(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
（ａ）被記録媒体上に、下塗り液を付与する工程と、
（ｂ）前記下塗り液上に着色液を吐出して画像形成を行う工程と、
（ｃ）前記着色液を硬化させる工程とを含み、
前記着色液は複数のインク組成物からなる多色インクセットであり、
前記着色液が、バイオレット、ブルー、グリーン、オレンジ及びレッドよりなる群から選択される少なくとも１色のインク組成物、並びに、シアン色、マゼンタ色、イエロー色、ブラック色及びホワイト色のインク組成物を含み、
下塗り液を付与する工程の後、画像形成を行う工程の前に、下塗り液を半硬化させる工程を含み、
少なくとも１色のインク組成物を吐出後、該インク組成物を半硬化する工程をさらに含み、
前記着色液の表面張力をγｋとし、下塗り液の表面張力をγｓとしたとき、γｋ＞γｓであり、
前記着色液を吐出して画像形成を行う工程が、ホワイト色のインク組成物を吐出する工程、シアン色のインク組成物を吐出する工程、マゼンタ色のインク組成物を吐出する工程、バイオレット、ブルー、グリーン、オレンジ及びレッドよりなる群から選択された少なくとも１色のインク組成物を吐出する工程、イエロー色のインク組成物を吐出する工程、並びに、ブラック色のインク組成物を吐出する工程をこの順で含むことを特徴とする
インクジェット記録方法。
【請求項２】
前記着色液がバイオレット、グリーン及びオレンジよりなる群から選択される少なくとも１色のインク組成物を含む、請求項１に記載のインクジェット記録方法。
【請求項３】
前記着色液が、バイオレット色のインク組成物、グリーン色のインク組成物及びオレンジ色のインク組成物を含む、請求項１又は２に記載のインクジェット記録方法。
【請求項４】
前記バイオレット色のインク組成物が、ピグメントバイオレット２３を含有する、請求項１〜３いずれか１つに記載のインクジェット記録方法。
【請求項５】
前記オレンジ色のインク組成物が、ピグメントオレンジ３６を含有する、請求項１〜４いずれか１つに記載のインクジェット記録方法。
【請求項６】
前記グリーン色のインク組成物が、ピグメントグリーン７を含有する、請求項１〜５いずれか１つに記載のインクジェット記録方法。
【請求項７】
前記シアン色のインク組成物が、ピグメントブルー１５：３及び／又はピグメントブルー１５：４を含有する、請求項１〜６いずれか１つに記載のインクジェット記録方法。
【請求項８】
前記マゼンタ色のインク組成物が、ピグメントレッド１２２及び／又はピグメントバイオレット１９を含有する、請求項１〜７いずれか１つに記載のインクジェット記録方法。
【請求項９】
前記イエロー色のインク組成物が、ピグメントイエロー１５５及び／又はピグメントイエロー１８０を含有する、請求項１〜８いずれか１つに記載のインクジェット記録方法。
【請求項１０】
前記ホワイト色のインク組成物が酸化チタンを含有する、請求項１〜９いずれか１つに記載のインクジェット記録方法。
【請求項１１】
以下の工程をこの順で有する、請求項１〜１０いずれか１つに記載のインクジェット記録方法。
（ａ−１）被記録媒体上に、下塗り液を付与する工程
（ａ−２）下塗り液を半硬化させる工程、
（ｂ−１）ホワイト色のインク組成物を下塗り液の上に吐出して画像形成を行う工程、
（ｃ−１）前記ホワイト色のインク組成物を半硬化する工程、
（ｂ−２）シアン色のインク組成物を吐出して画像形成を行う工程、
（ｃ−２）前記シアン色のインク組成物を半硬化する工程、
（ｂ−３）マゼンタ色のインク組成物を吐出して画像形成を行う工程、
（ｃ−３）前記マゼンタ色のインク組成物を半硬化する工程、
（ｂ−４）バイオレット、ブルー、グリーン、オレンジ及びレッドよりなる群から選択された少なくとも１色のインク組成物を吐出して画像形成を行う工程、
（ｃ−４）バイオレット、ブルー、グリーン、オレンジ及びレッドよりなる群から選択された少なくとも１色の前記インク組成物を半硬化する工程、
（ｂ−５）イエロー色のインク組成物を吐出して画像形成を行う工程、
（ｃ−５）前記イエロー色のインク組成物を半硬化する工程、
（ｂ−６）ブラック色のインク組成物を吐出して画像形成を行う工程、及び
（ｃ−６）前記下塗り液及び全ての着色液を完全に硬化する工程
【請求項１２】
下塗り液を半硬化させる工程が、下塗り液の硬化が外部よりも内部でより進行する工程である、請求項１〜１１いずれか１つに記載のインクジェット記録方法。
【請求項１３】
インク組成物を半硬化する工程が、インク組成物の硬化が外部よりも内部でより進行する工程である、請求項１〜１２いずれか１つに記載のインクジェット記録方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明はインクジェット記録方法に関し、詳しくは、下塗り液及び着色液を用いたインクジェット記録方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
インク吐出口からインクを液滴で吐出するインクジェット方式は、小型で安価であり、被記録媒体に非接触で画像形成が可能である等の理由から多くのプリンタに用いられている。これらインクジェット方式の中でも、圧電素子の変形を利用しインクを吐出させるピエゾインクジェット方式、及び熱エネルギーによるインクの沸騰現象を利用しインクを液滴吐出する熱インクジェット方式は、高解像度、高速印字性に優れるという特徴を有する。
【０００３】
最近では、家庭用又はオフィス用の写真印刷や文書印刷に留まらず、インクジェットプリンターを用いた商業用印刷機器や産業用印刷機器の開発が行なわれるようになってきた。
従来の家庭用又はオフィス用のインクジェットインク及びインクジェット記録方法に対して、商業用印刷機器や産業用印刷機器を目的としたインクジェットインク及び記録方法には、（１）形成した画像の色再現性が広いこと、（２）プラスチックなどの非浸透型の非記録媒体を含むあらゆる被記録媒体に印刷可能なこと、（３）シングルパス方式を用いた高速印刷が可能なこと、が強く要求されるようになってきた。
【０００４】
家庭用又はオフィス用のインクジェットインク及び記録方法は、写真プリント又は文書印刷を意図して開発されてきたケースが多く、商業用や産業用の印刷物としては色再現性が狭いことが重要な課題として挙げられる。
また、非吸収性の被記録媒体に記録を行う場合には、従来のインク及び方法は、打滴後の液滴の乾燥や被記録媒体への浸透に時間が掛かると、画像に滲みが生じやすく、また、被記録媒体上で隣接するインク液滴間で混合が生じ、鮮鋭な画像形成の妨げとなるなど、実用上問題があった。さらに、非吸収性の被記録媒体に記録した画像のもう一つの問題点としては、被記録媒体から剥がれやすく、擦過性に劣るなど、画像の定着性が良好ではないことが挙げられる。
さらに、シングルパス方式を用いた高速印刷に適応した場合の課題としては、打滴干渉による色ムラ等の発生が挙げられる。打滴干渉とは、打滴された隣接の液滴が合一して液滴の移動が起こるために、着弾した位置からのずれ、細線を描く場合には線幅の不均一が生じ、着色面を描く場合には色ムラ等が発生する現象をいう。
【０００５】
上記課題を解決する方法として、これまでに様々な技術が提案されてきた。その例としては、放射線硬化型下塗りを設置し、硬化中に、その上に着色画像を形成する方法が挙げられる（例えば、特許文献１参照）。
また、所望の色再現域を達成するために、ピグメントオレンジやピグメントグリーンなど特色顔料を用いた放射線硬化型インクジェットインクが開示されている（例えば、特許文献２参照）。
【０００６】
さらに、高速印刷時の高精細な描画性を付与するための試みとしては、反応性を有する２液式のインクを用い、被記録媒体上において両者を反応させるものがあり、例えば、塩基性ポリマーを有する液体を付着させた後、アニオン染料を含有するインクを記録する方法（例えば、特許文献３参照）や、カチオン性物質を含む液体組成物を適用した後、アニオン性化合物と着色剤を含有するインクを適用する方法（例えば、特許文献４参照）、等が開示されている。
【０００７】
また、非浸透性媒体に対する定着性も考慮したインクとして、紫外線硬化型インクを適用し、被記録媒体上に吐出した紫外線硬化型色インクのドットにそれぞれの吐出タイミングに合わせて紫外線を照射し、増粘させて隣接するドットが互いに混合しない程度にプレ硬化させ、その後さらに紫外線を照射して本硬化させるインクジェット記録方法が提案されている（例えば、特許文献５参照）。
さらに、透明又は半透明な非吸収性被記録媒体上に、放射線硬化型白色インクを下塗り層として均一に塗設し、放射線照射により固化あるいは増粘させた後に、放射線硬化型色インクセットを用いたインクジェット記録を行うことにより色インクの視認性、滲み、種々の被記録媒体間での画像が異なってしまう問題を改良する技術（例えば、特許文献６参照）が提案されている。また、上記放射線硬化型白色インクに替えて、実質上、透明な活性光線硬化型インクをインクジェットヘッドにより塗設する技術（例えば、特許文献７参照）も提案されている。
【０００８】
【特許文献１】特開２０００−１４１６１６号公報
【特許文献２】特表２００３−５３１２２３号公報
【特許文献３】特開昭６３−６０７８３号公報
【特許文献４】特開平８−１７４９９７号公報
【特許文献５】特開２００４−４２５４８号公報
【特許文献６】特開２００３−１４５７４５号公報
【特許文献７】特開２００５−９６２５４号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
しかしながら、特許文献１に記載の方法は、異なる色のインクを積層する場合、色間での滲みを防止することが難しく、また、特許文献２に記載の方法は、色再現域拡大には有効性が認められるが、主にカチオン重合性系を用いることを特徴としており、水分等の影響を受けやすく、インクの保存安定性が懸念される。
特許文献３に記載の方法では、特定の基材に対しては打滴干渉や滲みの問題は回避できるが、画像の定着性の観点では不十分である。一方、特許文献６に記載の方法では、滲みは抑制され、画像の定着性は改善されているが、種々の被記録媒体間での画像が異なってしまう問題は残っており、液滴間の混合に起因する線幅の不均一や色ムラ等の解消には不十分である。また、特許文献４及び５に記載の方法では液滴間の混合に起因する線幅の不均一や色ムラ等の解消には不十分である。さらに、特許文献７に記載の方法によっても、液滴間の混合に起因する線幅の不均一や色ムラ等の問題が残る。
【００１０】
本発明は、上記の問題に鑑みてなされたものであり、特に本発明では、（１）ＰＡＮＴＯＮＥ色再現域と同等の色再現域を確保すること、（２）画像の定着性（速乾性）に優れていること、及び、（３）シングルパス方式記録方法に適していること、との３点を兼ね備えたインクジェット記録方法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
本発明が解決しようとする上記の課題は下記＜１＞に記載の手段によって解決された。好ましい実施態様である＜２＞〜＜１５＞と共に以下に示す。
＜１＞  （ａ）被記録媒体上に、下塗り液を付与する工程と、（ｂ）前記下塗り液上に着色液を吐出して画像形成を行う工程と、（ｃ）前記着色液を硬化させる工程とを含み、前記着色液は複数のインク組成物からなる多色インクセットであり、前記着色液が、バイオレット、ブルー、グリーン、オレンジ及びレッドよりなる群から選択される少なくとも１色のインク組成物を含むことを特徴とするインクジェット記録方法、
＜２＞  下塗り液を付与する工程の後、画像形成を行う工程の前に、下塗り液を半硬化させる工程を含む、上記＜１＞に記載のインクジェット記録方法、
＜３＞  少なくとも１色のインク組成物を吐出後、該インク組成物を半硬化する工程をさらに含む、上記＜１＞又は上記＜２＞に記載のインクジェット記録方法、
＜４＞  前記着色液の表面張力をγｋとし、下塗り液の表面張力をγｓとしたとき、γｋ＞γｓである、上記＜１＞〜上記＜３＞いずれか１つに記載のインクジェット記録方法、
＜５＞  前記着色液が、バイオレット、ブルー、グリーン、オレンジ及びレッドよりなる群から選択された少なくとも１色のインク組成物、並びに、シアン色、マゼンタ色、イエロー色、ブラック色及びホワイト色のインク組成物を含む、上記＜１＞〜上記＜４＞いずれか１つに記載のインクジェット記録方法、
＜６＞  前記着色液を吐出して画像形成を行う工程が、ホワイト色のインク組成物を吐出する工程、シアン色のインク組成物を吐出する工程、マゼンタ色のインク組成物を吐出する工程、バイオレット、ブルー、グリーン、オレンジ及びレッドよりなる群から選択された少なくとも１色のインク組成物を吐出する工程、イエロー色のインク組成物を吐出する工程、並びに、ブラック色のインク組成物を吐出する工程をこの順で含む、上記＜１＞〜上記＜５＞いずれか１つに記載のインクジェット記録方法、
＜７＞  前記着色液がバイオレット、グリーン及びオレンジよりなる群から選択される少なくとも１色のインク組成物を含む、上記＜１＞〜上記＜６＞いずれか１つに記載のインクジェット記録方法、
＜８＞  前記着色液が、バイオレット色のインク組成物、グリーン色のインク組成物及びオレンジ色のインク組成物を含む、上記＜１＞〜上記＜７＞いずれか１つに記載のインクジェット記録方法、
＜９＞  前記バイオレット色のインク組成物が、ピグメントバイオレット２３を含有する、上記＜１＞〜上記＜８＞いずれか１つに記載のインクジェット記録方法、
＜１０＞  前記オレンジ色のインク組成物が、ピグメントオレンジ３６を含有する、上記＜１＞〜上記＜９＞いずれか１つに記載のインクジェット記録方法、
＜１１＞  前記グリーン色のインク組成物が、ピグメントグリーン７を含有する、上記＜１＞〜上記＜１０＞いずれか１つに記載のインクジェット記録方法、
＜１２＞  前記シアン色のインク組成物が、ピグメントブルー１５：３及び／又はピグメントブルー１５：４を含有する、上記＜５＞〜上記＜１１＞いずれか１つに記載のインクジェット記録方法、
＜１３＞  前記マゼンタ色のインク組成物が、ピグメントレッド１２２及び／又はピグメントバイオレット１９を含有する、上記＜５＞〜上記＜１２＞いずれか１つに記載のインクジェット記録方法、
＜１４＞  前記イエロー色のインク組成物が、ピグメントイエロー１５５及び／又はピグメントイエロー１８０を含有する、上記＜５＞〜上記＜１３＞いずれか１つに記載のインクジェット記録方法、
＜１５＞  前記ホワイト色のインク組成物が酸化チタンを含有する、上記＜５＞〜上記＜１４＞いずれか１つに記載のインクジェット記録方法。
【発明の効果】
【００１２】
本発明によれば、（１）ＰＡＮＴＯＮＥ色再現域と同等の色再現域が確保でき、（２）画像の定着性（速乾性）に優れ、かつ、（３）シングルパス方式記録方法に適したインクジェット記録方法を提供することができた。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１３】
本発明のインクジェット記録方法は、（ａ）被記録媒体上に、下塗り液を付与する工程と、（ｂ）前記下塗り液上に着色液を吐出して画像形成を行う工程と、（ｃ）前記着色液を硬化させる工程とを含み、前記着色液は複数のインク組成物からなる多色インクセットであり、前記着色液が、バイオレット、ブルー、グリーン、オレンジ及びレッドよりなる群から選択される少なくとも１色のインク組成物を含むことを特徴とする。
また、下塗り液を付与する工程の後、画像形成を行う工程の前に、下塗り液を半硬化させる工程を含むことが好ましく、少なくとも１色のインク組成物を吐出後、該インク組成物を半硬化する工程をさらに含むことが好ましい。
以下、本発明について詳細に説明する。
【００１４】
本発明において、着色液がバイオレット、ブルー、グリーン、オレンジ及びレッドよりなる群から選択される少なくとも１色のインク組成物を含有することにより、従来のインク組成物を用いたインクジェット記録方法に比べて色再現性に優れる。
【００１５】
本発明は、被記録媒体上に下塗り層を付与し、好ましくはこれを半硬化させ、その後、下塗り液上に活性放射線の照射により硬化するインク組成物を吐出し、吐出されたインク組成物を活性放射線により硬化させるインクジェット記録方法である。
なお、本発明において、着色液は、複数のインク組成物（本発明において、インク組成物を単にインク又はインク液ともいう。）からなる多色のインクセットである。所望の画像に応じて、一色のインク組成物のみを吐出する場合もあるが、フルカラー画像を形成するためには、多色のインク組成物を順次又は同時に吐出して画像形成を行う。
後に詳述するが「半硬化」とは、部分的な硬化（partially cured; partial curing）を意味し、下塗り液及び／又は着色液が部分的に硬化しているが完全に硬化していない状態をいう。
本発明において画像とは、文字、図表及び写真等を含む光学的情報であって、モノクロ、モノカラー及びフルカラーのいずれであってもよい。
【００１６】
一般にインクジェット記録方法においては、高い画像濃度を得るために互いに重なり部分を有して付与された隣接のインク液滴が、乾燥前に被記録媒体上に留まって接触するため、隣接のインク液滴が互いに合一して画像の滲みや細線の線幅の不均一が発生し、鮮鋭な画像の形成性が損なわれやすい。しかし、本発明のインクジェット記録方法においては、被記録媒体上に下塗り層を付与する構成とすることにより、下塗り液上にインク液滴が互いに重なり部分を有して付与されても、下塗り液とインク液滴の相互作用により、これら隣接のインク液滴間の合一を抑えることができる。特に、被記録媒体上に下塗り層を付与した後、インクを付与する前に下塗り層を半硬化することが好ましい。これにより、画像の滲み、画像中の細線などの線幅の不均一及び着色面の色ムラの発生が効果的に防止される。したがって本発明のインクジェット記録方法によれば、均一幅で鮮鋭なライン形成が可能であり、反転文字など打滴密度の高いインクジェット画像の記録を細線等の微細像の再現よく行なうことができる。
本発明のインクジェット記録方法は、例えば、被記録媒体として液体吸収性の低い非浸透性ないし緩浸透性の記録媒体に画像を記録する場合に特に有効である。
【００１７】
ここで、隣接のインク液滴とは、単一色のインクを用いてインク吐出口から打滴される液滴であって重なり部分を有して打滴されるもの、あるいは色違いのインクを用いてインク吐出口から打滴される液滴であって重なり部分を有して打滴されるものを意味する。隣接のインク液滴は、打滴が同時である液滴であってもよいし、先行打滴と後続打滴の関係である先行液滴と後続液滴であってもよい。
【００１８】
本発明においては、画像を形成するための液体として、少なくとも１種のインクと少なくとも１種の下塗り液とを用いる。下塗り液はインクと組成が異なることが好ましい。また、下塗り液は、被記録媒体上にインク液滴の吐出によって形成される画像と同一領域もしくは該画像より広い領域に付与することが好ましい。
また、本発明におけるインクは、複数色のインクを多色インクセットとして用いる。さらに多色インクセットを用いて画像を形成する場合、各色のインク吐出後にさらにそのインク液滴を半硬化する構成とすることが好ましい。
【００１９】
本発明のインクジェット記録方法の具体的な構成の１つは、被記録媒体に打滴される複数色のインク液滴が、前記画像を形成するための重合性又は架橋性の材料を含有しており、かつ下塗り液と組成が異なり、重合性又は架橋性の材料を含有する下塗り液を、前記インク液滴で形成される画像と同一もしくは該画像よりも広い範囲に予め被記録媒体に付与する工程と、被記録媒体上に付与された前記下塗り液に活性エネルギー線又は熱を与える工程と、活性エネルギー線又は熱を与え半硬化させた後、前記被記録媒体の下塗り液が付与された側に、前記複数色のインク液滴を打滴する工程と、を設けた構成である。
【００２０】
また、上記のように予め下塗り液を付与しておき、その後に少なくとも多色のインク液滴全てを打滴した後には、優れた定着性を得る観点から、エネルギーを付与することで記録画像を定着する工程を設けることが好ましい。エネルギーの付与により、含まれる重合性又は架橋性材料の重合又は架橋による硬化反応を促進させ、より強固な画像をより効率よく形成することができる。例えば重合開始剤を含む系では、活性エネルギー線や加熱などの活性エネルギーの付与により重合開始剤の分解による活性種の発生が促進されると共に、活性種の増加や温度上昇により、活性種に起因する重合性又は架橋性材料の重合又は架橋による硬化反応が促進される。
【００２１】
エネルギーの付与は、活性エネルギー線（活性エネルギー線を活性放射線ともいう。）の照射又は加熱によって好適に行うことができる。活性エネルギー線には後述する画像固定用の活性光と同様のものを使用することができ、例えば、紫外線、可視光線など、並びにα線、γ線、Ｘ線、電子線などが挙げられ、コスト及び安全性の点で、紫外線、可視光線が好ましく、紫外線が特に好ましい。照射手段については後述する。
また、加熱は、非接触型の加熱手段を使用して行なうことができ、オーブン等の加熱炉内を通過させる加熱手段や、紫外光〜可視光〜赤外光等の全面露光による加熱手段等が好適である。加熱手段としての露光に好適な光源としては、メタルハライドランプ、キセノンランプ、タングステンランプ、カーボンアーク灯、水銀灯等が挙げられる。
なお、着色液の半硬化及びその後の完全硬化は活性放射線により行うことが好ましい。すなわち、着色液は活性放射線の照射により硬化可能であることが好ましい。
【００２２】
活性光の照射によりエネルギーを付与する場合に、硬化反応に必要なエネルギー量は、重合開始剤の種類や含有量などによって異なるが、一般には１００ｍＪ／ｃｍ2以上１０，０００ｍＪ／ｃｍ2以下（なお、本発明において、「１００ｍＪ／ｃｍ2以上１０，０００ｍＪ／ｃｍ2以下」を、「１００ｍＪ／ｃｍ2〜１０，０００ｍＪ／ｃｍ2」、又は、「１００〜０，０００ｍＪ／ｃｍ2」とも記載することとする。以下、同様。）程度が好ましい。また、加熱によりエネルギーを付与する場合は、被記録媒体の表面温度が４０〜８０℃の温度範囲となる条件で０．１〜１秒間加熱することが好ましい。
【００２３】
（着色液び下塗り液）
以下、本発明のインクジェット記録方法に用いる着色液及び下塗り液について詳細に説明する。
着色液を構成するインク組成物は、少なくとも画像を形成するための組成となるように構成される。インク組成物は重合性又は架橋性材料を少なくとも１種含み、重合開始剤、着色剤及び他の成分を用いて構成される。また、着色液は、複数のインク組成物からなる多色のインクセットであり、バイオレット、ブルー、グリーン、オレンジ及びレッドよりなる群から選択される少なくとも１色のインク組成物を含む。また、着色液は、シアン、マゼンタ、イエロー、ブラック及びホワイトの各色のインク組成物を含むことが好ましい。着色液としてバイオレット、ブルー、グリーン、オレンジ及びレッドよりなる群から選択される少なくとも１色のインク組成物を使用することにより、色再現性に優れた画像を形成することができる。
下塗り液は少なくとも前記インク組成物と組成が異なるように構成されることが好ましい。下塗り液は重合性又は架橋性材料を少なくとも１種含み、必要に応じて重合開始剤、着色剤及び他の成分を用いて構成される。
【００２４】
本発明において、インク組成物は着色剤を含有するものである。また、インク組成物と組合わせて用いられる下塗り液は、着色剤を含有しないもしくは着色剤の含有量が１重量％未満の構成、又は、下塗り液が着色剤として白色顔料を含む構成のいずれかであることが好ましい。
【００２５】
本発明において、前記重合開始剤は熱又は活性放射線によって重合反応又は架橋反応を開始させるものが好ましく、活性放射線によって重合反応又は架橋反応を開始させるものがより好ましい。インク組成物及び下塗り液が重合開始剤を含むことにより、被記録媒体に付与されたインク組成物及び下塗り液を活性放射線の照射又は加熱によって硬化させることができるので好ましい。
【００２６】
本発明において、インク組成物及び下塗り液はラジカル重合性組成物を含むことが好ましい。本発明におけるラジカル重合性組成物とは少なくとも１種のラジカル重合性材料と少なくとも１種のラジカル重合開始剤とを含む組成物を意味する。ラジカル重合性組成物を含むことにより硬化反応を短時間で行うことができる。
以下、インク組成物及び下塗り液を構成する各成分について詳述する。
【００２７】
＜重合性又は架橋性材料＞
本発明における重合性又は架橋性材料は、後述する重合開始剤などから発生するラジカルなどの開始種により重合又は架橋反応を生起し、これらを含有する組成物を硬化させる機能を有するものである。
【００２８】
