(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
地盤に既に打設された既設の鋼矢板と、
フランジ部が形成されていないウェブ端部を有するＴ形状部材とを備え、
上記Ｔ形状部材は、上記Ｔ形状部材における上記ウェブ端部が、上記鋼矢板のウェブ部の内側面又は外側面に沿うように、補強用として事後的に地盤内に打設され、
上記地盤内に打設されたＴ形状部材の上記ウェブ端部の地上側の一端が、上記鋼矢板のウェブ部の内側面又は外側面上端と、断面Ｌ字型に形成された連結部材を介して連結されていること
を特徴とする既設の鋼矢板の補強構造。
【請求項２】
地盤に既に打設された既設の鋼矢板と、
一のフランジ部の幅が他のフランジ部の幅以下とされ、当該一の幅の短い方のフランジ部が地上側の一端を除いて形成されているウェブ端部を有するＨ形状部材とを備え、
上記Ｈ形状部材は、Ｈ形状部材における当該一の幅の短い方のフランジ部が、上記鋼矢板のウェブ部の内側面又は外側面に沿うように、補強用として事後的に地盤内に打設され、
上記地盤内に打設されたＨ形状部材の上記ウェブ端部の地上側の一端が、上記鋼矢板のウェブ部の内側面又は外側面上端と、断面Ｌ字型に形成された連結部材を介して連結されていること
を特徴とする既設の鋼矢板の補強構造。
【請求項３】
断面Ｌ字型に形成された上記連結部材は、上記ウェブ端部の地上側の一端へボルト接合するためのボルト用長孔が形成されること
を特徴とする請求項１又は２に記載の既設の鋼矢板の補強構造。
【請求項４】
請求項１−３のうち何れか１項に記載の既設の鋼矢板の補強構造に使用される上記Ｔ形状部材又はＨ形状部材はそれぞれＴ形鋼又はＨ形鋼により構成されることを特徴とする既設の鋼矢板の補強用部材。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、土木建築分野における土留め壁、基礎構造、港湾河川の護岸・岸壁、さらには止水壁に用いる構造部材として用いられる既設の鋼矢板を補強するための既設の鋼矢板の補強構造、既設の鋼矢板の補強用形鋼に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
土木建築分野における土留め壁、基礎構造、港湾河川の護岸・岸壁、さらには止水壁に用いる構造部材として用いられる鋼矢板は、その幅方向の両端部に継手が設けられており、隣接する鋼矢板の継手を互いに嵌合させて地盤に打設することによって壁面を形成する。
【０００３】
従来においてこのような鋼矢板を補強する方法が提案されてきているが、最も一般的な補強方法として、例えば図１４に示すようなタイロッドを用いた方法が提案されている。地盤中に打設されて壁体を構成している鋼矢板７１に対してタイロッド７２が略水平方向に取り付けられ、更にこのタイロッド７２の他端側には、地盤中に埋設された控え杭７３が取り付けられる。しかしながら、この図１４に示す補強方法では、控え杭７３について地盤抵抗を確保するために鋼矢板から離れた背後地盤７５にこれを埋設する必要があり、補強のためにかかる背後地盤について広いスペースが必要となるという問題点があった。また、タイロッド７２は、引張応力に対しては抵抗することができるものの、圧縮荷重に対しては何ら抵抗することができず、地震時において鋼矢板７１が水平方向に前後振動した場合に、その振動を抑制することができなくなるという問題点もあった。
【０００４】
このため、特に近年において、特にこの鋼矢板の剛性を向上させるために、例えば、特許文献１、２に示すような地中連続壁用鋼材が提案されている。
【０００５】
