(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
一酸化炭素濃度を検出するガスセンサと、前記ガスセンサにより検出された一酸化炭素濃度、又は、当該一酸化炭素濃度に応じた値、の時間積が閾値を超えたときに血液中の一酸化炭素ヘモグロビン濃度が警報値に達したと判断する判断手段と、前記判断手段により前記血液中の一酸化炭素ヘモグロビン濃度が警報値に達したと判断されたときにその旨を伝える警報を発生する警報発生手段と、を有する警報器において、
前記ガスセンサにより検出された一酸化炭素の最大値が第１所定濃度未満である間、前記警報発生手段による警報の発生を停止させる警報停止手段を有していて、そして、
前記第１所定濃度Ｃ１が、前記血液中の一酸化炭素ヘモグロビン濃度の警報値以下の値Ｙ１、ホールデン定数Ｍ及び酸素濃度Ｚを用いて以下に示す式（１）により求めた値に設定されている
Ｙ１＝１００・Ｍ・Ｃ１／（Ｍ・Ｃ１＋Ｚ）  …（１）
ことを特徴とする警報器。
【請求項２】
所定酸素濃度中における一酸化炭素濃度と血液中の一酸化炭素ヘモグロビン濃度が前記警報値になるまでの到達時間との関係が予め記憶されている記憶手段と、
前記記憶手段に記憶されている関係から前記ガスセンサによって検出された一酸化炭素濃度が第２所定濃度を超えた時点から現時点までの前記ガスセンサによって検出された一酸化炭素濃度に対応する前記到達時間の逆数の時間積を求める積分手段と、を有していて、そして、
前記判断手段が、前記積分手段が求めた前記到達時間の逆数の時間積が閾値を越えたときに前記血液中の一酸化炭素ヘモグロビン濃度が警報値に達したと判断するように設定されていることを特徴とする請求項１に記載の警報器。
【請求項３】
ガスセンサにより検出された一酸化炭素濃度、又は、当該一酸化炭素濃度に応じた値、の時間積が閾値を超えたときに血液中の一酸化炭素ヘモグロビン濃度が警報値に達したと判断する工程と、前記工程により血液中の一酸化炭素濃度が警報値に達したと判断されたときにその旨を伝える警報を発生する工程と、を順次行う警報方法において、
前記警報を発生する前に、前記ガスセンサにより検出された一酸化炭素濃度の最大値が第１所定濃度未満であるか否かを判断する工程と、
前記一酸化炭素濃度の最大値が第１所定値未満である間、前記警報の発生を停止させる工程とを順次行い、そして、
前記第１所定濃度Ｃ１が、前記血液中の一酸化炭素ヘモグロビン濃度の警報値以下の値Ｙ１、ホールデン定数Ｍ及び酸素濃度Ｚを用いて以下に示す式（１）により求めた値に設定されている
Ｙ１＝１００・Ｍ・Ｃ１／（Ｍ・Ｃ１＋Ｚ）  …（１）
ことを特徴とする警報方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、警報器及び警報方法に係り、特に、一酸化炭素濃度を検出するガスセンサと、前記ガスセンサにより検出された一酸化炭素濃度、又は、当該一酸化炭素濃度に応じた値、の時間積が閾値を超えたときに血液中の一酸化炭素ヘモグロビン濃度が警報値に達したと判断する判断手段と、前記判断手段により前記血液中の一酸化炭素ヘモグロビン濃度が警報値に達したと判断されたときにその旨を伝える警報を発生する警報発生手段と、を有する警報器及び当該警報方法に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
燃焼器具を不完全燃焼させると一酸化炭素（以下、ＣＯ）が発生する。燃焼器具の使用者が不完全燃焼によるＣＯ漏れに気が付かずに燃焼器具の使用を続けると、血液中の一酸化炭素ヘモグロビン濃度（以下、ＣＯＨｂ）が危険なレベルに達してしまう。そこで、ＣＯ濃度、酸素濃度、漏洩時間からなる回帰式からＣＯＨｂ値を求める方法が提案されている（非特許文献１）。上記回帰式で算出したＣＯＨｂ値を図６に示す。この回帰式は、家うさぎを用いて、ＣＯ３００ｐｐｍ〜１５００ｐｐｍの濃度範囲で、漏洩時間９０分の実験値から求めている。よって、漏洩時間が９０分を越えると、負の値や発散した値など実際には有り得ない値となり、正確にＣＯＨｂ値を求めることができない。
【０００３】
そこで、図２に示すように、ＣＯ濃度とＣＯＨｂが警報値（例えば２０%）に達するまでの到達時間Ｔとが、両対数のグラフでほぼ直線になること、即ち下記の式（２）で近似できることに着目し、ＣＯ濃度に対応するＣＯＨｂが警報値になるまでの到達時間の逆数の時間積が１になったときに警報を発生する警報器が提案されている（特許文献１）。
Ｔ＝ａ１・Ｘ-b1  （Ｔ：ＣＯＨｂ％、Ｘ：ＣＯ濃度、ａ１、ｂ１：定数）…（２）
【０００４】
業務用厨房の場合、設置基準に合致した換気（２０ＫＱ以上）を行えば、仮に燃焼器具が不完全燃焼しても部屋のＣＯ濃度は１００ｐｐｍ未満になるので、特許文献１に記載された警報器により換気を促す警報を発すれば確実に換気忘れを防止でき、且つＣＯＨｂが警報値に達する前に警報が発生する早鳴りを防止できる。しかしながら、実際の厨房では、例えば炭火を種火状態で保持している時など少量のＣＯが長時間発生する場合があり換気をする必要がないと勝手に考え、警報すると誤報と判断してしまうユーザーがいるのが実態である。
【０００５】