重合性又は架橋性材料としては、ラジカル重合反応、二量化反応など公知の重合又は架橋反応を生起する重合性又は架橋性材料を適用することができる。例えば、少なくとも１個のエチレン性不飽和二重結合を有する付加重合性化合物、マレイミド基を側鎖に有する高分子化合物、芳香核に隣接した光二量化可能な不飽和二重結合を有するシンナミル基、シンナミリデン基やカルコン基等を側鎖に有する高分子化合物などが挙げられる。中でも、少なくとも一個のエチレン性不飽和二重結合を有する付加重合性化合物がより好ましく、末端エチレン性不飽和結合を少なくとも１個、より好ましくは２個以上有する化合物（単官能又は多官能化合物）から選択されるものであることが特に好ましい。具体的には、本発明に係る産業分野において広く知られるものの中から適宜選択することができ、例えば、モノマー、プレポリマー（すなわち２量体、３量体及びオリゴマー）及びそれらの混合物、並びにそれらの共重合体などの化学的形態を持つものが含まれる。
重合性又は架橋性材料は、１種単独で用いてもよいし、２種以上を組み合わせて用いてもよい。
【００２９】
〔ラジカル重合性化合物〕
本発明における重合性又は架橋性材料としては、特に、ラジカル開始剤から発生する開始種により重合反応を起こさせる各種公知のラジカル重合性のモノマーが好ましい。
ラジカル重合性モノマー（ラジカル重合性化合物）としては、エチレン性不飽和化合物が好ましく、例えば、（メタ）アクリレート類、（メタ）アクリルアミド類、芳香族ビニル類、ビニルエーテル類及び内部二重結合を有する化合物（マレイン酸など）等が挙げられる。ここで、「（メタ）アクリレート」は、「アクリレート」、「メタクリレート」の双方又はいずれかをさし、「（メタ）アクリル」は「アクリル」、「メタクリル」の双方又はいずれかをさす。
【００３０】
（メタ）アクリレート類としては、例えば以下のものが挙げられる。
単官能の（メタ）アクリレート類の具体例として、ヘキシル（メタ）アクリレート、２−エチルヘキシル（メタ）アクリレート、ｔｅｒｔ−オクチル（メタ）アクリレート、イソアミル（メタ）アクリレート、デシル（メタ）アクリレート、イソデシル（メタ）アクリレート、ステアリル（メタ）アクリレート、イソステアリル（メタ）アクリレート、シクロヘキシル（メタ）アクリレート、４−ｎ−ブチルシクロヘキシル（メタ）アクリレート、ボルニル（メタ）アクリレート、イソボルニル（メタ）アクリレート、ベンジル（メタ）アクリレート、２−エチルヘキシルジグリコール（メタ）アクリレート、ブトキシエチル（メタ）アクリレート、２−クロロエチル（メタ）アクリレート、４−ブロモブチル（メタ）アクリレート、シアノエチル（メタ）アクリレート、ベンジル（メタ）アクリレート、ブトシキメチル（メタ）アクリレート、３−メトキシブチル（メタ）アクリレート、アルコキシメチル（メタ）アクリレート、アルコキシエチル（メタ）アクリレート、２−（２−メトキシエトキシ）エチル（メタ）アクリレート、２−（２−ブトキシエトキシ）エチル（メタ）アクリレート、２，２，２−トリフルオロエチル（メタ）アクリレート、１Ｈ，１Ｈ，２Ｈ，２Ｈ−パーフルオロデシル（メタ）アクリレート、４−ブチルフェニル（メタ）アクリレート、フェニル（メタ）アクリレート、２，４，５−テトラメチルフェニル（メタ）アクリレート、４−クロロフェニル（メタ）アクリレート、フェノキシメチル（メタ）アクリレート、フェノキシエチル（メタ）アクリレート、グリシジル（メタ）アクリレート、グリシジロキシブチル（メタ）アクリレート、グリシジロキシエチル（メタ）アクリレート、グリシジロキシプロピル（メタ）アクリレート、テトラヒドロフルフリル（メタ）アクリレート、ヒドロキシアルキル（メタ）アクリレート、２−ヒドロキシエチル（メタ）アクリレート、３−ヒドロキシプロピル（メタ）アクリレート、
【００３１】
２−ヒドロキシプロピル（メタ）アクリレート、２−ヒドロキシブチル（メタ）アクリレート、４−ヒドロキシブチル（メタ）アクリレート、ジメチルアミノエチル（メタ）アクリレート、ジエチルアミノエチル（メタ）アクリレート、ジメチルアミノプロピル（メタ）アクリレート、ジエチルアミノプロピル（メタ）アクリレート、トリメトキシシリルプロピル（メタ）アクリレート、トリメチルシリルプロピル（メタ）アクリレート、ポリエチレンオキシドモノメチルエーテル（メタ）アクリレート、オリゴエチレンオキシドモノメチルエーテル（メタ）アクリレート、ポリエチレンオキシド（メタ）アクリレート、オリゴエチレンオキシド（メタ）アクリレート、オリゴエチレンオキシドモノアルキルエーテル（メタ）アクリレート、ポリエチレンオキシドモノアルキルエーテル（メタ）アクリレート、ジプロピレングリコール（メタ）アクリレート、ポリプロピレンオキシドモノアルキルエーテル（メタ）アクリレート、オリゴプロピレンオキシドモノアルキルエーテル（メタ）アクリレート、２−メタクリロイロキシチルコハク酸、２−メタクリロイロキシヘキサヒドロフタル酸、２−メタクリロイロキシエチル−２−ヒドロキシプロピルフタレート、ブトキシジエチレングリコール（メタ）アクリレート、トリフロロエチル（メタ）アクリレート、パーフロロオクチルエチル（メタ）アクリレート、２−ヒドロキシ−３−フェノキシプロピル（メタ）アクリレート、ＥＯ変性フェノール（メタ）アクリレート、ＥＯ変性クレゾール（メタ）アクリレート、ＥＯ変性ノニルフェノール（メタ）アクリレート、ＰＯ変性ノニルフェノール（メタ）アクリレート、ＥＯ変性−２−エチルヘキシル（メタ）アクリレート等が挙げられる。
【００３２】
二官能の（メタ）アクリレートの具体例として、１，６−ヘキサンジオールジ（メタ）アクリレート、１，１０−デカンジオールジ（メタ）アクリレート、ネオペンチルグリコールジ（メタ）アクリレート、２，４−ジメチル−１，５−ペンタンジオールジ（メタ）アクリレート、ブチルエチルプロパンジオール（メタ）アクリレート、エトキシ化シクロヘキサンメタノールジ（メタ）アクリレート、ポリエチレングルコールジ（メタ）アクリレート、オリゴエチレングリコールジ（メタ）アクリレート、エチレングリコールジ（メタ）アクリレート、２−エチル−２−ブチル−ブタンジオールジ（メタ）アクリレート、ヒドロキシピバリン酸ネオペンチルグリコールジ（メタ）アクリレート、ＥＯ変性ビスフェノールＡジ（メタ）アクリレート、ビスフェノールＦポリエトキシジ（メタ）アクリレート、ポリプロピレングリコールジ（メタ）アクリレート、オリゴプロピレングリコールジ（メタ）アクリレート、１，４−ブタンジオールジ（メタ）アクリレート、２−エチル−２−ブチルプロパンジオールジ（メタ）アクリレート、１，９−ノナンジ（メタ）アクリレート、プロポキシ化エトキシ化ビスフェノールＡジ（メタ）アクリレート、トリシクロデカンジ（メタ）アクリレート等が挙げられる。
【００３３】
三官能の（メタ）アクリレートの具体例として、トリメチロールプロパントリ（メタ）アクリレート、トリメチロールエタントリ（メタ）アクリレート、トリメチロールプロパンのアルキレンオキサイド変性トリ（メタ）アクリレート、ペンタエリスリトールトリ（メタ）アクリレート、ジペンタエリスリトールトリ（メタ）アクリレート、トリメチロールプロパントリス（（メタ）アクリロイルオキシプロピル）エーテル、イソシアヌル酸アルキレンオキサイド変性トリ（メタ）アクリレート、プロピオン酸ジペンタエリスリトールトリ（メタ）アクリレート、トリス（（メタ）アクリロイルオキシエチル）イソシアヌレート、ヒドロキシピバルアルデヒド変性ジメチロールプロパントリ（メタ）アクリレート、ソルビトールトリ（メタ）アクリレート、プロポキシ化トリメチロールプロパントリ（メタ）アクリレート、エトキシ化グリセリントリアクリレート等を挙げることができる。
【００３４】
四官能の（メタ）アクリレートの具体例として、ペンタエリスリトールテトラ（メタ）アクリレート、ソルビトールテトラ（メタ）アクリレート、ジトリメチロールプロパンテトラ（メタ）アクリレート、プロピオン酸ジペンタエリスリトールテトラ（メタ）アクリレート、エトキシ化ペンタエリスリトールテトラ（メタ）アクリレート等を挙げることができる。
【００３５】
五官能の（メタ）アクリレートの具体例として、ソルビトールペンタ（メタ）アクリレート、ジペンタエリスリトールペンタ（メタ）アクリレートを挙げることができる。
【００３６】
六官能の（メタ）アクリレートの具体例として、ジペンタエリスリトールヘキサ（メタ）アクリレート、ソルビトールヘキサ（メタ）アクリレート、フォスファゼンのアルキレンオキサイド変性ヘキサ（メタ）アクリレート、カプトラクトン変性ジペンタエリスリトールヘキサ（メタ）アクリレート等を挙げることができる。
【００３７】
前記（メタ）アクリルアミド類の例としては、（メタ）アクリルアミド、Ｎ−メチル（メタ）アクリルアミド、Ｎ−エチル（メタ）アクリルアミド、Ｎ−プロピル（メタ）アクリルアミド、Ｎ−ｎ−ブチル（メタ）アクリルアミド、Ｎ−ｔ−ブチル（メタ）アクリルアミド、Ｎ−ブトキシメチル（メタ）アクリルアミド、Ｎ−イソプロピル（メタ）アクリルアミド、Ｎ−メチロール（メタ）アクリルアミド、Ｎ，Ｎ−ジメチル（メタ）アクリルアミド、Ｎ，Ｎ−ジエチル（メタ）アクリルアミド、（メタ）アクリロイルモルフォリン等が挙げられる。
【００３８】
前記芳香族ビニル類の具体例としては、スチレン、メチルスチレン、ジメチルスチレン、トリメチルスチレン、エチルスチレン、イソプロピルスチレン、クロルメチルスチレン、メトキシスチレン、アセトキシスチレン、クロルスチレン、ジクロルスチレン、ブロムスチレン、ビニル安息香酸メチルエステル、３−メチルスチレン、４−メチルスチレン、３−エチルスチレン、４−エチルスチレン、３−プロピルスチレン、４−プロピルスチレン、３−ブチルスチレン、４−ブチルスチレン、３−ヘキシルスチレン、４−ヘキシルスチレン、３―オクチルスチレン、４−オクチルスチレン、３−（２−エチルヘキシル）スチレン、４−（２−エチルヘキシル）スチレン、アリルスチレン、イソプロペニルスチレン、ブテニルスチレン、オクテニルスチレン、４−ｔ−ブトキシカルボニルスチレン、４−メトキシスチレン、４−ｔ−ブトキシスチレン等が挙げられる。
【００３９】
前記ビニルエーテル類の具体例としては、単官能ビニルエーテルの例として、メチルビニルエーテル、エチルビニルエーテル、プロピルビニルエーテル、ｎ−ブチルビニルエーテル、ｔ−ブチルビニルエーテル、２−エチルヘキシルビニルエーテル、ｎ−ノニルビニルエーテル、ラウリルビニルエーテル、シクロヘキシルビニルエーテル、シクロヘキシルメチルビニルエーテル、４−メチルシクロヘキシルメチルビニルエーテル、ベンジルビニルエーテル、ジシクロペンテニルビニルエーテル、２−ジシクロペンテノキシエチルビニルエーテル、メトキシエチルビニルエーテル、エトキシエチルビニルエーテル、ブトキシエチルビニルエーテル、メトキシエトキシエチルビニルエーテル、エトキシエトキシエチルビニルエーテル、メトキシポリエチレングリコールビニルエーテル、テトラヒドロフリフリルビニルエーテル、２−ヒドロキシエチルビニルエーテル、２−ヒドロキシプロピルビニルエーテル、４−ヒドロキシブチルビニルエーテル、４−ヒドロキシメチルシクロヘキシルメチルビニルエーテル、ジエチレングリコールモノビニルエーテル、ポリエチレングリコールビニルエーテル、クロルエチルビニルエーテル、クロルブチルビニルエーテル、クロルエトキシエチルビニルエーテル、フェニルエチルビニルエーテル、フェノキシポリエチレングリコールビニルエーテル等が挙げられる。
【００４０】
また、多官能ビニルエーテルの例として、エチレングリコールジビニルエーテル、ジエチレングリコールジビニルエーテル、ポリエチレングリコールジビニルエーテル、プロピレングリコールジビニルエーテル、ブチレングリコールジビニルエーテル、ヘキサンジオールジビニルエーテル、ビスフェノールＡアルキレンオキサイドジビニルエーテル、ビスフェノールＦアルキレンオキサイドジビニルエーテルなどのジビニルエーテル類；トリメチロールエタントリビニルエーテル、トリメチロールプロパントリビニルエーテル、ジトリメチロールプロパンテトラビニルエーテル、グリセリントリビニルエーテル、ペンタエリスリトールテトラビニルエーテル、ジペンタエリスリトールペンタビニルエーテル、ジペンタエリスリトールヘキサビニルエーテル、エチレンオキサイド付加トリメチロールプロパントリビニルエーテル、プロピレンオキサイド付加トリメチロールプロパントリビニルエーテル、エチレンオキサイド付加ジトリメチロールプロパンテトラビニルエーテル、プロピレンオキサイド付加ジトリメチロールプロパンテトラビニルエーテル、エチレンオキサイド付加ペンタエリスリトールテトラビニルエーテル、プロピレンオキサイド付加ペンタエリスリトールテトラビニルエーテル、エチレンオキサイド付加ジペンタエリスリトールヘキサビニルエーテル、プロピレンオキサイド付加ジペンタエリスリトールヘキサビニルエーテルなどの多官能ビニルエーテル類等が挙げられる。
ビニルエーテル化合物としては、ジ又はトリビニルエーテル化合物が、硬化性、被記録媒体との密着性、形成された画像の表面硬度などの観点から好ましく、特にジビニルエーテル化合物が好ましい。
【００４１】
上記以外に、本発明におけるラジカル重合性モノマーとしては、さらに、ビニルエステル類［酢酸ビニル、プロピオン酸ビニル、バーサチック酸ビニルなど］、アリルエステル類［酢酸アリルなど］、ハロゲン含有単量体［塩化ビニリデン、塩化ビニルなど］、シアン化ビニル［（メタ）アクリロニトリルなど］、オレフィン類［エチレン、プロピレンなど］などが挙げられる。
【００４２】
上記のうち、ラジカル重合性モノマーとしては、硬化速度の点から、（メタ）アクリレート類、（メタ）アクリルアミド類が好ましく、特に硬化速度の点から、４官能以上の（メタ）アクリレートが好ましい。さらには、インク組成物の粘度の観点から、多官能（メタ）アクリレートと、単官能もしくは２官能の（メタ）アクリレート又は（メタ）アクリルアミドとの併用が好ましい。
【００４３】
また、単官能の重合性化合物（Ａ）と多官能の重合性化合物（Ｂ）との混合比は、重量比で（Ａ）：（Ｂ）が１：１〜１：４であることが好ましく、１：１．５〜１：３であることがより好ましく、１：２〜１：２．５であることがさらに好ましい。
上記の数値の範囲内であると、硬化速度及び粘度が適度なインク組成物となる。
【００４４】
〔カチオン重合性化合物〕
本発明において、重合性又は架橋性材料としてカチオン重合性化合物を使用することもできる。重合性又は架橋性材料としてラジカル重合性化合物又はカチオン重合性化合物を使用することができ、また、両者を併用することもできる。さらに、下塗り液及び着色液のそれぞれで一方の重合性又は架橋性材料をラジカル重合性化合物とし、他方をカチオン重合性化合物とすることもできる。
本発明におけるカチオン重合性化合物としては、何らかのエネルギー付与によりカチオン重合反応を生起し、硬化する化合物であれば特に制限はなく、モノマー、オリゴマー、ポリマーの種を問わず使用することができるが、特に、後述するカチオン重合開始剤から発生する開始種により重合反応を生起する、光カチオン重合性モノマーとして知られる各種公知のカチオン重合性のモノマーを使用することができる。また、カチオン重合性化合物は単官能化合物であっても、多官能化合物であってもよい。
【００４５】
本発明におけるカチオン重合性化合物としては、硬化性及び耐擦過性の観点から、オキセタン環含有化合物及びオキシラン環含有化合物が好適であり、オキセタン環含有化合物及びオキシラン環含有化合物の両方を含有する態様がより好ましい。
【００４６】
ここで、本明細書において、オキシラン環含有化合物（以下、適宜「オキシラン化合物」と称する場合がある。）とは、分子内に、少なくとも１つのオキシラン環（オキシラニル基、エポキシ基）を含む化合物であり、具体的にはエポキシ樹脂として通常用いられているものの中から適宜選択することができ、例えば、従来公知の芳香族エポキシ樹脂、脂環族エポキシ樹脂、脂肪族エポキシ樹脂が挙げられる。モノマー、オリゴマー及びポリマーのいずれであってもよい。また、オキセタン環含有化合物（以下、適宜「オキセタン化合物」と称する場合がある。）とは、分子内に少なくとも１つのオキセタン環（オキセタニル基）を含む化合物である。
【００４７】
以下、本発明に適用しうるカチオン重合性化合物について詳細に説明する。
カチオン重合性モノマーとしては、例えば、特開平６−９７１４号、特開２００１−３１８９２号、同２００１−４００６号８、同２００１−５５５０７号、同２００１−３１０９３８号、同２００１−３１０９３７号、同２００１−２２０５２６号などの各公報に記載されているエポキシ化合物、ビニルエーテル化合物、オキセタン化合物などが挙げられる。
【００４８】
本発明に用いうる単官能エポキシ化合物の例としては、例えば、フェニルグリシジルエーテル、ｐ−ｔｅｒｔ−ブチルフェニルグリシジルエーテル、ブチルグリシジルエーテル、２−エチルヘキシルグリシジルエーテル、アリルグリシジルエーテル、１，２−ブチレンオキサイド、１，３−ブタジエンモノオキサイド、１，２−エポキシドデカン、エピクロロヒドリン、１，２−エポキシデカン、スチレンオキサイド、シクロヘキセンオキサイド、３−メタクリロイルオキシメチルシクロヘキセンオキサイド、３−アクリロイルオキシメチルシクロヘキセンオキサイド、３−ビニルシクロヘキセンオキサイド等が挙げられる。
【００４９】
また、多官能エポキシ化合物の例としては、例えば、ビスフェノールＡジグリシジルエーテル、ビスフェノールＦジグリシジルエーテル、ビスフェノールＳジグリシジルエーテル、臭素化ビスフェノールＡジグリシジルエーテル、臭素化ビスフェノールＦジグリシジルエーテル、臭素化ビスフェノールＳジグリシジルエーテル、エポキシノボラック樹脂、水添ビスフェノールＡジグリシジルエーテル、水添ビスフェノールＦジグリシジルエーテル、水添ビスフェノールＳジグリシジルエーテル、３，４−エポキシシクロヘキシルメチル−３’，４’−エポキシシクロヘキサンカルボキシレート、２−（３，４−エポキシシクロヘキシル）−７，８−エポキシ−１，３−ジオキサスピロ［５．５］ウンデカン、ビス（３，４−エポキシシクロヘキシルメチル）アジペート、ビニルシクロヘキセンオキサイド、４−ビニルエポキシシクロヘキサン、ビス（３，４−エポキシ−６−メチルシクロヘキシルメチル）アジペート、３，４−エポキシ−６−メチルシクロヘキシル−３’，４’−エポキシ−６’−メチルシクロヘキサンカルボキシレート、メチレンビス（３，４−エポキシシクロヘキサン）、ジシクロペンタジエンジエポキサイド、エチレングリコールのジ（３，４−エポキシシクロヘキシルメチル）エーテル、エチレンビス（３，４−エポキシシクロヘキサンカルボキシレート）、エポキシヘキサヒドロフタル酸ジオクチル、エポキシヘキサヒドロフタル酸ジ−２−エチルヘキシル、１，４−ブタンジオールジグリシジルエーテル、１，６−ヘキサンジオールジグリシジルエーテル、グリセリントリグリシジルエーテル、トリメチロールプロパントリグリシジルエーテル、ポリエチレングリコールジグリシジルエーテル、ポリプロピレングリコールジグリシジルエーテル類、１，１３−テトラデカジエンジオキサイド、リモネンジオキサイド、１，２，７，８−ジエポキシオクタン、１，２，５，６−ジエポキシシクロオクタン等が挙げられる。
これらのエポキシ化合物のなかでも、芳香族エポキシド及び脂環式エポキシドが、硬化速度に優れるという観点から好ましく、特に脂環式エポキシドが好ましい。
【００５０】
本発明に用いうる単官能ビニルエーテルの例としては、例えば、メチルビニルエーテル、エチルビニルエーテル、プロピルビニルエーテル、ｎ−ブチルビニルエーテル、ｔ−ブチルビニルエーテル、２−エチルヘキシルビニルエーテル、ｎ−ノニルビニルエーテル、ラウリルビニルエーテル、シクロヘキシルビニルエーテル、シクロヘキシルメチルビニルエーテル、４−メチルシクロヘキシルメチルビニルエーテル、ベンジルビニルエーテル、ジシクロペンテニルビニルエーテル、２−ジシクロペンテノキシエチルビニルエーテル、メトキシエチルビニルエーテル、エトキシエチルビニルエーテル、ブトキシエチルビニルエーテル、メトキシエトキシエチルビニルエーテル、エトキシエトキシエチルビニルエーテル、メトキシポリエチレングリコールビニルエーテル、テトラヒドロフリフリルビニルエーテル、２−ヒドロキシエチルビニルエーテル、２−ヒドロキシプロピルビニルエーテル、４−ヒドロキシブチルビニルエーテル、４−ヒドロキシメチルシクロヘキシルメチルビニルエーテル、ジエチレングリコールモノビニルエーテル、ポリエチレングリコールビニルエーテル、クロロエチルビニルエーテル、クロロブチルビニルエーテル、クロロエトキシエチルビニルエーテル、フェニルエチルビニルエーテル、フェノキシポリエチレングリコールビニルエーテル等が挙げられる。
【００５１】
また、多官能ビニルエーテルの例としては、例えば、エチレングリコールジビニルエーテル、ジエチレングリコールジビニルエーテル、ポリエチレングリコールジビニルエーテル、プロピレングリコールジビニルエーテル、ブチレングリコールジビニルエーテル、ヘキサンジオールジビニルエーテル、ビスフェノールＡアルキレンオキサイドジビニルエーテル、ビスフェノールＦアルキレンオキサイドジビニルエーテルなどのジビニルエーテル類；トリメチロールエタントリビニルエーテル、トリメチロールプロパントリビニルエーテル、ジトリメチロールプロパンテトラビニルエーテル、グリセリントリビニルエーテル、ペンタエリスリトールテトラビニルエーテル、ジペンタエリスリトールペンタビニルエーテル、ジペンタエリスリトールヘキサビニルエーテル、エチレンオキサイド付加トリメチロールプロパントリビニルエーテル、プロピレンオキサイド付加トリメチロールプロパントリビニルエーテル、エチレンオキサイド付加ジトリメチロールプロパンテトラビニルエーテル、プロピレンオキサイド付加ジトリメチロールプロパンテトラビニルエーテル、エチレンオキサイド付加ペンタエリスリトールテトラビニルエーテル、プロピレンオキサイド付加ペンタエリスリトールテトラビニルエーテル、エチレンオキサイド付加ジペンタエリスリトールヘキサビニルエーテル、プロピレンオキサイド付加ジペンタエリスリトールヘキサビニルエーテルなどの多官能ビニルエーテル類等が挙げられる。
ビニルエーテル化合物としては、ジ又はトリビニルエーテル化合物が、硬化性、被記録媒体との密着性、形成された画像の表面硬度などの観点から好ましく、特にジビニルエーテル化合物が好ましい。
【００５２】
本発明におけるオキセタン化合物としては、特開２００１−２２０５２６号、同２００１−３１０９３７号、同２００３−３４１２１７号の各公報に記載される如き、公知のオキセタン化合物を任意に選択して使用できる。
【００５３】
本発明に使用しうるオキセタン化合物としては、その構造内にオキセタン環を１〜４個有する化合物が好ましい。このような化合物を使用することで、インクジェット記録用液体の粘度をハンドリング性の良好な範囲に維持することが容易となり、また、硬化後のインクの被記録媒体との高い密着性を得ることができる。
【００５４】
本発明で用いられる単官能オキセタン化合物の例としては、例えば、３−エチル−３−ヒドロキシメチルオキセタン、３−（メタ）アリルオキシメチル−３−エチルオキセタン、（３−エチル−３−オキセタニルメトキシ）メチルベンゼン、４−フルオロ−［１−（３−エチル−３−オキセタニルメトキシ）メチル［ベンゼン、４−メトキシ−［１−（３−エチル−３−オキセタニルメトキシ）メチル］ベンゼン、［１−（３−エチル−３−オキセタニルメトキシ）エチル］フェニルエーテル、イソブトキシメチル（３−エチル−３−オキセタニルメチル）エーテル、イソボルニルオキシエチル（３−エチル−３−オキセタニルメチル）エーテル、イソボルニル（３−エチル−３−オキセタニルメチル）エーテル、２−エチルヘキシル（３−エチル−３−オキセタニルメチル）エーテル、エチルジエチレングリコール（３−エチル−３−オキセタニルメチル）エーテル、ジシクロペンタジエン（３−エチル−３−オキセタニルメチル）エーテル、ジシクロペンテニルオキシエチル（３−エチル−３−オキセタニルメチル）エーテル、ジシクロペンテニル（３−エチル−３−オキセタニルメチル）エーテル、テトラヒドロフルフリル（３−エチル−３−オキセタニルメチル）エーテル、テトラブロモフェニル（３−エチル−３−オキセタニルメチル）エーテル、２−テトラブロモフェノキシエチル（３−エチル−３−オキセタニルメチル）エーテル、トリブロモフェニル（３−エチル−３−オキセタニルメチル）エーテル、２−トリブロモフェノキシエチル（３−エチル−３−オキセタニルメチル）エーテル、２−ヒドロキシエチル（３−エチル−３−オキセタニルメチル）エーテル、２−ヒドロキシプロピル（３−エチル−３−オキセタニルメチル）エーテル、ブトキシエチル（３−エチル−３−オキセタニルメチル）エーテル、ペンタクロロフェニル（３−エチル−３−オキセタニルメチル）エーテル、ペンタブロモフェニル（３−エチル−３−オキセタニルメチル）エーテル、ボルニル（３−エチル−３−オキセタニルメチル）エーテル等が挙げられる。
【００５５】