この特許文献１、２の開示技術では例えば図１５(a),(b)に示すように、ハット形鋼矢板を用いた場合において、ウェブ部１０２の両端に一対のフランジ部１０３が連設され、さらにこのフランジ部１０３の他端にアーム部１０４が連設されている鋼矢板１０１と、ウェブ１１１両端にフランジ１１２ａ、１１２ｂが設けられたＨ形鋼１１０とからなる。ちなみに、アーム部１０４の先端には、隣接する他の鋼矢板１０１と連結するための継手１０５が設けられている。そしてこの鋼矢板１０１におけるウェブ部１０２外側にＨ形鋼１１０のフランジ１１２ａを固定している。即ち、このＨ形鋼１１０を固定することにより、断面剛性及び断面係数を向上させることが可能となる。
【特許文献１】特開２００２−２１２９４３号公報
【特許文献２】特開２００６−２４１８１６号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
このような特許文献１、２に開示されている地中連続壁用鋼材を応用し、既に地盤中に埋設されている既設の鋼矢板にＨ形鋼を事後的に補強する方法も案出することができる。かかる場合には、既設の鋼矢板が埋設されている地盤に対して、Ｈ形鋼における一方のフランジ部を、鋼矢板のウェブ部の側面に沿わせつつ地盤内に打設する。
【０００７】
しかしながら、図１６に示すように、鋼矢板８１のウェブ部８２の側面に沿わせつつ、Ｈ形鋼８５を地盤８０中に打設する際に、打設に伴って土がＨ形鋼８５の周囲へ押し退けられることになる。このとき、鋼矢板８１のウェブ部８２と、Ｈ形鋼８５のフランジ部８６との間に存在する土粒子は、ウェブ部８２とフランジ部８６との界面においてせん断変形を受けることになる。特にウェブ部８２、フランジ部８６の各表面は、センチメートルやミリメートルのオーダで鋼材表面に固着した土粒子や鋼材表面の粗度により凹凸が形成されており、表面が粗いのが通常であるところ、これらの界面を介してせん断力を受けた土粒子は、ウェブ部８２やフランジ部８６の表面において、それら表面から遠ざかる方向の動きが誘発される。その結果、かかるせん断力を受けた土粒子は膨張し、図１６に示すように膨張に伴う応力Ｐ１が既設の鋼矢板８１に負荷し、ひいては鋼矢板８１自体が、Ｈ形鋼８５から遠ざかる方向へと変形してしまう。
【０００８】
また既設の鋼矢板８１は、例えば図１７に示すように、Ｈ形鋼８５を打設する以前から背後地盤から受ける土圧により既に変形してしまっている場合もある。かかる場合には、Ｈ形鋼８５を地盤に垂直に打設するとウェブ部８２とフランジ部８６との間で隙間が生じることから、これらを溶接やボルトを介して直接接合することが困難になるという問題点があった。
【０００９】
そこで本発明は、上述した課題に鑑みて案出されたものであり、補強用部材を打設する際に既設の鋼矢板の変形を抑制することができ、また既設の鋼矢板と、補強用部材との間で隙間が形成されていても両者間で応力伝達性能を確保することによる効果的な補強を実現することが可能な既設の鋼矢板の補強構造、既設の鋼矢板の補強用部材を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
本発明者は、上述した課題を解決するために、Ｔ形状部材又はＨ形状部材のウェブ部又はフランジ部が、鋼矢板のウェブ部の内側面又は外側面に沿うように補強用として地盤内に打設され、上記ウェブ端部の地上側の一端が、鋼矢板のウェブ部の内側面又は外側面上端と連結された既設の鋼矢板の補強構造を提案した。
【００１１】
即ち、本願請求項１に記載の既設の鋼矢板の補強構造は、地盤に既に打設された既設の鋼矢板と、フランジ部が形成されていないウェブ端部を有するＴ形状部材とを備え、上記Ｔ形状部材は、上記Ｔ形状部材における上記ウェブ端部が、上記鋼矢板のウェブ部の内側面又は外側面に沿うように、補強用として事後的に地盤内に打設され、上記地盤内に打設されたＴ形状部材の上記ウェブ端部の地上側の一端が、上記鋼矢板のウェブ部の内側面又は外側面上端と、断面Ｌ字型に形成された連結部材を介して連結されていることを特徴とする。
