乗算の項（ｆ＋Ｆ／ｆ）および（Ｓｉｎ（Φ１）／Ｓｉｎ（Φ２））を使用して、実質的には、放射に対応する自己補償入射と焦点に対応する入射の間の差異で複製される
−ＦｅおよびＦは同じ符号である。つまり、同じ方向での周波数の変化に関する。
【００２７】
−受信する上で少なくとも１つのチャネルに沿って使用される外部変換信号は、受信が発生するタイル面によって受信され、地上焦点と呼ばれる地上点から伝送される。
【００２８】
−受信する上で少なくとも１つのチャネルに沿って使用される外部変換信号は、受信が発生するタイル面によって受信され、アンテナおよび放射アンテナと実質的に同じ軌道内にある少なくとも１つの衛星によって伝送され、この衛星は、放射アンテナに向かい合う側面にあるアンテナに関して配列され、信号伝送手段は反対側焦点と呼ばれる。
【００２９】
−放射アンテナがそれにそって信号を受信する少なくとも１つのチャネルの放射方向に関して、自己補償角度は、Φ１およびΦ２が、放射方向の入射角度と外部変換信号の入射角度であり、ｆが地球側周波数であり、Ｆｅが外部変換値であり、Ｆが総周波数変換である、Φ２＋（ｃｏｓ（Φ２）（ｆ＋Ｆｅ）−ｃｏｓ（Φ１）（Ｆ＋ｆ））／Ｓｉｎ（Φ２）ｆに実質的に等しい。
【００３０】
−ＦおよびＦｅは同じ符号である。つまり、同じ方向の周波数の変化に関係する。
【００３１】
−伝送の際、および受信の際に使用される少なくとも１つのチャネルの場合、周波数Ｆｅは、両方の経路にとって周波数Ｆに等しく、少なくとも１つの地上焦点が、これらの放射アンテナに対応する伝送自己補償照準調整の近隣にある。
【００３２】
−伝送および受信の際に使用される少なくとも１つのチャネルの場合、伝送および受信の両方での周波数ＦｉとＦｅだけではなくアンテナの姿勢は、自己補償照準調整が、受信の際に使用される放射アンテナとの向かい合う焦点の非整列にも関わらず、あるいは地上焦点とカバーされるゾーンの中心の間の距離にも関わらず、両方の経路で同一であるほどである。
【００３３】
−放射アンテナがそれに沿って信号を受信する少なくとも１つのチャネルの放射方向の場合、周波数Ｆｅの変換は、放射面によって受信される外部信号から実行され、自己補償入射は、Φ１およびΦ２が放射方向の入射角度および自己補償の入射角度である場合に、コサイン（Φ２）／コサイン（Φ１）＝（ｆ＋Ｆｅ＋Ｆ）／ｆとなるほどであり、ｆは地球側周波数、Ｆｅは外部変換の値であり、Ｆは総周波数変換である。
【００３４】
−ＦｅおよびＦは反対の符号である。つまり、外部変換Ｆｅは総変換Ｆの方向で反対である。
【００３５】
−受信の際に使用される少なくとも１つのチャネルの場合、｜Ｆｅ｜＝｜Ｆ｜および｜Ｆｉ＝２｜｜Ｆ｜である。
【００３６】
−伝送および受信の際に使用される少なくとも１つのチャネルの場合、｜Ｆｅ｜＝｜Ｆ｜であり、受信の場合Ｆｉ｜＝２｜Ｆ｜であり、伝送の場合Ｆｅ＝Ｆであり、自己補償照準調整は、両方の経路上で実質的には同じである。
【００３７】
−放射アンテナがそれに沿って信号を受信する少なくとも１つのチャネルの放射方向に関して、周波数Ｆｅの変換は放射面によって受信される外部信号から行われ、総変換Ｆ、Ｆ＝Ｆｅと同じ方向であり、その中で自己補償入射は、Φ１およびΦ２が放射方向の入射角度および自己補償の入射角度である場合にΦ２−Φ１＝−２ｃｏｓ（Φ１）Ｆ／ｆによって指定され、ｆは地球側周波数であり、Ｆｅは変換の値であり、Ｆは総周波数変換である。
【００３８】
−アンテナの姿勢は、すべての考えられる照準調整と自己補償照準調整の間の角度差異が大局的に最小限に抑えられるほどである。
【００３９】
−姿勢および１つまたは複数の変換周波数ＦｅまたはＦｉは、すべての考えられる照準調整と自己補償照準調整の間の角度差異が大局的に最小限に抑えられるほどである。
【００４０】
−姿勢および１つまたは複数の変換周波数ＦｅまたはＦｉは、自己補償残余が両方の経路で広がるほどである。
【００４１】
−アンテナは、別個のチャネルに沿って伝送または受信される無線周波数信号でさまざまな周波数変換を実現するための手段を含む。
【００４２】
−移相手段および／または遅延手段は、チャネルに対応するビームの向きを、アンテナに関連付けられる基準フレーム内のビームにより使用される放射方向の向きに対する修正にも関わらず、アンテナと関連づけられる基準フレーム内で未変更のままにしておくように制御される。
【００４３】
−移相手段および／または遅延手段は、向きをアンテナに関連付けられる基準フレーム内で未変更のままにしておくように制御され、おそらく仮想ビーム方向が、チャネルの放射方向に関して参照されるおそらく仮想放射方向に一致する。
【００４４】
−補償がその上に持つおそらく仮想ビームの方向が、このビームとチャネルおよび増分のビームまたはビームのセットの間の最大角度差異を最小限に抑えるように選ばれ、地球側チャネルの中心周波数の波長で測定される、チャネルにより使用される中心点間の増分が、最大角度差異の関数および１つまたは複数のチャネルビームに伴う副アレイローブの許容レベルとして確立される。
【００４５】
−それは、少なくとも１つのチャネルの少なくとも１つのビームの方向を、アンテナの姿勢の修正、およびアンテナに関連付けられる基準フレームの放射方向の向きに関してそこから生じる修正にも関わらず、地球基準フレーム内で未変更のままにしておくように、移相手段／遅延手段を制御するための手段を含む。
【００４６】
−アンテナを持つ衛星、および放射アンテナを持つ少なくとも１つの衛星が、アンテナに関連付けられる基準フレームでの放射方向の向きを決定するための手段を含む。
【００４７】
−アンテナを持つ衛星および放射アンテナを持つ少なくとも１つの衛星が、地球基準フレーム内でそれらを接合する軸の向きを決定するための手段を含む。
【００４８】
−アンテナに関連つけられる基準フレーム内の放射方向の向きが、アンテナの姿勢および地球基準フレーム内でそれらを接合する軸の向きを知ることに基づいて決定される。
【００４９】
−アンテナは、放射アンテナによって伝送され、アンテナのさまざまなポイントで受信される少なくとも１つの信号の相および／または遅延を比較するための手段と、アンテナに関連つけられる基準フレーム内で、この比較に従って、１つまたは複数の信号の到着の方向の向きを決定するための手段を含む。
【００５０】
−アンテナの偏揺れおよび／または縦揺れの姿勢が、１つまたは複数の信号の到着の方向のアンテナ関係基準フレーム内での向き、およびこの到着方法の地球基準フレーム内での向きの知識に基づいて決定される。
【００５１】
−放射アンテナを持つ衛星は、場所情報またはそれが受信する無線標定信号をアンテナを持つ衛星に伝送するための手段だけではなく、定位されるための手段、または無線標定信号を受信する手段も含み、前者（ｌａｔｔｅｒ）は、地球基準フレーム内で２つの衛星を接合する軸の向きをおもにこの情報に従って決定するための手段を含む。
【００５２】
−参照される仮想放射方向は、放射副組立品の仮想放射方向であり、測定済みの信号を伝送し、測定がただちに補償に必要とされる情報を提供する。
【００５３】
−放射側副組立品は、同じ衛星上にある。
【００５４】
−放射側副組立品は、共通軌道内で互いから偏位される。
【００５５】
−放射側副組立品の軌道は、地球楕円率および／または軌道面の差異を有する。
【００５６】
−中心部分遅延では、逸れた信号の相に対する遅延欠陥の影響を制限するために、すべてが、少なくとも１つのチャネルおよび変換路、またはそれを作成、遅延の下流にある１つまたは複数のチャネルの周波数を削減するために使用できるようにする基準に送られる。
【００５７】
−ダウンリンク変換は、中心部分遅延の上流にある１つのチャネルまたは複数のチャネルで実現される。
【００５８】
−このようなダウンリンク変換の後には、逸れた信号の相に対する遅延欠陥の影響を制限するために、この遅延を被っていない基準を使用した遅延の後にアップリンク変換が続く。
【００５９】
−中心部分での遅延が、少なくとも１つの経路方向での少なくとも２つのチャネルに共通である。
【００６０】
−周波数変換は、中心部分の少なくとも１つのチャネル、および１つの経路で実現される。
【００６１】
−１つの電気通信伝送用途では、それは、複数の放射側副組立品とともに複数のチャネルを備え、地上のビームモザイクは、放射側副組立品がそれによって見られ、異なるチャネルのためにアンテナによって発生される広いパターンに沿って繰り返される角度形状寸法のためにアンテナによって作成される精密なパターンから成り立つ。
【００６２】
−すべてのビームのモザイクが、軌道規模でのそれ自体の回りの回転から離れて、安定した構造を保つように、同じチャネルを放射する放射側副組立品が、中心方向の回りでの移相手段および遅延手段および細かいパターンの回転と同相のこれのおかげで、軌道期間でのそれ自体の回りの回転、およびチャネル歳差運動によって補償される複数の方向を除き、相対的に安定した角度形状寸法に従ってアンテナから見られる。
【００６３】
−衛星の軌道が低軌道であり、アンテナが、軌道面に関係した面の偏位が一方の面での放射を可能にするという点、他方の面でビームの少なくとも１つが地球を見るために位置合わせし直されるという点で、実質的には、地球の中心を通過する平面上で伸びる。
【００６４】
−移相および遅延が、放射側副組み立て品の偏位がビームによって表され、地上の直接受信可能区域が、トラックに関して横断方向で偏位するほどである。
【００６５】
−少なくとも２つのアンテナ衛星が共通の放射アンテナを使用する。
【００６６】
−少なくとも２つのアンテナ衛星が、放射アンテナの軌道に沿って同じ側に位置し、同じ軌道上で偏位されるか、あるいは地球楕円率および／または軌道面で偏位される。
【００６７】
−少なくとも２つのアンテナ衛星は、放射アンテナの片側にある。
【００６８】
−１つのアンテナ衛星は、別のアンテナ衛星の放射アンテナを持つ。
【００６９】
−１つのプリズム衛星は、別のプリズム衛星用の放射アンテナを持ち、プリズム衛星によって持たれる放射アンテナによって放射される。
【００７０】
−アンテナに垂直な軸は、実質的に軌道面にあり、縦揺れは、自己補償照準調整円錐が、軌道に横向きに大局的に伸びる自己補償線に沿って地球に会うほどであり、実質的には軌道の投射に沿った、自己補償の線の地上変位は、これが少なくとも内部信号によって補償されるケースでは、衛星の変位によって、および／またはアンテナ軸の縦揺れの変化および／または変換周波数の変化によって生じ、これらの３つの手段は別個にまたは組み合わせて使用できる。
【００７１】
−地上照準調整は、アンテナの変形制約が非常に緩められるように、自己補償の線に沿って帯状に広がる。