多官能オキセタン化合物の例としては、例えば、３，７−ビス（３−オキセタニル）−５−オキサ−ノナン、３，３’−（１，３−（２−メチレニル）プロパンジイルビス（オキシメチレン））ビス−（３−エチルオキセタン）、１，４−ビス［（３−エチル−３−オキセタニルメトキシ）メチル］ベンゼン、１，２−ビス［（３−エチル−３−オキセタニルメトキシ）メチル］エタン、１，３−ビス［（３−エチル−３−オキセタニルメトキシ）メチル］プロパン、エチレングリコールビス（３−エチル−３−オキセタニルメチル）エーテル、ジシクロペンテニルビス（３−エチル−３−オキセタニルメチル）エーテル、トリエチレングリコールビス（３−エチル−３−オキセタニルメチル）エーテル、テトラエチレングリコールビス（３−エチル−３−オキセタニルメチル）エーテル、トリシクロデカンジイルジメチレン（３−エチル−３−オキセタニルメチル）エーテル、トリメチロールプロパントリス（３−エチル−３−オキセタニルメチル）エーテル、１，４−ビス（３−エチル−３−オキセタニルメトキシ）ブタン、１，６−ビス（３−エチル−３−オキセタニルメトキシ）ヘキサン、ペンタエリスリトールトリス（３−エチル−３−オキセタニルメチル）エーテル、ペンタエリスリトールテトラキス（３−エチル−３−オキセタニルメチル）エーテル、ポリエチレングリコールビス（３−エチル−３−オキセタニルメチル）エーテル、ジペンタエリスリトールヘキサキス（３−エチル−３−オキセタニルメチル）エーテル、ジペンタエリスリトールペンタキス（３−エチル−３−オキセタニルメチル）エーテル、ジペンタエリスリトールテトラキス（３−エチル−３−オキセタニルメチル）エーテル、カプロラクトン変性ジペンタエリスリトールヘキサキス（３−エチル−３−オキセタニルメチル）エーテル、カプロラクトン変性ジペンタエリスリトールペンタキス（３−エチル−３−オキセタニルメチル）エーテル、ジトリメチロールプロパンテトラキス（３−エチル−３−オキセタニルメチル）エーテル、エチレンオキサイド（ＥＯ）変性ビスフェノールＡビス（３−エチル−３−オキセタニルメチル）エーテル、プロピレンオキサイド（ＰＯ）変性ビスフェノールＡビス（３−エチル−３−オキセタニルメチル）エーテル、ＥＯ変性水添ビスフェノールＡビス（３−エチル−３−オキセタニルメチル）エーテル、ＰＯ変性水添ビスフェノールＡビス（３−エチル−３−オキセタニルメチル）エーテル、ＥＯ変性ビスフェノールＦ（３−エチル−３−オキセタニルメチル）エーテル等の多官能オキセタンが挙げられる。
【００５６】
このようなオキセタン化合物については、前記特開２００３−３４１２１７公報、段落００２１乃至００８４に詳細に記載され、ここに記載の化合物は本発明にも好適に使用しうる。
本発明で使用するオキセタン化合物のなかでも、インクジェット記録用液体の粘度と粘着性の観点から、オキセタン環を１〜２個有する化合物を使用することが好ましい。
【００５７】
本発明においては、これらのカチオン重合性化合物は、１種のみを用いても、２種以上を併用してもよい。
カチオン重合性化合物の含有量としては、カチオン重合性化合物を含有する液体の全固形分に対し、好ましくは５０〜９５重量％、より好ましくは６０〜９２重量％、さらに好ましくは７０〜９０重量％の範囲である。
【００５８】
本発明に用いるインク組成物及び下塗り液中において、重合性化合物の含有量は各液滴の全固形分（重量）に対して、５０〜９９．６重量％の範囲が好ましく、６０〜９９．０重量％の範囲がより好ましく、７０〜９９．０重量％の範囲がさらに好ましい。
【００５９】
＜重合開始剤＞
インク及び下塗り液は、重合開始剤の少なくとも１種を用いて好適に構成することができ、好ましくは少なくとも下塗り液に用いて構成される。この重合開始剤は、活性光、熱、あるいはその両方のエネルギーの付与によりラジカルなどの開始種を発生し、既述の重合性又は架橋性材料の重合又は架橋反応を開始、促進させ、硬化する化合物である。
【００６０】
重合性の態様において、ラジカル重合性化合物を使用する場合には、ラジカル重合を起こさせる重合開始剤（ラジカル重合開始剤）を含有することが好ましく、またカチオン重合性化合物を使用する場合には、カチオン重合を起こさせる重合開始剤（カチオン重合開始剤）を含有することが好ましく、それらが光重合開始剤であることが特に好ましい。
光重合開始剤は、光の作用、増感色素の電子励起状態との相互作用によって化学変化を生じ、ラジカル、酸及び塩基のうちの少なくともいずれか１種を生成する化合物であり、中でも、露光という簡便な手段で重合開始させることができるという観点から光ラジカル発生剤であることが好ましい。
【００６１】
本発明におけるカチオン重合開始剤又はラジカル重合開始剤は、光の作用、又は、増感色素の電子励起状態との相互作用を経て、化学変化を生じ、ラジカル、酸、又は塩基を生成する化合物であり、中でも、露光という簡便な手段で重合開始させることができるという観点から前記光ラジカル発生剤、又は、光酸発生剤であることが好ましい。
【００６２】
本発明においては、以下に詳述する重合開始剤の中から、併用されるカチオン重合性化合物又はラジカル重合性化合物との関係等を考慮して、カチオン重合開始剤又はラジカル重合開始剤を適宜選択して使用することができる。
【００６３】
光重合開始剤としては、照射される活性光線、例えば、４００〜２００ｎｍの紫外線、遠紫外線、ｇ線、ｈ線、ｉ線、ＫｒＦエキシマレーザー光、ＡｒＦエキシマレーザー光、電子線、Ｘ線、分子線又はイオンビームなどに感度を有するものを適宜選択して使用することができる。
【００６４】
具体的な光重合開始剤は当業者間で公知のものを制限なく使用でき、具体的には、例えば、Ｂｒｕｃｅ  Ｍ．  Ｍｏｎｒｏｅら著、Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｒｅｖｕｅ，９３，４３５（１９９３）．や、Ｒ．Ｓ．Ｄａｖｉｄｓｏｎ著、Ｊｏｕｒｎａｌ  ｏｆ  Ｐｈｏｔｏｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  ａｎｄ  ｂｉｏｌｏｇｙ  Ａ  ：Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ，７３．８１（１９９３）．や、Ｊ．Ｐ．Ｆａｕｓｓｉｅｒ“Ｐｈｏｔｏｉｎｉｔｉａｔｅｄ  Ｐｏｌｙｍｅｒｉｚａｔｉｏｎ−Ｔｈｅｏｒｙ  ａｎｄ  Ａｐｐｌｉｃａｔｉｏｎｓ”：Ｒａｐｒａ  Ｒｅｖｉｅｗ  ｖｏｌ．９，Ｒｅｐｏｒｔ，Ｒａｐｒａ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ（１９９８）．や、Ｍ．Ｔｓｕｎｏｏｋａ  ｅｔ  ａｌ．，Ｐｒｏｇ．Ｐｏｌｙｍ．Ｓｃｉ．，２１，１（１９９６）．に多く、記載されている。また、（有機エレクトロニクス材料研究会編、「イメージング用有機材料」、ぶんしん出版（１９９３年）、１８７〜１９２ページ参照）に化学増幅型フォトレジストや光カチオン重合に利用される化合物が多く、記載されている。さらには、Ｆ．Ｄ．Ｓａｅｖａ，Ｔｏｐｉｃｓ  ｉｎ  Ｃｕｒｒｅｎｔ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ，１５６，５９（１９９０）．、Ｇ．Ｇ．Ｍａｓｌａｋ，Ｔｏｐｉｃｓ  ｉｎ  Ｃｕｒｒｅｎｔ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ，１６８，１（１９９３）．、Ｈ．Ｂ．Ｓｈｕｓｔｅｒ  ｅｔ  ａｌ，ＪＡＣＳ，１１２，６３２９（１９９０）．、Ｉ．Ｄ．Ｆ．Ｅａｔｏｎ  ｅｔ  ａｌ，ＪＡＣＳ，１０２，３２９８（１９８０）．等に記載されているような、増感剤の電子励起状態との相互作用を経て、酸化的もしくは還元的に結合解裂を生じる化合物群も知られる。
【００６５】
好ましい光重合開始剤としては（ａ）芳香族ケトン類、（ｂ）芳香族オニウム塩、（ｃ）有機過酸化物、（ｄ）ヘキサアリールビイミダゾール化合物、（ｅ）ケトオキシムエステル化合物、（ｆ）ボレート化合物、（ｇ）アジニウム化合物、（ｈ）メタロセン化合物、（ｉ）活性エステル化合物、（ｊ）炭素ハロゲン結合を有する化合物等が挙げられる。
【００６６】
（ａ）芳香族ケトン類の好ましい例としては、「ＲＡＤＩＡＴＩＯＮ  ＣＵＲＩＮＧ  ＩＮ  ＰＯＬＹＭＥＲ  ＳＣＩＥＮＣＥ  ＡＮＤ  ＴＥＣＨＮＯＬＯＧＹ」Ｊ．Ｐ．ＦＯＵＡＳＳＩＥＲ  Ｊ．Ｆ．ＲＡＢＥＫ  （１９９３）、ｐ７７〜１１７記載のベンゾフェノン骨格或いはチオキサントン骨格を有する化合物等が挙げられる。より好ましい（ａ）芳香族ケトン類の例としては、特公昭４７−６４１６号公報記載のα−チオベンゾフェノン化合物、特公昭４７−３９８１号公報記載のベンゾインエーテル化合物、特公昭４７−２２３２６号公報記載のα−置換ベンゾイン化合物、特公昭４７−２３６６４号公報記載のベンゾイン誘導体、特開昭５７−３０７０４号公報記載のアロイルホスホン酸エステル、特公昭６０−２６４８３号公報記載のジアルコキシベンゾフェノン、特公昭６０−２６４０３号公報、特開昭６２−８１３４５号公報記載のベンゾインエーテル類、特公平１−３４２４２号公報、米国特許第４，３１８，７９１号、ヨーロッパ特許０２８４５６１Ａ１号記載のα−アミノベンゾフェノン類、特開平２−２１１４５２号公報記載のｐ−ジ（ジメチルアミノベンゾイル）ベンゼン、特開昭６１−１９４０６２号公報記載のチオ置換芳香族ケトン、特公平２−９５９７号公報記載のアシルホスフィンスルフィド、特公平２−９５９６号公報記載のアシルホスフィン、特公昭６３−６１９５０号公報記載のチオキサントン類、特公昭５９−４２８６４号公報記載のクマリン類等を挙げることができる。
【００６７】
（ｂ）芳香族オニウム塩としては、周期律表の第Ｖ、ＶＩ及びＶＩＩ族の元素、具体的にはＮ、Ｐ、Ａｓ、Ｓｂ、Ｂｉ、Ｏ、Ｓ、Ｓｅ、Ｔｅ、又はＩの芳香族オニウム塩が含まれる。例えば、欧州特許１０４１４３号明細書、米国特許４８３７１２４号明細書、特開平２−１５０８４８号公報、特開平２−９６５１４号公報に記載されるヨードニウム塩類、欧州特許３７０６９３号、同２３３５６７号、同２９７４４３号、同２９７４４２号、同２７９２１０号、及び同４２２５７０号各明細書、米国特許３９０２１４４号、同４９３３３７７号、同４７６００１３号、同４７３４４４４号、及び同２８３３８２７号各明細書に記載されるスルホニウム塩類、ジアゾニウム塩類（置換基を有してもよいベンゼンジアゾニウム等）、ジアゾニウム塩樹脂類（ジアゾジフェニルアミンのホルムアルデヒド樹脂等）、Ｎ−アルコキシピリジニウム塩類等（例えば、米国特許４，７４３，５２８号明細書、特開昭６３−１３８３４５号、特開昭６３−１４２３４５号、特開昭６３−１４２３４６号、及び特公昭４６−４２３６３号各公報等に記載されるもので、具体的には１−メトキシ−４−フェニルピリジニウム  テトラフルオロボレート等）、さらには特公昭５２−１４７２７７号、同５２−１４２７８号、及び同５２−１４２７９号各公報記載の化合物が好適に使用される。活性種としてラジカルや酸を生成する。
【００６８】
（ｃ）有機過酸化物としては分子中に酸素−酸素結合を１個以上有する有機化合物のほとんど全てが含まれるが、その例としては、３，３’，４，４’−テトラ（ｔ−ブチルパーオキシカルボニル）ベンゾフェノン、３，３’，４，４’−テトラ（ｔ−アミルパーオキシカルボニル）ベンゾフェノン、３，３’，４，４’−テトラ（ｔ−ヘキシルパーオキシカルボニル）ベンゾフェノン、３，３’，４，４’−テトラ（ｔ−オクチルパーオキシカルボニル）ベンゾフェノン、３，３’，４，４’−テトラ（クミルパーオキシカルボニル）ベンゾフェノン、３，３’，４，４’−テトラ（ｐ−イソプロピルクミルパーオキシカルボニル）ベンゾフェノン、ジ−ｔ−ブチルジパーオキシイソフタレートなどの過酸化エステル系が好ましい。
【００６９】
（ｄ）ヘキサアリールビイミダゾール化合物としては、特公昭４５−３７３７７号公報、特公昭４４−８６５１６号公報記載のロフィンダイマー類、例えば２，２’−ビス（ｏ−クロロフェニル）−４，４’，５，５’−テトラフェニルビイミダゾール、２，２'−ビス（ｏ−ブロモフェニル）−４，４’，５，５’−テトラフェニルビイミダゾール、２，２’−ビス（ｏ，ｐ−ジクロロフェニル）−４，４’，５，５’−テトラフェニルビイミダゾール、２，２'−ビス（ｏ−クロロフェニル）−４，４’，５，５’−テトラ（ｍ−メトキシフェニル）ビイミダゾール、２，２’−ビス（ｏ，ｏ’−ジクロロフェニル）−４，４’，５，５’−テトラフェニルビイミダゾール、２，２’−ビス（ｏ−ニトロフェニル）−４，４’，５，５’−テトラフェニルビイミダゾール、２，２’−ビス（ｏ−メチルフェニル）−４，４’，５，５’−テトラフェニルビイミダゾール、２，２’−ビス（ｏ−トリフルオロフェニル）−４，４’，５，５’−テトラフェニルビイミダゾール等が挙げられる。
【００７０】
（ｅ）ケトオキシムエステル化合物としては３−ベンゾイロキシイミノブタン−２−オン、３−アセトキシイミノブタン−２−オン、３−プロピオニルオキシイミノブタン−２−オン、２−アセトキシイミノペンタン−３−オン、２−アセトキシイミノ−１−フェニルプロパン−１−オン、２−ベンゾイロキシイミノ−１−フェニルプロパン−１−オン、３−ｐ−トルエンスルホニルオキシイミノブタン−２−オン、２−エトキシカルボニルオキシイミノ−１−フェニルプロパン−１−オン等が挙げられる。
【００７１】
本発明における光重合開始剤の他の例である（ｆ）ボレート化合物の例としては米国特許３，５６７，４５３号、同４，３４３，８９１号、ヨーロッパ特許１０９，７７２号、同１０９，７７３号に記載されている化合物が挙げられる。
光重合開始剤の他の例である（ｇ）アジニウム化合物の例としては、特開昭６３−１３８３４５号、特開昭６３−１４２３４５号、特開昭６３−１４２３４６号、特開昭６３−１４３５３７号及び特公昭４６−４２３６３号各公報記載のＮ−Ｏ結合を有する化合物群を挙げることができる。
【００７２】
光重合開始剤の他の例である（ｈ）メタロセン化合物の例としては、特開昭５９−１５２３９６号、特開昭６１−１５１１９７号、特開昭６３−４１４８４号、特開平２−２４９号、特開平２−４７０５号各公報記載のチタノセン化合物、及び、特開平１−３０４４５３号、特開平１−１５２１０９号各公報記載の鉄−アレーン錯体を挙げることができる。
上記チタノセン化合物の具体例としては、ジ−シクロペンタジエニル−Ｔｉ−ジ−クロライド、ジ−シクロペンタジエニル−Ｔｉ−ビス−フェニル、ジ−シクロペンタジエニル−Ｔｉ−ビス−２，３，４，５，６−ペンタフルオロフェニ−１−イル、ジ−シクロペンタジエニル−Ｔｉ−ビス−２，３，５，６−テトラフルオロフェニ−１−イル、ジ−シクロペンタジエニル−Ｔｉ−ビス−２，４，６−トリフルオロフェニ−１−イル、ジ−シクロペンタジエニル−Ｔｉ−２，６−ジフルオロフェニ−１−イル、ジ−シクロペンタジエニル−Ｔｉ−ビス−２，４−ジフルオロフェニ−１−イル、ジ−メチルシクロペンタジエニル−Ｔｉ−ビス−２，３，４，５，６−ペンタフルオロフェニ−１−イル、ジ−メチルシクロペンタジエニル−Ｔｉ−ビス−２，３，５，６−テトラフルオロフェニ−１−イル、ジ−メチルシクロペンタジエニル−Ｔｉ−ビス−２，４−ジフルオロフェニ−１−イル、ビス（シクロペンタジエニル）−ビス（２，６−ジフルオロ−３−（ピリ−１−イル）フェニル）チタニウム、ビス（シクロペンタジエニル）ビス〔２，６−ジフルオロ−３−（メチルスルホンアミド）フェニル〕チタン、ビス（シクロペンタジエニル）ビス〔２，６−ジフルオロ−３−（Ｎ−ブチルビアロイル−アミノ）フェニル〕チタン等を挙げることができる。
【００７３】
（ｉ）活性エステル化合物の例としては、欧州特許０２９０７５０号、同０４６０８３号、同１５６１５３号、同２７１８５１号、及び同０３８８３４３号各明細書、米国特許３９０１７１０号、及び同４１８１５３１号各明細書、特開昭６０−１９８５３８号、及び特開昭５３−１３３０２２号各公報に記載されるニトロベンズルエステル化合物、欧州特許０１９９６７２号、同８４５１５号、同１９９６７２号、同０４４１１５号、及び同０１０１１２２号各明細書、米国特許４６１８５６４号、同４３７１６０５号、及び同４４３１７７４号各明細書、特開昭６４−１８１４３号、特開平２−２４５７５６号、及び特開平４−３６５０４８号各公報記載のイミノスルホネート化合物、特公昭６２−６２２３号、特公昭６３−１４３４０号、及び特開昭５９−１７４８３１号各公報に記載される化合物等が挙げられる。
【００７４】
（ｊ）炭素ハロゲン結合を有する化合物の好ましい例としては、たとえば、若林ら著、Ｂｕｌｌ．Ｃｈｅｍ．Ｓｏｃ．Ｊａｐａｎ，４２，２９２４（１９６９）記載の化合物、英国特許１３８８４９２号明細書記載の化合物、特開昭５３−１３３４２８号公報記載の化合物、独国特許３３３７０２４号明細書記載の化合物等を挙げることができる。
【００７５】
また、Ｆ．Ｃ．Ｓｃｈａｅｆｅｒ等によるＪ．Ｏｒｇ．Ｃｈｅｍ．２９、１５２７（１９６４）記載の化合物、特開昭６２−５８２４１号公報記載の化合物、特開平５−２８１７２８号公報記載の化合物等を挙げることができる。ドイツ特許第２６４１１００号に記載されているような化合物、ドイツ特許第３３３３４５０号に記載されている化合物、ドイツ特許第３０２１５９０号に記載の化合物群、あるいはドイツ特許第３０２１５９９号に記載の化合物群、等を挙げることができる。
【００７６】
上記（ａ）〜（ｊ）で表される化合物の好ましい具体例としては、以下に示すものが挙げられる。なお、下記の具体例中のＰｈはフェニル基を表し、Ａｒは任意のアリール基を表す。
【００７７】
【化１】
0004898618.tif 000002
【００７８】
【化２】
0004898618.tif 000003
【００７９】
【化３】
0004898618.tif 000004
【００８０】
【化４】
0004898618.tif 000005
【００８１】
【化５】
0004898618.tif 000006
【００８２】
【化６】
0004898618.tif 000007
【００８３】
【化７】
0004898618.tif 000008
【００８４】
【化８】
0004898618.tif 000009
【００８５】
本発明におけるラジカル重合開始剤としては、硬化性の点から、上記した中でも、芳香族ケトン類が好ましく、ベンゾフェノン骨格或いはチオキサントン骨格を有する化合物がより好ましく、α−アミノベンゾフェノン化合物、アシルホスフィンスルフィド化合物が特に好ましい。
【００８６】
本発明におけるカチオン重合開始剤としては、硬化性の点から、上記した中でも、芳香族オニウム塩が好ましく、ヨードニウム塩、スルホニウム塩がより好ましく、ヨードニウムのＰＦ6塩、スルホニウム塩のＰＦ6塩が特に好ましい。
【００８７】
カチオン重合開始剤又はラジカル重合開始剤は、１種単独で又は２種以上を組み合わせて使用することができる。また、本発明の効果を損なわない限りにおいて、感度向上の目的で公知の増感剤と併用することもできる。
【００８８】
カチオン重合開始剤又はラジカル重合開始剤の含有量は、該重合開始剤を含有する液体各々の全固形分に対し、０．１〜２０重量％が好ましく、０．５〜１０重量％がより好ましく、１〜７重量％がさらに好ましい。
また、カチオン重合開始剤又はラジカル重合開始剤と、それらと併用される重合性化合物との含有比（重量比）としては、それぞれ、カチオン重合開始剤：カチオン重合性化合物又はラジカル重合開始剤：ラジカル重合性化合物＝０．５：１００〜３０：１００であることが好ましく、１：１００〜１５：１００であることがより好ましく、２：１００〜１０：１００であることがさらに好ましい。
【００８９】
なお、重合開始剤を下塗り液に含有すると共にインクに含有させてもよく、この場合には、インクの保存安定性を所望の程度に保持できる範囲で適宜選択して含有することが好ましい。
【００９０】
＜着色剤＞
本発明において、着色液は、複数のインク組成物からなる多色インクセットであり、前記着色液が、バイオレット、ブルー、グリーン、オレンジ及びレッドよりなる群から選択される少なくとも１色のインク組成物を含む。着色液は、バイオレット、ブルー、グリーン、オレンジ及びレッドよりなる群から選択された少なくとも１色のインク組成物、並びに、シアン色のインク組成物（シアンインク組成物）、マゼンタ色のインク組成物（マゼンタインク組成物）、イエロー色のインク組成物（イエローインク組成物）、ブラック色のインク組成物（ブラックインク組成物）及びホワイト色のインク組成物（ホワイトインク組成物）よりなる群から選択された少なくとも１つのインク組成物を含むことが好ましい。
また、着色剤はバイオレット、グリーン及びオレンジよりなる群から選択される少なくとも１つのインク組成物を含むことが好ましく、バイオレット、グリーン及びオレンジのインク組成物（それぞれ、バイオレットインク組成物、グリーンインク組成物及びオレンジインク組成物）を含有することが好ましい。
さらに、着色液は、シアンインク組成物、マゼンタインク組成物、イエローインク組成物、ブラックインク組成物及びホワイトインク組成物を含むことが好ましく、バイオレットインク組成物、グリーンインク組成物、オレンジインク組成物、シアンインク組成物、マゼンタインク組成物、イエローインク組成物、ブラックインク組成物、及びホワイトインク組成物の８色のインク組成物からなる多色インクセットであることが特に好ましい。
【００９１】
したがって、本発明において、インク組成物は少なくとも１種の着色剤を含有することが好ましい。各色のインク組成物は、それに対応する各色を呈する着色剤を少なくとも１種含有する。
また、インク組成物以外に下塗り液が着色剤を含有してもよい。下塗り液には、白色の着色剤が好適に使用できる。
【００９２】
本発明に用いることができる着色剤は特に制限はなく、公知の水溶性染料、油溶性染料及び顔料等から適宜選択して用いることができる。中でも本発明に用いるインク組成物及び下塗り液は非水溶性の有機溶剤系であることが本発明の効果の観点から好ましく、非水溶性媒体に均一に分散、溶解しやすい油溶性染料、顔料が好ましい。
【００９３】
本発明に用いるインク組成物において、着色剤の含有量は好ましくはインク組成物中の１〜３０重量％であり、さらに好ましくは１．５〜２５重量％であり、特に好ましくは２〜１５重量％である。
また、本発明に用いる下塗り液において、白色顔料などの着色剤を含有する場合には、好ましくは下塗り液中の含有量が２〜４５重量％であり、より好ましくは、４〜３５重量％である。
【００９４】
以下、本発明に用いるインク組成物及び下塗り液に好適な顔料を詳細に説明する。
〔顔料〕
本発明において、着色剤として顔料を用いる態様が好ましい。顔料としては、有機顔料、無機顔料のいずれも使用できるが、黒色顔料としては、カーボンブラック顔料等が好ましく挙げられる。また、一般には黒色、並びにシアン、マゼンタ、及びイエローの３原色の顔料が用いられるが、本発明においては、バイオレット、ブルー、グリーン、オレンジ及びレッドよりなる群から選択される少なくとも１色の顔料を含有することが好ましい。上述の通り、バイオレット、グリーン及びオレンジよりなる群から選択される顔料を含むインク組成物を少なくとも１つ使用することが好ましく、バイオレット顔料を含むインク組成物、グリーン顔料を含むインク組成物及びオレンジ顔料を含むインク組成物を使用することが好ましい。これらの色を呈する顔料を含むインク組成物を使用することにより、色再現性に優れる画像を形成することができるので好ましい。
また、その他の色相、例えば、金、銀色等の金属光沢顔料、無色又は淡色の体質顔料なども目的に応じて用いることができる。
【００９５】
本発明において、インク組成物が含有する着色剤としては、少なくともバイオレット、ブルー、グリーン、オレンジ及びレッドよりなる群から選択されたいずれかの色を呈する着色剤を使用する。着色剤は、有機顔料であることが好ましい。
【００９６】
ここでバイオレット色を呈する着色剤とは、その分散液を塗布して得られた膜の色相（ａ*、ｂ*）が「ｂ*＞−２ａ*−２０かつｂ*＜０．５ａ*＋１０  （ａ*＞０、ｂ*＜０）」の範囲内である着色剤であると定義する。また、同様に、ブルー色を呈する着色剤とは、その分散液を塗布して得られた膜の色相（ａ*、ｂ*）が「ｂ*＞−ａ*−２０かつｂ*＜３０ａ*−３０（ａ*＞０、ｂ*＜０）」の範囲内である着色剤、グリーン色を呈する着色剤とは、その分散液を塗布して得られた膜の色相（ａ*、ｂ*）が「ｂ*＜−ａ*＋２０かつｂ*＞−０．２５ａ*  （ａ*＜０）」の範囲内である着色剤、オレンジ色を呈する顔料とは、その分散液を塗布して得られた膜の色相（ａ*、ｂ*）が「ｂ*＜２ａ*＋２０かつｂ*＞ａ*−２０  （ａ*＞０、ｂ*＞０）」の範囲内である着色剤、レッド色を呈する着色剤とは、その分散液を塗布して得られた膜の色相（ａ*、ｂ*）が「ｂ*＜ａ*かつｂ*＞０.１ａ*  （ａ*＜０）」の範囲内である着色剤と定義する。
【００９７】
色相（ａ*、ｂ*）の測定は、グレタグ社製ＳＰＭ１００−ＩＩを用いることができる。