【００１２】
また、本願請求項２に記載の既設の鋼矢板の補強構造は、地盤に既に打設された既設の鋼矢板と、一のフランジ部の幅が他のフランジ部の幅以下とされ、当該一の幅の短い方のフランジ部が地上側の一端を除いて形成されているウェブ端部を有するＨ形状部材とを備え、上記Ｈ形状部材は、Ｈ形状部材における当該一の幅の短い方のフランジ部が、上記鋼矢板のウェブ部の内側面又は外側面に沿うように、補強用として事後的に地盤内に打設され、上記地盤内に打設されたＨ形状部材の上記ウェブ端部の地上側の一端が、上記鋼矢板のウェブ部の内側面又は外側面上端と、断面Ｌ字型に形成された連結部材を介して連結されていることを特徴とする。
【００１３】
また、本願請求項３に記載の既設の鋼矢板の補強構造は、請求項１又は２に記載の発明において、断面Ｌ字型に形成された上記連結部材は、上記ウェブ端部の地上側の一端へボルト接合するためのボルト用長孔が形成されることを特徴とする。
【００１５】
また、本願請求項４に記載の既設の鋼矢板の補強用部材は、請求項１−３のうち何れか１項に記載の発明において、上記Ｔ形状部材又はＨ形状部材はそれぞれＴ形鋼又はＨ形鋼により構成されることを特徴とする。                                                   
【発明の効果】
【００１６】
上述した構成からなる本発明では、補強用部材の構造として、Ｔ形状部材では既設の鋼矢板側にフランジ部がなく、Ｈ形状部材については、既設の鋼矢板側となる一のフランジ部の幅Ｔ２が、他のフランジ部の幅Ｔ３以下とされている。このため、補強用部材の打設に伴い、Ｔ形状部材においてはウェブ端部、Ｈ形状部材においては一のフランジ部と、鋼矢板におけるウェブ部との間に挟まれる土粒子の量を小さくすることが可能となる。
【００１７】
このため、補強用部材の打設段階において、仮に補強用部材のウェブ端部又は一のフランジ部と鋼矢板におけるウェブ部との間に挟まれた土粒子がせん断変形を受け、体積膨張を受けた場合においても、かかる挟まれた土粒子の量そのものを低く抑えることができることから、土粒子の膨張に伴う応力の合計を低く抑えることができ、ひいては鋼矢板の変形を抑えることが可能となる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１８】
以下、本発明を実施するための最良の形態として、既設の鋼矢板の補強方法及び構造について、図面を参照しながら詳細に説明する。
【００１９】
図１は、本発明を適用した鋼矢板の補強構造１が適用される前の地中連続壁体１０の構成を示している。この地中連続壁は、土木建築分野における土留め壁、基礎構造、港湾河川の護岸・岸壁、さらには止水壁等に適用されるものである。
【００２０】
この地中連続壁体１０は、地盤に既に打設された既設の鋼矢板２からなる。鋼矢板２は、隣接する他の鋼矢板２との間で継手を介して連結されていわゆる壁体を構成してなる。
【００２１】
本発明を適用した鋼矢板の補強構造１は、かかる図１に示す地中連続壁体１０の鋼矢板２に対して、図２に示すようにＴ形状部材４を配設することにより構成される。この鋼矢板の補強構造１は、既設の鋼矢板２と、補強用として事後的に地盤内に打設されるＴ形状部材４とを備えている。鋼矢板２は、隣接する他の鋼矢板２との間で継手を介して連結されていわゆる壁体を構成してなる。
【００２２】
図２(a)は、本発明を適用した鋼矢板の補強構造１における、一の鋼矢板２並びＴ形状部材４に着目した場合の平面図を、図２(b)には、地盤に埋設された鋼矢板の補強構造１の側面図を示している。また、図３は、補強構造１における一の鋼矢板２並びにＴ形状部材に着目した場合の斜視図である。
【００２３】