【００７２】
−放射アンテナは、やはりアンテナを介して受信される地球から直接的に信号を受信し、２つの入信信号経路の相関が、信号の到着の方向がアンテナ／放射アンテナ軸と作る角度の関数としてこれらの信号のソースの照準調整区別を行う。
【００７３】
−相関によって区別される照準調整ゾーンの、実質的に軌道の突出に沿った地上での変位は、衛星の変位によって、および／または区別の角度を変更することによって達成される。
【００７４】
−アンテナは、他方方向においてより一方の方向でより大きな寸法を呈し、それが少なくとも１つのビームに関して、軌道に横向きの方向で地上の直接受信可能区域の狭さを保証する。
【００７５】
−２つの相互構成要素に沿った地表イメージングが、相関とビーム走査を結合することによって得られる。
【００７６】
−それは、単次元制御に従ってビームの電子走査に基づいて地上昇順調整を実行するための手段を含み、アンテナの小さな寸法から生じるビーム直接受信可能区域の大きな寸法は、軌道に沿い、このラインの曲率、および走査制御の単次元な性質にも関わらず、ビームのすべての位置に関して自己補償線のカバレージを可能にする。
【００７７】
−アンテナは、縦揺れ軸に沿って伸ばされる。
【００７８】
−アンテナは、偏揺れ軸に沿って伸ばされる。
【００７９】
−アンテナは、アンテナの平面に横向きの変形（△Ｐ）を測定または再構築するための手段を有する。
【００８０】
−アンテナは、放射アンテナによって伝送され、アンテナのさまざまなポイントで受信される少なくとも１つの信号の位相および／または遅延を比較するための手段、およびアンテナの平面に横向きの変形（△Ｐ）をこの比較に従って決定するための手段を含む。
【００８１】
−放射アンテナがそれに沿って信号をアンテナに伝送するおよび／またはアンテナから受信する少なくとも１つのチャネルの放射方向、および少なくとも１つの経路方向に関して、変形補正が、中心部分の少なくとも１つで移相値△Ｐ（２ＩＩ  ｆ／Ｃ）（ｃｏｓ（Φ２）−ｃｏｓ（Φ１））の変化によって行われ、その場合、Φ１が放射の入射角度であり、Φ２が照準調整方向の入射角度であり、ｆが地球側および放射側の周波数であり、△Ｐが中心部分のそれぞれでの横向き変形値である。
【００８２】
−放射アンテナが、信号をアンテナに伝送するおよび／またはアンテナから受信する少なくとも１つのチャネルの放射方向、および少なくとも１つの経路方向に関して、変形補正が、中心部分の少なくとも１つで移相値△Ｐ（２ＩＩ／Ｃ）（ｆ２ｃｏｓ（Φ２）−ｆ１ｃｏｓ（Φ１））の変化によって行われ、その場合Φ１は放射の入射角度であり、Φ２は照準調整方向の入射角度であり、ｆ２とｆ１は地球側および放射側の周波数であり、△Ｐは中心部分のそれぞれでの横向き変形値である。
【００８３】
−放射アンテナがそれに沿ってアンテナに信号を伝送する少なくとも１つのチャネルの放射方向に関して、変形補正が、中心部分の少なくとも１つで、△Ｐ（２ＩＩ／Ｃ）（ｆｃｏｓ（Φ２）−（ｆ＋Ｆ）ｃｏｓ（Φ１）＋Ｆｅ  ｃｏｓ（Φ′１））の変化によって行われ、その場合、ｆが地球側周波数であり、Ｆｅが、周波数の変化が同じ方向である場合に、Ｆと同じ符号の測定済みの外部変換値であり、Ｆが総周波数変換であり、Φ１が放射の入射角度であり、Φ２が照準調整方向の入射角度であり、Φ１′が焦点方向の入射角度であり、△Ｐが中心部分のそれぞれでの横向き変形地である。
【００８４】
−放射アンテナがそれに沿って信号を受信する少なくとも１つのチャネルの放射方向に関して、変形補正が、△Ｐ（２ＩＩ／Ｃ）（ｆｃｏｓ（Φ２）−（ｆ＋Ｆ）ｃｏｓ（Φ１）＋Ｆｅ  ｃｏｓ（Φ′１）の移相の変化によって中心部分の少なくとも１つで行われ、その場合ｆは地球側周波数であり、Ｆｅは、周波数変化が同じ方向である場合にＦと同じ符号の測定済み外部変換値であり、Ｆが総周波数変換であり、Φ１が放射の入射角度であり、Φ２が照準調整方向の入射角度であり、Φ′１が焦点方向の入射角度であり、△Ｐが中心部分のそれぞれでの横向き変形地である。
【００８５】
−放射アンテナがそれに沿って信号を受信する少なくとも１つのチャネルの放射方向に関して、変形補正は、△Ｐ（２ＩＩ／Ｃ）（ｆ  ｃｏｓ（Φ２））＋Ｆｅ  ｃｏｓ（Φ′２）−（ｆ＋Ｆ）ｃｏｓ（Φ１））の移相の変化によって中心部分の少なくとも１つで行われ、その場合ｆが地球側周波数であり、Ｆｅが、周波数変化が同じ方向である場合にＦと同じ符号の測定済み外部変換値であり、Ｆが総周波数変換であり、Φ１が放射の入射角度であり、Φ２が照準調整方向の入射角度であり、Φ′２が地上焦点または向かい合う焦点方向の入射角度であり、△Ｐが中心部分のそれぞれでの横向き変形値である。
【００８６】
−アンテナは、アンテナの平面に横向きの変形（△Ｐ）を測定または再構築するための手段である。
【００８７】
−アンテナは、放射アンテナによって伝送され、アンテナのさまざまなポイントで受信される少なくとも１つの信号の移相および／または遅延を比較する手段、およびアンテナの平面に横向きの変形（△Ｐ）をこの比較に従って決定するための手段を含む。
【００８８】
−放射アンテナがそれに沿って信号をアンテナに伝送および／またはアンテナから受信する少なくとも１つのチャネルの放射方向、および少なくとも１つの経路方向に関して、変形補正は、中心部分の少なくとも１つでの移相値△Ｐ（２ＩＩ  ｆ／Ｃ）（ｃｏｓ（Φ２）−ｃｏｓ（Φ１））の変化によって行われ、その場合Φ１は放射の入射角度であり、Φ２は照準調整方向の入射角度であり、ｆは地球側および放射側の周波数であり、△Ｐは中心部分のそれぞれでの横向き変形である。
【００８９】
−放射アンテナがそれに沿って信号をアンテナに伝送および／またはアンテナから受信する少なくとも１つのチャネルの放射方向、および少なくとも１つの経路方向に関して、変形補正は、中心部分の少なくとも１つでの移相値△Ｐ（２ＩＩ／Ｃ）（ｆ２  ｃｏｓ（Φ２）−ｆ１  ｃｏｓ（Φ１））の変化によって行われ、その場合Φ１は放射の入射角度であり、Φ２は照準調整方向の入射角度であり、ｆ２とｆ１は地球側および放射側の周波数であり、△Ｐは中心部分のそれぞれでの横向き変形値である。
【００９０】
−放射アンテナが、それに沿ってアンテナに信号を伝送する少なくとも１つのチャネルの放射方向の場合、変形補正は、中心部分の少なくとも１つでの移相値△Ｐ（２ＩＩ／Ｃ）（ｆ  ｃｏｓ（Φ２）−（ｆ＋Ｆ）ｃｏｓ（Φ１）＋Ｆｅ  ｃｏｓ（Φ′１））の変化によって行われ、その場合、ｆは地球側周波数であり、Ｆｅは、周波数変化が同じ方向である場合にＦと同じ符号の測定済みの外部変換値であり、Ｆは総周波数変換であり、Φ１は放射の入射角度であり、Φ２は照準調整方向の入射角度であり、Φ′１が焦点方向の入射角度であり、△Ｐは中心部分のそれぞれでの横向き変形値である。
【００９１】
−放射アンテナがそれに沿って信号を受信する少なくとも１つのチャネルの放射方向の場合、変形補正は、△Ｐ（２ＩＩ／Ｃ）（ｆ  ｃｏｓ（Φ２）−（ｆ＋Ｆ）ｃｏｓ（Φ１）＋Ｆ３  ｃｏｓ（Φ′１））の変化によって中心部分の内の１つで行われ、その場合ｆは地球側周波数であり、Ｆｅは、周波数変化が同じ方向である場合にＦと同じ符号の測定済み外部変換値であり、Ｆは総周波数変換であり、Φ１は放射の入射角度であり、Φ２は照準調整方向の入射角度であり、Φ′１は焦点方向の入射角度であり、△Ｐは中心部分のそれぞれでの横向き変形値である。
【００９２】
−放射アンテナがそれにそって信号を受信する少なくとも１つのチャネルの放射方向の場合、変形補正は、△Ｐ（２ＩＩ／Ｃ）（ｆ  ｃｏｓ（Φ２）＋Ｆｅ  ｃｏｓ（Φ′２）−（ｆ＋Ｆ）ｃｏｓ（Φ１））の変化によって中心部分の１つで行われ、その場合ｆは地球側周波数であり、Ｆｅは、周波数変化が同じ方向である場合にＦと同じ符号の測定済み外部変換値であり、Ｆは総周波数変換であり、Φ１は放射の入射角度であり、Φ２は照準調整方向の入射角度であり、Φ′２は地上焦点または向かい合う焦点方向の入射角度であり、△Ｐは中心部分のそれぞれでの横向き変形値である。
【００９３】
（発明の１つまたは複数の実施態様の詳細な説明）
１．  概要
はじめに
基準１を備え、それ以降プリズム衛星と呼ばれる第１衛星、および基準２を備え、それ以降放射衛星と呼ばれる第２衛星を備えるシステムが、図１に示されている。
【００９４】
プリズム衛星１はＲＦアンテナを持つが、すべての中心ペイロード機能が衛星２で移され、全体的な搭載地上インタフェースが衛星２を介して提供できる。
【００９５】
これは、衛星１と同じ軌道であり、典型的にはそれから１００ｋｍ、偏位される。受信と伝送の両方で、衛星１のアンテナは、放射信号を逸らせ、それを増幅し、それを任務飛行により命令される方向で焦点合わせする。
【００９６】
前記アンテナ１は、伝送または受信動作ではその面の１つでＲＦ信号を受信し、それらをその他方の面を介して（地球へまたは衛星２へ）放射するアクティブアンテナから成り立つ。
【００９７】
このようにして、このアンテナは、ＲＦ信号がそれを通してプラットホームから（またはプラットホームへ）伝送されるであろうケーブルを含まない。
【００９８】
変形への免疫は、任務飛行照準調整の平均軸および放射の平均軸が、そのコサイン割合が任務飛行および放射で使用される周波数に従って後述される特別条件をチェックするプリズムへの入射（アンテナに対する垂線に関する角度）を有するときに達成され、特殊なケースは入射のアイデンティティである。
【００９９】
これが、アンテナの巨視的な変形公差を１０（例えば、１ｃｍの代わりにＬバンドでの１０ｃｍ）増加できるか、あるいはこの変形の知識の公差を、電子補正が適用されるときに１０、増加できるようにする。
【０１００】
このような構造が、機構（ケーブルおよび正確な停止制御を広げるための強いトルクの必要なし）および補強剤を簡略化するか、排除することによって非常に大型のアンテナ（＞２０または５０ｍ）の配備を好むことが理解されるであろう。
【０１０１】
同じ衛星の、あるいは異なる衛星の複数の放射副組立品の放射方向の増倍が、アンテナにトランスペアレントに、それが地上に向かって発生させるビームの構成を増加できるようにする。
【０１０２】
原則は、プリズムの軌道とは完全に異なる軌道に位置する放射器のケースに拡大できる。人は、例えば、低軌道でのプリズムの静止放射器を考えてよい。その場合、放射および照準調整入射は、もはや安定していないが、後述される自己補償状態が、分流、放射の周波数またはおそらくプリズムの物理的な姿勢などのパラメータに作用することによって維持されてよい。この研究の残りでは、実質的には同じ軌道にある２つの衛星のケースだけが考慮される。
【０１０３】