ここで色相を評価するために用いる分散液の顔料濃度は１ｗｔ％以上３０ｗｔ％以下であることが好ましい。分散液中の顔料の粒子径（体積平均粒子径）は、特に限定されることはないが、光学散乱の影響を抑える観点から、１μｍ以下であることが好ましく、５００ｎｍ以下であることがさらに好ましく、２００ｎｍ以下が特に好ましい。分散媒としては着色が少ない、もしくは、着色が無いならば、特に限定されることはないが、水、汎用溶剤、市販モノマーなどが好ましい。分散液を作製する工程は、特に限定されることはなく公知の技術を用いることができる。比較的に簡易であることから、ボールミル分散、ビーズミル分散、又は、超音波分散などが好ましく用いることができる。さらに、分散液中に、市販の界面活性剤や顔料分散剤を適宜用いることが好ましい。
分散液を塗布する基材としては、白色の基材であることが好ましい。白色の基材ならば特に限定されることはないが、例えば、市販の白色塗工紙、白色合成紙などが好ましく用いることができる。分散液を塗布する手段としては、特に限定されることはないが、例えば、バーコートなどが簡易であり、好ましく用いることができる。
【００９８】
具体的には、本発明において、着色剤の色相は以下のように測定することができる。着色剤（好ましくは有機顔料）１０重量部を１００重量部のＭＥＫにダイノミル（シンマル社製）を用いて１２０分間分散させる。このようにして得られた着色剤分散液を、６ｍｌ／ｍ2となるように白色のユポ８０紙（リンテック社製）にＫ４バーを用いて塗布する。
塗布後、ホットプレートにより乾燥させ、基材上に着色剤の膜を形成し、これを用いてＳＰＭ１００-IIIを使用して色相を測定した。
【００９９】
本発明において、バイオレット色を呈する顔料、グリーン色を呈する顔料及びオレンジ色を呈する顔料を好ましく用いることができる。
広い色再現性を得る観点から、オレンジ色を呈する顔料としては、その分散液を塗布して得られた膜の色相（ａ*、ｂ*）が「ｂ*＜２ａ*かつｂ*＞ａ*（ａ*＞０、ｂ*＞０）」の範囲内であることがより好ましい。同じく、広い色再現性を得る観点から、バイオレット色を呈する顔料としては、その分散液を塗布して得られた膜の色相（ａ*、ｂ*）が「ｂ*＞−２ａ*かつｂ*＜０．５ａ*（ａ*＞０、ｂ*＜０）」の範囲内であることがより好ましく、グリーン色を呈する顔料としては、その分散液を塗布して得られた膜の色相（ａ*、ｂ*）が「ｂ*＜−ａ*（ａ*＜０、ｂ*＞０）」の範囲内であることがさらに好ましい。
【０１００】
バイオレット、ブルー、グリーン、オレンジ及びレッドのいずれかの色を呈する有機顔料は、前述の色相を満たすものであれば特に限定されることはなく、市販品から適宜選択して用いることが可能である。
バイオレットの色を呈する顔料としては、Ｃ．Ｉ．ピグメントバイオレット１（ローダミンＢ）、Ｃ．Ｉ．ピグメントバイオレット２（ローダミン３Ｂ）、Ｃ．Ｉ．ピグメントバイオレット３（メチルバイオレットレーキ）、Ｃ．Ｉ．ピグメントバイオレット３：１（メチルバイオレットレーキ）、Ｃ．Ｉ．ピグメントバイオレット３：３（メチルバイオレットレーキ）、Ｃ．Ｉ．ピグメントバイオレット５：１（アリザリンマルーン）、Ｃ．Ｉ．ピグメントバイオレット１３（ウルトラマリンピンク）、Ｃ．Ｉ．ピグメントバイオレット１７（ナフトールＡＳ）、Ｃ．Ｉ．ピグメントバイオレット２３（ジオキサジンバイオレット）、Ｃ．Ｉ．ピグメントバイオレット２５（ナフトールＡＳ）、Ｃ．Ｉ．ピグメントバイオレット２９（ペリレンバイオレット）、Ｃ．Ｉ．ピグメントバイオレット３１（ビオランスロンバイオレット）、Ｃ．Ｉ．ピグメントバイオレット３２（ベンズイミダゾロンボルドーＨＦ３Ｒ）、Ｃ．Ｉ．ピグメントバイオレット３６（チオインジゴ）、Ｃ．Ｉ．ピグメントバイオレット３７（ジオキサジンバイオレット）、Ｃ．Ｉ．ピグメントバイオレット４２（キナクリドンマルーンＢ）、Ｃ．Ｉ．ピグメントバイオレット５０（ナフトールＡＳ）等が市販品として入手可能である。
【０１０１】
ブルーの色を呈する顔料としては、Ｃ．Ｉ．ピグメントブルー１、Ｃ．Ｉ．ピグメントブルー２、Ｃ．Ｉ．ピグメントブルー１６、Ｃ．Ｉ．ピグメントブルー２２、Ｃ．Ｉ．ピグメントブルー６０、Ｃ．Ｉ．ピグメントブルー６６等が市販品として入手可能である。
【０１０２】
グリーンの色を呈する顔料としては、Ｃ．Ｉ.ピグメントグリーン１（ブリリアントグリーンレーキ）、Ｃ．Ｉ.ピグメントグリーン４（マラカイトグリーンレーキ）、Ｃ．Ｉ.ピグメントグリーン７（フタロシアニングリーン）、Ｃ．Ｉ.ピグメントグリーン８（ピグメントグリーンＢ）、Ｃ．Ｉ.ピグメントグリーン１０（ニッケルアゾイエロー）、Ｃ．Ｉ.ピグメントグリーン３６（臭素化フタロシアニングリーン）等が市販品として入手可能である。。
【０１０３】
オレンジの色を呈する顔料としては、Ｃ．Ｉ．ピグメントオレンジ１（ハンザイエロー３Ｒ）、Ｃ．Ｉ．ピグメントオレンジ２（オルソニトロオレンジ）、Ｃ．Ｉ．ピグメントオレンジ３（βナフトール）、Ｃ．Ｉ．ピグメントオレンジ４（ナフトールＡＳ）、Ｃ．Ｉ．ピグメントオレンジ５（βナフトール）、Ｃ．Ｉ．ピグメントオレンジ１３（ピラゾロンオレンジＧ）、Ｃ．Ｉ．ピグメントオレンジ１５（ジスアゾオレンジ）、Ｃ．Ｉ．ピグメントオレンジ１６（アニシジンオレンジ）、Ｃ．Ｉ．ピグメントオレンジ１７（ペルシアンオレンジレーキ）、Ｃ．Ｉ．ピグメントオレンジ１９（ナフタレンイエローレーキ）、Ｃ．Ｉ．ピグメントオレンジ２４（ナフトールオレンジＹ）、Ｃ．Ｉ．ピグメントオレンジ３１（縮合アゾオレンジ）、Ｃ．Ｉ．ピグメントオレンジ３４（ピアゾロンオレンジ）、Ｃ．Ｉ．ピグメントオレンジ３６（ベンズイミダゾロンオレンジＨＬ）、Ｃ．Ｉ．ピグメントオレンジ３８（ナフトールオレンジ）、Ｃ．Ｉ．ピグメントオレンジ４０（ピランスロンオレンジ）、Ｃ．Ｉ．ピグメントオレンジ４３（ペリノンオレンジ）、Ｃ．Ｉ．ピグメントオレンジ４６（エチルレッドレーキＣ）、Ｃ．Ｉ．ピグメントオレンジ４８（キナクリドンゴールド）、Ｃ．Ｉ．ピグメントオレンジ４９（キナクリドンゴールド）、Ｃ．Ｉ．ピグメントオレンジ５１（ピランスロンオレンジ）、Ｃ．Ｉ．ピグメントオレンジ６０（イミダゾロンオレンジＨＧＬ）、Ｃ．Ｉ．ピグメントオレンジ６１（イソインドリノンオレンジ）、Ｃ．Ｉ．ピグメントオレンジ６２（ベンズイミダゾロンオレンジＨ５Ｇ）、Ｃ．Ｉ．ピグメントオレンジ６４（ベンズイミダゾロン）、Ｃ．Ｉ．ピグメントオレンジ６５（アゾメチンオレンジ）、Ｃ．Ｉ．ピグメントオレンジ６６（イソインドリオレンジ）、Ｃ．Ｉ．ピグメントオレンジ６７（ピラゾロキナゾロンオレンジ）、Ｃ．Ｉ．ピグメントオレンジ６８（アゾメチンオレンジ）、Ｃ．Ｉ．ピグメントオレンジ６９（イソインドリノンオレンジ）、Ｃ．Ｉ．ピグメントオレンジ７１（ジケトピロロピロールオレンジ）、Ｃ．Ｉ．ピグメントオレンジ７２（イミダゾロンオレンジＨ４ＧＬ）、Ｃ．Ｉ．ピグメントオレンジ７３（ジケトピロロピロールオレンジ）、Ｃ．Ｉ．ピグメントオレンジ７４（ナフトールオレンジ２ＲＬＤ）、Ｃ．Ｉ．ピグメントオレンジ８１（ジケトピロロピロールオレンジ）等が市販品として入手可能である。
【０１０４】
レッドの色を呈する顔料としては、Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド１７１、Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド１７５、Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド１７６、Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド１７７、Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド２０９、Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド２２０、Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド２２４、Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド２４２、Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド２５４、Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド２５５、Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド２６４、Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド２７０等が市販品として入手可能である。
【０１０５】
このうち、色再現性、耐光性や顔料分散物の安定性の観点から、バイオレットの色を呈する顔料としてはＣ．Ｉ．ピグメントバイオレット２３が、オレンジの色を呈する顔料としてはＣ．Ｉ．ピグメントオレンジ３６が、グリーンの色を呈する顔料としてはＣ．Ｉ．ピグメントグリーン７が好ましい。
【０１０６】
本発明において、上記の顔料を含有するインク組成物と、シアン色、マゼンタ色、イエロー色、ブラック色（黒色）又はホワイト色（白色）の顔料及び／又は染料を含有する各色インク組成物を使用することが好ましい。
【０１０７】
マゼンタ色を呈するものとして、Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド３（トルイジンレッド等）の如きモノアゾ系顔料、Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド３８（ピラゾロンレッドＢ等）の如きジスアゾ顔料、Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド５３：１（レーキレッドＣ等）やＣ．Ｉ．ピグメントレッド５７：１（ブリリアントカーミン６Ｂ）の如きアゾレーキ顔料、Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド１４４（縮合アゾレッドＢＲ等）の如き縮合アゾ顔料、Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド１９４（ペリノンレッド等）の如きペリノン顔料、Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド１４９（ペリレンスカーレット等）の如きペリレン顔料、Ｃ．Ｉ．ピグメントバイオレット１９（無置換キナクリドン、ＣＩＮＱＵＡＳＩＡ  Ｍａｇｅｎｔａ  ＲＴ−３５５Ｔ；チバ・スペシャリティケミカルズ社製）、Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド１２２（キナクリドンマゼンタ等）の如きキナクリドン顔料、Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド１８０（イソインドリノンレッド２ＢＬＴ等）の如きイソインドリノン顔料、Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド８３（マダーレーキ等）の如きアリザリンレーキ顔料等が挙げられる。
【０１０８】
シアン色を呈する顔料として、Ｃ．Ｉ．ピグメントブルー２５（ジアニシジンブルー等）の如きジスアゾ系顔料、Ｃ．Ｉ．ピグメントブルー１５、Ｃ．Ｉ．ピグメントブルー１５：３（ＩＲＧＡＬＩＴＥ  ＢＬＵＥ  ＧＬＯ；チバ・スペシャリティケミカルズ社製）（フタロシアニンブルー等）の如きフタロシアニン顔料、Ｃ．Ｉ．ピグメントブルー２４（ピーコックブルーレーキ等）の如き酸性染料レーキ顔料、Ｃ．Ｉ．ピグメントブルー１８（アルカリブルーＶ−５：１）の如きアルカリブルー顔料等が挙げられる。
【０１０９】
イエロー色を呈するものとして、Ｃ．Ｉ．ピグメントイエロー１（ファストイエローＧ等）、Ｃ．Ｉ．ピグメントイエロー７４の如きモノアゾ顔料、Ｃ．Ｉ．ピグメントイエロー１２（ジスアジイエローＡＡＡ等）、Ｃ．Ｉ．ピグメントイエロー１７の如きジスアゾ顔料、Ｃ．Ｉ．ピグメントイエロー１８０、Ｃ．Ｉ．ピグメントイエロー２００（Ｎｏｖｏｐｅｒｍ  Ｙｅｌｌｏｗ  ２ＨＧ）の如き非ベンジジン系のアゾ顔料、Ｃ．Ｉ．ピグメントイエロー１００（タートラジンイエローレーキ等）の如きアゾレーキ顔料、Ｃ．Ｉ．ピグメントイエロー９５（縮合アゾイエローＧＲ等）の如き縮合アゾ顔料、Ｃ．Ｉ．ピグメントイエロー１１５（キノリンイエローレーキ等）の如き酸性染料レーキ顔料、Ｃ．Ｉ．ピグメントイエロー１８（チオフラビンレーキ等）の如き塩基性染料レーキ顔料、フラバントロンイエロー（Ｙ−２４）の如きアントラキノン系顔料、イソインドリノンイエロー３ＲＬＴ（Ｙ−１１０）の如きイソインドリノン顔料、キノフタロンイエロー（Ｙ−１３８）の如きキノフタロン顔料、イソインドリンイエロー（Ｙ−１３９）の如きイソインドリン顔料、Ｃ．Ｉ．ピグメントイエロー１５３（ニッケルニトロソイエロー等）の如きニトロソ顔料、Ｃ．Ｉ．ピグメントイエロー１１７（銅アゾメチンイエロー等）の如き金属錯塩アゾメチン顔料等が挙げられる。
【０１１０】
ブラック色を呈する顔料としては、カーボンブラック、チタンブラック、アニリンブラック等が挙げられる。カーボンブラックとしてはＳＰＥＣＩＡＬ  ＢＬＡＣＫ  ２５０（デグサ社製）が例示できる。
【０１１１】
白色顔料としては、ＰｉｇｍｅｎｔＷｈｉｔｅ  ６，１８，２１が例示できる。また、白色顔料の具体例としては、塩基性炭酸鉛（２ＰｂＣＯ3Ｐｂ（ＯＨ）2、いわゆる、シルバーホワイト）、酸化亜鉛（ＺｎＯ、いわゆる、ジンクホワイト）、酸化チタン（ＴｉＯ2、いわゆる、チタンホワイト）、チタン酸ストロンチウム（ＳｒＴｉＯ3、いわゆる、チタンストロンチウムホワイト）などが利用可能である。
ここで、酸化チタンは他の白色顔料と比べて比重が小さく、屈折率が大きく化学的、物理的にも安定であるため、顔料としての隠蔽力や着色力が大きく、さらに、酸やアルカリ、その他の環境に対する耐久性にも優れている。したがって、白色顔料としては酸化チタンを利用することが好ましい。もちろん、必要に応じて他の白色顔料（列挙した白色顔料以外であってもよい。）を使用してもよい。
【０１１２】
これらの中でも、シアン色を呈する顔料がピグメントブルー１５：３又はピグメントブルー１５：４であることが好ましく、マゼンタ色を呈する顔料がピグメントレッド１２２又はピグメントバイオレット１９であることが好ましく、イエロー色を呈する顔料がピグメントイエロー１８０、ピグメントイエロー１５５であることがより好ましい。また、ホワイト色を呈する顔料が酸化チタンであることが好ましい。
【０１１３】
また、シリカ、アルミナ、樹脂などの粒子を芯材とし、表面に染料又は顔料を固着させた粒子、染料の不溶レーキ化物、着色エマルション、着色ラテックス等も顔料として使用することができる。さらに、樹脂被覆された顔料を使用することもできる。これは、マイクロカプセル顔料と呼ばれ、大日本インキ化学工業社製、東洋インキ社製などの市販品が入手可能である。
【０１１４】
着色剤の分散には、例えばビーズミル、ボールミル、サンドミル、アトライター、ロールミル、ジェットミル、ホモジナイザー、ペイントシェーカー、ニーダー、アジテータ、ヘンシェルミキサ、コロイドミル、超音波ホモジナイザー、パールミル、湿式ジェットミル等の分散装置を用いることができる。
着色剤の分散を行う際には、界面活性剤等の分散剤を添加することができる。
また、着色剤を添加するにあたっては、必要に応じて、分散助剤として、各種着色剤に応じたシナージストを用いることも可能である。分散助剤は、着色剤１００重量部に対し、１重量部以上５０重量部以下添加することが好ましい。
着色液及び下塗り液において、着色剤などの諸成分の分散媒としては、溶剤を添加してもよく、また、無溶媒で、低分子量成分である前記重合性又は架橋性材料を分散媒として用いてもよいが、着色液及び下塗り液は、活性エネルギー線硬化型の液体であることが好ましく、着色液及び／又は下塗り液を、被記録媒体上に適用後、硬化させるため、無溶剤であることが好ましい。これは、硬化された着色液又は下塗り液から形成された画像中に、溶剤が残留すると、耐溶剤性が劣化したり、残留する溶剤のＶＯＣ（Ｖｏｌａｔｉｌｅ  Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｃｏｍｐｏｕｎｄ）の問題が生じるためである。このような観点から、分散媒としては、重合性化合物を用い、なかでも、最も粘度が低い重合性化合物を選択することが分散適性やインク組成物のハンドリング性向上の観点から好ましい。
【０１１５】
ここで用いる着色剤の平均粒径は、微細なほど発色性に優れるため、０．０１μｍ以上０．４μｍ以下であることが好ましく、さらに好ましくは０．０２μｍ以上０．２μｍ以下の範囲である。最大粒径は好ましくは３μｍ以下、より好ましくは１μｍ以下となるよう、着色剤、分散剤、分散媒の選定、分散条件、ろ過条件を設定することが好ましい。この粒径管理によって、ヘッドノズルの詰まりを抑制し、着色液、下塗り液の保存安定性、着色液、下塗り液の透明性及び硬化感度を維持することができる。本発明においては分散性、安定性に優れた前記分散剤を用いることにより、微粒子着色剤を用いた場合でも、均一で安定な分散物が得られる。
着色液及び下塗り液中における着色剤の粒径は、公知の測定方法で測定することができる。具体的には遠心沈降光透過法、Ｘ線透過法、レーザー回折・散乱法、動的光散乱法により測定することができる。なお、本発明においては、レーザー回折・散乱法を用いた測定により得られた値を採用する。
【０１１６】
着色液体組成物中における着色剤の含有量は、色、及び使用目的により適宜選択されるが、画像濃度及び保存安定性の観点から、着色液体組成物全体の重量に対し、０．５〜３０重量％であることが好ましく、１．０〜２０重量％であることがさらに好ましく、２．０〜１０重量％であることが特に好ましい。
【０１１７】
着色剤は、１種単独のみならず、２種以上を混合して使用してもよい。また、本発明においては、２種類以上の有機顔料又は有機顔料の固溶体を組み合わせて用いることもできる。
また、打滴する液滴及び液体ごとに異なる着色剤を用いてもよいし、同一の着色剤を用いてもよい。
【０１１８】
＜分散剤＞
着色剤の分散を行う際に分散剤を添加することが好ましい。分散剤としては、その種類に特に制限はないが、高分子分散剤を用いることが好ましい。
高分子分散剤としては、ＤｉｓｐｅｒＢＹＫ−１０１、ＤｉｓｐｅｒＢＹＫ−１０２、ＤｉｓｐｅｒＢＹＫ−１０３、ＤｉｓｐｅｒＢＹＫ−１０６、ＤｉｓｐｅｒＢＹＫ−１１１、ＤｉｓｐｅｒＢＹＫ−１６１、ＤｉｓｐｅｒＢＹＫ−１６２、ＤｉｓｐｅｒＢＹＫ−１６３、ＤｉｓｐｅｒＢＹＫ−１６４、ＤｉｓｐｅｒＢＹＫ−１６６、ＤｉｓｐｅｒＢＹＫ−１６７、ＤｉｓｐｅｒＢＹＫ−１６８、ＤｉｓｐｅｒＢＹＫ−１７０、ＤｉｓｐｅｒＢＹＫ−１７１、ＤｉｓｐｅｒＢＹＫ−１７４、ＤｉｓｐｅｒＢＹＫ−１８２（以上ＢＹＫケミー社製）、ＥＦＫＡ４０１０、ＥＦＫＡ４０４６、ＥＦＫＡ４０８０、ＥＦＫＡ５０１０、ＥＦＫＡ５２０７、ＥＦＫＡ５２４４、ＥＦＫＡ６７４５、ＥＦＫＡ６７５０、ＥＦＫＡ７４１４、ＥＦＫＡ７４６２、ＥＦＫＡ７５００、ＥＦＫＡ７５７０、ＥＦＫＡ７５７５、ＥＦＫＡ７５８０（以上エフカアディティブ社製）、ディスパースエイド６、ディスパースエイド８、ディスパースエイド１５、ディスパースエイド９１００（サンノプコ製）等の高分子分散剤；ソルスパース（Ｓｏｌｓｐｅｒｓｅ）３０００，５０００，９０００，１２０００，１３２４０，１３９４０，１７０００，２４０００，２６０００，２８０００，３２０００，３６０００，３９０００，４１０００，７１０００などの各種ソルスパース分散剤、（アビシア社製）；アデカプルロニックＬ３１，Ｆ３８，Ｌ４２，Ｌ４４，Ｌ６１，Ｌ６４，Ｆ６８，Ｌ７２，Ｐ９５，Ｆ７７，Ｐ８４，Ｆ８７、Ｐ９４，Ｌ１０１，Ｐ１０３，Ｆ１０８、Ｌ１２１、Ｐ−１２３（旭電化（株）製）及びイソネットＳ−２０（三洋化成（株）製）楠本化成社製「ディスパロン  ＫＳ−８６０，８７３ＳＮ，８７４（高分子分散剤）、＃２１５０（脂肪族多価カルボン酸）、＃７００４（ポリエーテルエステル型）」が挙げられる。
また、フタロシアニン誘導体（商品名：ＥＦＫＡ−７４５（エフカ社製））、ソルスパース５０００，１２０００、ソルスパース２２０００（アビシア社製）等の顔料誘導体もあわせて使用することができる。
【０１１９】
本発明において、インク組成物中における分散剤の含有量は、使用目的により適宜選択されるが、インク組成物全体の重量に対し、０．０１〜５重量％であることが好ましい。
また、本発明において、下塗り液が白色顔料を含有する場合等には、下塗り液も分散剤を含有することが好ましく、分散剤の含有量は使用目的により適宜選択されるが、下塗り液全体の重量に対し、０．０１〜５重量％であることが好ましい。
【０１２０】
＜界面活性剤＞
本発明において、インク組成物には、長時間安定した吐出性を付与する目的で界面活性剤を添加することが好ましい。また、下塗り液には、被記録媒体に対する濡れ性の向上及びハジキの防止を目的として界面活性剤を添加することが好ましい。
本発明における界面活性剤は、ヘキサン、シクロヘキサン、ｐ−キシレン、トルエン、酢酸エチル、メチルエチルケトン、ブチルカルビトール、シクロヘキサノン、トリエチレングリコールモノブチルエーテル、１，２−ヘキサンジオール、プロピレングリコールモノメチルエーテル、イソプロパノール、メタノール、水、イソボニルアクリレート、１，６−ヘキサンジアクリレート、ポリエチレングリコールジアクリレートのうち少なくとも１種類の溶媒に対して強い表面活性を有する物質であり、好ましくは、ヘキサン、トルエン、プロピレングリコールモノメチルエーテル、イソボニルアクリレート、１，６−ヘキサンジオールジアクリレート、ポリエチレングリコールジアクリレートのうち少なくとも１種類の溶媒に対して強い表面活性を有する物質であり、さらに好ましくは、プロピレングリコールモノメチルエーテル、イソボニルアクリレート、１，６−ヘキサンジオールジアクリレート、ポリエチレングリコールジアクリレートのうち少なくとも１種類の溶媒に対して強い表面活性を有する物質であり、特に好ましくは、イソボニルアクリレート、１，６−ヘキサンジオールジアクリレート、ポリエチレングリコールジアクリレートのうち少なくとも１種類の溶媒に対して強い表面活性を有する物質である。
【０１２１】
任意の溶媒に対してある化合物が強い表面活性を有する物質か否かは、下記の手順によって判断することができる。
〔手順〕
任意の溶媒を選択し該溶媒の表面張力γ溶媒（０）を測定する。前記γ溶媒（０）を求めた溶媒と同じ液に該化合物を添加し、該化合物の濃度を０．０１重量％ずつ増加させ、該化合物濃度の変化に対する表面張力の変化が０．０１ｍＮ／ｍ以下になったときの溶液の表面張力γ溶媒（飽和）を測定する。前記γ溶媒（０）と前記γ溶媒（飽和）の関係が、
γ溶媒（０）  −  γ溶媒（飽和）  ＞  １  （ｍＮ／ｍ）
であれば、該化合物は該溶媒に対して強い表面活性を有する物質であると判断することができる。
【０１２２】
本発明において、インク組成物及び下塗り液に使用される界面活性剤の具体例としては、ジアルキルスルホコハク酸塩類、アルキルナフタレンスルホン酸塩類、脂肪酸塩類等のアニオン性界面活性剤、ポリオキシエチレンアルキルエーテル類、ポリオキシエチレンアルキルアリルエーテル類、アセチレングリコール類、ポリオキシエチレン・ポリオキシプロピレンブロックコポリマー類等のノニオン性界面活性剤、アルキルアミン塩類、第４級アンモニウム塩類等のカチオン性界面活性剤、フッ素系界面活性剤などが挙げられる。その他、界面活性剤としては、例えば、特開昭６２−１７３４６３号、同６２−１８３４５７号の各公報に記載されたものが挙げられる。
【０１２３】
なお、界面活性剤として有機フルオロ化合物を用いてもよい。前記有機フルオロ化合物は、疎水性であることが好ましい。前記有機フルオロ化合物としては、例えば、フッ素系界面活性剤、オイル状フッ素系化合物（例、フッ素油）及び固体状フッ素化合物樹脂（例、四フッ化エチレン樹脂）が含まれ、特公昭５７−９０５３号（第８〜１７欄）、特開昭６２−１３５８２６号の各公報に記載されたものが挙げられる。
具体的にはフッ素系添加剤（界面活性剤・表面改質剤）としてメガファックＦ−１１４、Ｆ−４１０、Ｆ−４９３、Ｆ−４９４、Ｆ−４４３、Ｆ−４４４、Ｆ−４４５、Ｆ−４４６、Ｆ−４７０、Ｆ−４７１、Ｆ−４７４、Ｆ−４７５、Ｆ−４７７、Ｆ−４７８、Ｆ−４７９、Ｆ−４８０ＳＦ、Ｆ−４８２、Ｆ−４８３、Ｆ−４８４、Ｆ−４８６、Ｆ−４８７、Ｆ−１７２Ｄ、Ｆ−１７８Ｋ、Ｆ−１７８ＲＭ、ＥＳＭ−１、ＭＣＦ−３５０ＳＦ、Ｒ−０８，Ｆ−４７２ＳＦ、Ｒ−３０、ＢＬ−２０、Ｒ−６１、及びＲ−９０（大日本インキ化学工業（株）製）等が挙げられる。