鋼矢板２は、ウェブ部１１の両側に図中内側に向かって傾斜するようにフランジ部１２が一体に設けられ、そのフランジ部１２の先端からウェブ部１１に平行にアーム部１３が設けられ、更にそのアーム部１３の先端部に継手部１４が設けられている。この左右の継手部１４のうち、一方の継手部１４と、他方の継手部１４は、互いに点対称の形状となるように調整されている。この継手部１４は、隣接する鋼矢板２における継手部１４と互いに嵌合可能な形状で成形されており、特に嵌合時において継手部１４が相互に離脱しないように嵌合強度が高められている。
【００２４】
また、鋼矢板２は、熱間圧延加工による圧延鋼材であり、継手部１４が複雑な形状に成形され、継手部１４の強度が高められている鋼矢板であり、従来公知の一枚の鋼板を冷間曲げ加工により製作された鋼矢板と比較して、継手部を含めた鋼矢板全体としての曲げ剛性が高められている。
【００２５】
ちなみに、この鋼矢板２は、いわゆるハット形鋼矢板を例に挙げて説明をしているが、これに限定されるものではなく、Ｕ形鋼矢板、Ｚ形鋼矢板等のようにフランジ部を有するいかなる鋼矢板を適用するようにしてもよい。
【００２６】
Ｔ形状部材４は、圧延加工又は溶接加工により製作されるものであって、ウェブ部３１と、当該ウェブ部３１の端部３１ａに設けられたフランジ部３２とから構成され、ウェブ部３１の端部３１ｂには、何らフランジ部が構成されていない形状とされている。
【００２７】
このＴ形状部材４を打設する際は、Ｔ形状部材４におけるフランジ部が形成されていない端部３１ｂを、鋼矢板２のウェブ部１１の内側面又は外側面に沿わせつつ地盤内に打設する。これにより、Ｔ形状部材４の打設に伴って、かかる端部３１ｂと鋼矢板２におけるウェブ部１１との間に挟まれる土粒子の量は、地盤内応力の増加の観点からは無視できるほど少なく、よってＴ形状部材４打設に伴う既設鋼矢板２へ与える荷重影響も殆ど発生せず、ひいては鋼矢板２の変形を抑えることが可能となる。
【００２８】
このＴ形状部材４におけるウェブ部３１の地上側の一端は、鋼矢板２のウェブ部１１の内側面又は外側面上端と連結されている。Ｔ形状部材と鋼矢板２とを直接連結する場合は、溶接にて行われているが、これに限定されるものではなく、例えば、コーピングで覆うことで、連結してもよい。
【００２９】
ちなみに、溶接によれば、容易かつ強固に鋼矢板２とＴ形状部材４を固定することが可能である。但し、溶接の場合では、溶接熱の影響による鋼矢板２の形状変形の発生が生じることがある。コンクリートによるコーピングでは、溶接の場合のような固定作業時に入熱の影響がなく、鋼矢板２の形状変形を発生させずに固定することが可能となる。
【００３０】
また、Ｔ形状部材４を地盤に打設する際において、例えば図４(a)に示すように、連結部材４０を介して鋼矢板２に連結するようにしてもよい。連結部材４０は、図４(b)に示すように、断面Ｌ字形となるように鋼板を折り曲げて形成されてなり、ボルト用長孔４５と、ボルト用孔４６がそれぞれ上下２ヶ所に亘り設けられている。また、連結部材４０には、設計上必要に応じて、このＬ字形となるように折り曲げられた内側において、補剛リブ４７を取り付ける。ちなみに、ボルト用長孔４５は、Ｔ形状部材４におけるウェブ部３１へボルト接合するために形成されたものであり、またボルト用孔４６は、鋼矢板２におけるウェブ部１１へボルト接合するために形成されたものである。
【００３１】
ちなみに、図５は、この鋼矢板２とＴ形状部材４とを連結部材４０により接続して構成した地中連続壁体１０の斜視図である。
【００３２】
実際にこの連結部材４０を取り付ける際には、連結部材４０におけるボルト用長孔４５が形成されている面をＴ形状部材４におけるウェブ部３１の各面にそれぞれ当接させ、ボルト４２とナット４３によりこれらを螺着させる。また、連結部材４０におけるボルト用孔４６が形成されている面を、鋼矢板２におけるウェブ部１１に当接させ、ボルト１８とナット４１によりこれらを螺着させる。