同じ面が放射器に、および地上にリンクを提供するであろう変形では、変形の自己補償の有移転は消えてしまうであろうが、ケーブルが消えたこと、および複数の放射副組立品が存在する場合のビームのトランスペアレントな増倍の優位点が残る。それ以降、面の間を通る信号を含む構成だけが記述される。
【０１０４】
後述の説明は、依然として地球上に位置するアンテナの有効な作業ゾーンを考慮する。（例えば、宇宙天文学、またはその他の衛星とリンクすることを目的とした）アンテナが宇宙に位置するゾーンを目標とすることも考えられてよい。放射衛星およびプリズム衛星が、地球以外の天体の回りに軌道にあることも考えられてよい。
【０１０５】
１．２  総称形状寸法
図１は、総称形状寸法を示し、実際の外観は、任務飛行、レーダー、または電気通信の種類、低軌道または静止軌道に従って異なる。本文を通して、用語レーダはすべての無線周波数受動または能動観察または検出を含むことが注記されなければならない。
【０１０６】
放射器１は、名目上、Ｙ軸に位置し、速度ベクターは方向に関係なくＹ上にあり、ベクターＰはアンテナの平面に垂直である。アンテナビームは任務飛行（ベクターＲ）によって設定された範囲で地上を目標とする。電波は、放射器と地上のポイントの間で、アンテナを介して一方の方向および／または他方の方向で伝搬される。
【０１０７】
プリズムは、Ｒベクター、ＰベクターおよびＡＹベクターが同一平面上にあるかどうかに従って簡略な分流または結合された分流を実行する。簡略な分流の場合、Φ２＋Φ１は、通常９０°に近い。
【０１０８】
やはり図示されているのは、Ａがアンテナの中心にある点であり、ＡＹが衛星１と２の速度方向であり、ＡＺが地球の中心に向かって向けられている正規直交の基準フレームＡＸＹＺである。
【０１０９】
ベクターＰは、ＡＹと平面ＡＸＹでのその突出部間の角度αによって、およびそれがこの突出部と作る角度である角度θによって画定される。
【０１１０】
アンテナ目標方向Ｒは、角度α′およびθ′で画定される。
【０１１１】
図１では、ＡＺの回りの角度αの回転、それからこのようにして得られた方向Ｐｘの回りの角度θの回転の後の軸ＡＸ、ＡＹおよびＡＺに一致する軸Ｐｘ、ＰｙおよびＰｚもある。
【０１１２】
ＡＺの回りの角度αの回転、それから方向Ｒｘの回りの角度θの回転の後の軸ＡＸ、ＡＹおよびＡＺに一致する軸Ｒｘ、ＲｙおよびＲｚもある。
【０１１３】
１．３  内部および／または外部周波数の変換
プリズムが増幅を実行するとき、つまり概念を適用する一般的なケースでは、２つの面の間の干渉結合は後部受信入力で、２０ｄＢより大きいレベルの順方向に伝送された信号を後部信号以下に下げてはならない。このような減結合は、どのような場合にも保証するのは簡単ではない。それから完全に自由になる唯一の手段は、伝送リンクおよび受信リンクの一方および／または他方で使用されるプリズム内で周波数変換を生じさせることである。さらに、この変換は、規制の理由から必要とされることがあり、後部リンクは特別周波数割り当ての下に入る衛星間リンクである。しかしながら、ここでは伝送レベルおよびリンク経路は標準衛星間リンクよりはるかに小さいので、後者の点は、それにも関わらず、克服されなければならない。
【０１１４】
放射周波数はＦ＋ｆであり、ｆは地球側任務飛行によって使用される周波数であり、Ｆは正または負である。総称的なケースでは、プリズムの中で実行される周波数Ｆの変換は、２つの変換の組み合わせであり、内部と呼ばれるその内の一方が周波数Ｆｉのアンテナ内で生じるトーンを使用し、外部と呼ばれる他方が、放射器から生じる（または倍増によってそれを構築するために使用されるその基準が生じる）周波数Ｆｅの変換トーン、Ｆ＝Ｆｉ＋Ｆｅを使用する。複数の放射器がある場合、焦点と呼ばれる単一の放射器がＦｅを伝送する。ＦおよびＦｅは、Ｆｅ変換およびＦ変換が同じ方向である場合には同じ符号となる。複数の放射器がある場合には、焦点と呼ばれる単一の放射器がＦｅを伝送する。
【０１１５】
１．４  変形の自己補償の幾何学形状
アレイアンテナは、理想的にはそれは遅延だけを使用するべきであるが、遅延機能および／または移相機能を使用する。移相は、それが任務飛行信号および係数（λ）の周波数成分に従って変化するため、偽の遅延を構成する。以下の説明の中でどのような用語が使用されようとも、交換可能な移相と遅延の適用の種類に従って、たとえプリズムにより実行される主要な分流が純粋な遅延でのその範囲の事実から獲得しようとも、一定の許容範囲がある。
【０１１６】
地球への伝送の動作が考慮される。受信の場合は、すべての装置が相互であるので、Ｆｅがゼロであるときに同じである。非ゼロＦｅによって導入される特殊な特徴がさらに見られる。
【０１１７】
アンテナは、それがＰに垂直と当初想定した平均平面の回りのＰに従って（非平面型の）変形フィールド△Ｐによって模擬されてから、平均平面の姿勢誤差が分析される。自己補償は、プリズムの任意のポイントに関してＲに垂直な平面内でのその突出部が、未変更の位相を含む電波を見るか、あるいはＲ上の△ｐの突出部がプリズムの両方の側面での位相で同一のおよび反対の効果を有するときに達成される。単一放射器または焦点とマージされた放射器の場合、位相効果は、放射の中で２π  △Ｐ  ｃｏｓ（Φ１）（Ｆ＋ｆ）／Ｃ−２π△Ｐ  ｃｏｓ（Φ１））Ｆｅ／Ｃあり、伝送の中で−２π△Ｐ  ｃｏｓ（Φ２）ｆ／Ｃであり、Φ２とΦ１はプリズム側および放射側への電波入射である。自己補償は、ｃｏｓ（Φ２）／ｃｏｓ（Φ１）＝（Ｆｉ＋ｆ）／ｆに関して得られる。
【０１１８】
外部変換は、自己補償幾何学形状では発生しない（我々はもっと先に、他方、Ｆｅが焦点から少し離れた放射器のこの幾何学形状の進化に作用することが分かる。自己補償を実行する地球に向かう照準調整は、プリズムに垂直な軸を有する円錐上にある。
【０１１９】
各アンテナポイントの電波面の突出部によって見られる位相は、変形とともに変化しないが、この電波面の突出部の位置は移動する。累積的である電波場所（ｐｌａｃｅ）には２つの変換があり、一方は△Ｐ  Ｓｉｎ（Φ１）の放射と関連付けられ、他方は△Ｐ  Ｓｉｎ（Φ２）の任務飛行リンクに関連付けられる。プリズム原則の有効性は、振幅および電波面での位相分散に関する一定の傾きを超えて影響を受ける可能性がある。この分散がプリズムによってだけ生じる場合、（電波面で見られるような）放射の（受信経路の場合放射で、伝送経路の場合プリズム伝送で）下流の変換だけがカウントする。これらの影響を補正可能な装置のオプションを更にみていく。
【０１２０】
１．５  自己補償残留分および走査振幅
幾何学形状の修正（δΦ１、δΦ２）の場合、自己補償残留分は△Ｐ（−ｓｉｎ（Φ１）（Ｆｉ＋ｆ）δΦ１＋ｓｉｎ（Φ２）δΦ２ｆ）内にある。それは任務飛行に必要な走査殻生じるので、カウントするのはおもに第２成分である。ｉｓｏ−ｉｎｃｉｄｅｎｃｅ任務飛行走査成分は、残留分に影響を及ぼさない。
【０１２１】
０．１  △Ｐの残留分閾値が設定される。つまり、１０という係数での変形に対する感度の削減である。Ｆｉ＝０、および簡略な分留の場合、我々はΦ１＝Φ２＝４５°およびδΦ２＝＋／−１０°である。Ｆが正である場合、任務飛行走査は増加できる。たとえば、５という割合の場合、我々は、依然として直接的な分流のケースで、Φ１＝７９°、Φ２＝１１°であり、もはや入射走査範囲には実際の制限はない（＞＋／−２５°）。他方、自己補償照準線の位置に対するプリズムの姿勢誤差の影響は、Ｆｉが正である場合に増加する。つまり、簡略な分流の最悪のケースでは、δΦ分、照準調整の入射およびδΦ分、放射の入射を修正する姿勢誤差は、補償されるためには、照準調整入射δΦ２＝−（１＋ｔａｎ（Φ１）／ｔａｎ（Φ２）δΦの変更、つまりｔａｎ（Φ１）／ｔａｎ（Φ２）δΦという自己補償照準調整での絶対的な変化を必要とする（ｓｉｎ（Φ１）（Ｆｉ＋ｆ）（ｓｉｎ（Φ２）ｆ）δΦで残留分を引き起こす。（Ｆｉ＋ｆ）／ｆ＝５の場合、感度は、内部変換がない場合の１の代わりに２６である。
【０１２２】
平坦な制約は、典型的にはλ／２０からλ／２に変化する。例えば、Ｌバンドでは、１０ｃｍという公差が、位置合わせ角度の０．５°だけを保証する基本機構に連結される１０枚の堅いパネルによって得られる２０ｍというアンテナ寸法によって作られるであろう最大膨らみに相当する。さらに、ＲＦケーブルがない場合の低配備トルクを考慮に入れると、形状メモリ機構が使用されるであろう。Ｐバンド（公差３５ｃｍ）では、平坦さはもはや問題ではない。しかし、分かるように、概念により、平坦さの要件を排除することによってさらに先に進むことさえできるようになる。
【０１２３】
１．６  変形の電子補正
変形が既知であるあるいは測定できる場合、我々は移相を通して補償の残留物、つまり△Ｐ（ｃｏｓ（Φ１）（Ｆｉ＋ｆ）−ｃｏｓ（Φ２）ｆ）を削除できる。このケースでは、プリズムによって提供される緩和は、変形△Ｐを知ることの角度だけに関係し、平坦さ要件は排除される。係数（ｃｏｓ（Φ１）（Ｆｉ＋ｆ）−ｃｏｓ（Φ２）ｆ）によって提供されるこの緩和は、電子補正が内倍の平坦さの緩和に関して前述されるように幾何学形状（走査範囲）の差異と関連付けられる。知識が、特にＬバンドでλ／２より優れていると考えられるため、電子補正は、平坦さを自由にし、走査範囲を増加できるようにする。我々は、もっと先に、放射信号が適度な精度が必要とされる変形を測定する直接的な手段を提供することが分かるであろう。
【０１２４】
電子補正は、放射分布の２つの変換成分、つまり△Ｐ  ｓｉｎ（Φ１）および△Ｐ  ｓｉｎ（Φ２）の知識に基づいて、放射分布の電波面での変換の影響にも適用されてよい。この補正では、我々は、通常のアンテナでの電子補正のケースに関して緩和を有していないが、誤差感度は（放射分布の大部分にとって）より大きくない。
【０１２５】
１．７  Ｆｉ＝０の幾何学形状の例
−静止電気通信衛星。目標は、通常、最下点の回りで取られる。ベクターＰは軌道面に含まれ、垂直面に関して４５°に傾斜する。分流は簡略である。変形での緩和係数は１０（走査＜＋／−１０°）である。放射と任務飛行放射の両方ともが、Ｙ軸に沿って０．７という比率でアンテナを使用し、他の方向では効率の損失はない。
【０１２６】
−レーダーまたは電気通信側−目標衛星。プリズムの動作は横揺れ角度に依存しないため、これは、例えば４５°（３５°から５５°の走査）横揺れ回転によって過去のケースから得られる。
【０１２７】
−レーダーまたは電気通信ＳＡＩＬ衛星。プリズムの平面は垂直である（軸ＡＺを含む）。４５°入射に対する主要な側面目標の場合、ベクターＰは軌道面から３５度逸れる。分流は結合される。ＳＡＩＬ衛星構造は、特に出願人の特許出願ＦＲ第９６  ０３４３４号に記述される。