また、ポリエーテル変性ポリジメチルシロキサン、ポリエーテル変性ヒドロキシ基含有ポリジメチルシロキサンなどシリコン系の界面活性剤を用いることができる。例えばＢＹＫ−３０６、ＢＹＫ−３０７、ＢＹＫ−３０８、ＢＹＫ−３１０、ＢＹＫ−３３０、ＢＹＫ−３３３、ＢＹＫ−３４１及びＢＹＫ−３４４（Ｃｈｅｍｉｅ社製）等が挙げられる。これらの界面活性剤は高い表面張力低下能を有しており、被記録媒体への濡れ性を向上し、ハジキを防止することができる。
本発明において、インク組成物及び下塗り液中における界面活性剤の含有量は使用目的により適宜選択されるが、一般的には、インク組成物及び下塗り液全体の重量に対し、０．０００１〜１重量％であることが好ましい。下塗り液の表面張力がインク組成物の少なくとも１つの表面張力よりも小さいことが好ましく上記の範囲内で必要に応じて界面活性剤の添加量を調節することができる。
【０１２４】
＜増感剤＞
本発明において、光重合開始剤の感度を向上させる目的で、増感剤として増感色素を添加してもよい。好ましい増感色素の例としては、以下の化合物類に属しており、かつ３５０ｎｍから４５０ｎｍ域に吸収波長を有するものを挙げることができる。
【０１２５】
多核芳香族類（例えば、ピレン、ペリレン、トリフェニレン）、キサンテン類（例えば、フルオレッセイン、エオシン、エリスロシン、ローダミンＢ、ローズベンガル）、シアニン類（例えばチアカルボシアニン、オキサカルボシアニン）、メロシアニン類（例えば、メロシアニン、カルボメロシアニン）、チアジン類（例えば、チオニン、メチレンブルー、トルイジンブルー）、アクリジン類（例えば、アクリジンオレンジ、クロロフラビン、アクリフラビン）、アントラキノン類（例えば、アントラキノン）、スクアリウム類（例えば、スクアリウム）、クマリン類（例えば、７−ジエチルアミノ−４−メチルクマリン）。
【０１２６】
より好ましい増感色素の例としては、下記式（IX）〜（XIII）で表される化合物が挙げられる。
【０１２７】
【化９】
0004898618.tif 000010
【０１２８】
式（IX）中、Ａ1は硫黄原子又は−ＮＲ50−を表し、Ｒ50はアルキル基又はアリール基を表し、Ｌ2は隣接するＡ1及び隣接炭素原子と共同して色素の塩基性核を形成する非金属原子団を表し、Ｒ51、Ｒ52はそれぞれ独立に水素原子又は一価の非金属原子団を表し、Ｒ51、Ｒ52は互いに結合して、色素の酸性核を形成してもよい。Ｗは酸素原子又は硫黄原子を表す。
式（Ｘ）中、Ａｒ1及びＡｒ2はそれぞれ独立にアリール基を表し、−Ｌ3−による結合を介して連結している。ここでＬ3は−Ｏ−又は−Ｓ−を表す。また、Ｗは式（IX）に示したものと同義である。
式（XI）中、Ａ2は硫黄原子又は−ＮＲ59−を表し、Ｌ4は隣接するＡ2及び炭素原子と共同して色素の塩基性核を形成する非金属原子団を表し、Ｒ53、Ｒ54、Ｒ55、Ｒ56、Ｒ57及びＲ58はそれぞれ独立に一価の非金属原子団の基を表し、Ｒ59はアルキル基又はアリール基を表す。
【０１２９】
式（XII）中、Ａ3、Ａ4はそれぞれ独立に−Ｓ−又は−ＮＲ62−又は−ＮＲ63−を表し、Ｒ62、Ｒ63はそれぞれ独立に置換若しくは非置換のアルキル基、置換若しくは非置換のアリール基を表し、Ｌ5、Ｌ6はそれぞれ独立に、隣接するＡ3、Ａ4及び隣接炭素原子と共同して色素の塩基性核を形成する非金属原子団を表し、Ｒ60、Ｒ61はそれぞれ独立に水素原子又は一価の非金属原子団であるか又は互いに結合して脂肪族性又は芳香族性の環を形成することができる。
式（XIII）中、Ｒ66は置換基を有してもよい芳香族環又はヘテロ環を表し、Ａ5は酸素原子、硫黄原子又は−ＮＲ67−を表す。Ｒ64、Ｒ65及びＲ67はそれぞれ独立に水素原子又は一価の非金属原子団を表し、Ｒ67とＲ64、及びＲ65とＲ67はそれぞれ互いに脂肪族性又は芳香族性の環を形成するため結合することができる。
【０１３０】
前記式（IX）〜（XIII）で表される化合物の好ましい具体例としては、以下に示す例示化合物（Ａ−１）〜（Ａ−２０）などが挙げられる。
【０１３１】
【化１０】
0004898618.tif 000011
【０１３２】
【化１１】
0004898618.tif 000012
【０１３３】
＜その他の成分＞
本発明に用いるインク組成物及び下塗り液において、上記の成分以外に、共増感剤、貯蔵安定剤、導電性塩類、溶剤、重合禁止剤、及びその他の添加剤を目的に応じて併用することができる。
【０１３４】
〔共増感剤〕
感度を一層向上させる、あるいは酸素による重合阻害を抑制する等の作用を有する公知の化合物を共増感剤として加えてもよい。共増感剤の例としては、アミン類、例えばＭ．Ｒ．Ｓａｎｄｅｒら著「Ｊｏｕｒｎａｌ  ｏｆ  Ｐｏｌｙｍｅｒ  Ｓｏｃｉｅｔｙ」第１０巻３１７３頁（１９７２）、特公昭４４−２０１８９号公報、特開昭５１−８２１０２号公報、特開昭５２−１３４６９２号公報、特開昭５９−１３８２０５号公報、特開昭６０−８４３０５号公報、特開昭６２−１８５３７号公報、特開昭６４−３３１０４号公報、Ｒｅｓｅａｒｃｈ  Ｄｉｓｃｌｏｓｕｒｅ  ３３８２５号記載の化合物等が挙げられ、具体的には、トリエタノールアミン、ｐ−ジメチルアミノ安息香酸エチルエステル、ｐ−ホルミルジメチルアニリン、ｐ−メチルチオジメチルアニリン等が挙げられる。
【０１３５】
別の例としては、チオール及びスルフィド類、例えば、特開昭５３−７０２号公報、特公昭５５−５００８０６号公報、特開平５−１４２７７２号公報記載のチオール化合物、特開昭５６−７５６４３号公報のジスルフィド化合物等が挙げられ、具体的には、２−メルカプトベンゾチアゾール、２−メルカプトベンゾオキサゾール、２−メルカプトベンゾイミダゾール、２−メルカプト−４−（３Ｈ）−キナゾリン、β−メルカプトナフタレン等が挙げられる。
【０１３６】
また別の例としては、アミノ酸化合物（例、Ｎ−フェニルグリシン等）、特公昭４８−４２９６５号公報記載の有機金属化合物（例、トリブチル錫アセテート等）、特公昭５５−３４４１４号公報記載の水素供与体、特開平６−３０８７２７号公報記載のイオウ化合物（例、トリチアン等）、特開平６−２５０３８７号公報記載のリン化合物（ジエチルホスファイト等）、特開平８−６５７７９号公報記載のＳｉ−Ｈ、Ｇｅ−Ｈ化合物等が挙げられる。
【０１３７】
〔貯蔵安定剤〕
本発明に用いるインク組成物及び下塗り液（好ましくはインク組成物）には、保存中における好ましくない重合を抑制する目的で、貯蔵安定剤を添加することができる。貯蔵安定剤は、重合性又は架橋性材料と共存させて用いることが好ましく、また、含有する液滴又は液体あるいは共存の他成分に可溶性のものを用いることが好ましい。
【０１３８】
貯蔵安定剤としては、４級アンモニウム塩、ヒドロキシルアミン類、環状アミド類、ニトリル類、置換尿素類、複素環化合物、有機酸、ハイドロキノン、ハイドロキノンモノエーテル類、有機ホスフィン類、銅化合物などが挙げられ、具体的にはベンジルトリメチルアンモニウムクロライド、ジエチルヒドロキシルアミン、ベンゾチアゾール、４−アミノ−２，２，６，６−テトラメチルピペリジン、クエン酸、ハイドロキノンモノメチルエーテル、ハイドロキノンモノブチルエーテル、ナフテン酸銅などが挙げられる。
【０１３９】
貯蔵安定剤の添加量は、重合開始剤の活性や重合性又は架橋性材料の重合性、貯蔵安定剤の種類に基づいて適宜調整するのが好ましいが、保存安定性と硬化性とのバランスの点で、インク組成物及び下塗り液中における固形分換算で、０．００５〜１重量％が好ましく、０．０１〜０．５重量％がより好ましく、０．０１〜０．２重量％がさらに好ましい。
【０１４０】
〔導電性塩類〕
導電性塩類は、導電性を向上させる固体の化合物である。本発明においては、保存時に析出する懸念が大きいために実質的に使用しないことが好ましいが、導電性塩類の溶解性を上げたり、液体成分に溶解性の高いものを用いたりすることで溶解性がよい場合には、適当量添加してもよい。前記導電性塩類の例としては、チオシアン酸カリウム、硝酸リチウム、チオシアン酸アンモニウム、ジメチルアミン塩酸塩などが挙げられる。
【０１４１】
〔溶剤〕
本発明においては、必要に応じて公知の溶剤を用いることができる。溶剤としては、液（インク組成物及び下塗り液）の極性や粘度、表面張力、着色剤の溶解性・分散性の向上、導電性の調整、及び印字性能の調整などの目的で使用できる。
なお、溶剤は、非水溶性の液体であって水性溶媒を含有しないことが、速乾性及び線幅の均一な高画質画像を記録する点で好ましいことから、高沸点有機溶媒を用いた構成とするのが望ましい。
本発明における高沸点有機溶媒としては、構成素材、特にモノマーとの相溶性に優れる性質を有するものが好ましい。
具体的には、トリプロピレングリコールモノメチルエーテル、ジプロピレングリコールモノメチルエーテル、プロピレングリコールモノメチルエーテル、エチレングリコールモノブチルエーテル、ジエチレングリコールモノブチルエーテル、トリエチレングリコールモノブチルエーテル、エチレングリコールモノベンジルエーテル、ジエチレングリコールモノベンジルエーテルが好ましい。
【０１４２】
公知の溶剤としては、１００℃以下の有機溶剤である低沸点有機溶媒も挙げられるが、硬化性に影響を与える懸念があり、また、低沸点有機溶媒による環境汚染を考慮すると使用しないことが望ましい。使用する場合には、安全性の高いものを用いることが好ましく、安全性が高い溶媒とは、管理濃度（作業環境評価基準で示される指標）が高い溶媒であり、１００ｐｐｍ以上のものが好ましく、２００ｐｐｍ以上がさらに好ましい。具体的には、例えば、アルコール類、ケトン類、エステル類、エーテル類、炭化水素などが挙げられ、具体的には、メタノール、２−ブタノール、アセトン、メチルエチルケトン、酢酸エチル、テトラヒドロフランなどが挙げられる。
【０１４３】
溶剤は１種単独で用いる以外に複数組み合わせて使用することができるが、水及び／又は低沸点有機溶媒を用いる場合には、両者の使用量は各液中０〜２０重量％が好ましく、０〜１０重量％がさらに好ましく、実質的に含まないことが好ましい。本発明に係るインク組成物及び下塗り液に水を実質的に含まないことで、経時による不均一化、染料の析出等に起因する液体の濁りが生じる等の経時安定性の点、及び非浸透性ないし緩浸透性の被記録媒体を用いたときの乾燥性の点で好適である。なお、実質的に含まないとは、不可避不純物の存在を容認することを意味する。
【０１４４】
〔重合禁止剤〕
重合禁止剤は、保存性を高める観点から添加され得る。また、本発明において、インク組成物は、４０〜８０℃の範囲で加熱、低粘度化して吐出することが好ましく、熱重合によるヘッド詰まりを防ぐためにも、重合禁止剤を添加することが好ましい。重合禁止剤は、インク組成物全量に対し、２００〜２０，０００ｐｐｍ添加することが好ましい。重合禁止剤としては、例えば、ハイドロキノン、ベンゾキノン、ｐ−メトキシフェノール、ＴＥＭＰＯ、ＴＥＭＰＯＬ、クペロンＡｌ、ＦＩＲＳＴＣＵＲＥ  ＳＴ−１（ＡＬＢＥＭＡＲＬＥ社製）等が挙げられる。
【０１４５】
〔その他添加剤〕
さらに、ポリマー、表面張力調整剤、紫外線吸収剤、酸化防止剤、退色防止剤、ｐＨ調整剤等の公知の添加剤を併用することができる。
表面張力調整剤、紫外線吸収剤、酸化防止剤、退色防止剤、ｐＨ調整剤に関しては、公知の化合物を適宜選択して用いればよいが、具体的には例えば、特開２００１−１８１５４９号公報に記載されている添加剤などを用いることができる。
【０１４６】
また、上記のほか、混合により反応して凝集物を生成するか、増粘する１組の化合物をそれぞれ、本発明に係るインク組成物と下塗り液とに分けて含有することができる。前記１組の化合物は、凝集体を急速に形成させるか、あるいは液を急速に増粘させる特徴を有するものであり、これにより互いに隣接する液滴間の合一をより効果的に抑制することができる。
前記１組の化合物の反応例としては、酸／塩基反応、カルボン酸／アミド基含有化合物による水素結合反応、ボロン酸／ジオールに代表される架橋反応、カチオン／アニオンによる静電的相互作用による反応等が挙げられる。
【０１４７】
（インク組成物及び下塗り液の物性）
インクジェット記録方式によって被記録媒体上に吐出されるインク組成物（液滴）の物性については、装置により異なるが一般には２５℃での粘度が、５〜１００ｍＰａ・ｓの範囲内であることが好ましく、１０〜８０ｍＰａ・ｓがより好ましい。また、下塗り液の半硬化前の粘度（２５℃）は２０〜３，０００ｍＰａ・ｓの範囲内であることが好ましく、４０〜２，０００ｍＰａ・ｓがより好ましい。
【０１４８】
本発明においては、被記録媒体上に目的の大きさのドットを形成する観点から、下塗り液は界面活性剤を含有することが好ましく、下記の条件（Ａ）、（Ｂ）及び（Ｃ）の全てを満たすことが好ましい。
（Ａ）下塗り液の表面張力は、いずれかのインク組成物の表面張力よりも小さい。
（Ｂ）下塗り液に含まれる界面活性剤のうち少なくとも１種類は、
γｓ（０）−γｓ（飽和）＞０（ｍＮ／ｍ）
の関係を満たす。
（Ｃ）下塗り液の表面張力は、
γｓ＜（γｓ（０）＋γｓ（飽和）最大）／２
の関係を満たす。
【０１４９】
ここで、γｓは、下塗り液の表面張力の値である。γｓ（０）は、下塗り液の組成のうち全ての界面活性剤を除いた液の表面張力の値である。γｓ（飽和）は、下塗り液に含まれる界面活性剤のうち１種類の界面活性剤を前記「全ての界面活性剤を除いた液」に添加し、該界面活性剤の濃度を増加させたときに表面張力が飽和した該液の表面張力の値である。γｓ（飽和）最大は、下塗り液に含まれる界面活性剤のうち、前記条件（Ｂ）を満たす全ての界面活性剤に対して求めたγｓ（飽和）のうちの最大値である。
【０１５０】
＜条件（Ａ）＞
本発明において、前述の通り、被記録媒体上に目的の大きさのインクドットを形成するためには、下塗り液の表面張力γｓを、いずれかのインク組成物の表面張力γｋよりも小さくすることが好ましい。
さらに、着滴から露光までの間のインクドットの拡大をより効果的に防ぐ観点から、γｓ＜γｋ−３（ｍＮ／ｍ）であることがより好ましく、γｓ＜γｋ−５（ｍＮ／ｍ）であることが特に好ましい。
また、フルカラーの画像を印字する場合は、画像の鮮鋭性を向上させる観点から、下塗り液の表面張力γｓは、少なくとも視感度の高い着色剤を含有するインク組成物の表面張力よりも小さくすることが好ましく、全てのインク組成物の表面張力より小さくすることがより好ましい。なお、視感度の高い着色剤としては、マゼンタ、ブラック及びシアンの色を呈する着色剤が挙げられる。
また、インク組成物の表面張力γｋと下塗り液の表面張力γｓの値が上記の関係を満たしていても、両者の値が１５ｍＮ／ｍ未満であるとインクジェット打滴時に液滴の形成が困難になり不吐出が生じる場合がある。一方、５０ｍＮ／ｍを超えると、インクジェットヘッドとの濡れ性が悪くなり不吐出の問題が生じる場合がある。したがって、吐出適正の観点から、インク組成物の表面張力γｋと下塗り液の表面張力γｓとは、それぞれ１５ｍＮ／ｍ以上５０ｍＮ／ｍ以下の範囲内であることが好ましく、１８ｍＮ／ｍ以上４０ｍＮ／ｍ以下の範囲内であることがより好ましく、２０ｍＮ／ｍ以上３８ｍＮ／ｍ以下の範囲内であることが特に好ましい。
【０１５１】
ここで、前記表面張力は、一般的に用いられる表面張力計（例えば、協和界面科学（株）製、表面張力計ＣＢＶＰ−Ｚ等）を用いて、ウィルヘルミー法で液温２５℃、６０％ＲＨにて測定した値である。
【０１５２】
＜条件（Ｂ）と条件（Ｃ）＞
本発明において、被記録媒体上に目的の大きさのインクドットを形成するためには、下塗り液は少なくとも１種類以上の界面活性剤を含有することが好ましい。なお、この場合は、下塗り液に含まれる界面活性剤のうち少なくとも１種類は、下記の条件（Ｂ）を満たすことが好ましい。
γｓ（０）−γｓ（飽和）＞０（ｍＮ／ｍ）    …条件（Ｂ）
さらに、下塗り液の表面張力は、下記の条件（Ｃ）の関係を満たすことが好ましい。
γｓ＜（γｓ（０）＋γｓ（飽和）最大）／２    …条件（Ｃ）
【０１５３】
既述のように、γｓは、下塗り液の表面張力の値である。また、γｓ（０）は、下塗り液の組成のうち全ての界面活性剤を除いた液の表面張力の値である。γｓ（飽和）は、下塗り液に含まれる界面活性剤のうち１種類の界面活性剤を前記「全ての界面活性剤を除いた液」に添加し、該界面活性剤の濃度を増加させたときに表面張力が飽和した該液の表面張力の値である。γｓ（飽和）最大は、下塗り液に含有する界面活性剤のうち、前記条件（Ｂ）を満たす全ての界面活性剤に対して求めたγｓ（飽和）のうちの最大値である。
【０１５４】
なお、前記γｓ（０）は、下塗り液の組成のうち全ての界面活性剤を除いた液の表面張力値を測定することによって得られる。また、前記γｓ（飽和）は、下塗り液に含まれる界面活性剤のうち１種類の界面活性剤を前記「全ての界面活性剤を除いた液」に添加し、該界面活性剤の含有濃度を０．０１重量％ずつ増加させた場合に、界面活性剤濃度の変化に対する表面張力の変化量が０．０１ｍＮ／ｍ以下になったときの該液の表面張力を測定することによって得られる。
【０１５５】
以下、前記γｓ（０）、γｓ（飽和）、γｓ（飽和）最大について具体的に説明する。
例えば、下塗り液（例１）を構成する成分が、高沸点溶媒（フタル酸ジエチル、和光純薬工業（株）製）、重合性材料（ジプロピレングリコールジアクリレート、Ａｋｃｒｏｓ社製）、重合開始剤（ＴＰＯ、下記の開始剤−１）、フッ素系界面活性剤（メガファック
Ｆ４７５、大日本インキ化学工業（株）製）、炭化水素系界面活性剤（スルホコハク酸ジ−２−エチルヘキシルナトリウム）とした場合、γｓ（０）、γｓ（飽和）1（フッ素系界面活性剤を添加した時）、γｓ（飽和）2（炭化水素系界面活性剤を添加した時）、γｓ（飽和）、及び、γｓ（飽和）最大は、下記の通りとなる。
【０１５６】
【化１２】
0004898618.tif 000013
【０１５７】
すなわち、γｓ（０）は、下塗り液のうち全ての界面活性剤を除いた液の表面張力値であり、３６．７ｍＮ／ｍとなる。また、該液に前記フッ素系界面活性剤を添加し、濃度を増加させた時の該液の表面張力の飽和値をγｓ（飽和）1としたとき、その値は２０．２ｍＮ／ｍとなる。さらに、同様に該液に前記炭化水素系界面活性剤を添加し、濃度を増加させた時の該液の表面張力の飽和値をγｓ（飽和）2としたとき、その値は３０．５ｍＮ／ｍとなる。
【０１５８】
前記下塗り液（例１）は、前記条件（Ｂ）を満たす界面活性剤を２種類含有するため、γｓ（飽和）は、フッ素系界面活性剤を添加した時（γｓ（飽和）1）と炭化水素系界面活性剤を添加した時（γｓ（飽和）2）の２つの値をとり得る。ここでγｓ（飽和）最大は、前記γｓ（飽和）1及びγｓ（飽和）2のうちの最大値であることから、γｓ（飽和）2の値となる。
以上より、それらをまとめると下記のようになる。
γｓ（０）＝３６．７ｍＮ／ｍ
γｓ（飽和）1＝２０．２ｍＮ／ｍ（フッ素系界面活性剤を添加した時）
γｓ（飽和）2＝３０．５ｍＮ／ｍ（炭化水素系界面活性剤を添加した時）
γｓ（飽和）最大＝３０．５ｍＮ／ｍ
【０１５９】
以上の結果から、下塗り液の表面張力γｓとしては、
γｓ＜（γｓ（０）＋γｓ（飽和）最大）／２＝３３．６ｍＮ／ｍ
の関係を満たすことが好ましい。
なお、前記条件（Ｃ）については、着滴から露光までの間のインク組成物滴の拡大をより効果的に防ぐ観点から、下塗り液の表面張力としては、
γｓ＜γｓ（０）−３×｛γｓ（０）−γｓ（飽和）最大｝／４
の関係を満たすことがより好ましく、
γｓ≦γｓ（飽和）最大
の関係を満たすことが特に好ましい。
【０１６０】
インク組成物及び下塗り液は、所望の表面張力が得られるように組成を選択すればよいが、これらの液体は既述の界面活性剤を含有することが好ましい。被記録媒体上に目的の大きさのインクドットを形成するためには、下塗り液は少なくとも１種の界面活性剤を含有することが好ましい。
【０１６１】
（インク組成物及び下塗り液の硬化感度）
本発明においては、前記インク組成物の硬化感度が、前記下塗り液の硬化感度と同等又はそれ以上であることが好ましい。より好ましくは、インク組成物の硬化感度が、下塗り液の硬化感度以上かつ下塗り液の硬化感度の４倍以下である。さらに好ましくは、インク組成物の硬化感度が、下塗り液の硬化感度以上かつ下塗り液の硬化感度の２倍以下である。
ここで硬化感度とは、水銀灯（超高圧、高圧、中圧等、好ましくは超高圧水銀灯）を使用してインク組成物及び／又は下塗り液を硬化させる場合において、完全に硬化させるために必要なエネルギー量をいい、前記エネルギー量が小さいほど高感度である。したがって硬化感度が２倍であるとは前記エネルギー量が１／２であることを意味する。また、硬化感度が同等であるとは、比較する両者の硬化感度の差が２倍以下であり、より好ましくは１．５倍以下であることをいう。なお、完全に硬化したかどうかは、普通紙などの浸透媒体を押し当てて、浸透媒体にインク組成物又は下塗り液表面が転写したかどうかによって判断することができる。
【０１６２】
（被記録媒体）
本発明のインクジェット記録方法においては、被記録媒体として、浸透性の被記録媒体、非浸透性の被記録媒体、及び緩浸透性の被記録媒体のいずれも使用することができる。
中でも、本発明の効果がより顕著に奏される観点から、非浸透性ないし緩浸透性の被記録媒体が好ましい。ここで浸透性の被記録媒体とは、例えば、１０ｐＬ（ピコリットル）の液滴を被記録媒体上に滴下した場合に、全液量が浸透するまでの時間が１００ｍｓ以下である被記録媒体をいう。また、非浸透性の被記録媒体とは、実質的に液滴が浸透しない被記録媒体をいう。「実質的に浸透しない」とは、例えば、１分後の液滴の浸透率が５％以下であることをいう。また、緩浸透性の被記録媒体とは、１０ｐＬの液滴を被記録媒体上に滴下した場合に、全液量が浸透するまでの時間が１００ｍｓ以上である被記録媒体をいう。
【０１６３】
浸透性の被記録媒体としては、例えば、普通紙、多孔質紙及びその他液を吸収できる被記録媒体が挙げられる。
非浸透性ないし緩浸透性の被記録媒体としては、例えば、アート紙、合成樹脂、ゴム、樹脂コート紙、ガラス、金属、陶器及び木材等が挙げられる。また本発明においては、機能付加の目的で、これら材質を複数組み合わせて複合化した被記録媒体も使用できる。
【０１６４】
前記合成樹脂としては、いかなる合成樹脂も使用可能であるが、例えば、ポリエチレンテレフタレート、ポリブタジエンテレフタレート等のポリエステル、ポリ塩化ビニル、ポリスチレン、ポリエチレン、ポリウレタン、ポリプロピレン等のポリオレフィン、アクリル樹脂、ポリカーボネート、アクリロニトリル−ブタジエン−スチレン共重合体等、ジアセテート、トリアセテート、ポリイミド、セロハン、セルロイド等が挙げられる。合成樹脂を用いた場合の被記録媒体の厚みや形状としては、特に限定されるものではなく、フィルム状、カード状、ブロック状のいずれの形状でもよく、また透明又は不透明のいずれであってもよい。
【０１６５】
前記合成樹脂の使用形態としては、いわゆる軟包装に用いられるフィルム状にして用いることも好ましく、各種非吸収性のプラスチックス及びそのフィルムを用いることができる。プラスチックスフィルムとしては、例えば、ＰＥＴフィルム、ＯＰＳフィルム、ＯＰＰフィルム、ＰＮｙフィルム、ＰＶＣフィルム、ＰＥフィルム、ＴＡＣフィルム、ＰＰフィルム等が挙げられる。その他プラスチックスとしては、ポリカーボネート、アクリル樹脂、ＡＢＳ、ポリアセタール、ＰＶＡ、ゴム類などを使用できる。
【０１６６】
前記樹脂コート紙としては、例えば、透明ポリエステルフィルム、不透明ポリエステルフィルム、不透明ポリオレフィン樹脂フィルム及び紙の両面をポリオレフィン樹脂でラミネートした紙支持体等が挙げられる。特に好ましいのは、紙の両面をポリオレフィン樹脂でラミネートした紙支持体である。
【０１６７】
前記金属としては、特に制限はなく、例えば、アルミニウム、鉄、金、銀、銅、ニッケル、チタン、クロム、モリブデン、シリコン、鉛、亜鉛等及びステンレス等、並びにこれらの複合材料が好適である。
【０１６８】
またさらに、ＣＤ−ＲＯＭ、ＤＶＤ−ＲＯＭ等の読み出し専用光ディスク、ＣＤ−Ｒ、ＤＶＤ−Ｒ等の追記型光ディスク、さらには書き換え型光ディスク等を用いることも可能であり、レーベル面側にインクジェット記録することができる。
【０１６９】
（下塗り液の硬化過程）
本発明においては、下塗り液の付与後から少なくとも１種のインク組成物液滴の打滴までの間に、付与された下塗り液を半硬化させることが好ましい。
【０１７０】
本発明において、「半硬化」とは、部分的な硬化（partially cured; partial curing）を意味し、下塗り液及び／又はインク組成物（着色液）が部分的に硬化しているが完全に硬化していない状態をいう。被記録媒体（基材）上に適用された下塗り液又は下塗り液上に吐出されたインク液が半硬化している場合、硬化の程度は不均一であってもよい。例えば、下塗り液及び／又はインク液は深さ方向に硬化が進んでいることが好ましい。
【０１７１】
下塗り液及び／又はインク液を半硬化させる方法としては、（１）酸性ポリマーに対して、塩基性化合物を付与する、又は塩基性ポリマーに対して、酸性化合物、金属化合物を付与するなど、いわゆる凝集現象を用いる方法、（２）下塗り液及び／又はインク液を予め高粘度に調整し、これに低沸点有機溶媒を添加することによって低粘度化しておき、低沸点有機溶媒を蒸発させて元の高粘度に戻す方法、（３）高粘度に調整した下塗り液及び／又はインク液を加熱しておき、冷却することによって元の高粘度に戻す方法、（４）下塗り液及び／又はインク液に活性エネルギー線又は熱を与えて硬化反応を起こさせる方法など、既知の増粘方法が挙げられる。