【００３３】
なお、鋼矢板２に対するＴ形状部材４の位置は、一定でないことを考慮し、このボルト用長孔４５をいわゆる長孔で構成することに加え、幅を広く構成しておくことが望ましい。
【００３４】
このような連結部材４０を介してＴ形状部材４と鋼矢板２とを接合する方法では、例えば図１７に示すように、既設の鋼矢板２が、Ｔ形状部材４を打設する以前から既に変形してしまっている場合においても、これらを互いに接合することが可能となり、既設の鋼矢板２の補強が可能となる。
【００３５】
また、このような連結部材４０を有する構成からなる鋼矢板の補強構造１では、地震等のような繰り返し変形が加わる場合においても、鋼矢板２とＴ形状部材４との間で圧縮応力、引張応力の双方を伝達することができることから、耐震性を向上させることが可能となる。
【００３６】
次に、このような構成からなる鋼矢板の補強構造１を構築するための、本発明を適用した鋼矢板の補強方法について説明をする。以下の補強方法については、Ｔ形状部材４を鋼矢板２の内側面に沿わせて打設する方法を示しているが、外側面に沿わせて打設する場合も同様である。
【００３７】
先ず、図６(a)に示すように、既設の鋼矢板２が既に地盤中において埋設されているものとする。次に、この既設の鋼矢板２に対して、図６(b)に示すように、Ｔ形状部材４におけるウェブ部３１の端部３１ｂを、鋼矢板２のウェブ部１１の内側面に沿わせつつ地盤内に打設する。次に、図６(c)に示すように、打設が完了したＴ形状部材４におけるウェブ部３１の端部３１ｂの地上側の一端を、鋼矢板２のウェブ部１１の内側面上端とを直接または連結部材を介して連結する。
【００３８】
また、本発明を適用した鋼矢板の補強構造１では、図２においては、既設の鋼矢板２の内側面においてＴ形状部材４を打設する構成としている。このため、補強のためにかかる背後地盤について広いスペースを必要とすることが無くなり、省スペースによる補強を実現することができる。但し、スペースは少し嵩むが、より大きな剛性を得る補強効果を確保したい場合は、既設鋼矢板の外側面において、Ｔ形状部材４を打設する構成とする方がより好適である。
【００３９】
なお、上述した実施の形態においては、Ｔ形状部材４を補強材として鋼矢板２を補強する場合を例にとり説明をしたが、かかる場合に限定されるものではない。例えば図７〜９に示すように、Ｔ形状部材４の代替として、Ｈ形状部材３を使用するようにしてもよい。図８は、本発明を適用した鋼矢板の補強構造２における一の鋼矢板２並びにＨ形状部材３に着目した場合の斜視図を、図９は、その平面図を示している。
【００４０】
固い地盤に打設するときには、Ｔ形状部材では打設時にねじれてしまう恐れがある。そのため、このときは補強用部材の打設剛性を上げるために、既設の鋼矢板側に打設剛性を確保するための必要最低限の幅のフランジを取り付けたＨ形状部材を用いることで対応する。
【００４１】
Ｈ形状部材３は、圧延加工又は溶接加工により製作されるものであって、ウェブ部２１と、当該ウェブ部２１の両端に設けられた一対のフランジ部２２ａ、２２ｂとから構成されている。Ｈ形状部材３は、一のフランジ部２２ａの幅Ｔ２が、他のフランジ部２２ｂの幅Ｔ３以下とされている。また、このＨ形状部材３は、Ｔ形状部材４では打設時にそのウェブ部が変形してしまうことを抑制するために用いるものであるため、打設長さの短い方のフランジ部２２ａの幅は、打設重機による打設荷重に対して、Ｈ形状部材３の総断面積が、必要な断面積を確保できるだけの極力小さな幅寸法となるよう、設計にて調整する。