【０１２８】
−低軌道での帯状任務飛行（レーダまたは電気通信）。Ｐが軌道面にある状態で、自己補償照準調整円錐は、トラックに大局的に横向きの線に沿って地球に会い、非静止帯状モードを可能にする。変形の緩和は、ビームがこの線に従うことができる場合には完全である。
【０１２９】
１．８  面の間の結合の打ち切り
実現制約（ＳＳ３を参照すること）は、タイルのメッシュに沿った面の間の結合の打切りにつながる。タイルレベルでの局所的な変形は、自己補償されない。平坦さは、他方、特にタイルが配備されるアンテナパネルを構成する場合に、アンテナの平均的な平面からタイルの平面が分岐する総合的な変形という事実のために、縮小された寸法に容易に課すことができる。この点が、すべてが変形の輪郭に依存して、パネルの内部に変形がない場合にも、パネルごとに複数のタイルを有することにつながってよい。変形の規模が、基本的にλ／２エンベロープ内のアンテナの寸法である（鉢輪郭、熱弾性影響の一般的なケース）場合に、各寸法に少なくとも１０枚のタイルがある限り、パネルあたり単一のパイルで十分であることが分かる。
【０１３０】
我々が、変形についての知識を有する場合には、我々は、タイル位置合わせ誤差を知り、アレイアンテナ移相器でそれらを補正することができ、メッシュの密度を高めなくても、より高速な変形輪郭を可能にする。しかしながら、我々は、これらの局所的な補償の知識の角度に関する緩和を持たない。
【０１３１】
他方、知識が（測定があっても、なくても）情報モデルに基づく場合、局所的な角度は一般的にさらに優れている。
【０１３２】
２．  分散（姿勢、偏位、または複数の放射器、周波数誤差等）がある場合の動作
２．１  小さい幾何学形状の差異に関するプリズム衛星１の模擬
後記の目的とは、プリズム衛星１の姿勢、あるいは放射子の位置に小さい角度の差異、および基準照準調整Ｒに関して照準調整差異の影響があるプリズム衛星１の動作を分析することである。
【０１３３】
−それぞれプリズム衛星１の後部同等面および前部同等面をＡＹでの、およびＲでの直交平面上の衛星プリズム１の突出部と呼ぼう。実際の面からのこれらの２つの変換は、通常、長さ、または角度のどちらかを保存しない。単純な分散の場合、平面（ＡＹ、Ｐ、Ｒ）に直交するプリズム衛星１の母線は、長さに変更なく直交のままであり、第１に直交する別の母線は直交のままであるが、前部突出部と後部突出部の間には割合ｃｏｓ（Φ１）／ｃｏｓ（Φ２）がある。
【０１３４】
プリズム衛星１の基本的な機能は、このように、動作の順序がどうであれ、分けられてよい。
【０１３５】
−傾斜面での遅延分散に従って実際の表面状にそれを適用することに相当する、同等な面の一方または他方のすべてのポイントで同じ位相がある変換Ｆｉ
−変換信号がこの同等なまたは実際の後部面で受信される位相のある同等または実際の後部面での変換Ｆｅ
−プリズムの一定の固定された遅延を介する後部同等面および前部同等面の整合ポイント間のリンク
放射器が適切にＹ軸にあるときには、電波の入射はゼロであり、電波遅延は、同等な面のそれぞれの全体的な表面で一定である。
【０１３６】
２．２  放射器偏差
周波数変換がない場合、放射器偏差は、後部同等面での入射δｉに相当し、（小さいδｉ値の場合の）δｉ  ｆの中に傾斜がある位相傾きを伴う。この傾きは前部同等面で複製され、その向きおよびその長さは同等面間の突出割合に従って変換される。傾きの傾斜、したがって、前部同等面で生じる入射は、長さの割合で複製される。それぞれ前部同等面と後部同等面で投射される放射器およびビーム偏差の幾何学形状が保存されない一般的なケースでは、異方性がある。直接分流の特殊なケースでは、放射器偏差が平面（ＡＹ、Ｐ、Ｒ）にある場合、位相傾きはすべての面に関してこの平面で整列され、偏差はこの平面に留まり、入射偏差である。同様に、直交偏差はそのように留まり、ｉｓｏ−ｉｎｃｉｄｅｎｃｅ偏差である。異方性は、ｃｏｓ（Φ１）／ｃｏｓ（Φ２）による、入射偏差だけの修正に関係する。
【０１３７】
内部周波数変換Ｆｉだけがある場合、後部同等面での位相傾きはδｉ（Ｆｉ＋ｆ）にあり、周波数ｆへの遷移後も変更しないままである。したがって、前部同等面の傾きは、割合（Ｆｉ＋ｆ／ｆ）分増加する。内部変換は、割合（Ｆｉ＋ｆ／ｆ）分、偏差転送係数を修正する。
【０１３８】
外部変換は、この変換周波数（焦点）を伝送する放射器に影響を及ぼさず、すべては、この放射器が直接的にＦｉ＋ｆで伝送するかのように発生する。焦点自体が偏向するケースでは、プリズム衛星１は、新規軸ＡＹが焦点を通過し、新規軸Ｒが、焦点を伴い仮想放射器を生じさせる新規モデルに従って考えられ、このようにしてこの仮想放射器の偏差にさらされ、Ｆｅ＝０で動作する旧いプリズムによって発生する偏差分、旧いＲから差し引かれるであろう。その新規同等面を備えるこの新規プリズムでは、焦点の偏差がある放射器の場合、外部変換は内部変換のように動作し、偏差変形関数は（Ｆｉ＋Ｆｅ＋ｆ）／ｆ内にある。
【０１３９】
いずれのケースでも、プリズム衛星１が、その放射器が、ＡＹの回りでの焦点の偏差に関する（Ｆｉ＋ｆ）／ｆ、および放射器と焦点の間での偏差に関する（Ｆ＋ｆ）／ｆでの長さの増倍／削減が後に続く、後部同等面と前部同等面の間の変換と同じ変換により真の偏差基準フレームＸＩＺから生じるＲｘＲｚ基準フレーム（図１を参照すること）内に位置するであろうレンズのように動作することが結論つけられてよい。
【０１４０】
簡略な偏差幾何学形状の場合、およびＦｉ＝０（ＳＳ１．７の電気通信衛星の例を参照すること）での自己補償では、我々はｃｏｓ（Φ１）／ｃｏｓ（Φ２）＝１を有してから、（Ｆｅ＋ｆ）／ｆでの増倍／削減のある異方性変換を有する。電気通信プリズムのケースでは、Ｘに沿った偏差は、ビーム直接受信可能区域は−Ｘに沿って変位される地上で複製されるが、Ｚに沿った偏差がＹに沿った変位を提供する。入射転送関数は、それが他の軸で（Ｆｉ＋Ｆｅ＋ｆ）／ｆである間に、（ｃｏｓ（Φ１）／ｃｏｓ（Φ２）（Ｆｉ＋Ｆｅ＋ｆ）／ｆ＝（Ｆｉ＋Ｆｅ＋ｆ／Ｆｉ＋ｆ）になるため、非ゼロＦｉで得られる自己補償は、異方性を直接分流に持ち込む。異縫製に対するＦｉのこの役割は、Ｆｉが前部同等面および後部同等面の割合を決定するので、自己補償での任意の型のプリズムに関して見つけられる。
【０１４１】
放射器偏差δΦ１は、自己補償目標照準線をδΦ２分変位させる。Ｆｅ＝０の場合、我々は、総残余が（−ｓｉｎ（Φ１）（ｆ＋Ｆｉ）δΦ１＋ｓｉｎ（Φ２）ｆδΦ２）がゼロであるようにδΦ２を有する。Ｆｅがゼロではない場合、焦点がこの偏差を排除するプリズム衛星１の新規モデルを考慮する上で必要に応じて逸れないと仮定することによって、この焦点に関してδΦ１分逸れる別の放射器は、−ｓｉｎ（Φ１）（ｆ＋Ｆｉ＋Ｆｅ）δΦ１＋ｓｉｎ（Φ２）ｆδΦ２）がゼロとなるように、焦点自己補償照準調整に関してδΦ２分逸れる自己補償照準調整を有する。一般的に、２つの放射に対応する自己補償照準調整の入射間の差異、およびこれらの２つの放射間の入射の差異は、ｓｉｎ（Φ１）／ｓｉｎ（Φ２）（ｆ＋Ｆ）／ｆである。
【０１４２】
２．３  放射器の束を用いる動作
プリズムは線形システムであるため、ＡＹに関して逸れる複数の放射器は、プリズムに完全にトランスペアレントにＲに関して逸れる複数のビームを示す。
【０１４３】
容易に制御可能なマルチビーム構成とは、軌道上の放射器偏位から生じるものであるため、軌道の曲率のためにＡＺで偏位して見られる。それは、電気通史ね異性幾何学形状のケースで軌道に沿ったビームの位置合わせを付与し、ビームの位置合わせは、航海（Ｓａｉｌ）幾何学形状（ＳＳ１．７の幾何学形状の例を参照すること）での軌道に横向きである。
【０１４４】
古典的なアンテナのように、プリズム衛星１は、放射器によって伝送される異なるチャネル（時間または周波数）を区別し、それらの別のビームを割り当てることができる。多数のビームを必要とする任務飛行の場合、ビームの大きなモザイクのセットアップを容易にするために、非常に多数の放射器から生じる外部マルチビーム関数を、プリズム衛星１によって各放射器に伝達される内部マルチビーム関数と結合することが可能である。ＳＳ４は、放射器に大きなモザイクの中の密接したパターン関数を与えることによって、さらに詳細に電気通信用途を説明する。
【０１４５】
２．４  周波数変換によって寄与される優位点
ビームのそれぞれの偏差の増幅／削減（つまり、前部同等面での入射）は、割合（Ｆ＋ｆ／ｆで引き起こされる。それは、割合（Ｆ＋ｆ／ｆに従って開放したり、閉じる放射器の束によって形成されるビームの全体的な束である。プリズムの一次関数はやや低い周波数（大型アンテナにつながる）であり、衛星間リンクの高い周波数（＞２０または４０ＧＨｚ）を考慮に入れるため、我々は、２０を超える増幅割合を得ることができる。インプリメンテーション制約（ＳＳ３．１を参照すること）が、地球側ビーム間の空間を数度に制限するので、このような増幅割合を用いると、放射器間の空間は数１０−３ラジアンだけになる。放射器は、このようにして、５ｋｍ（１０−３の場合）というプリズム衛星１までの距離に対して最大５ｍのアームの付いた単一マルチ放射器衛星によってカバーすることができる。
【０１４６】
放射器が同じ衛星上で組み立てることができない任務飛行のケースでは、放射器の相対的なナビゲーションに対する制約を緩和するために、空間内で削減を活用することが有効である場合がある（低周波数ｆ−｜Ｆ｜が衛星間割り当てに対応できる場合）。
【０１４７】
２．５  プリズム衛星１の姿勢に関する応答
プリズム衛星１の姿勢の変化は、プリズム衛星１に関連付けられた基準フレーム内の放射器の移動により引き起こされる影響と、基準フレームの姿勢の変化の直接的な影響という、地上でのビーム直接受信可能区域の位置に関する２つの影響を結合する。前記（ＳＳ２．２）に従って、Ｆｅ＝０の場合に任意の放射器によって、あるいはそれ以外の場合焦点によって引き起こされる移動は、直接的な移動の割合（Ｆ＋ｆ／）ｆの振幅であり、（Ｆｉ＋ｆ）／ｆの高い値の場合、姿勢の感度は全体的に増加することが判明する。他方、Ｆｉが負またはゼロである場合、それは反対または同等である。
【０１４８】
いずれにせよ、アンテナの後部放射は、プリズム衛星１が自己補償幾何学形状にある場合は未偏向であるため、横揺れ姿勢誤差だけが直接的な影響を生じさせ、プリズムの平面ないの軸の回りの姿勢誤差は、それがプリズムに横向きの変形に同等であるため、影響を及ぼさない。引き起こされた影響のＦｉの関数としての変化だけが、最初の２つに直交する第３姿勢軸、つまり電気通信プリズムのケースでは偏揺れ軸の上で、ＳＡＩＬプリズムの場合は縦揺れ軸の上で発生する。
【０１４９】