中でも（４）下塗り液及び／又はインク液に活性エネルギー線又は熱を与えて硬化反応を起こさせる方法が好ましくい。
【０１７２】
活性エネルギー線又は熱を与えて半硬化反応を起こさせる方法とは、被記録媒体に付与された下塗り液及び／又はインク液の表面における重合性化合物の重合反応を不充分に行う方法である。
【０１７３】
ラジカル重合性の下塗り液又はインク液を、空気中又は部分的に不活性ガスで置換した空気中等の酸素を多く含む雰囲気中で重合させる場合には、酸素のラジカル重合抑制作用のために、被記録媒体上に適用された下塗り液層又はインク液の液滴（以下、インク液液滴ともいう。）の表面においてラジカル重合が阻害される傾向がある。この結果、硬化は不均一となり、下塗り液層又はインク液液滴の内部でより硬化が進行し、表面の硬化が遅れる傾向となる。ここで、下塗り液層とは、基材上に付与された下塗り液の層である。
【０１７４】
カチオン重合性の下塗り液又はインク液を、湿気を有する雰囲気中で重合させる場合にも、水分のカチオン重合阻害作用があるために、被記録媒体上に適用された下塗り液層又はインク液液滴の内部でより硬化が進行し、表面の硬化が遅れる傾向となる。
【０１７５】
本発明において、ラジカル重合性の下塗り液又はインク液を、ラジカル重合抑制的な酸素の共存下で使用して、部分的に光硬化すると、下塗り液及び／又はインク液の硬化は外部よりも内部にて、より進行する。
特に、前記下塗り液の表面においてはその内部と比べて空気中の酸素の影響で重合反応が阻害され易い。したがって活性エネルギー線又は熱の付与条件を制御することにより、下塗り液を半硬化させることができる。
【０１７６】
下塗り液及び／又はインク液の半硬化に必要なエネルギー量は、重合開始剤の種類や含有量などによって異なるが、活性エネルギー線によりエネルギーを付与する場合には、１〜５００ｍＪ／ｃｍ2程度が好ましい。また、加熱によりエネルギーを付与する場合は、被記録媒体の表面温度が４０〜８０℃の温度範囲となる条件で０．１〜１秒間加熱することが好ましい。
【０１７７】
活性エネルギー線の照射や加熱などの活性エネルギー線又は熱の付与により、重合開始剤の分解による活性種の発生が促進されると共に、活性種の増加や温度上昇により、活性種に起因する重合性又は架橋性材料の重合もしくは架橋による硬化反応が促進される。
また、増粘（粘度上昇）も、活性エネルギー線の照射、又は加熱によって好適に行うことができる。
【０１７８】
半硬化の状態の下塗り液上にインク液が打滴され、又は、半硬化の状態のインク液上に、これとは異なるインク液（特に色相の異なるインク液）が打滴されると、得られる印刷物の品質に好ましい技術的効果をもたらす。また、その作用機構を印刷物の断面観察により確認できる。
【０１７９】
基材上に設けられた、厚さが約５μｍの厚さの半硬化状態の下塗り液上に約１２ｐＬのインク液を打滴した場合の高密度に打滴された部分（高濃度部分）を一例として説明する。
【０１８０】
図１は、半硬化状態の下塗り液層上にインク液を打滴して得られた印刷物の一実施態様を示す断面模式図である。図１では、下塗り液は半硬化され、基材側の方が表面層よりも硬化が進行している。図１では、半硬化状態の下塗り液層にインク液を付与された下塗り層１４が示されている。
この場合には、得られる画像１０の断面には、以下の３つの特徴が観察される。
（１）インク液硬化物１２の一部は表面に出ている、
（２）インク液硬化物１２の一部は下塗り層１４に潜り込んでいる、かつ、
（３）インク液硬化物１２の下側と被記録媒体１６の間には下塗り層１４が存在する。
すなわち、半硬化状態の下塗り液層上にインク液を付与することによって得られた印刷物は、図１で模式的に示されるような断面を有している。上記の（１）、（２）及び（３）の状態を満たす場合には、半硬化した下塗り液にインク液が付与されたといえる。この場合には、高密度に打滴されたインク液の液滴は相互に繋がって着色膜を形成しており、均一で高い色濃度を与える。なお、下塗り層とは、下塗り液層を硬化して得られた層の意である。
【０１８１】
図２及び図３は、未硬化状態の下塗り液層上にインク液を打滴して得られた印刷物の一実施態様を示す断面模式図である。図２及び図３では、未硬化状態の下塗り液層にインク液を付与された下塗り層１８が示されている。
未硬化状態の下塗り液層にインク液を打滴した場合は、インク液の全部が下塗り液層に潜り込むか、及び／又は、インク液の下部には下塗り液が存在しない状態となる。具体的には、図２においては、得られる画像１０の断面切片において、インク液硬化物１２が、下塗り層１８に完全に潜り込んでおり、インク液硬化物１２の一部が表面に出ていない。また、図３に示すように、得られる画像１０の断面切片において、インク液硬化物１２の下部には、下塗り層１８が存在しない。
この場合は、高密度にインク液を付与しても、液滴同士が独立するため、色濃度が低下する原因となる。
【０１８２】
図４は、完全硬化状態の下塗り液層上にインク液を打滴して得られた印刷物の一実施態様を示す断面模式図である。図４では、完全硬化状態の下塗り液層にインク液を付与された下塗り層２０が示されている。
完全に硬化した下塗り液層にインク液を打滴した場合は、インク液は下塗り液層に潜り込まない状態となる。具体的には図４に示されるように、インク液硬化物１２は、下塗り層２０に潜り込んでいない。
このような状態は、打滴干渉の発生の原因となり、均一なインク液膜層が形成できず、色再現性の低下を招く。
【０１８３】
高密度にインク液液滴を付与した場合に液滴同士が独立することなく、均一なインク液の液層（着色膜）を形成する観点、及び、打滴干渉の発生を抑制する観点から、単位面積当たりの下塗り液の転写量は、単位面積当たりに付与するインク液の最大液滴量よりも十分に少ないことが好ましい。すなわち、下塗り液層の単位面積当たりの転写量（重量）をＭ（下塗り液）とし、単位面積当たりに付与するインク液の最大重量をｍ（インク液）とすると、Ｍ（下塗り液）、ｍ（インク液）は、以下の関係を満たすことが好ましい。
〔ｍ（インク液）／３０〕≦〔Ｍ（下塗り液）〕≦〔ｍ（インク液）〕
また、
〔ｍ（インク液）／２０〕≦〔Ｍ（下塗り液）〕≦〔ｍ（インク液）／３〕
であることがより好ましく、
〔ｍ（インク液）／１０〕≦Ｍ（下塗り液）≦〔ｍ（インク液）／５〕
であることがさらに好ましい。ここで、単位面積当たりに付与するインク液の最大重量は１色当たりの最大重量である。
〔ｍ（インク液）／３０〕≦〔Ｍ（下塗り液）〕であると、打滴干渉の発生を抑制することができ、さらにドットサイズの再現性に優れるので好ましい。また、Ｍ（下塗り液）≦ｍ（インク液）であると、均一なインク液の液層の形成ができ、濃度の高い画像を得ることができるので好ましい。
【０１８４】
なお、単位面積当たりの下塗り液層の転写量は、以下に述べる転写試験により求めたものである。半硬化過程の終了後（例えば、活性エネルギー線の照射後）であってインク液の液滴を打滴する前に、普通紙などの浸透媒体を半硬化状態の下塗り液層に押し当てて、浸透媒体に転写した下塗り液の量の重量測定によって定義するものである。
例えば、インク液の最大吐出量が、６００×６００ｄｐｉの打滴密度で、１画素（ドット）当たり１２ピコリットルであったとすると、単位面積当たりに付与するインク液の最大重量ｍ（インク液）は、０．７４ｍｇ／ｃｍ2となる（ここでは、インク液の密度を約１．１ｇ／ｃｍ3と仮定した。）。したがって、下塗り液層の転写量は、単位面積当たり０．０２５ｍｇ／ｃｍ2以上０．７４ｍｇ／ｃｍ2以下であることが好ましく、より好ましくは０．０３７ｍｇ／ｃｍ2以上０．２５ｍｇ／ｃｍ2以下であり、さらに好ましくは０．０７４ｍｇ／ｃｍ2以上０．１４８ｍｇ／ｃｍ2以下である。
【０１８５】
インク液Ａ及びインク液Ｂで２次色を形成する時は、半硬化状態のインク液Ａ上にインク液Ｂを付与することが好ましい。
図５は、半硬化状態のインク液Ａ上にインク液Ｂを打滴して得られた印刷物の一実施態様を示す断面模式図である。図５では、半硬化状態のインク液Ａにインク液Ｂを付与されて得られたインク液Ａ硬化物２４及びインク液Ｂ硬化物２２が示されている。
半硬化状態のインク液Ａ上にインク液Ｂを打滴した場合は、インク液Ｂの一部がインク液Ａに潜り込み、かつ、インク液Ｂの下部にはインク液Ａが存在する状態となる。すなわち、半硬化状態のインク液Ａ上にインク液Ｂを付与することによって得られた印刷物は、図５で示されるように、インク液Ｂ硬化物２２の一部が表面にでており、また、インク液Ｂ硬化物２２の一部はインク液Ａ硬化物２４に潜り込んでいる。また、インク液Ｂ硬化物２２の下部にはインク液Ａ硬化物が存在している。インク液Ａの硬化膜（着色膜Ａ、図５のインク液Ａ硬化物２４）及びインク液Ｂの硬化膜（着色膜Ｂ、図５のインク液Ｂ硬化物２２）が積層された状態になり、良好な色再現が可能となる。
【０１８６】
図６及び図７は、未硬化状態のインク液Ａ上にインク液Ｂを打滴して得られた印刷物の一実施態様を示す断面模式図である。図６では、未硬化状態のインク液Ａにインク液Ｂを付与されて得られたインク液Ａ硬化物２６及びインク液Ｂ硬化物２２が示されている。
未硬化状態のインク液Ａにインク液Ｂを打滴した場合は、インク液Ｂの全部がインク液Ａに潜り込むか、及び／又は、インク液Ｂの下部にはインク液Ａが存在しない状態となる。すなわち、得られた画像の断面図を観察すると、図６に示すように、インク液Ｂ硬化物２２の全部がインク液Ａ硬化物２６に潜り込んでいる、及び／又は図７に示すように、インク液Ｂ硬化物２２の下層にはインク液Ａ硬化物２６が存在しない。この場合は、高密度にインク液Ｂの液滴を付与しても、液滴同士が独立するため、２次色の彩度低下の原因となる。
【０１８７】
図８は、完全硬化状態のインク液Ａ上にインク液Ｂを打滴して得られた印刷物の一実施態様を示す断面模式図である。図８では、完全硬化状態のインク液Ａにインク液Ｂを付与されて得られたインク液Ａ硬化物２８及びインク液Ｂ硬化物２２が示されている。完全に硬化したインク液Ａにインク液Ｂを打滴した場合は、インク液Ｂはインク液Ａに潜り込まない状態となる。図８に示すように、得られる画像の断面図では、インク液Ｂ硬化物２２がインク液Ａ硬化物２８に潜り込んでいない。このような状態は、打滴干渉の発生の原因となり、均一なインク液膜層が形成できず、色再現性の低下を招く。
【０１８８】
高密度にインク液Ｂ液滴を付与した場合に液滴同士が独立することなく、均一なインク液Ｂの液層を形成する観点、及び、打滴干渉の発生を抑制する観点から、単位面積当たりのインク液Ａの転写量は、単位面積当たりに付与するインク液Ｂの最大液滴量よりも十分に少ないことが好ましい。すなわち、インク液Ａ層の単位面積当たりの転写量（重量）をＭ（インク液Ａ）とし、単位面積当たりに吐出するインク液Ｂの最大重量をｍ（インク液Ｂ）とすると、Ｍ（インク液Ａ）とｍ（インク液Ｂ）は、以下の関係を満たすことが好ましい。
〔ｍ（インク液Ｂ）／３０〕≦〔Ｍ（インク液Ａ）〕≦〔ｍ（インク液Ｂ）〕
また、
〔ｍ（インク液Ｂ）／２０〕≦〔Ｍ（インク液Ａ）〕≦〔ｍ（インク液Ｂ）／３〕
であることがより好ましく、
〔ｍ（インク液Ｂ）／１０〕≦〔Ｍ（インク液Ａ）〕≦〔ｍ（インク液Ｂ）／５〕
であることがさらに好ましい。
〔ｍ（インク液Ｂ）／３０〕≦〔Ｍ（インク液Ａ）〕であると、打滴干渉の発生を抑制することができ、さらに、ドットサイズ再現性に優れるので好ましい。また、〔Ｍ（インク液Ａ）〕≦〔ｍ(インク液Ｂ)〕であると、均一なインク液の液層の形成ができ、濃度の高い画像を得ることができるので好ましい。
【０１８９】
なお、単位面積当たりのインク液Ａの転写量（重量）は、以下に述べる転写試験により求めたものである。半硬化過程の終了後（例えば、活性エネルギー線の照射後）であってインク液Ｂの液滴を打滴する前に、普通紙などの浸透媒体を半硬化状態のインク液Ａ層に押し当てて、浸透媒体に転写したインク液Ａの量の重量測定によって定義するものである。
例えば、インク液Ｂの最大吐出量が、６００×６００ｄｐｉの打滴密度で、１画素当たり１２ピコリットルであったとすると、単位面積当たりに吐出するインク液Ｂの最大重量ｍ(インク液)は、０．７４ｍｇ／ｃｍ2となる（ここでは、インク液Ｂの密度を約１．１ｇ／ｃｍ3と仮定した。）。したがって、インク液Ａ層の転写量は、単位面積当たり０．０２５ｍｇ／ｃｍ2以上０．７４ｍｇ／ｃｍ2以下であることが好ましく、より好ましくは０．０３７ｍｇ／ｃｍ2以上０．２５ｍｇ／ｃｍ2以下であり、さらに好ましくは０．０７４ｍｇ／ｃｍ2以上０．１４８ｍｇ／ｃｍ2以下である。
【０１９０】
エチレン性不飽和化合物に基づく硬化反応の場合には、未重合率をエチレン性不飽和基の反応率により定量的に測定することができる（後述）。
【０１９１】
前記下塗り液及び／又はインク液の半硬化状態を活性エネルギー線の照射や加熱によって重合を開始する重合性化合物の重合反応によって実現する場合は、印刷物の擦過性を向上させる観点から、未重合率(Ａ(重合後)/Ａ(重合前))は、０．２以上０．９以下であることが好ましく、０．３以上０．９以下であることがより好ましく、０．５以上０．９以下であることが特に好ましい。
【０１９２】
ここで、Ａ(重合後)は、重合反応後の重合性基による赤外吸収ピークの吸光度であり、Ａ(重合前)は、重合反応前の重合性基による赤外吸収ピークの吸光度である。例えば、下塗り液及び／又はインク液の含有する重合性化合物がアクリレートモノマーもしくはメタクリレートモノマーである場合は、８１０ｃｍ-1付近に重合性基(アクリレート基、メタクリレート基)に基づく吸収ピークが観測でき、該ピークの吸光度で、前記未重合率を定義することが好ましい。
【０１９３】
また、赤外吸収スペクトルを測定する手段としては、市販の赤外分光光度計を用いることができ、透過型及び反射型のいずれでもよく、サンプルの形態で適宜選択することが好ましい。例えば、ＢＩＯ−ＲＡＤ社製赤外分光光度計ＦＴＳ−６０００を用いて測定することができる。
【０１９４】
（下塗り液及びインク組成物の付与）
本発明のインクジェット記録方法においては、下塗り液を塗布装置又はインクジェットノズル等を用いて被記録媒体に付与することができる。また、インク組成物はインクジェットノズル等を用いて打滴し、下塗り液上に付与する。インク組成物は、半硬化された下塗り液上に付与されることが好ましい。
【０１９５】
（ｉ）塗布装置を用いた塗布
本発明においては、塗布装置を用いて下塗り液を被記録媒体上に塗布し、その後にインク液液滴をインクジェットノズルにより打滴することによって、画像記録する態様が好ましい。なお、インクジェットノズルについては後述する。
【０１９６】
前記塗布装置としては、特に制限はなく、公知の塗布装置の中から目的等に応じて適宜選択することができ、例えば、エアドクターコーター、ブレードコーター、ロットコーター、ナイフコーター、スクイズコーター、含浸コーター、リバースロールコーター、トランスファーロールコーター、グラビアコーター、キスロールコーター、キャストコーター、スプレイコーター、カーテンコーター、押出コーター等が挙げられる。詳しくは、原崎勇次著「コーティング工学」を参照できる。
【０１９７】
（ｉｉ）インクジェットノズルによる吐出
本発明においては、インクジェットノズルによって下塗り液を吐出し、その後にインク液液滴をインクジェットノズルにより打滴することによって、画像記録する態様もまた好ましく用いられる。
インクジェットノズルによって下塗り液を塗布する条件としては、インク液吐出用のヘッドよりも吐出液滴量が大きくノズル密度の低いヘッドを被記録媒体の巾方向にフルラインヘッドユニットとして配置し、それによって下塗り液を吐出するのが望ましい。
このような吐出液滴量が大きいヘッドは、一般に吐出力が大きいため、高粘度な下塗り液に対応しやすく、またノズルのつまりの抑制にも有利である。また吐出液滴量が多いヘッドを使用した場合には、被記録媒体搬送方向の下塗り液の打滴解像力も落とせるため、駆動周波数が低い安価なヘッドを適用できるという利点もある。
【０１９８】
また、上記いずれの態様においても、下塗り液及びインク液液滴以外の他の液体をさらに付与することができる。他の液体の付与については、塗布装置による塗布や、インクジェットノズルによる吐出など、いかなる方法で被記録媒体上に付与してもよく、付与のタイミングも特に限定されるものではない。他の液体が着色剤を含有する場合には、インクジェットノズルでの吐出による方法が好ましく、下塗り液を付与した後に付与することが好ましい。
【０１９９】
次に、インクジェットノズルによる吐出の方式（インクジェット記録方式）について説明する。
本発明においては、例えば、静電力を利用してインク液を吐出させる静電誘引方式、ピエゾ素子の振動圧力を利用するドロップオンデマンド方式（圧力パルス方式）、電気信号を音響ビームに変えインク液に照射して放射圧を利用してインク液を吐出させる音響インクジェット方式、インク液を加熱して気泡を形成し、生じた圧力を利用するサーマルインクジェット方式、等の公知の方式が好適である。
なお、インクジェット記録方式には、フォトインクと称する濃度の低いインク液を小さい体積で多数射出する方式、実質的に同じ色相で濃度の異なる複数のインク液を用いて画質を改良する方式や無色透明のインク液を用いる方式が含まれる。
【０２００】
本発明において、半硬化した下塗り液上に吐出されるインク液液滴は、０．１ｐＬ（ピコリットル；以下同様）以上１００ｐＬ以下の液滴サイズにて（好ましくはインクジェットノズルにより）打滴されることが好ましい。液滴サイズが前記範囲内であると、高鮮鋭度の画像を濃度で描写できる点で有効である。また、より好ましくは０．５ｐＬ以上５０ｐＬ以下である。
【０２０１】
また、下塗り液の付与量（単位面積あたりの重量比）は、インク液液滴量を１とした場合に０．０５〜５の範囲内であることが好ましく、０．０７〜４の範囲内がより好ましく、０．１〜３の範囲内が特に好ましい。
【０２０２】
下塗り液が被記録媒体（基材）上に付与されて形成される下塗り液層及びこれを硬化した下塗り層の厚みは、１μｍ以上２０μｍ以下であることが好ましく、２μｍ以上１０μｍ以下であることがより好ましく、３μｍ以上８μｍ以下であることがさらに好ましい。
前記下塗り液層及び下塗り層の厚さが上記範囲内であると硬化画像の柔軟性、密着性が良好に保持できることから好ましい。
【０２０３】
下塗り液の付与後、インク液液滴が打滴されるまでの打滴間隔としては、５μ秒以上１０秒以下の範囲内であることが好ましい。打滴間隔が前記範囲内であると、本発明の効果を顕著に奏し得る点で有効である。インク組成物液滴の打滴間隔は、より好ましくは１０μ秒以上５秒以下であり、特に好ましくは２０μ秒以上５秒以下である。
【０２０４】
（画像の記録原理及び記録装置）
次に、打滴干渉を回避しつつ被記録媒体に画像を形成する本発明の原理について、図９を参照して１例を説明する。
まず、図９（ａ）に示すように、下塗り液を被記録媒体１６に付与し、被記録媒体１６の表面に下塗り液層８１を形成する。このような下塗り液の付与態様は、図では塗布による態様を示しているが、インクジェットヘッドによる打滴（「吐出」ともいう）、スプレー塗布等いずれの態様であってもよい。
【０２０５】
付与した下塗り液層の厚みは、付与された下塗り液の体積を下塗り液が付与された部分の面積で除した平均厚みである。下塗り液が打滴にて付与される場合は、打滴された体積と下塗り液が打滴された部分の面積より求めることができる。下塗り液の液体膜の厚みは、均一で局所的な厚みの違いはないことが望ましい。この観点から、インクジェットヘッドから安定に吐出できる範囲で、下塗り液の被記録媒体上で濡れ拡がり易い物性、つまり静的な表面張力が小さいことが望ましい。
【０２０６】
次に、図９（ｂ）に示すように、光源Ｗ（１０３Ｐ）による活性放射線の照射や熱の付与（加熱）などにより下塗り液を半硬化させた（未硬化状態の下塗り液；８１ａ、硬化状態の下塗り液；８１ｂ）のちに、インク液液滴８２ａを打滴する。この打滴により、図９（ｃ）に示すように、下塗り液膜８１にインク液液滴８２ａを着弾させる。この時、下塗り液層は半硬化状態であるため、インク液液滴８２ａとなじみやすい。
【０２０７】
さらに、図９（ｄ）に示すように、被記録媒体１６上の下塗り液層が存在する領域内であって、先に打滴した第１の液滴８２ａの着弾位置近傍に、後続インク液液滴８２ｂを打滴する。この時、下塗り液層は半硬化状態であるため、インク液液滴８２ｂとなじみやすい。インク液液滴８２ａとインク液液滴８２ｂに対して合一しようとする力が働くが、インク液液滴と下塗り層表面の密着性がよいこと及び合一しようとする際に硬化状態にある下塗り層内部がインク液液滴間の合一に対する抵抗力となること、により打滴干渉が抑制される。
【０２０８】
従来は、打滴干渉を回避するためには、インク液に含まれる着色剤が凝集又は不溶化する化学反応を起こさせる物質を下塗り液に含有させていたが、本発明では、このような物質を下塗り液に含有させることなく、打滴干渉を回避できる。
【０２０９】
また、図９（ｄ）に示すように打滴干渉が回避されてインク液液滴８２ａ、８２ｂの形状が保たれている間に（本発明の場合、数百ミリ秒から５秒間）、すなわちドット形状が崩れないうちに、インク液液滴８２ａ、８２ｂを硬化あるいは形状が崩れない程度に半硬化させて、インク液液滴８２ａ、８２ｂ中の着色剤を被記録媒体１６に定着させる。少なくともインク液は、活性エネルギー線硬化型の重合性化合物を含有し、紫外線などの活性エネルギー線が照射されると、いわゆる重合反応により硬化する。下塗り液にも、重合性化合物を含有させることも可能であり、吐出した液体全体が硬化するので、密着性を高めるために好ましい。
【０２１０】
次に、本発明で好適に使用されるインクジェット記録装置を備えた画像記録装置の１例であるインラインラベル印刷機の全体構成について、図面を参照して説明する。
図１０は、インラインラベル印刷機（画像記録装置）１００の一例を示す全体構成図である。この画像記録装置１００は、インクジェット記録部１００Ａと、描画された被記録媒体に後加工を施す後加工部１００Ｂと、インクジェット記録部１００Ａと後加工部１００Ｂとの間に緩衝部としてのバッファ１０４からなる。
インクジェット記録装置はインクジェット記録部１００Ａに適用されるものである。インクジェット記録部１００Ａは、被記録媒体１６上に半硬化下塗り液層を形成するための下塗り液層形成部１００Ａ１、及び着色剤を含む８種のインク組成物を被記録媒体１６の所定位置に付与して、所望の画像を被記録媒体１６に形成する描画部１００Ａ２から構成される。
【０２１１】
被記録媒体としては、特に浸透性がない被記録媒体（例えば、ＯＰＰ（Ｏｒｉｅｎｔｅｄ  Ｐｏｌｙｐｒｏｐｙｌｅｎｅ  Ｆｉｌｍ）、ＣＰＰ（Ｃａｓｔｅｄ  Ｐｏｌｙｐｒｏｐｙｌｅｎｅ  Ｆｉｌｍ）、ＰＥ（ｐｏｌｙｅｔｈｙｌｅｎｅ）、ＰＥＴ（Ｐｏｌｙｅｔｈｙｌｅｎｅ  ｔｅｒｅｐｈｔｈａｌａｔｅ）、ＰＰ（Ｐｏｌｙｐｒｏｐｙｌｅｎｅ）、浸透性が低い軟包材、ラミネート紙、コート紙、アート紙など）を用いたときに良好な画像を形成することができる。
【０２１２】
図１０において、インクジェット記録部１００Ａは、下塗り液をロールコーター１０２Ｐで塗布し、インク組成物をインクジェット打滴により被記録媒体１６に付与する描画部１００Ａ２を備えている。
また、画像記録装置１００は、下塗り液層形成部１００Ａ１及び描画部１００Ａ２に供給する下塗り液及びインク組成物を貯蔵しておく不図示の遮光された液体貯蔵／装填部と、被記録媒体１６を供給する給紙部１０１と、描画部１００Ａ２によるインク組成物の打滴結果（インク組成物滴の着弾状態である）としての画像を読み取る画像検出部１０４ｃと、記録済みの被記録媒体を巻き取るラベル巻取り部１０９を備えている。
【０２１３】
図１０においては、給紙部１０１の一例としてロール紙（連続用紙）を給紙するものを示しているが、予めカットされているカット紙を給紙するものを用いてもよい。
【０２１４】
インクジェット記録部１００Ａについてさらに説明する。インクジェット記録部１００Ａは、シングルパスで被記録媒体１６にインク組成物を打滴するインク組成物用打滴ヘッド１０２Ｗ、１０２Ｃ、１０２Ｍ、１０２Ｖ、１０２Ｇ、１０２Ｏ、１０２Ｙ、１０２Ｂ、及びピニング光源１０３Ｗ、１０３Ｃ、１０３Ｍ、１０３Ｖ、１０３Ｇ、１０３Ｏ、及び、１０３Ｙ、最終硬化光源１０３Ｆを含む描画部１００Ａ２、そしてロールコーター１０２Ｐ及び半硬化用紫外線光源１０３Ｐを含む下塗り液層形成部１００Ａ１によって構成されている。ここで、Ｗ、Ｃ、Ｍ、Ｖ、Ｇ、Ｏ、Ｙ、Ｂは、それぞれホワイト、シアン、、マゼンタ、バイオレット、グリーン、オレンジ、イエロー、ブラックの各色を表す。