特に、補強用鋼材と既設の鋼矢板のウェブ部を連結するために、Ｈ形状部材のフランジ部２２ａの幅Ｔ２が鋼矢板２におけるウェブ部１１の幅Ｔ１よりも短くなるようにすることは当然であるが、補強用部材打設による排土の影響を極力少なくするためにも、Ｔ２は、Ｔ１の５０％以下で構成されていることが望ましい。Ｔ２をＴ１の半分以下に抑え、Ｈ形状部材３のフランジ２２ａと既設鋼矢板２のウェブ１１とが互いに向かい合う面積と同等以上の面積を、既設鋼矢板２のウェブ１１とＨ形状部材３のフランジ２２ａとが重なっていない部分に設けることで、体積膨張し移動しようとする土粒子の総体積分を上記空間に逃がすことができ、既設鋼矢板側への荷重増加の発生を抑制することが出来る。
【００４２】
ちなみに、このＴ２の決定方法については、フランジ占有体積に置換される排土量、及びフランジ面に接触する土の平均粒径や密度に基づいて、土粒子内に発生する応力増加を計算し、既設矢板への影響を考慮すればより好適である。
【００４３】
このＨ形状部材３におけるフランジ部２２ａの地上側の一端は、鋼矢板２のウェブ部１１の内側面又は外側面上端と連結されている。ここを直接連結する手段としては、ボルト１８を介して行われているが、これに限定されるものではなく、例えば、溶接、接着、リベット、ビス、鋲等の何れかを適用するようにしてもよい。
【００４４】
ちなみに、溶接によれば、容易かつ強固に鋼矢板２とＨ形状部材３を固定することが可能である。但し、溶接の場合では、溶接熱の影響による鋼矢板２の形状変形の発生が生じることがある。接着、ボルト、リベット、ビス、鋲では、溶接の場合のような固定作業時に入熱の影響がなく、鋼矢板２の形状変形を発生させずに固定することが可能となる。ボルト１８やリベットを介した連結では、強固な固定が可能であるが、貫通孔の加工が必要となる。これに対して接着、ビス、鋲では、ボルト１８やリベットによる固定時において必要とされる貫通孔の加工工程を省略することができ、簡易な作業で固定を実現することが可能となる。
【００４５】
また、図１７に示すように、既設の鋼矢板２が既に傾いてしまっている場合には、Ｔ形状部材と同様に、図４（ｂ）に示すような連結部材４０を用いて、鋼矢板２とＨ形状部材３とを連結する。この際、Ｈ形状部材３のフランジ２２ａと連結部材４０とが干渉してしまう。このため、図１０（ａ）に示すように連結部材４０が取り付けられる長さに応じて、Ｈ形状部材３におけるフランジ２２ａの頭部を切断し、さらに図１０（ｂ）に示すように、頭部が切断されてフランジ２２ａが形成されていない部分において連結部材４０を設けるようにしてもよい。
【００４６】
このような構成からなる鋼矢板の補強構造２では、鋼矢板２にＨ形状部材３を固定して一体的な構造体とする上で、Ｈ形状部材３における一のフランジ部２２ａの面を、鋼矢板２におけるウェブ部１１の面と平行になるようにさせることが望ましい。その理由として、水圧等の外力を受けた場合に、鋼矢板２の曲げ方向とＨ形状部材３の強軸方向が一致するため、壁体全体の曲げ剛性を向上させることができるためである。
【００４７】
Ｈ形状部材３を用いたときの鋼矢板の補強方法は、図１１に示すように、基本的には上述したＴ形状部材を用いた補強方法と同じである。Ｈ形状部材３は、上述したように、一のフランジ部２２ａの幅Ｔ２が、他のフランジ部２２ｂの幅Ｔ３以下とされている。即ち、このフランジ部２２ａの面積を、フランジ部２２ｂの面積よりも小さく構成している。このため、このＨ形状部材３の打設に伴い、特にこのフランジ部２２ａと鋼矢板２におけるウェブ部１１との間に挟まれる土粒子の量を小さくすることが可能となる。
【００４８】