依然として、補償幾何学形状のケースでは、姿勢誤差ベクターを、横揺れ軸ＡＹに沿った成分ｐ、およびプリズムの平面内の成分σに従った姿勢誤差ベクターを分解しよう。σ成分はＲに垂直な平面に突出されるポイントの位相に影響を及ぼさない。他方、この平面でのポイントの変換は、Ｒ上のσの突出部に等しい値のＲの回りの回転に相当する。このようにして、偏差δＲは、Ｒでの横揺れ影響ｐ、および値（σ．Ｒ）のＲの回りでの子の影響の回転の結果である。
【０１５０】
最下点を目標とした電気通信プリズムのケースでは、縦揺れｔの誤差の場合、我々はｐ＝０を有し、したがって影響はない。偏揺れ／の誤差の場合、我々は｜ｐ｜＝／ｔａｎ（Φ１）および｜σ｜＝ｓｉｎ（Φ１）を有する。横揺れｐか移転は、Ｒの回りでの回転に結合され、このようにして値ｃｏｓ（π／２−（Φ１）／ｓｉｎ（Φ１）＝／の偏揺れにある。偏揺れ回転は、通常のアンテナの偏揺れ回転と同じであり、横揺れは／／ｔａｎ（Φ１）として追加される。Ｆｉ＝０の場合、横揺れや偏揺れと同じ振幅である。我々は、縦揺れにおいて、直接的な動きと誘導される動きの両方とも補償され、偏揺れでは誘導される動きが横揺れに変換され、直接的な偏揺れ動きに重畳されることを確かめることによって、この同じ結果を見つける。
【０１５１】
２．６  非ゼロＦｅでの受信の動作
すべての前記波Ｆｅがゼロである場合に、伝送と受信の両方に適用する。それいがいの場合、放射子空間の動作は保存されるが、自己補償は保存されない。受信で同等を保つために装置を修正するための複数のオプションがある。
【０１５２】
２．６．１  地上受信焦点信号による変換の受信
放射子が信号を受信する入射である入射Φ２、Φ１に沿った地上受信焦点を考えてみよう。
【０１５３】
入射Φ２＋δΦ２の地上照準調整を考えてみると、補償の総残留物はｃｏｓ（Φ１）（Ｆ＋ｆ）−ｃｏｓ（Φ２）ｆ−ｃｏｓ（Φ２）Ｆｅ＋ｓｉｎ（Φ２）δΦ２ｆ内にある。自己補償は、以下のときに得られる。
【０１５４】
地上での受信自己補償線を画定する、δΦ２＝（Ｃｏｓ（Φ２）（ｆ＋Ｆｅ）−Ｃｏｓ（Φ１）（Ｆ＋ｆ））／（Ｓｉｎ（Φ２）ｆ）
変形残留物は、この線の回りでの照準調整の偏差に、および簡略分流の望ましくないケースで、（ｓｉｎ（Φ１）（Ｆ＋ｆ）δΦ＋ｓｉｎ（Φ２）（Ｆｅ＋ｆ）δΦ）内のプリズムの姿勢誤差δΦに敏感である。第１項は、伝送のケースに関しては未変更であり、他方、それはＦｅが正であり、ｆまたはＦｉ＋ｆと比較されると大きい場合に、不利にする可能性がある（Ｓｉｎ（Φ１）Ｆｅ＋Ｓｉｎ（Φ２）Ｆｅ）δΦの姿勢で追加感度のようである。
【０１５５】
Ｆｉ＝０およびΦ１＝Φ２を選ぶ上で、伝送自己補償線は、受信自己補償も達成するが、受信焦点はこの線上になければならない。このようにして、受信焦点がこの線に近くない場合にも、伝送自己補償線と受信自己補償線をともに非常に近くに有することがＦｉとＦｅを調整することが可能である。
【０１５６】
この受信地上焦点解決策は、自己補償線の対応を維持できないので、Ｆｅが小さくない限り非静止軌道で使用するにはあてにならない。
【０１５７】
２．６．２  放射器に反対の軌道内の受信焦点
受信焦点の特殊な位置は、放射子手段がプリズムに関して反対側に位置する軌道上にある。それから、我々はΦ２＝Φ１＋γを有し、γは軌道の曲率のために負であり、小さい。前記に従って、自己保証昇順調整は、δΦ２＝−Ｆｉ  ｃｏｔ（Φ１）／ｆ−γ（ｆ＋Ｆｅ／ｆ）および入射Φ１＋γ＋δΦ２＝Φ１−（Ｆｉ  ｃｏｔ（Φ１）＋γＦｅ）／ｆに関して得られる。
【０１５８】
γは負であるため、受信での自己補償が、例えば、Ｆｉｃｏｔ（Φ１）＋γＦｅ＝０となるように伝送でＦｉ＝０、受信でＦｉ，Ｆｅを取って、伝送での場合と同じ入射で、つまりΦ１で発生するように、ＦｉとＦｅを調整することが可能である。
【０１５９】
過去の解決策と比較したこの解決策の優位点は、それらが地上焦点と直面するときにΦ１とΦ２に対する影響が同じであるため、ＦとＦｅが近い（低Ｆｉ）場合に残留物に対する姿勢誤差の追加の影響はないという点である。最後に、この解決策は任意の種類の軌道に有効である。欠点とは、内部周波数がない場合に、伝送自己補償が受信のそれと対応するために行うことができず、Ｆｅ／ｆが大きい場合に偏差が大きくなるという点である。
【０１６０】
２．６．３  伝送焦点信号の受信での負の使用
ここでは、我々は、反対の符号、つまりｆからｆ＋Ｆへ通過のために必要なその逆で、受信してから、それを内部周波数で完了するための伝送焦点変換周波数を使用する場合、我々は以下の中に総残留物を有する。
【０１６１】
ＦｅとＦｉが反対の符号である場合のｃｏｓ（Φ１）（Ｆｉ＋Ｆｅ＋ｆ）＋ｃｏｓ（Φ１）Ｆｅ−ｃｏｓ（２Φ）ｆ＝ｃｏｓ（Φ１）（Ｆｉ＋２Ｆｅ＋ｆ）−ｃｏｓ（Φ２）ｆ。
【０１６２】
Ｆｉ＝Ｆｉ′−２Ｆｅ＝Ｆ−Ｆｅである場合、我々は、内部変換Ｆｉ′での伝送の場合と同じ自己補償状態を有する。
【０１６３】
ＦｉのＦｉ′成分だけが、通常の内部変換に関して位相（または遅延）傾きのある実際の面に適用される。成分Ｆｉ″＝２Ｆｅは、遅延傾きのない実際の面で適用される。変換が、依然として焦点の方向に垂直に画定されてよい後部同等面で発生すると考えられてよい。この変換は、実際の面で反射し、この二重経路のために位相傾きで戻すために過去にこの面を直交して横切った子音号Ｆｅと、その位相傾きが実際の面かあの単一経路のためである信号Ｆｉ″と混合する。｜Ｆｉ″｜＝２｜Ｆｅ｜である場合、両方の傾きが同じ振幅となり、Ｆｅの変換が負であるため補償される。おそらく、正常なプリズムに関して、ｆ／（Ｆｉ′−Ｆｅ＋ｆ）＝ｆ／（Ｆ＋ｆ）内の異方性および増幅／削減の後に、後部で複製される前面での任務飛行信号ｆの入射から生じる位相傾きだけが残る。
【０１６４】
Ｆｅの伝送焦点放射木の偏差に対する、焦点に関する放射器偏差に対する、およびプリズムの姿勢に対する自己補償照準調整の感度は、ＳＳ１．５に表されるものと同じであり、内部Ｆｉ′および外部変換−Ｆｅ（つまり正のＦｅ）での伝送のケースには２．２である。同様に、自己補償の幾何学状態には関係なく、放射器の、および放射器間の偏差の、あるいはプリズムの姿勢の受信ビームに対する影響は、未変更である。
【０１６５】
これは、いったん内部周波数を有することが許されると、理想的な解決策である。
【０１６６】
２．６．４  伝送焦点信号だけでの受信変換
Ｆｉ＝０の場合には、Ｆｅ＜ｆおよび自己補償状態がｃｏｓ（Φ１）（ｆ＋Ｆｅ））＋ｃｏｓ（Φ１）Ｆｅ−ｃｏｓ（Φ２）ｆ＝ｃｏｓ（Φ１）（ｆ＋２Ｆ）−ｃｏｓ（Φ２）ｆ＝０でなければならない。ｆに比較され比較されＦが小さい場合、Φ２−Φ１＝２ｃｏｔ（Φ１）Ｆ／ｆである。伝送および受信自己補償ポイントであまり大きすぎる偏差が必要とされない場合には、Ｆ／ｆは再びここでも小さくなければならない。
【０１６７】
２．７  周波数Ｆｉ、Ｆｅ、ｆの分散
２．７．１  △Ｆバンドでの偏差の変動
角度偏差の増幅／削減は（Ｆ＋ｆ）／ｆ内にあるため、△ｆバンドで変化する。ビーム間の偏差での相対的な誤差は−△Ｆ／ｆ（Ｆ／（Ｆ＋ｆ））内にある。複数の放射器から生じる任務飛行パターンの角振幅は数度に限られるので、これは、数％（および正のＦ）という相対的なバンドのあらゆる問題を提示しない。
【０１６８】
２つの経路が考慮される場合、我々は総合的に相対的に大きなバンドを有することができ、経路あたり１つの変換周波数を有することが必要となる可能性がある。
【０１６９】
２．７．２  ＦｉとＦｅでの相対的な不安定性
単一放射器およびＦｉ＝０の場合、すべては、ただ１つの周波数ソースしかないように発生する。
【０１７０】
角度偏差の増幅／削減はｆ１／（ｆ１−Ｆ）内にある、あるいはｆ１が放射器の伝送周波数であり、Ｆは周波数変換の伝送周波数である。Ｆｉがゼロではない、および／または複数の放射器が存在する場合、Ｆおよびｆ１は別個の周波数である。相対的な不安定性から生じる角度偏差μでの相対的な誤差は、δμ／μ＜Ｓｔ−（（ｆ１＋Ｆ）／（ｆ１−Ｆ））Ｓｔと書かれ、Ｓｔ＝相対的な周波数安定性である（相対的なドップラーも含む）。影響は、＝２（Ｆ／ｆ）Ｓｔに相当するＦ＞＞ｆで最大である。あらゆる２つのビーム間の偏差での相対的な誤差は、変換の不安定性により生じた誤差のソースが共通であるので、より小さい。１０−５という相対的な安定性、つまり特殊な予防措置がない場合、絶対的な角度誤差は、想像される偏差の低い値を鑑みて重要ではないままである。
【０１７１】
周波数Ｆｉは、ｓｉｎ（Φ１）でｎ遅延傾きまたはｓｉｎ（Φ１）での位相傾きＦｉによって、受信同等面（前部または後部）、つまり実際の面での一定の位相で適用されなければならない。位相傾きは達成するのがさらに容易である場合があるが、名目上、理論値Ｆｉに関してセットアップされ、それはＦｉでδＦｉの場合にｓｉｎ（Φ１）δＦｉの位相傾き誤差を生じさせる。この誤差は、δΦ  ｃｏｓ（Φ２）ｆ＝ｓｉｎ（Φ１）δＦｉとなるように前部同等面での入射偏差δΦで補償される。直接的な分流の場合、我々はδΦ＝（Ｆｉ／ｆ）Ｓｔである。Ｆｉ／ｆ＝２０（偏差の大きな振幅）の場合、我々はδΦ＜２０  １０−５＜１０−２°を有する。
【０１７２】
受信焦点（ＳＳ２．６．３を参照すること）のある受信変換のケースは、Ｆｉ″が遅延傾きなしに適用されるために、異なる。他方、このケースは、ｃｏｓ（Φ２）ｆ  δΦ＝ｃｏｓ（Φ１））（（｜Ｆｉ″｜−２｜Ｆｅ｜）となるように、前部同等面での受信ビームの入射δΦによって補償される後部同等面での残留位相傾きを発生させる｜Ｆｉ″｜と２｜Ｆｅ｜の間の差異に敏感である。自己補償幾何学形状では、ｃｏｓ（Φ１）／ｃｏｓ（Φ２））＝（ｆ／（Ｆｉ′＋ｆ））およびδΦ＜３  Ｓｔ（｜Ｆｅ｜／ｆ）（ｆ／（Ｆｉ′＋ｆ））である。正のＦｉ′および偏差の大きな振幅（｜Ｆｅｆ｜＞２０）の場合、我々はδΦ＜３１０−２度である。
【０１７３】
相対的な安定性は、任務飛行ビームの開放が０．３°未満、つまりＬバンドでの３８ｍという有効アンテナバンドである場合に制約となる。この抑制は、適用するＦｉに遅延線を使用することによって、プリズム上またはプラットホーム上のＦｅ受信ポイントの１つで｜Ｆｉ″｜を２｜Ｆｅ｜の上に従属装置のようにさどうさせることによって、避けることができる。
【０１７４】
２．８  放射信号に基づいた幾何学形状（放射器および姿勢）の電子補正
放射器衛星２（その中心が図１の基準１を有する）およびプリズム衛星１（その中心が図１の基準Ａを有する）は、一定の直径の管の中で進化する２つの衛星のように分析できる。軸ＩＡは、アンテナ衛星の基準フレーム内のＹ軸から分岐する傾向がある。２つの衛星の間の距離および生じた曲率だけが偏差要因を形成する。それ以後、我々は該２つの衛星が、互いから１００ｋｍは離れていて、５ｋｍの管であると考える。