詳細には、被記録媒体１６の記録可能幅の全幅に対応した長さのライン型ヘッドを媒体搬送方向（図１０中に矢印Ｓで示す）と直交する方向に配置した、いわゆるフルライン型のヘッドとなっている。また図中、１０２Ｗ、１０２Ｃ、１０２Ｍ、１０２Ｖ、１０２Ｇ、１０２Ｏ、１０２Ｙのそれぞれの下流には各色インク組成物で打滴されたドットを少なくともそれらのドット形状が崩れない程度に硬化させるピニング光源（半硬化用光源）１０３Ｗ、１０３Ｃ、１０３Ｍ、１０３Ｖ、１０３Ｇ、１０３Ｏ、及び、１０３Ｙが配置されている。なお、イエローとブラックの双方が打滴されることがなければ、１０３Ｙは省略可能である。
【０２１５】
ロールコーター１０２Ｐ、各打滴ヘッド１０２Ｗ、１０２Ｃ、１０２Ｍ、１０２Ｖ、１０２Ｇ、１０２Ｏ、１０２Ｙ、１０２Ｂは、インクジェット記録部１００Ａが対象とする最大サイズの被記録媒体１６の少なくとも一辺を超える長さにわたってコーター及び複数のノズル（液体吐出口）が配列されている。
また、媒体搬送方向Ｓに沿って、上流側（図１０の左側）から、ホワイト色のインク組成物（Ｗ）、シアン色のインク組成物（Ｃ）、マゼンタ色のインク組成物（Ｍ）、バイオレット色のインク組成物（Ｖ）、グリーン色のインク組成物（Ｇ）、オレンジ色のインク組成物（Ｏ）、イエロー色のインク組成物（Ｙ）、ブラック色のインク組成物（Ｂ）の順に、各インク組成物に対応した打滴ヘッド１０２Ｗ、１０２Ｃ、１０２Ｍ、１０２Ｖ、１０２Ｇ、１０２Ｏ、１０２Ｙ、１０２Ｂが配置されており、被記録媒体１６上にカラーの画像を形成し得る。
【０２１６】
具体的には、まず、ロールコーター（１０２Ｐ）により被記録媒体１６に下塗り液が均一塗布され、半硬化用紫外線光源１０３Ｐにより下塗り液の半硬化が行われる。次に、シアンインク組成物用打滴ヘッド１０２Ｃから被記録媒体１６に向けてインク組成物が打滴され、ヘッド１０２Ｃの下流に配置されたピニング光源１０３Ｃにより被記録媒体上のシアンインク組成物が、表面が硬化しておらず、かつ、少なくともその形が崩れない程度に半硬化される。続いて、ヘッド１０２Ｍ、１０２Ｖ、１０２Ｇ、１０２Ｏ、１０２Ｙで、上記シアンインク組成物と同様な工程が繰り返され、最後に黒インク組成物用打滴ヘッド１０２Ｂで打滴が行われた後に、下塗り液及び全てのインク組成物を完全に硬化させる能力を有する最終硬化光源１０３Ｆにより硬化を完了する。
ここで、下塗り液及びインク組成物をその付与後に大気中でピニング光源により照射して半硬化するようにさせることにより、打滴干渉が回避される。
【０２１７】
また、フルライン型の打滴ヘッドからなる描画部１００Ａ２によれば、媒体搬送方向について被記録媒体１６と描画部１００Ａ２を相対的に移動させる動作を一回行うだけで、被記録媒体１６の全面に画像を記録することができる。これにより、被記録媒体を搬送しつつ、媒体搬送方向と直交する方向に打滴ヘッドを往復動作させるシャトル型ヘッドに比べて高速プリントが可能であり、生産性を向上させることができる。
【０２１８】
なお、本実施形態では、ＷＣＭＶＧＯＹＢの８色の構成を例示したが、インク組成物の色数や色の組み合わせについては本実施形態に示す例には限定されず、必要に応じて、淡インク組成物、濃インク組成物、透明インク組成物等を追加してもよい。例えば、ライトシアン、ライトマゼンタ等のライト系インク組成物を吐出する打滴ヘッドを追加する構成、又は白色インク組成物による背景の描画を行う構成、透明インク組成物による光沢度調整等を行う構成も可能である。
また、レッド色、ブルー色等のインク組成物を使用することもできる。
【０２１９】
ＵＶ光源である１０３Ｐ、１０３Ｗ、１０３Ｃ、１０３Ｍ、１０３Ｖ、１０３Ｇ、１０３Ｏ、及び、１０３Ｙは、重合性化合物を含む下塗り液又はインク組成物を半硬化させるために被記録媒体１６に向けて紫外線を照射するものである。紫外線発光光源としては公知の光源、例えば中圧水銀灯、高圧水銀灯、超高圧水銀灯、メタルハライドランプ、キセノンランプ、カーボンアーク灯、紫外用蛍光灯、紫外ＬＥＤ、紫外ＬＤ等を用いることができるが、実用性の面から高圧水銀灯、超高圧水銀灯又はメタルハライドランプを用いるのが好ましい。またＵＶ光源としては２００ｎｍ〜４００ｎｍの波長範囲内に光量のピークをもつものが好ましく、光量ピーク波長において１〜５００ｍＷ／ｃｍ2の範囲の照射光強度を持つものが好ましい。ＵＶ光源はリフレクタにコールドミラー、カバーガラスに赤外線カットガラスを用いることで、熱線照射による被記録媒体の温度上昇を防ぐ構成とするのが好ましい。
【０２２０】
最終硬化光源１０３Ｆによる照射は、大気中より低い酸素濃度の雰囲気下で行われることが好ましく、酸素濃度は０．１〜１０体積％であることがより好ましく、０．１〜８体積％であることがさらに好ましく、０．１〜５体積％であることが特に好ましい。上記の数値の範囲であると硬化性、画質及び生産性に優れた印刷物を得ることができるので好ましい。
ここで図１０では省略したが、最終硬化光源１０３Ｆの活性放射線照射範囲には、混合気体を給排気する気体供給手段である気体供給・吸引機構を配置することができる。最終硬化光源１０３Ｆによる照射範囲を不活性ガス（窒素など）により置換することで酸素による重合阻害を抑制してより良好なインク組成物の硬化、定着を行うことができる。
【０２２１】
最終硬化光源１０３Ｆの照射範囲を不活性ガスにより置換するために、最終硬化光源１０３Ｆと搬送ベルトとを覆うハウジングを備えていてもよい。このハウジング内で、最終硬化光源１０３Ｆの活性エネルギー照射位置の被記録媒体上に開口を向けた気体供給ノズル及び被記録媒体に向けた開口を持つ気体回収ノズルを備えることができる。
本実施形態に関し図１１を用いて詳細に説明する。図１１は図１０に示した最終硬化光源１０３Ｆと搬送ベルトとを覆うハウジング６２を示す外観斜視図である。
図１１に示すように、最終硬化光源１０３Ｆの下流に配置された気体供給ノズル６４は、気体供給用管６５の先端部で被記録媒体の幅方向に長い先拡がり形状に形成されて、最終硬化光源１０３Ｆの照射位置へ向けて開口されている。
【０２２２】
気体供給用管６５は、不図示の気体貯蔵タンク及び圧送用ポンプに連通接続されている。気体貯蔵タンクには、二酸化炭素、ネオン、アルゴン及びキセノン等の酸素よりも重い気体と、ヘリウム、窒素等の酸素より軽い気体が貯蔵されており、必要に応じて１種以上の気体を供給することができ、例えば酸素より重い気体と軽い気体が混合された気体を供給することもできる。気体は圧送用ポンプによって、気体供給ノズル６４からこの混合気体が被記録媒体上で最終硬化光源１０３Ｆの照射位置付近を中心に供給される。混合気体における酸素より重い気体の体積の比率は３０％〜９０％が好ましく、より好ましくは４０〜８０％である。
【０２２３】
描画部１０２Ａ２で画像形成が開始されると気体が被記録媒体上で最終硬化光源１０３Ｆの照射位置付近を中心に供給される。これにより、被記録媒体上に存在していた酸素を押し出すことができる。気体を酸素より重い気体と軽い気体の混合気体とすると該混合気体の供給により酸素はハウジング６２内で上昇も下降もすることがないため、効率的に押し出すことができる。気体の供給により酸素は少なくとも最終硬化光源１０３Ｆの照射位置付近では被記録媒体上から速やかに排除され、空気中の酸素によるインク組成物硬化阻害を抑制することができる。
【０２２４】
気体回収ノズル６６は、気体回収用管６７の先端部で被記録媒体の幅方向に長い先拡がり形状に形成されて、被記録媒体の画像形成面に向けて開口されている。
気体回収用管６６は、不図示の気体回収タンクに吸引用ポンプを通じて連通接続されている。この吸引用ポンプが駆動されることで、気体回収ノズル６６から混合気体及びハウジング６２内の空気を吸引して気体回収タンクに回収する。
このような構成により、ハウジング外のインク組成物用打滴ヘッド先端部付近の雰囲気を通常の空気を残す状況とすることができ、インク吐出ノズル先端部でのインク組成物硬化阻害効果が無くなった時のインク組成物のこびり付きによるインク組成物吐出不良を抑制できる。
【０２２５】
なお、気体回収用管６７による混合気体回収動作については、画像形成が開始される前に混合気体の雰囲気を形成することが好ましく、この場合には、ハウジング６２内に混合気体がある程度満たされた状態の後に気体回収用管６７を作動開始することが好ましい。
【０２２６】
本実施形態の記録装置の立ち上げに速度が必要な場合は、気体供給用管６５と気体回収用管６７とを同時に作動させ、吸引量を少なくすることで、ハウジング６２内に混合気体の雰囲気を形成することができる。
いずれにしても、ハウジング６２内の混合気体が安定した時点で、供給と吸引を同程度にし、混合気体のハウジング６２外への漏れ出しを抑制する。
【０２２７】
なお、気体回収ノズル６６からハウジング６２内の気体を吸引することで、ハウジング６２内の塵埃等も一緒に吸引できるので、ハウジング６２内をより清浄に保つことができる。また、これら回収された気体には、ハウジング６２内の酸素などの活性気体も含まれるが、これら活性気体の除去処理を実施して、再利用することも可能である。これ以外として、これらの気体は回収することが好ましいが、環境的に全く無害であれは、空気中に放出することもできる。
【０２２８】
また、図１０及び図１１に図示しないがこれら気体供給ノズル６４及び気体回収ノズル６６の動作中、ハウジング６２外に設置されたヘッドユニットの上流側面に配置された酸素含有気体供給ノズルからインク組成物吐出ノズル先端へ向けて大気などの酸素を含む気体を供給する構成とすることができる。この構成により、ヘッドユニットのインク組成物吐出ノズル先端部の雰囲気に酸素を供給することができ、インク組成物吐出ノズル先端縁部でのみにインク組成物硬化阻害を働かせて、吐出不良の発生を抑制することができる。
【０２２９】
また、図１０に図示しないが、重合性化合物を含むインク組成物を硬化させるための手段として電子線照射装置を用いてもよい。
【０２３０】
上記では、重合性化合物を硬化させる手段として、ＵＶ光源の例と電子線照射装置とを例示したが、これらの手段はここで示す例に限定されるものではなく、その他の輻射線、例えばα線、γ線、Ｘ線等を用いてもよい。
【０２３１】
図１０の画像検出部１０４ｃは、描画部１００Ａ２の打滴結果を撮像するためのイメージセンサ（ラインセンサ等）を含み、該イメージセンサによって読み取った画像からノズルの目詰まりその他の吐出異常をチェックする手段として機能する。
【０２３２】
インクジェット記録部１００Ａと後加工部１００Ｂとの間に緩衝部としてのバッファ１０４がある。インクジェット記録された被記録媒体は数個の上ローラ１０４ａと数個の下ローラ１０４ｂから成るバッファ１０４の間を数回上下しながら通過する。バッファ１０４は上流のインクジェット記録部１００Ａと後述する下流の後加工部１００Ｂの作業速度（被記録媒体１６の搬送速度）が異なるので、この速度の差を吸収する調整部である。
【０２３３】
バッファ１０４の下流はニスコーター１０５である。ニスコーター１０５で、ラベルの表面に薄くニスを塗って、ラベル表面の耐擦過性を向上するようにしている。
ニスコーター１０５の下流のラベルカッティング部１０６は、マーキングリーダ１０６ａと、ダイカッタドライバ１０６ｂと、刃を有する巻き物（刃付版）１０６ｅを装着したダイカッター１０６ｃと、対向ローラ１０６ｄとから構成される。
【０２３４】
ラベルカッティング部１０６のダイカッター１０６ｃでカッティングされたラベルは、分岐ローラ１０７の下流で、製品としてのラベルをラベル巻取り部１０９で巻取り、これ以外のカスは剥がして、カス取り部１０８で廃棄物として廃棄する。
【０２３５】
−打滴ヘッドの構造−
図１２（ａ）は、図１０に示した打滴ヘッドを代表する打滴ヘッドに符号５０を付して、その打滴ヘッド５０の基本的な全体構造の一例を示す平面透視図である。
図１２（ａ）に一例として示す打滴ヘッド５０は、いわゆるフルライン型のヘッドであり、被記録媒体１６の搬送方向（図中に矢印Ｓで示す副走査方向）と直交する方向（図中に矢印Ｍで示す主走査方向）において、被記録媒体１６の幅Ｗｍに対応する長さにわたり、被記録媒体１６に向けて液体を吐出する多数のノズル５１（液体吐出口）を２次元的に配列させた構造を有している。
【０２３６】
打滴ヘッド５０は、ノズル５１、ノズル５１に連通する圧力室５２、及び、液体供給口５３を含んでなる複数の圧力室ユニット５４が、主走査方向Ｍ及び主走査方向Ｍに対して所定の鋭角θ（０度＜θ＜９０度）をなす斜め方向の２方向に沿って配列されている。なお、図１２（ａ）では、図示の便宜上、一部の圧力室ユニット５４のみ描いている。
【０２３７】
ノズル５１は、具体的には、主走査方向Ｍに対して所定の鋭角θをなす斜め方向において、一定のピッチｄで配列されており、これにより、主走査方向Ｍに沿った一直線上に「ｄ×ｃｏｓθ」の間隔で配列されたものと等価に取り扱うことができる。
【０２３８】
打滴ヘッド５０を構成する一吐出素子としての前述の圧力室ユニット５４について、図１２（ａ）中のｂ−ｂ線に沿った断面図を図１２（ｂ）に示す。
図１２（ｂ）に示すように、各圧力室５２は液体供給口５３を介して共通液室５５と連通している。共通液室５５は図示を省略した液体供給源たるタンクと連通しており、そのタンクから供給される液体が共通液室５５を介して各圧力室５２に分配供給される。
【０２３９】
圧力室５２の天面を構成する振動板５６の上には圧電体５８ａが配置され、この圧電体５８ａの上には個別電極５７が配置されている。振動板５６は、接地されており、共通電極として機能する。これらの振動板５６、個別電極５７及び圧電体５８ａによって、液体吐出力を発生する手段としての圧電アクチュエータ５８が構成されている。
圧電アクチュエータ５８の個別電極５７に所定の駆動電圧が印加されると、圧電体５８ａが変形して圧力室５２の容積が変化し、これに伴う圧力室５２内の圧力の変化によって、ノズル５１から液体が吐出される。液体吐出後、圧力室５２の容積が元に戻ると共通液室５５から液体供給口５３を通って新しい液体が圧力室５２に供給される。
【０２４０】
なお、図１２（ａ）には、被記録媒体１６に高解像度の画像を高速で形成し得る構造として、複数のノズル５１が２次元配列されている場合を例に示したが、本発明における打滴ヘッドは、複数のノズル５１が２次元配列された構造に特に限定されるものではなく、複数のノズル５１が１次元配列された構造であってもよい。また、打滴ヘッドを構成する吐出素子として図１２（ｂ）に示した圧力室ユニット５４は、一例であって、このような場合に特に限定されない。例えば、圧力室５２よりも下（すなわち圧力室５２よりも吐出面５０ａ側）に共通液室５５を配置する代りに、圧力室５２よりも上（すなわち吐出面５０ａとは反対側）に共通液室５５を配置してもよい。また、例えば、圧電体５８ａを用いる代りに、発熱体を用いて、液体吐出力を発生するようにしてもよい。
【０２４１】
なお、本発明に用いることができるインクジェット記録装置においては、下塗り液の被記録媒体上への付与手段として、塗布によるもののほかに、ノズルからの下塗り液の吐出等、他の手段を用いてもよい。
前記塗布に用いる装置としては特に制限はなく、公知の塗布装置を目的に応じて適宜選択することができる。例えば、エアドクターコーター、ブレードコーター、ロットコーター、ナイフコーター、スクイズコーター、含浸コーター、リバースロールコーター、トランスファーロールコーター、グラビアコーター、キスロールコーター、キャストコーター、スプレイコーター、カーテンコーター、押出コーター等が挙げられる。
【０２４２】
＜液体供給系＞
図１３は、画像記録装置１００における液体供給系統の構成を示した概要図である。
液体タンク６０は、打滴ヘッド５０に液体を供給するための基タンクである。液体タンク６０と打滴ヘッド５０を繋ぐ管路の途中には、液体タンク６０から打滴ヘッド５０へ液体を送液する液体供給ポンプ７２が設けられている。液体タンク６０及び打滴ヘッド５０、並びに、両者を繋ぐ管路は温度検出手段とヒーターにより内部のインクとともに温度調節されることが好ましい。このときのインク温度は４０℃〜８０℃に調節されることが好ましい。
【０２４３】
また、画像記録装置１００には、長期の吐出休止期間におけるノズル５１のメニスカスの乾燥を防止又はメニスカス近傍の粘度の上昇を防止する手段としてのキャップ７４と、吐出面５０ａを清掃する手段としてのクリーニングブレード７６とが設けられている。キャップ７４及びクリーニングブレード７６を含むメンテナンスユニットは、図示を省略した移動機構によって打滴ヘッド５０に対して相対移動可能であり、必要に応じて所定の退避位置から打滴ヘッド５０の下方のメンテナンス位置に移動されるようになっている。
【０２４４】
キャップ７４は、図示しない昇降機構によって打滴ヘッド５０に対して相対的に昇降される。昇降機構は、キャップ７４を所定の上昇位置まで上昇させ、打滴ヘッド５０に密着させることにより、吐出面５０ａの少なくともノズル領域をキャップ７４で覆うようになっている。
また、好ましくは、キャップ７４の内側が仕切壁によってノズル列に対応した複数のエリアに分割されており、これら仕切られた各エリアをセレクタ等によって選択的に吸引できる構成とする。
【０２４５】
クリーニングブレード７６は、ゴムなどの弾性部材で構成されており、図示を省略したクリーニングブレード用の移動機構により打滴ヘッド５０の吐出面５０ａにおいて摺動可能である。吐出面５０ａに液滴又は異物が付着した場合、クリーニングブレード７６を吐出面５０ａにおいて摺動させることで吐出面５０ａを拭き取り、吐出面５０ａを清浄するようになっている。
吸引ポンプ７７は、打滴ヘッド５０の吐出面５０ａをキャップ７４が覆った状態で、その打滴ヘッド５０のノズル５１から液体を吸引し、吸引した液体を回収タンク７８へ送液する。
【０２４６】
このような吸引動作は、画像記録装置１００に液体タンク６０が装填されて液体タンク６０から打滴ヘッド５０へ液体を充填するとき（初期充填時）のほか、長時間停止して粘度が上昇した液体を除去するとき（長時間停止の使用開始時）にも行われる。
ここで、ノズル５１からの吐出について整理しておくと、第１に、紙などの被記録媒体に画像形成するために被記録媒体に向けて行う通常の吐出があり、第２に、キャップ７４を液体受けとしてそのキャップ７４に向けて行うパージ（空吐出ともいう）がある。
【０２４７】
また、打滴ヘッド５０のノズル５１や圧力室５２内に気泡が混入したり、ノズル５１内の粘度上昇があるレベルを超えたりすると、前述の空吐出では液体をノズル５１から吐出できなくなるので、打滴ヘッド５０の吐出面５０ａにキャップ７４を当てて打滴ヘッド５０の圧力室５２内の気泡が混入した液体又は増粘した液体を吸引ポンプ７７で吸引する動作が行われる。
ここで、打滴ヘッド５０、液体タンク６０、液体供給ポンプ７２、キャップ７４、クリーニングブレード７６、吸引ポンプ７７、回収タンク７８、及びこれらを繋ぐインク流路、並びにその他インクが直接触れる部材及び機器は、耐溶解性、耐膨潤性を持つことが好ましい。またこれらの部材及び機器は遮光性を持つことが好ましい。
【０２４８】
＜制御系＞
図１４は、画像記録装置１００のシステム構成を示す要部ブロック図である。
図１４において、画像記録装置１００は、主として、描画部１０２、画像検出部１０４ｃ、ＵＶ光源１０３、通信インターフェース１１０、システムコントローラ１１２、メモリ１１４、画像バッファメモリ１５２、搬送用のモータ１１６、モータドライバ１１８、ヒータ１２２、ヒータドライバ１２４、媒体種別検出部１３２、インク種別検出部１３４、照度検出部１３５、環境温度検出部１３６、環境湿度検出部１３７、媒体温度検出部１３８、給液部１４２、給液ドライバ１４４、プリント制御部１５０、ヘッドドライバ１５４、及び、光源ドライバ１５６を含んで構成されている。
なお、描画部１０２は図１０に示した打滴ヘッド１０２Ｗ、１０２Ｃ、１０２Ｍ、１０２Ｖ、１０２Ｇ、１０２Ｏ、１０２Ｙ、１０２Ｂを代表して表すものであり、ＵＶ光源１０３は図１０に示した硬化光源１０３Ｐ、１０３Ｗ、１０３Ｃ、１０３Ｍ、１０３Ｖ、１０３Ｇ、１０３Ｏ、１０３Ｙ、１０３Ｆを代表して表すものであり、画像検出部１０４ｃは図１０に記載したものと同一であり既に説明したので、ここでは説明を省略する。
【０２４９】
通信インターフェース１１０は、ホストコンピュータ３００から送信される画像データを受信する画像データ入力手段である。通信インターフェース１１０には、ＵＳＢ（Ｕｎｉｖｅｒｓａｌ  Ｓｅｒｉａｌ  Ｂｕｓ）、ＩＥＥＥ１３９４などの有線、又は、無線のインターフェースを適用することができる。この通信インターフェース１１０を介して画像記録装置１００に入力された画像データは、画像データ記憶用の第１のメモリ１１４に一旦記憶される。
【０２５０】
システムコントローラ１１２は、中央演算処理装置（ＣＰＵ）及びその周辺回路等から構成され、第１のメモリ１１４に予め記憶された所定のプログラムに従って画像記録装置１００の全体を制御する主制御手段である。すなわち、システムコントローラ１１２は、通信インターフェース１１０、モータドライバ１１８、ヒータドライバ１２４、媒体種別検出部１３２、インク種別検出部１３４、プリント制御部１５０等の各部を制御する。
【０２５１】
搬送用のモータ１１６は、被記録媒体を搬送するためのローラやベルト等に動力を与える。この搬送用モータ１１６によって、描画部１０２を構成する打滴ヘッド５０と被記録媒体とが相対的に移動する。モータドライバ１１８は、システムコントローラ１１２からの指示に従って搬送用のモータ１１６を駆動する回路である。
【０２５２】
ヒータ１２２は、不図示のヒータ（あるいは冷却素子）１２２を駆動する回路であり、被記録媒体の温度を一定温度に保持するものである。ヒータドライバ１２４は、システムコントローラ１１２からの指示にしたがってヒータ１２２を駆動する回路である。
【０２５３】
媒体種別検出部１３２は、記録媒体の種別を検出するものである。記録媒体の種別の検出態様には各種ある。例えば、不図示の給紙部にセンサを設けて検出する態様、ユーザの操作により入力されるようにした態様、ホストコンピュータ３００から入力されるようにした態様、ホストコンピュータ３００から入力された画像データ（例えば、解像度や色）又はその画像データの付加データを解析することにより自動で検出するようにした態様がある。
【０２５４】
インク種別検出部１３４は、インクの種別を検出するものである。インクの種別の検出態様には各種ある。例えば、不図示の液体貯蔵／装填部にセンサを設けて検出する態様、ユーザの操作により入力されるようにした態様、ホストコンピュータ３００から入力されるようにした態様、ホストコンピュータ３００から入力された画像データ（例えば、解像度や色）又はその画像データの付加データを解析することにより自動で検出するようにした態様がある。
【０２５５】
照度検出部１３５は、ＵＶ光源１０３から発せられた紫外線の照度を検出するものである。照度の検出態様としては例えば図２のＵＶ光源１０３の近傍に照度センサを設けて検出する態様がある。この照度センサの出力に基づきＵＶ光源の出力をフィードバックする。
環境温度検出部１３６は、外気又は画像記録装置内の温度を検出するものである。環境温度検出態様としては例えば装置外部又は装置内部に温度センサを設けて検出する態様がある。
環境湿度検出部１３７は、外気又は画像記録装置内の湿度を検出するものである。環境湿度検出態様としては例えば装置外部又は装置内部に湿度センサを設けて検出する態様がある。
媒体温度検出部１３８は、記録媒体の画像形成時の温度を検出するものである。媒体温度検出態様には各種ある。例えば、接触式の温度センサを設けて検出する態様、被記録媒体１６の上方に非接触式の温度センサを設けて検出する態様があり、前述のヒータ１２２により被記録媒体の温度を一定に保つ。
【０２５６】
給液部１４２は、図１３の液体タンク６０から描画部１０２へインクを流動させる管路及び給液ポンプ６２などによって構成されている。
給液ドライバ１４４は、描画部１０２に液体が供給されるように、給液部１４２を構成する給液ポンプ６２などを駆動する回路である。
【０２５７】
プリント制御部１５０は、画像記録装置１００に入力される画像データに基づいて、描画部１０２を構成する各打滴ヘッド５０が被記録媒体に向けて吐出（打滴）を行うために必要なデータ（打滴データ）を生成する。すなわち、プリント制御部１５０は、システムコントローラ１１２の制御に従い、第１のメモリ１１４内の画像データから打滴データを生成するための各種の加工、補正などの画像処理を行う画像処理手段として機能し、生成した打滴データをヘッドドライバ１５４へ供給する。
プリント制御部１５０には第２のメモリ１５２が付随しており、プリント制御部１５０における画像処理時に打滴データ等が第２のメモリ１５２に一時的に格納される。
【０２５８】
なお、図１４において第２のメモリ１５２はプリント制御部１５０に付随する態様で示されているが、第１のメモリ１１４と兼用することも可能である。また、プリント制御部１５０とシステムコントローラ１１２とを統合して１つのプロセッサで構成する態様も可能である。
【０２５９】