このため、図１１(b)に示す補強用部材の打設段階において、仮にフランジ部２２ａとウェブ部１１との間に挟まれた土粒子が、フランジ部２２ａとウェブ部１１との界面により生じるせん断変形を受け、体積膨張を受けた場合においても、かかる挟まれた土粒子の量そのものを低く抑えることができることから、土粒子の膨張に伴う応力の合計を低く抑えることができ、ひいては鋼矢板２の変形を抑えることが可能となり、最終的に図１１(c)に示すように打設が完了することになる。
【００４９】
特に、フランジ部２２ａの幅Ｔ２をウェブ部１１の幅Ｔ１の５０％以下で構成されているため、鋼矢板２におけるＨ形状部材３から遠ざかる方向への変形を高い確率を以って抑制することが可能となる。
【００５０】
なお本発明は、上述した実施の形態に限定されるものではない。図１２は、Ｔ形状部材４を打設する際に、Ｔ形状部材４におけるフランジ部が形成されていない端部３１ｂを、鋼矢板２のウェブ部１１の外側面に沿わせつつ地盤内に打設した例を示している。また図１３は、Ｈ形状部材３におけるフランジ部２２ａを鋼矢板２のウェブ部１１の外側面上端に当接させる例を示している。かかる構成においても上述した効果を奏することは勿論である。
【図面の簡単な説明】
【００５１】
【図１】本発明を適用した鋼矢板の補強構造が適用される前の地中連続壁体の構成を示す図である。
【図２】(a)は、本発明を適用した鋼矢板の補強構造について、Ｔ形状部材を補強材として利用する場合の平面図であり、(b)は、地盤に埋設された鋼矢板の補強構造の側面図である。
【図３】本発明を適用した鋼矢板の補強構造における一の鋼矢板並びにＴ形状部材に着目した場合の斜視図である。
【図４】連結部材を介してＴ形状部材と鋼矢板とを連結する場合について説明するための図である。
【図５】Ｔ形状部材と鋼矢板とを連結部材を用いて連結することにより地中連続壁体を構成した例を示す図である。
【図６】本発明を適用した鋼矢板の補強方法について説明するための図である。
【図７】本発明を適用した鋼矢板の補強構造により構成される地中連続壁体の例を示す図である。
【図８】本発明を適用した鋼矢板の補強構造における一の鋼矢板並びにＨ形状部材に着目した場合の斜視図である。
【図９】本発明を適用した鋼矢板の補強構造の平面図である。
【図１０】(a)は、連結部材が取り付けられる長さに応じてＨ形状部材におけるフランジの頭部を切断した図であり、(b)は、連結部材を実際に設けた状態を示す図である。
【図１１】本発明を適用した鋼矢板の補強方法について説明するための他の形態の図である。
【図１２】Ｔ形状部材におけるフランジ部が形成されていない端部を、鋼矢板のウェブ部の外側面に沿わせつつ地盤内に打設した例を示す図である。
【図１３】Ｈ形状部材におけるフランジ部を鋼矢板のウェブ部の外側面上端に当接させる例を示す図である。
【図１４】タイロッドを用いて鋼矢板を補強する方法について説明するための図である。
【図１５】鋼矢板の剛性を向上させる従来の地中連続壁用鋼材の例について説明するための図である。
【図１６】従来技術の問題点について説明するための図である。
【図１７】従来技術の問題点について説明するための他の図である。
【符号の説明】
【００５２】
１  鋼矢板の補強構造
２  鋼矢板
３  Ｈ形状部材
４  Ｔ形状部材
１０  地中連続壁体
１１  鋼矢板のウェブ部
１２  鋼矢板のフランジ部
１３  鋼矢板のアーム部
１４  鋼矢板の継手部
１８  ボルト
２１  Ｈ形状部材のウェブ部
２２  Ｈ形状部材のフランジ部
３１  Ｔ形状部材のウェブ部
３２  Ｔ形状部材のフランジ部
４０  連結部材
４１  ナット
４２  ボルト
４３  ナット
４５  連結部材のボルト用長孔
４６  連結部材のボルト用孔
４７  連結部材の補剛リブ
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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