【０１７５】
両方の衛星とも自らの位置を知っており、衛星２の位置は衛星１に、いずれにせよ通過アンテナ制御命令のために存在しなければならないサービスチャネルを介して衛星１に伝送できる。Ａは、このようにして向き偏差を知り、面間の結合ポイントでの移相によって生じる影響を排除することができる。アンテナの姿勢誤差は、これがアンテナの実際の平面（姿勢誤差および放射偏差の命令３積）で発生しないのでわずかに生じた影響のこの補正を損わせるが、とりわけ姿勢誤差のすべての直接的な影響は補正されない。
【０１７６】
オプションとして、我々は、移相器のアレイアンテナのセットのレベルでそれを補正するために、プリズムの姿勢を測定することもできる。このためには、アンテナの２つの受信ポイント間の放射位相の差異を、２つの２組のポイントに関して測定するのでは不充分である。それぞれの組はプリズム基準フレーム内のＡＩベクターの成分を測定するために使用される。いったんＡＩの向きが既知となると、我々は、ＡＩの回りの回転でのその位置、つまり基本的にその横揺れ位置は別として、プリズムフレームの向きを知る。それから、システムは、横揺れ軸を除き、姿勢で完全に補正されるようになり、その場合すべては古典的な衛星に関して残る。放射信号に基づいているのかどうかに関係なく、いったん我々が姿勢の知識を有すると、我々は、プリズムの自然転送または自己補償関数のいくつかを保存するために、独立して影響の種類（姿勢または放射器）および我々が補正を希望するあるいは希望しない分散の軸を選ぶことができる。
【０１７７】
位相差異を測定するのは、任務飛行信号（レーダまた電気通信）とともに、または外部変換トーンであるいはこの目的のために導入されたトーンでの位相測定によって実行できる。我々は大きなアンテナ（＞２０ｍ）を目標としているので、妥当な精度（１ｃｍ）がすでに１度の３００分の１という姿勢精度を付与する。Ｆｉが非セロの場合に我々がすでに気付いた欠点とは、あるポイントからアンテナの他方に信号を送る必要性である。
【０１７８】
複数の別個の放射器のケースでは、我々は、ある特定の放射器で、あるいは実際の放射に関して参照される仮想放射方向で補償することができるが、姿勢測定は１つの放射器からまたは複数の放射器からの信号を使用する。ビーム幾何学形状に対する放射器間幾何学形状の変動の影響は、言うまでもなく補正されない。
【０１７９】
２．９  放射信号に基づいた変形の電子補正
変形△Ｐ（自己補償残留物△Ｐ（ｃｏｓ（Φ１）（Ｆｉ＋ｆ）−ｃｏｓ（Φ２）ｆ））の控除による）の補正は、各結合ポイントで、あるいは同じ結合ポイントに関連付けられるアレイアンテナタイルの移相器で実行される。第２ケースでは、我々は結合ポイント間を補間することができる。測定の手段が何であれ、この測定を放射信号から得られる平均平面の姿勢の測定と結合するのは有効である場合がある。
【０１８０】
放射信号は、すべての結合ポイントの姿勢に関して考えられる位相測定を汎用化することによってこの測定のためにも使用できる。
【０１８１】
２．１０  ＦｉまたはＦｅか
ＦｉはＦｅよりセットアップするのが簡単である場合がある。単一放射器の場合、自己補償されたプリズムの大きな（Ｆｉ＋ｆ）／ｆ割合の有効性は、放射の入射を増加し、このようにして任務飛行用アンテナの有効な面を増加し、感度を走査範囲に削減し、放射分布が放射器を介してではなく、プリズムを介して達成される場合に電波平面での変換の影響を削減することにある。他方、プリズムの姿勢に対する感度は、ビームの方向と自己補償照準調整の方向の両方に関して増加する。Ｆｉは、唯一の必要性が最小値の変換を生じさせることである場合には優れた解決策である。
【０１８２】
放射器束を使用すると、Ｆｉは、（Ｆｉは異方性を増すため）同じに両方の寸法で強力な振幅または偏差の削減を生じさせることができない。放射器を同じ衛星の中に統合しようとするとき、Ｆｅは主要部で使用されなければならない。
【０１８３】
２．１１  複数のプリズムとの結合
２．１１．１  両方のプリズムに共通な放射器
プリズム衛星１が軌道に沿って放射器衛星２を基準にして同じ側に位置する場合、それらは、非衝突と放射器の視界の遮蔽の不在の両方を保証するために、同じ軌道で、あるいは地球楕円率の、および／または軌道平面の差異を有する軌道で偏位されなければならない。同じ軌道で偏位するという解決策は、距離の差異のための放射器の視界の相対的な幾何学形状を拡大するまたは圧縮するという欠点を有し、それは、複数のプリズムが同じ地上ビームと、同じ任務飛行でともに結合する例、特に、１つのプリズムが地上への伝送およびその他の伝送を保証するケースでは有害となる場合がある。
【０１８４】
それらを同じ放射器の片側に配置することによってプリズムまたはプリズムの組み合わせを二重にすることが可能である。地上での同一ビーム直接受信可能区域に照準装置を調整しなければならない向かい合うプリズムの場合、それ以外の場合、地上での偏差が鏡幾何学形状のために逆にされるため、偏差変形関数をプリズムの一方で逆にすることが必要である。これは、「後部信号（Ｆ＋ｆ）−基準Ｆ」混合によってではなく、「基準（２ｆ＋Ｆ）−後部信号（Ｆ＋ｆ）」混合によって、Ｆ＋ｆをｆに変更することによって得られる。変形の自己補償関数は保存され、偏差は割合−（Ｆ＋ｆ）／ｆによって増加する。
【０１８５】
２．１１．２  各プリズムが他のプリズムの放射器を持つ
二重任務飛行経路に加えて、いくつかのでき通信任務飛行は、これが（１つの放射器内に、またはプリズムのケースでは複数の放射器に）搭載されて実行されない場合に任務飛行ビーム混合が実行でき、地上ネットワークとのアクセスが集中化できる１つまたは複数の地上ポイントへの二重接続経路を使用する。任務飛行が複数のプリズムを使用するとき、別のアプローチは、別のプリズムによって持たれる１つのプリズムの放射器を有すること、または逆も同様である。複数の放射器は、それが放射器に関して向かい合うプリズムを含むとき、我々がもっと先に見るように非常に完全にではなく、プリズムアンテナの周辺部、あるいはさらに容易に後部に配列することができる。
【０１８６】
２．１２  反射で動作するプリズムのケース
すべての前記は反射で動作するプリズムに同様に適用できるであろう。マルチ放射器動作は同じままとなるが、偏差の反転はなく、他方、変形および姿勢の誤差は補償されないが、二重化される。
【０１８７】
３．  インプリメンテーションアーキテクチャの分析
３．１  アンテナのアーキテクチャおよび面間の結合のアーキテクチャ
プリズムアンテナは信号分流加減器である。任務飛行に必要なビーム走査が、設定された基本的な分流の回りに追加される。基本的な分流は、（移相が分流全体に十分である相対的に小さいバンドの場合を除いて）原則的には、後部面と前部面の間の各点で生じる純粋な遅延によって得られなければならない。同等な前部面および後部面の２つの一致する点の間での幾何学形状の遅延に加えられることによって、遅延関数の目的は、総遅延をポイントのすべての組に一定にすることである。遅延関数は幾何学遅延の反対であり、それは結合された分流の場合二次元である。遅延値はほぼアンテナ寸法であるため、アンテナセクションにそれらを導入できるようにするために遅延の数を削減するには、この関数を広範囲にサンプリングすることが必要である。したがって、アンテナは、単一結合点を含むタイルで整合されなければならない。それから、変形は、タイルの内側ではもはや補償されないが、平坦さは特に大きな寸法で維持するのが困難であるため（ＳＳ１．８を参照のこと）これは概念の有効性には有害ではない。
【０１８８】
タイルの内側では、背面から前面に移動すると、アンテナを構成する手段が、図２に示される以下の異なる機能を実行する。つまり、グループ化／後部分割（図２の段階１）、後部増幅（段階２）、周波数変換（段階３）、固定および／または可変遅延（段階４）、グループ化／前部分割（段階５）である。これらの段階は、両方の方向で信号によってカバーされる。
【０１８９】
遅延の前の部分は、（固定および調整可能な遅延も必要とするが、プラットホームの中に残すことができない）現在のアレイアンテナと比較して変更されない。
【０１９０】
グループ化／分割は、がタイル内で見られる遅延関数の前部成分または後部成分を複製しなければならないため、等しい長さによって実行されない。あらゆるアンテナに関して、それは、通常、アンテナ寸法ごとに１つ、２つの分割／グループ化段階で編成される。ここでは、各段階は従われる遅延傾きである場合がある。一定の斜面を越えて、接続の長さを制限するためには、中心点からの微分化された長さでのスター構造よりむしろ、段階によって保証される寸法で位置合わせされるトランクに沿って連続する分岐で分散を採用することが好ましい。アクティブなアンテナ（統合された増幅を伴う）の場合、後部分割／グループ化は、信号がタイルの単一後部ポイントだけでサンプリングされる場合には必要ない。理解されるように、すべてにも関わらず、最小表面面積が保たれなければならないが、これは、後部放射素子の一体化した部分を形成するとして分割関数を処理するには十分に小さい。それから、通常行われるように、後部面を考えられる熱保護装置または補強剤に対して、あるいはＳＡＩＬ幾何学形状（／１／）の非常に特殊なケースでの太陽電池に対して使用可能にしておくことが可能である。
【０１９１】
後部増幅／受信は、非常に低い電力レベル（以下参照）を利用するため、プラットホームからまたはプラットホームへ信号を中継するための標準的なアレイアクティブアンテナで見つけられる主要な増幅／受信の修正として考えることができる。
【０１９２】
以下が結論付けられる。
【０１９３】
−周波数変換を除き、古典的なアーキテクチャに比較される唯一の重要な差異は、タイルの内側での固定遅延の導入である。それに対するニーズおよびその寸法記入（帯域幅および基本的な分流の回りでの任務飛行の調整不良に依存する）が未変更である制御可能な遅延も、タイル内のここになければならない。
【０１９４】
−タイルが破壊されなければならないパネルであるケースでは、固定遅延は追加の制約を生じさせず、逆にそれはパネルをプラットホームに接続するＲＦ伝送／受信ケーブルの代わりに来て、それがさらに多くの総長となり、配備を複雑にする。
【０１９５】
−原則は、最大の利点を引き出すために裁量をもって適用されなければならない。例えば、細長いアンテナのケースでは、人は、長さに対する変形を補償しようとするにすぎず、後者は、通常、機構の不正確さによって最も影響を及ぼされる配備の軸に対応するため、よりそうである。
【０１９６】
３．２  面間の結合（タイルのサイズ）をサンプリングする影響