ヘッドドライバ１５４は、プリント制御部１５０から与えられる打滴データ（実際には第２のメモリ１５２に記憶された打滴データである）に基づき、描画部１０２を構成する各打滴ヘッド５０に対して吐出用駆動信号を出力する。このヘッドドライバ１５４から出力された吐出用駆動信号が各打滴ヘッド５０（具体的には図１２（ｂ）に示すアクチュエータ５８）に与えられることによって、打滴ヘッド５０から被記録媒体に向けて液体（液滴）が吐出される。
【０２６０】
光源ドライバ１５６は、プリント制御部１５０からの指示と照度検出部１３５によって検出された照度、環境温度検出部１３６によって検出された環境温度、環境湿度検出部１３７によって検出された環境湿度、媒体温度検出部１３８によって検出された媒体温度に基づいてＵＶ光源１０３に入力する電圧、時間、タイミングを制御し、ＵＶ光源１０３を駆動する回路である。
【実施例】
【０２６１】
以下、本発明を、実施例を挙げてより詳細に説明するが、本発明はこれらに制限されるものではない。本発明に使用した素材は以下に示す通りである。
【０２６２】
（使用した素材の一覧）
・バイオレット顔料Ａ：Ｃ．Ｉ．ピグメントバイオレット２３（ＨＯＳＴＡＰＥＲＭ  ＶＩＯＬＥＴ  ＲＬ−ＮＦ；クラリアント社製）
・オレンジ顔料Ａ：Ｃ．Ｉ．ピグメントオレンジ３６（ＫＥＮＡＬＡＫＥ  ＯＲＡＮＧＥ  ＨＰＲＬＯ；アルビオンカラーズ社製）
・グリーン顔料Ａ：Ｃ．Ｉ．ピグメントグリーン７（ＨＥＵＣＯ  ＧＲＥＥＮ  ６００７０３Ｋ；Ｈｅｕｂａｃｈ  ＧｍｂＨ社製）
・シアン顔料Ａ：Ｃ．Ｉ．ピグメントブルー１５：３（ＩＲＧＡＬＩＴＥ  ＢＬＵＥ  ＧＬＯ；チバスペシャリティー  ケミカルズ社製）
・マゼンタ顔料Ａ：ＣＩＮＱＵＡＳＩＡ  ＭＡＧＥＮＴＡ  ＲＴ−３５５Ｄ；チバ・スペシャリティ・ケミカルズ社製
・イエロー顔料Ａ：Ｃ．Ｉ．ピグメントイエロー１５５（ＮＯＶＯＰＥＲＭ  ＹＥＬＬＯＷ  ４Ｇ；クラリアント社製）
・ホワイト顔料：酸化チタン（ＴｉｐａｑｕｅＣＲ６０−２；石原産業（株）ｓ製）
・ブラック顔料：カーボンブラック（ＳＰＥＣＩＡＬ  ＢＬＡＣＫ  ２５０；テグサ社製）
【０２６３】
・分散剤Ａ：ソルスパース３２０００（ノベオン社製）
・分散剤Ｂ：ＢＹＫ−１６８（ビックケミー社製）
【０２６４】
・多官能モノマーＡ：ＤＰＧＤＡ(ジプロピレングリコールジアクリレート；ダイセル・サイテック（株）製)
・多官能モノマーＢ：Ａ−ＴＭＰＴ（トリメチロールプロパントリアクリレート；新中村化学工業社製）
・ＰＥＡ（フェノキシエチルアクリレート（単官能モノマー）；第一工業製薬社製）
【０２６５】
・界面活性剤Ａ：ＢＹＫ−３０７（ビックケミー社製、界面活性剤）
・重合禁止剤Ａ：ＦＩＲＳＴＣＵＲＥ  ＳＴ−１（Ａｌｂｅｍａｒｌｅ社製）
・開始剤Ａ：２，２−ジメトキシ−１，２−ジフェニルエタン−１−オン
・開始剤Ｂ：１−ヒドロキシ−シクロヘキシル−フェニル-ケトン
・開始剤Ｃ：ベンゾフェノン
・開始剤Ｄ：２，４，６−トリメチルベンゾイル−ジフェニル−フォスフィンオキサイド(アシルフォスフィンオキサイド類)
・開始剤Ｅ：２，４，６−トリメチルベンゾイル−ジフェニル−フォスフェイト（アシルフォスフィンオキサイド類）
・開始剤Ｆ：１−［４−（２−ヒドロキシエトキシ）−フェニル］−２−ヒドロキシ−２−メチル−２−プロパン−１−オン
・増感剤Ａ：Ｓｐｅｅｄｃｕｒｅ  ＩＴＸ（２−イソプロピルチオキサントンと４−イソプロピルチオキサントンの混合物；Ｌａｍｂｓｏｎ社製）
【０２６６】
（画像記録装置）
調製した着色液は、インクジェットプリンタ（東芝テック社製ヘッド搭載＝打滴周波数：６．２ＫＨｚ、ノズル数：６３６、ノズル密度：３００ｎｐｉ（ノズル／インチ、以下同様）、ドロップサイズ：６ｐｌ〜４２ｐｌを７段階に可変のヘッドを２つ配列して６００ｎｐｉにしたものをフルライン配列したヘッドセットを６組搭載）に装填した。
ヘッドは記録媒体搬送方向上流からホワイト、シアン、マゼンタ、バイオレット、グリーン、オレンジ、イエロー、ブラックという順で機体に固定して、さらにホワイト用ヘッドの上流に下塗り液のロールコーター及び半硬化用光源を設置した。なお、ここで下塗り液としては、調製した下塗り液（Ｕ１〜Ｕ５）を使用した。
【０２６７】
ヘッドの直下を被記録媒体が移動可能な構造に構成すると共に、着色液が装填されたホワイト、シアン、マゼンタ、バイオレット、グリーン、オレンジ、イエロー各ヘッドに対して被記録媒体の進行方向にそれぞれピニング用光源（半硬化用光源）を配置し、ブラックインクヘッド下流にはメタルハライドランプ（光強度３，２００ｍＷ／ｃｍ2）を５基設置した。
【０２６８】
なお、半硬化用光源及びピニング光源（インク組成物用の半硬化用光源）としては、ＬＥＤ光源を使用した。ＬＥＤとしては日亜化学製ＮＣＣＵ０３３を用いた。本ＬＥＤは１チップから波長３６５ｎｍを中心とした３４０ｎｍ以上４００ｎｍ以下の波長の紫外光を出力するものであって、約５００ｍＡの電流を通電することにより、チップから約１００ｍＷの光が発光される。これを７ｍｍ間隔に複数個配列し、被記録媒体表面での露光強度は、光が約１００ｍＷ／ｃｍ2となるように、電流及び光源と被記録媒体の距離を調節した。
メタルハライドランプによる照射エネルギーは、点灯するメタルハライドランプの数によって、３５０〜１，７５０ｍＪ／ｃｍ2まで調整することができる。具体的には、３５０ｍＪ／ｃｍ2（１基点灯）、７００ｍＪ／ｃｍ2（２基点灯）、１０５０ｍＪ／ｃｍ2（３基点灯）、１，４００ｍＪ／ｃｍ2（４基点灯）、１，７５０ｍＪ／ｃｍ2（５基点灯）となる。
被記録媒体の搬送はロール搬送とし、記録媒体上には６００ｄｐｉ×６００ｄｐｉの画像を形成した。なお、ここで被記録媒体はプラスチックフィルム（白色ポリエチレン製）を使用した。
【０２６９】
（顔料分散物の作製）
表１に示す成分を混合し、１時間スターラーで撹拌した。撹拌後の混合物をビーズミル分散にて分散し、顔料分散物を得た。分散条件は直径０．６５ｍｍのジルコニアビーズを７０％の充填率で充填し、周速を９ｍ／ｓとし、分散時間は、２〜４時間で行った。
【０２７０】
【表１】
0004898618.tif 000014
ここで、重合性化合物としてはＰＥＡ（フェノキシエチルアクリレート；第一工業製薬社製）を使用した。
【０２７１】
（実施例１）
表２に示す成分（単位は重量部）を撹拌混合溶解し、下塗り液及び各色インクを得た。なお、これらの下塗り液及びインクの表面張力を、表面張力計（協和界面科学（株）製、表面張力計ＣＢＶＰ−Ｚ等）を用いて、ウィルヘルミー法で液温２５℃にて測定したところ、いずれの表面張力も、２５〜２６ｍＮ／ｍの範囲内であった。一方、下塗り液の表面張力は、２２〜２３ｍＮ／ｍの範囲内であった。
【０２７２】
【表２】
0004898618.tif 000015
【０２７３】
これらインクセットを用い、上記画像記録装置を用いて、以下に記載する手順にて、プラスチックフィルムＡ（白色ポリエチレン製）及びプラスチックフィルムＢ（透明ポリエチレン製）に画像を形成し、印刷物を得た。
印字手順は下記の通り（１）から（１７）である。
（１）ロールコーターにより下塗り液（Ｕ１）を５μｍの厚みに均一に付与した（塗布速度４００ｍｍ／ｓ）。
（２）下塗り液（Ｕ１）を付与後に半硬化用光源で露光を行ない（光強度１００ｍＷ／ｃｍ2）、付与された下塗り液（Ｕ１）を半硬化状態にした。
（３）ホワイトヘッドによって、前記下塗り液が付与された被記録媒体上にホワイト液（Ｗ１）を付与してホワイト画像を形成した。
（４）ピニング用光源にて露光を行ない（光強度１００ｍＷ／ｃｍ2）、ホワイトインクを半硬化状態にした。
（５）シアンヘッドによって、前記下塗り液が付与された被記録媒体上にシアン着色液（Ｃ１）を付与してシアン画像を形成した。
（６）ピニング用光源にて露光を行ない（光強度１００ｍＷ／ｃｍ2）、シアン液を半硬化状態にした。
（７）マゼンタヘッドによって、被記録媒体上にマゼンタ着色液（Ｍ１）を付与してマゼンタ画像を形成した。
（８）ピニング用光源にて露光を行ない（光強度１００ｍＷ／ｃｍ2）、マゼンタ着色液を半硬化状態にした。
（９）バイオレットヘッドによって、被記録媒体上にバイオレット着色液（Ｖ１）を付与してバイオレット画像を形成した。
（１０）ピニング用光源にて露光を行ない（光強度１００ｍＷ／ｃｍ2）、バイオレット着色液を半硬化状態にした。
（１１）グリーンヘッドによって、被記録媒体上にバイオレット着色液（Ｇ１）を付与してグリーン画像を形成した。
（１２）ピニング用光源にて露光を行ない（光強度１００ｍＷ／ｃｍ2）、グリーン着色液を半硬化状態にした。
（１３）オレンジヘッドによって、被記録媒体上にオレンジ着色液（Ｏ１）を付与してオレンジ画像を形成した。
（１４）ピニング用光源にて露光を行ない（光強度１００ｍＷ／ｃｍ2）、オレンジ着色液を半硬化状態にした。
（１５）イエローヘッドによって、被記録媒体上にイエロー着色液（Ｙ１）を付与してイエロー画像を形成した。
（１６）ブラックヘッドによって、被記録媒体上にブラック着色液（Ｂ１）を付与してブラック画像を形成した。
（１７）メタルハライドランプにて露光を行ない（光強度３，２００ｍＷ／ｃｍ2）、画像を完全に硬化させた。また、点灯させるメタルハライドランプの数によって、３５０〜１，７５０ｍＪ／ｃｍ2まで露光エネルギーを調整した。
なお、ここで非記録媒体の搬送速度は４００ｍｍ／ｓ、１ドットあたりの着色液の液量は約１２ピコリットルとした。３次色（例えば、シアンとマゼンタとイエロー）の画像を形成する場合は、上記手順にて（９）〜(１４)を省略した。また、２次色（例えば、シアンとマゼンタ）の画像を形成する場合は、上記手順にて（９）〜(１６)を省略した。１次色（例えば、シアン）の画像を形成する場合は、上記手順にて（７）〜(１６)を省略した。
【０２７４】
（実施例２）
実施例１同様の下塗り及びインクセットにて、下記のように画像描画の順番を変更し、画像形成を実施した。
上記画像記録装置を用いて、以下に記載する手順にて、プラスチックフィルムＡ（白色ポリエチレン製）及びプラスチックフィルムＢ（透明ポリエチレン製）に画像を形成し、印刷物を得た。
印字手順は下記の通り（１）から（１８）である。
（１）ロールコーターにより下塗り液（Ｕ２）を５μｍの厚みに均一に付与した（塗布速度４００ｍｍ／ｓ）。
（２）下塗り液（Ｕ１）を付与後に半硬化用光源で露光を行ない（光強度１００ｍＷ／ｃｍ2）、付与された下塗り液（Ｕ１）を半硬化状態にした。
（３）ホワイトヘッドによって、前記下塗り液が付与された被記録媒体上にホワイト液（Ｗ１）を付与してホワイト画像を形成した。
（４）ピニング用光源にて露光を行ない（光強度１００ｍＷ／ｃｍ2）、ホワイトインクを半硬化状態にした。
（５）イエローヘッドによって、被記録媒体上にイエロー着色液（Ｙ１）を付与してイエロー画像を形成した。
（６）ピニング用光源にて露光を行ない（光強度１００ｍＷ／ｃｍ2）、イエローインクを半硬化状態にした。
（７）シアンヘッドによって、前記下塗り液が付与された被記録媒体上にシアン着色液（Ｃ１）を付与してシアン画像を形成した。
（８）ピニング用光源にて露光を行ない（光強度１００ｍＷ／ｃｍ2）、シアン液を半硬化状態にした。
（９）マゼンタヘッドによって、被記録媒体上にマゼンタ着色液（Ｍ１）を付与してマゼンタ画像を形成した。
（１０）ピニング用光源にて露光を行ない（光強度１００ｍＷ／ｃｍ2）、マゼンタ着色液を半硬化状態にした。
（１１）バイオレットヘッドによって、被記録媒体上にバイオレット着色液（Ｖ１）を付与してバイオレット画像を形成した。
（１２）ピニング用光源にて露光を行ない（光強度１００ｍＷ／ｃｍ2）、バイオレット着色液を半硬化状態にした。
（１３）グリーンヘッドによって、被記録媒体上にバイオレット着色液（Ｇ１）を付与してグリーン画像を形成した。
（１４）ピニング用光源にて露光を行ない（光強度１００ｍＷ／ｃｍ2）、グリーン着色液を半硬化状態にした。
（１５）オレンジヘッドによって、被記録媒体上にオレンジ着色液（Ｏ１）を付与してオレンジ画像を形成した。
（１６）ピニング用光源にて露光を行ない（光強度１００ｍＷ／ｃｍ2）、オレンジ着色液を半硬化状態にした。
（１７）ブラックヘッドによって、被記録媒体上にブラック着色液（Ｂ１）を付与してブラック画像を形成した。
（１８）メタルハライドランプにて露光を行ない（光強度３，２００ｍＷ／ｃｍ2）、画像を完全に硬化させた。また、点灯させるメタルハライドランプの数によって、３５０〜１，７５０ｍＪ／ｃｍ2まで露光エネルギーを調整した。
なお、ここで非記録媒体の搬送速度は４００ｍｍ／ｓ、１ドットあたりの着色液の液量は約１２ピコリットルとした。
【０２７５】
（比較例１）
表３に示す成分にて実施例１同様の方法にてインクを作製した。
描画順序は下塗りを用いない以外は、実施例１同様に実施した。
【０２７６】
【表３】
0004898618.tif 000016
【０２７７】
（比較例２）
表４に示す成分にて実施例１同様の方法にてインクを作成した。
描画順序はバイオレット、オレンジ、グリーンインクを用いない以外は、実施例１同様に実施した。
【０２７８】
【表４】
0004898618.tif 000017
【０２７９】
（半硬化状態の確認）
実施例及び比較例のいずれにおいても、画像描画工程で付与する単位面積当たりの着色液の最大付与量（重量）は、各色着色液とも０．７４ｍｇ／ｃｍ2〜０．８７ｍｇ／ｃｍ2の範囲内であった。
半硬化用光源での露光及びピニング用光源での露光の後でサンプルを抜き取り、転写試験によって転写する下塗り液の重量を測定したところ、いずれの工程後においても０．１０ｍｇ／ｃｍ2から０．１２ｍｇ／ｃｍ2の範囲内であった。
したがって、下塗り液層の単位面積当たりの転写量（重量）Ｍ(下塗り液)と単位面積当たりに吐出する着色液の最大重量ｍ(着色液)の関係は、
〔ｍ(着色液)／１０〕＜〔Ｍ(下塗り液)〕＜〔ｍ(着色液)／５〕
を満たしていた。
さらに、実施例１において、工程（４）におけるピニング用光源露光後のシアン着色液の転写量、工程（６）におけるピニング用光源露光後のマゼンタ着色液の転写量、工程（８）におけるピニング用光源露光後のマゼンタ着色液の転写量、工程（１０）におけるピニング用光源露光後のバイオレット着色液の転写量、工程（１２）におけるピニング用光源露光後のグリーン着色液の転写量を、各工程の後でサンプルを抜き取り、転写試験によって測定した。いずれの着色液に対しても単位面積当たりの転写量は、０．１０ｍｇ／ｃｍ2から０．１２ｍｇ／ｃｍ2の範囲内であった。
したがって、異なる色相を有する着色液の組合せにおいて、先に被記録媒体上に付与する着色液Ａ未硬化部の単位面積当たりの重量Ｍ(着色液Ａ)と後で付与する着色液Ｂの単位面積当たりの最大重量ｍ(着色液Ｂ)の関係は、
〔ｍ(着色液Ｂ)〕／〔１０＜Ｍ(着色液Ａ)〕＜〔ｍ(着色液Ｂ)／５〕
を満たしていた。
【０２８０】
なお、転写試験は非浸透媒体として普通紙（富士ゼロックス社製コピー用紙Ｃ２、商品コードＶ４３６）を用いて実施した。抜き取った被記録媒体上の半硬化状態の下塗り液又は半硬化状態の着色液に、均一な力（５００〜１，０００ｍＮ／ｃｍ2）で普通紙を押し付け、約１分間静置した。その後、静かに普通紙を剥がし、転写試験前後の普通紙の重量を測定し、下塗り液又は着色液を形成した面積で除することによって、求めた。
【０２８１】
（タックフリー感度(表面硬化性)）
テスト１（タックフリー感度）の結果を表５に示す。ここでは、印刷後の表面のベトツキが無くなる露光エネルギーによってタックフリー感度を定義した。印刷後の表面のベトツキの有無は、印刷直後に普通紙(富士ゼロックス社製コピー用紙Ｃ２)を押し付け、下塗り液及び／又は着色液の移りが起きる場合はベトツキ有り、移りが起きない場合はベトツキ無しと判断した。
露光エネルギーは、３５０ｍＪ／ｃｍ2（１基点灯）、７００ｍＪ／ｃｍ2（２基点灯）、１０５０ｍＪ／ｃｍ2（３基点灯）、１，４００ｍＪ／ｃｍ2（４基点灯）、１，７５０ｍＪ／ｃｍ2（５基点灯）と変化させた（表５に記載した結果は、１はタックフリー感度が３５０ｍＪ／ｃｍ2、２は７００ｍＪ／ｃｍ2、３は１０５０ｍＪ／ｃｍ2、４は１，４００ｍＪ／ｃｍ2、５は１，７５０ｍＪ／ｃｍ2をそれぞれ示す）。
ここでは、タックフリー感度は低い方が表面硬化性の観点から好ましく、特に、１，０５０ｍＪ／ｃｍ2以下（１、２又は３）であることが好ましい。なお、タックフリー感度は、プリント物Ａを用いて評価した。なお、ここでプリント物Ａとは試験的に全色のインク組成物を吐出して作成したベタ画像物を示し、各色とも６００×６００ｄｐｉの画素密度で、１画素当たり１２ピコリットルの着色液液滴を付与したものである。
【０２８２】
（爪擦り感度(硬化性)）
テスト２（爪擦り感度）の結果を表５に示す。ここでは、印刷後の爪擦りによる膜の剥がれや破れが無くなる露光エネルギーによって爪擦り感度を定義した。印刷後に印刷物をギターピック、又は、爪によって５回擦り、膜の剥がれや破れが起きない場合は、爪擦りによる膜の剥がれや破れが無しと判断した。
露光エネルギーは、３５０ｍＪ／ｃｍ2（１基点灯）、７００ｍＪ／ｃｍ2（２基点灯）、１０５０ｍＪ／ｃｍ2（３基点灯）、１，４００ｍＪ／ｃｍ2（４基点灯）、１，７５０ｍＪ／ｃｍ2（５基点灯）と変化させた（表５に記載した結果は、１は爪擦り感度が３５０ｍＪ／ｃｍ2、２は７００ｍＪ／ｃｍ2、３は１０５０ｍＪ／ｃｍ2、４は１，４００ｍＪ／ｃｍ2、５は１，７５０ｍＪ／ｃｍ2をそれぞれ示す）。
ここでは、爪擦り感度は低い方が硬化性の観点から好ましく、特に、１，０５０ｍＪ／ｃｍ2以下（１、２又は３）であることが好ましい。なお、爪擦り感度は、プリント物Ａを用いて評価した。なお、ここでプリント物Ａとは試験的に全色のインク組成物を吐出して作成したベタ画像物を示し、各色とも６００×６００ｄｐｉの画素密度で、１画素当たり１２ピコリットルの着色液液滴を付与したものである。
【０２８３】
（色再現性）
前記の画像記録装置を用いて各インクセットの色再現性（色再現最大域）を評価した。インクセット１及びインクセット２では、色再現域はほぼ一致した。インクセット１とインクセット３の結果のみ図１５と図１６に示す。図１５と図１６には印刷物の色相（ａ*、ｂ*）データに加えて、パントーン色見本帳のデータ(ＰＡＮＴＯＮＥ ＦＯＲＭＵＬＡ  ＧＵＩＤＥ  ＳＯＬＩＤ  ＣＯＡＴＥＤ)の結果も併記する。
なお、シアン、マゼンタ、及び、イエローのプロセスカラーの印刷画像データとオレンジ、バイオレット、及び、グリーンの印刷画像データは別のものを用意した。プロセスカラーの印刷画像データは、均等に割り付けた全９５０色のカラーパッチデータである。一方、特色の印刷画像データは、すべて一次色であり８階調の濃淡パッチデータである。ここで、色相（ａ*、ｂ*）、明度（Ｌ）は、グレタグ社製ＳＰＭ１００−ＩＩにて測定した。
【０２８４】
（画質）
上記インクジェット記録方法に従い、画像描画を行い、紫外線照射後の画像面において、液滴合一によるドットの位置ずれから生じるムラを目視評価した。また、ムラは以下の基準で評価した。
１：  画像ムラなし。
２：  一部画像ムラ発生。
３：  全面に画像ムラ発生。
以上の試験結果に示す通り、本発明のインクジェット画像記録方法を適応することで、硬化性、色再現性、画質が良好な画像形成が可能となることが示唆される。
硬化性に関しては、本発明で推奨する色描画順を適応することで、下層への活性エネルギー線の透過性が確保され、積層画像においても良好な硬化性が実現できる。色再現に関しても、本発明におけるインクセットにより色域が広がり、パントーン色再現性が向上した。さらに、本発明の半硬化下塗り方式により、隣接画像インク液滴間の結合が押さえられ、画像ムラの無い、良好な画質を実現できる。
【０２８５】
【表５】
0004898618.tif 000018
【図面の簡単な説明】
【０２８６】
【図１】半硬化状態の下塗り液層上に着色液を打滴して得られた印刷物の一実施態様を示す断面模式図である。
【図２】未硬化状態の下塗り液層上に着色液を打滴して得られた印刷物の一実施態様を示す断面模式図である。
【図３】未硬化状態の下塗り液層上に着色液を打滴して得られた印刷物の他の一実施態様を示す断面模式図である。
【図４】完全硬化状態の下塗り液層上に着色液を打滴して得られた印刷物の一実施態様を示す断面模式図である。
【図５】半硬化状態の着色液Ａ上に着色液Ｂを打滴して得られた印刷物の一実施態様を示す断面模式図である。
【図６】未硬化状態の着色液Ａ上に着色液Ｂを打滴して得られた印刷物の一実施態様を示す断面模式図である。
【図７】未硬化状態の着色液Ａ上に着色液Ｂを打滴して得られた印刷物の他の一実施態様を示す断面模式図である。
【図８】完全硬化状態の着色液Ａ上に着色液Ｂを打滴して得られた印刷物の一実施態様を示す断面模式図である。
【図９】画像形成原理を説明するための工程図である。
【図１０】本発明のインクジェット記録方法により画像を記録する画像記録装置の全体構成を示す概略断面図である。
【図１１】最終硬化光源と搬送ベルトとを覆うハウジング外観斜視図である。
【図１２】（ａ）は図１０の打滴ヘッドの基本的な全体構造の例を示す平面図であり、（ｂ）は（ａ）のｂ−ｂ線断面図である。
【図１３】画像記録装置を構成する液体供給系統の構成例を示す概略図である。
【図１４】画像記録装置を構成する制御システムの構成例を示すブロック図である。
【図１５】インクセット１の色再現性（色再現最大域）を評価した結果である。
【図１６】インクセット５の色再現性（色再現最大域）を評価した結果である。
【符号の説明】
【０２８７】
１０      画像
１２      インク液硬化物
１４      半硬化状態の下塗り液層にインク液を付与された下塗り層
１６      被記録媒体
１８      未硬化状態の下塗り液層にインク液を付与された下塗り層
２０      完全硬化状態の下塗り液層にインク液を付与された下塗り層
２２      インク液Ｂ硬化物
２４      半硬化状態のインク液Ａにインク液Ｂを付与されて得られたインク液Ａ硬化物
２６      未硬化状態のインク液Ａにインク液Ｂを付与されて得られたインク液Ａ硬化物
２８      完全硬化状態のインク液Ａにインク液Ｂを付与されて得られたインク液Ａ硬化物
５０      打滴ヘッド
５０ａ    吐出面
５１      ノズル
５２      圧力室
５３      液体供給口
５４      圧力室ユニット
５５      共通液室
５６      振動板
５７      個別電極
５８      圧電アクチュエータ
５８ａ    圧電体
６０      液体タンク
６２      ハウジング
６４      気体供給ノズル
６５      気体供給用管
６６      気体回収ノズル
６７      気体回収用管
７２      液体供給ポンプ
７４      キャップ
７６      クリーニングブレード
７７      吸引ポンプ
７８      回収タンク
８１      下塗り液層
８１ａ    未硬化状態の下塗り液
８１ｂ    硬化状態の下塗り液
８２ａ、８２ｂ  インク液液滴
１００    画像記録装置
１００Ａ  インクジェット記録部
１００Ａ１  下塗り液層形成部
１００Ａ２  描画部
１００Ｂ  後加工部
１０１    給紙部
１０２Ｐ  ロールコーター
１０２Ｗ，１０２Ｙ，１０２Ｖ，１０２Ｏ，１０２Ｇ，１０２Ｃ，１０２Ｍ，１０２Ｂ  インク組成物用打滴ヘッド
１０３Ｐ  半硬化用紫外線光源
１０３Ｗ，１０３Ｙ，１０３Ｖ，１０３Ｏ，１０３Ｇ，１０３Ｍ，１０３Ｃ  ピニング光源
１０３Ｆ  最終硬化光源
１０４    バッファ
１０４ａ  上ローラ
１０４ｂ  下ローラ
１０４ｃ  画像検出部
１０５    ニスコーター
１０６    ラベルカッティング部
１０６ａ  マーキングリーダー
１０６ｂ  ダイカッタドライバ
１０６ｃ  ダイカッター
１０６ｄ  対向ローラ
１０６ｅ  刃付版
１０７    分岐ローラ
１０８    カス取り部
１０９    ラベル巻取り部
【図１】
0004898618.tif 000019
【図２】
0004898618.tif 000020
【図３】
0004898618.tif 000021
【図４】
0004898618.tif 000022
【図５】
0004898618.tif 000023
【図６】
0004898618.tif 000024
【図７】
0004898618.tif 000025
【図８】
0004898618.tif 000026
【図９】
0004898618.tif 000027
【図１０】
0004898618.tif 000028
【図１１】
0004898618.tif 000029
【図１２】
0004898618.tif 000030
【図１３】
0004898618.tif 000031
【図１４】
0004898618.tif 000032
【図１５】
0004898618.tif 000033
【図１６】
0004898618.tif 000034