面の間の結合をサンプリングしたという事実は、前面で、他の破裂の中でもアンテナ利得の損失につながるサブアレイローブの起点でのタイル間での破壊および変換を伴う位相分散を生じさせる。
【０１９７】
−放射器または姿勢の幾何学偏差もなく、変形もないときには、遅延機能がタイルの内側で、およびこの構成のためのタイルの間でセットアップされたので、破壊はない。最悪でも、正常なアンテナに関しては、主要な任務飛行調整不良があるときには、破壊は、制御可能な遅延関数もサンプリングされるという事実のために現れる。
【０１９８】
−幾何学偏差は、サンプリングされた形で前面で見つけられる後部面で位相分散を生じさせ、サブアレイローブのあるビームの（基準のアンテナフレーム内での）偏差を生じさせる。１°というビームの最大偏差に関してサブアレイローブを−１８ｄＢに、および利得の損失を０．２ｄＢに制限することを希望する場合、７λｆ（つまり、電気通信プリズムの場合、実際の１０λｆについて７λｆで
ある）未満という（照準調整方向に沿って見られるような）効果的なサンプリングが必要である。生じた影響の全体が、結合ポイントによって移相器を、あるいはタイルのすべての移相器で同じ移相を使用する、ＳＳ２．８に説明される幾何学形状の電子補正を適用することによって排除できる。それから、放射器または姿勢偏差にはもはや制限はない。姿勢が既知である場合、姿勢および放射器偏差は、独立して補正することができる。姿勢に対する直接的な影響は、他方、ローブを作成し直さないために、すべてのタイルおよびアンテナ移相器を必要とする位相傾きによって排除される。
【０１９９】
−姿勢または放射器の幾何学形状偏差が不在であるか、あるいはそれらの生じた影響に関して補正されるとき、結合のサンプリングは平均平面の回りでの変形輪郭に依存するにすぎず、平均平面の移動が幾何学形状の偏差である。パネルの局所的な斜面の矯正と組み合わされた電子変形補正がサンプリングを緩和できることが分かる（ＳＳ１．８）。
【０２００】
−複数の放射器が存在する場合、姿勢および放射の単一方向の生じた影響だけが排除または監視できる。後者は、好ましくは放射器の束の真中で選ばれる仮想であってよい。この補正された方向に関して放射器偏差の生じた影響は、プリズムを交差し、サンプリングを制約する。７λｆという効果的なサンプリングを使う場合、我々ははビーム束開放の＋／−１°だけを有してよい。
【０２０１】
３．３  後部リンクバランス、タイルの後部充填速度
プリズムおよび放射器から成り立つシステムの受信利得は、次の２つの段階で形成される。つまり、タイルがその後放射受信のレベルで後部リンクになる前のグループ化レベルである。ｓは任務飛行の最大信号対雑音比（Ｓ／Ｎ最大）であり、ｐがタイルの数である場合、タイルグループ化出力でのＳ′／Ｎ′最大は、ｓ／ｐにある。後部リンクは、ｐ個の信号Ｓ′およびｐ個の雑音Ｎを搬送し、雑音Ｎ″を加える。総雑音Ｂ′がこのリンクによって０．５ｄＢより多く影響を及ぼされないように、Ｎ′／Ｎ″＞８／ｐはタイルごとに検証されなければならない。Ｎ′を伝送するために各タイルで必要な電力を決定するためにどれが使用されても、これは、存在する信号がｓ／ｐ倍大きい最大にある。放射アンテナが面積で１ｍ＾２である、受信での総損失（＋雑音要因）および伝送が８ｄＢ（悲観的）になる、距離が１００ｋｍである、任務飛行対息幅が３００ＭＨｚである、タイルが１．４λＦ＋ｆで、１．４λＦ＋ｆの放射器によって見られる有効な表面積上で後部で充填される（すなわち、電気通信プリズムの場合、じっさいの面積２λＦ＋ｆの単一の放射素子が、１．４λＦ＋ｆ分、複数の基本的な放射体の結合によって放射器に向かって指示的にされる）と想定される場合には、伝送される電力はλＦ＋ｆに依存せず、０．１６ｓ／ｐ２Ｗである。ｓ＝２５ｄＢ、および１０枚のタイルという最小値を使用すると、０．５Ｗは従ってタイルごとに必要とされる。他方、増幅器は、線形モードで動作しなければならないので、２から３Ｗという標準ＭＭＩＣが提供されてよい。
【０２０２】
放射器によって伝送される信号は、信号の純度を保つため、およびアンテナの前部伝送電力が雑音にではなく、信号に専用のままとなることを確実にするために、高いＳ／Ｎの後部グループ化ポイントのそれぞれで受信されなければならない。ｐ舞いのタイルはともに割合ｐで純度を改善するために優先するのはとりわけ第２の制約である。Ｓ／Ｎ＞２０ｄＢが取られるであろう。前述されたのと同じ仮定を採用するどれが２Ｗという伝送電力を必要とするのか。
【０２０３】
ｐ個の初歩リンクから生じるプリズムの背面図は、アンテナの態様角度から生じるほとんどスケーリングで地球への任務飛行によて使用されるものと同じである。生じる幾何学形状の影響（放射器姿勢または偏差）が存在する場合、あらゆる２つが結合関数のサンプリングに関連付けられるな時サブアレイローブを持つ。しかし、後部サブアレイローブが、アイルが後部で非常に占有されないときには、それらはタイルの利得によて変調されないので、レベルでさらに高い（またはメインローブに等しくもある）。後部の非充填はエネルギー問題を構成しないが、サブアレイローブを介した寄生放射のリスクにつながることがある。低軌道のプリズムのために避けられる寄生放射は、地上起点のものである。過去に考えられたタイル充填は、それがＹ軸の回りで２０℃の半分角度でローブの束を閉じるので十分である。７λｆという効果的なメッシュを使用すると、前面でのサブアレイの第１ローブはメインローブから＋／−３°離れているが、「トランスペアレント」なビームの束の開放は＋／−１°に限られる。この３という同じ割合は、サブアレイローブと放射方向の間の後部で見られ、その結果、強力なアレイローブも複数の放射器での動作を妨げない。
【０２０４】
タイルあたり１．４λＦ＋ｆ（有効）による１．４λＦ＋ｆという放射要素で十分である（後部グループ化分割なし）と結論付けられる。ｆ／（２５（Ｆ＋ｆ））という後部充填速度は低く、通常（Ｆ＋ｆ）／ｆが大きいように、ますます
そうである。
【０２０５】
３．４  周波数変換
各タイルでは、伝送信号は、放射器によって伝送される内部信号または外部信号から（または地上から）あるいは２つの組み合わせから発することができる変換信号と混合される。任務飛行信号と同じ伝送レベル（２Ｗ）を外部変換信号に適用することによって、後部リンクバランスは、１０ＭＨｚフィルタ（３５ｄＢというＳ／Ｎ）での簡略な受信（および増幅）によって入力されるミキサーでの変換信号の純度を保証する。我々は、任務飛行証明に許可された周波数を選ぶことができる一方、これは外部変換信号には当てはまらない。しかしながら、物体での公差は、それが純粋なトーンまたはスポット周波数を必要とするという事実を鑑みてさらに維持できるであろう。外部変換基準のさらに自由に選ばれた別の周波数での伝送も考えられるが、混合はもはや直接的ではなく、一貫した周波数変更者（ｃｈａｎｇｅｒ）が先行しなければならない。しかしこのケースでは、外部基準は、任務飛行放射バンドの近隣に置くことができ、後部受信けいろを複製できない。
【０２０６】
任務信号のあるミキサーは、ちょうどその上にプリズム遅延の後に設置できるが、このケースでは変換トーンはこの遅延も通過しなければならず、それは、異なる周波数に位置するトーンおよび信号はともに通過できるため、リンクの重複を生じさせない。この解決策は、放射がビームと同じくらい多くの周波数チャネル上で発生するので、チャネルと同じくらい多くの結合を有するより、タイルあたり単一の結合ですべてのこのマルチプレックスを通すことが望ましいために、マルチビーム関数プリズムのケースでなおさらによい。解決策は、トーンＦおよび変換される信号Ｆ＋ｆが遅延線路誤差（拡大）の同じ影響を経験し、したがって変換後、これは変換のないケースでのように、周波数ｆだけで見られるという意味で第２の優位点も提供する。さらにタイル内の既存の移相器によって保証される純粋なトーン、簡略な移相に関して同等な概念である移相および遅延は、遅延で送られるトーンを有することを回避することを可能にする。２つの部分的に矛盾する変換も、Ｆとｆが何であれ、遅延を低周波数に日常的に設置するために適用できる。このようにして、単一低周波数遅延線路技術が、任意の型のプリズムを作成するために使用される。このアプローチの盲点は、ＳＳ２．７．２に説明され、移相がＦｉトーンの遅延に変わるときにＦｉ周波数不安定性に関係する。
【０２０７】
４．  静止マルチビーム電気通信での図、４００オフセットまたは複数のＬバンド４００Ｋｍビーム
４．１  モザイクのインプリメンテーション
標準的な電気通信任務飛行のマルチビームモザイクでは、通常複数の近隣のビームが、任務飛行バンドの複数の異なるサブバンドを使用し、これらの近隣のビームによて形成される初歩的なパターンはモザイクを形成するための周波数の再活用によって反復される。４つのサブバンドの場合、初歩的なパターンは菱形である。
【０２０８】
放射器によって作られるパターンは、菱形の整数から形成されなければならず、それからアンテナの内部マルチビーム関数（あるいはここではむしろマルチ束）によって反復される。後者はネットワークを形成する複数のビーム（英語ではＢＦＮ）、つまり、複数の前部グループ化／分割（ＳＳ３．１を参照すること）を使用し、それぞれが、単一放射器が存在するときに特定のビームにつながる。放射器の束が存在する場合、これらお特定のビームのそれぞれは、ビームの束を形成する雨に増加する。すでに指摘された優位点に加えて、プリズムの関心は、指定されたモザイクに必要なＢＦＮの数を削減することにある。
【０２０９】
電気通信プリズムは、地球の方向に関して４５°傾き、外部変換で動作する静止軌道で使用される。Ｌバンドアンテナは２０ｍ（２８ｍ実際の東西）という有効寸法を有し、我々はこのようにして、０．６°という開放のあるビームを有する。図３で示されるように１６ビームというパターンは、６．６λｆ（Ｅ／Ｗ）および７．７λｆ（Ｎ／Ｓ）という実際のメッシュを必要とする。地球の全面を覆う任務飛行の場合、このパターンは、約２５倍繰り返されなければならない。３つの衛星が、それぞれ直径４００ｋｍの３倍の４００ビームで世界的なカバレージを提供する。
【０２１０】
４．２  プリズムおよび放射器のアーキテクチャ
各放射器は、２５ｊ信号を、プリズムが並べ替えその２５ＢＦＮの１つの入力で向け直すことができる別個のチャネルで伝送する。（その他の種類のチャネリングの中で）周波数多重化が選ばれる場合、プリズムの周波数変換機能はすぐに達成される。別個のサブバンドを使用しなければならないパターのビームに対応するマルチプレックス間のサブセットの偏位がある。単一放射器は、変換周波数コームまたはそれを再構築できるようにする基準を伝送する。
【０２１１】
パターンの内側では、さまざまな放射器が同じサブバンドで動作しないという事実のために、ビーム間の空間の変動は小さく、いずれにせよ放射器間の幾何学形状のレベルでの構築で補償することができる。一方のパターンから他方へ、増幅率は（（Ｆｊ＋ｆ）／ｆで）変化するために内部空間は変化し、パターンは拡大するか、縮小する。これは、並置を維持するためにビームの幅を適応することによって、プリズムのマルチビーム関数で考慮に入れることができ、この適応はいずれにせよその他の理由（昌運調整方向でのアンテナの有効サイズの、地上での入射の変動）で必要である。△Ｆ＝２５△ｆおよびＦ／ｆ＝２０であるので、ここでは△ｆ／ｆとは少し異なる相対的な角度偏差も△Ｆ／Ｆによって制限されることにも注意する。数％という△ｆ／ｆの場合、誤差は１度の数百分の１にすぎない。
【０２１２】
伝送と受信の間の差動偏差は大きい場合があり、ＳＳ２．７に示されるように、割合ｆｔｒａｎｓｍｉｓｓｉｏｎ／ｆｒｅｃｅｐｔｉｏｎに等しい一定の割合Ｆｊｔｒａｎｓｍｉｓｓｉｏｎ／Ｆｊｒｅｃｅｐｔｉｏｎの採用が、２＊２５＊△ｆの代わりに、２５（（１＋最大（ｆｔｒａｎｓｍｉｓｓｉｏｎ／ｆｒｅｃｅｐｔｉｏｎ，ｆｒｅｃｅｐｔｉｏｎ／ｆｔｒａｎｓｍｉｓｓｉｏｎ））△ｆでなければならない放射リンクの総スペクトル占有のわずかな増加を犠牲にして問題を解決する。
【０２１３】
全体的に、このマルチビーム適用は、非常に高い周波数での放射が、最初に、ちょうど衛星を作るまで放射器間空間を削減できるようにし、第２に任務飛行の相対的バンドに類似する相対的バンドによって、多数ビームのスタックを可能にする絶対帯域幅を有することができるようにするという事実から益する。これは、すでに指摘されたように、幾何学形状およびレベルの特異性がこの目的のために割り当てられていないバンドでの作業を考えることを可能にする場合にも、衛星間リンクに割り当てられるバンドが高く、幅広いという事実と一貫している。
【０２１４】
伝送での１．５ＧＨｚおよびバンドの２０ＭＨｚを含む受信での１．６ＧＨｚでのバンドＬでの問題の図の場合、２５のチャネルのある放射でのスペクトル占有は、伝送で５００ＭＨｚ、および受信で５００ＭＨｚ（または、我々が定数Ｆｊｔｒａｎｓｍｉｓｓｉｏｎ／Ｆｊｒｅｃｅｐｔｉｏｎを検証することを希望するが、これが必要と考えられない場合には５３０ＭＨｚ）である。３２．２５ＧＨｚを受信放射の中心周波数、３２．７５ＧＨｚを伝送の中心周波数と解釈することにより、増幅割合は、伝送で２１．５、受信で２０．５となり、パターンの大きな寸法＋／−１．５度で１度の７５０分の１という最大誤差を生じさせるにすぎない。このようにして全体が、衛星間リンクの割り当てられたバンド３２−３３ＧＨｚに適合する。
【０２１５】
放射衛星２は、ある方向で１２メートル、および距離が１ｋｍに削減できる場合にそれぞれ５ｋｍ、２．４ｍ×１．４ｍという距離にある他方で７メートルというスパンのパターンを複製する天井の（ｌａｃｕｎａｒｙ）構造に１６本のアンテナを有する。言うまでもなく、第２オプションは衛星の観点から好まれており、相対的な距離の精度が、１度の７００分の１（初歩開放の開放の１２％）より大きいパターンの端部ビームの変位を生じさせないために、約５％でなければならないので、第１はナビゲーションの観点から好まれている。５ｋｍ離れた衛星の構造は、寸法制御に対する要件を有さず、５％という精度が放射器間の空間には十分である（すなわち１０ｃｍ）ことが注記され得る。最後に、さらに増幅を増し、放射器間空間を削減するために使用できるその他の依然として高い衛星間バンドがあることに注意する。
【０２１６】
４００ｋｍの地上直接受信可能区域のある４００ビームを提供し、２０メートルという有効アンテナサイズを必要とするこのような任務飛行は、寸法制御がλ／２０で必要とされるであろう大型アンテナで４００ＢＦＮを有することが必要となるであろうため、今日、古典的なアプローチでは達成が困難である。
【０２１７】
４．３  別個の放射衛星２を使用するケース
プリズム衛星１のその他の用途は別個の放射衛星２につながる。パターンのインプリメンテーションは、プリズムから見える各放射器で可視ホイールを作らせるこおによって可能のままとなる。これは、傾斜偏差およびプリズムの軌道に関する偏心の組み合わせを介して得られる。このアプローチの場合、相対的なナビゲーション精度での利得への一定の距離（１００ｋｍ）を求めることが好ましい。パターンは２４時間以内にそれ自体の回りを回転し、プリズムマルチビーム関数のレベルでモザイク回転の全体を行うことによってこの移動に付随することが必要であり、それが、この関数が他の場所で可変であることが必要とされない場合に制約を構成する可能性がある。
【０２１８】
５．  マイクロ波像のトラックに沿ったプリズムおよびＶＬＢＩ干渉計使用法
５．１  導入および原則
アンテナのサイズが、受動的なマイクロ波放射測定で、特にそれが、それが低い周波数と優れた解像度を調和させるという問題である表面の像（水文学、バイオマス、塩分濃度）を必要とするときに主要な困難を構成することは周知である。プリズム概念の使用は、すでに、その大型アンテナ機能に関して正当化されているが、互いに続く２つの衛星の幾何学形状は、寸法で解像度を得るためにトラックに沿った（軌道の地上突起物に沿った）ＶＬＢＩ技法の使用も可能にし（非常に長い基線干渉計使用法）、このようにして、横向き解像度を得ることができるようにする唯一の寸法でのアンテナサイズの制約を削減する。
【０２１９】
ＶＬＢＩ原則に従って、プリズムによって受信される信号の、放射器によって直接的に受信される信号の（ＩとＱでの統合および検出を含む）複雑な相互関連が、入信信号方向が放射プリズム軸となす角度９０−β０の関数として、信号の地上ソースの回りでの角度区別を行う。
【０２２０】
相互関連（ルート（｜＾２＋Ｑ＾２））の係数は、以下の形式である。
【０２２１】
−Ｂ＝帯域幅
−Ｄ＝放射器とプリズム間の距離
−９０−β０＝プリズム放射器軸での照準調整の角度
−ｔｏ＝Ｄｓｉｎ（β０）／Ｃ＝β０に対する焦点合わせを調節するための受信チャネルの１つの適用される遅延
である場合の｜ＳＩＮＣ（πＢ  Ｄ（ｓｉｎ（β）−ｓｉｎ（β０））／Ｃ）｜  角度解像度はδβ＝Ｃ／ＢＤである。地上での平均解像度はＤ＝１００ｋｍ、Ｂ＝２７ＭＨｚ（Ｌバンド放射測定割り当て）、および１０００ｋｍという衛星高度の場合０．１５ｋｍである。
【０２２２】
値β０の範囲を選ぶことによって、ＶＬＢＩ測定円錐の地球との公差は、トラックに大局的に横向きの線を生じさせる。プリズムの幾何学形状は、照準線に沿って突出されるその長い寸法が、強い横向きの成分も有し、その直接受信可能区域が、大きな角度でＶＬＢＩに等しい測定線を交差するビームを付与するほどでなければならない。
【０２２３】
トラックに沿ったイメージングは、衛星の変位によって得られ、横向きのイメージングはプリズムビームの走査によって得られる。衛星変位時に、複数の照準調整が、複数のβ０値のために同じポイント（トラックに沿った奥行き）で、複数の入射にアクセスするために、または放射測定解像度を改善するために更新することができる。
【０２２４】
５．２  縦揺れ軸に沿って拡張される衛星１を使って
図４に示されるように、軌道の平面内の、および地球に向かって傾斜されたベクターＰを取ることによって、自己補償照準調整円錐は衛星トラックに直行して交差する曲線に沿って地球に会う。プリズムが縦揺れ軸に沿って伸ばされた状態で、ビームの地上直接受信可能区域はトラックに沿って細長い。走査がこの直接受信可能区域を横向きに変位させ、プリズムの他の寸法は小さく、自己補償線は、後者の任意の位置に関して、その曲率にも関わらずビーム直接受信可能区域の大きな寸法内のままである。任務飛行がトラックに沿って奥行きのない単純な帯状だけを目標としている場合、β０は、自己補償線をピクセルで維持するためにビームの調整不良まで調節することができ、それからアンテナ変形制約は完全に緩和される。この緩和を１０という係数に制限することにより、我々は、（自己補償照準調整から分岐する）ＶＬＢＩの複数照準調整により奥行きを作成するための＋／−１０°という範囲を有する。
【０２２５】
５．３  （垂直軸に沿って拡張される）航海型のプリズム衛星１を使用して
ＳＡＩＬ型構成は、垂直線に沿って伸びるアンテナに完全に適している。トラックの各面の照準調整は、軌道に沿ったプリズムに関して他の側に位置する第２の放射器衛星を犠牲にして、およびプリズムの上で何も変更せずに可能である。図５は、プリズムが拡張する垂直軸に位置する観察者によって見られるイメージング幾何学形状を表す。
【０２２６】
放射器から発する変換信号または低い値の内部変換を使用すると、幾何学形状
に対する調節は、−４５°＋／−１０°、α＝５８°およびα′＝８０°の上昇
照準調整範囲で得ることができる。
【０２２７】
ＳＡＩＬ概念の非常に垂直に引き伸ばされたアンテナ（重力傾き）への固有の適切さに加えて、過去の構成に比較されたその他の優位点は、アンテナを５（サイズが要素０．５λｆの２．５λｆ空間）という割合でその大きな寸法で天井にすることができるあらゆるローブでの公差、つまりその他の放射要素を穴の中に配置することにより、複数周波数を達成するために利用できる態様である。この構成の欠点は、横向きの合わせ（ｒｅｇｉｓｔｒａｔｉｏｎ）が行う上昇での揺れが自己補償線に沿って起こらず、平坦さの緩和を１０という係数に保つために＋／−１０°に制限される点である。これは、最初に同じ再訪に関して、アンテナの長さに対する影響を伴うはるかに高い高度で飛行する必要性、第２の放射マイクロ衛星２に対する必要性を生じさせる結果となる。
【図面の簡単な説明】
本発明のその他の特徴および優位点は、さらに、以下の説明から分かるであろう。説明は、純粋に例証的であり、制限的ではない。それは添付図面を比較することにより読まれるべきである。
【図１】  本発明の考えられる実施態様に準拠するシステムの概略代表図である。
【図２】  さまざまなアンテナタイルによって実行される異なる機能の通観的な表現である。
【図３】  本発明の考えられる実施態様に準拠するシステムで得られてよいビームのモザイクの概略図である。
【図４】  マイクロ波イメージング用語のケースでの２つのイメージング形状寸法の概略表現である。
【図５】  マイクロ波イメージング用語のケースでの２つのイメージング形状寸法の概略表現である。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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