比較的低濃度のＣＯ漏洩が継続したとき、ＣＯＨｂはある値で飽和してそれ以上増えないと考えられているが、非特許文献１に記載されている回帰式から、ＣＯＨｂ飽和値を推測するのは難しい。そこで、非特許文献１に記載されている回帰式以外を調査したところ、米国ＵＬ規格などに引用されているコバーンの式が知られており（非特許文献２、３）、この式の中で用いられているホールデン定数Ｍ（ヘモグロビンがＣＯに対して酸素の何倍結合しやすいか示す定数）を用いて酸素濃度２０％のときの各ＣＯ濃度に対するＣＯＨｂ飽和値を求めた。なお、式（１）´のホールデン定数Ｍは米国ＵＬ規格で用いられている２１８倍としている。結果を図４に示す。
Ｙｍａｘ＝１００・Ｍ・Ｘ／（Ｍ・Ｘ＋Ｚ）  （Ｙｍａｘ：ＣＯＨｂ飽和値％、Ｘ：ＣＯ濃度、Ｚ：酸素濃度、Ｍ：ホールデン定数）  …（１）´
【０００６】
同図に示すように、例えばＣＯ濃度２２３ｐｐｍ以下のとき、ＣＯＨｂは２０％未満で飽和するため２０％に達しないことが分かった。これに対して、特許文献１に記載された警報器では、どんなに低濃度のＣＯであっても長時間漏洩しているとＣＯＨｂが２０％に達したと判断されて警報が発生するために早鳴りしてしまう傾向がある、という問題があった。
【非特許文献１】「家庭用ガス器具の低換気率室内での燃焼（酸欠燃焼）の危険性」（安全工学報文 vol.19 No.4 1980年の報文）
【非特許文献２】「Appendix A The Use of the Coburn Equation in the Design of CO Alarms」
【非特許文献３】「Considerations of the Physiological Variables That Determine the Blood Carboxyhemoglobin Concentration in Man」(Journal of cllnteal investigation yd 44,No 11, 1995)
【特許文献１】特開２００７−５８８３８号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
そこで、本発明は、上記のような問題点に着目し、低濃度のＣＯが長時間継続した場合でも高い精度でＣＯＨｂが警報値に近い時点で警報を発生することができる警報器及び警報方法を提供することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
上記課題を解決するためになされた請求項１記載の発明は、一酸化炭素濃度を検出するガスセンサと、前記ガスセンサにより検出された一酸化炭素濃度、又は、当該一酸化炭素濃度に応じた値、の時間積が閾値を超えたときに血液中の一酸化炭素ヘモグロビン濃度が警報値に達したと判断する判断手段と、前記判断手段により前記血液中の一酸化炭素ヘモグロビン濃度が警報値に達したと判断されたときにその旨を伝える警報を発生する警報発生手段と、を有する警報器において、前記ガスセンサにより検出された一酸化炭素の最大値が第１所定濃度未満である間、前記警報発生手段による警報の発生を停止させる警報停止手段を有していて、そして、前記第１所定濃度Ｃ１が、前記血液中の一酸化炭素ヘモグロビン濃度の警報値以下の値Ｙ１、ホールデン定数Ｍ及び酸素濃度Ｚを用いて以下に示す式（１）により求めた値に設定されている
Ｙ１＝１００・Ｍ・Ｃ１／（Ｍ・Ｃ１＋Ｚ）  …（１）
ことを特徴とする警報器に存する。
【０００９】
請求項３記載の発明は、ガスセンサにより検出された一酸化炭素濃度、又は、当該一酸化炭素濃度に応じた値、の時間積が閾値を超えたときに血液中の一酸化炭素ヘモグロビン濃度が警報値に達したと判断する工程と、前記工程により血液中の一酸化炭素濃度が警報値に達したと判断されたときにその旨を伝える警報を発生する工程と、を順次行う警報方法において、前記警報を発生する前に、前記ガスセンサにより検出された一酸化炭素濃度の最大値が第１所定濃度未満であるか否かを判断する工程と、前記一酸化炭素濃度の最大値が第１所定値未満である間、前記警報の発生を停止させる工程とを順次行い、そして、前記第１所定濃度Ｃ１が、前記血液中の一酸化炭素ヘモグロビン濃度の警報値以下の値Ｙ１、ホールデン定数Ｍ及び酸素濃度Ｚを用いて以下に示す式（１）により求めた値に設定されている
Ｙ１＝１００・Ｍ・Ｃ１／（Ｍ・Ｃ１＋Ｚ）  …（１）
ことを特徴とする警報方法に存する。
【００１０】
請求項１及び３記載の発明によれば、ガスセンサにより検出された一酸化炭素の最大値が第１所定濃度未満である間、警報の発生を停止させるので、血液中の一酸化炭素ヘモグロビン濃度の飽和値が警報値を超えないような低濃度のガスが継続しても警報を発せずに、早鳴りを防止することができる。
【００１１】
請求項２記載の発明は、所定酸素濃度中における一酸化炭素濃度と血液中の一酸化炭素ヘモグロビン濃度が前記警報値になるまでの到達時間との関係が予め記憶されている記憶手段と、前記記憶手段に記憶されている関係から前記ガスセンサによって検出された一酸化炭素濃度が第２所定濃度を超えた時点から現時間までの前記ガスセンサによって検出された一酸化炭素濃度に対応する前記到達時間の逆数の時間積を求める積分手段と、を有していて、そして、前記判断手段が、前記積分手段が求めた前記到達時間の逆数の時間積が閾値を越えたときに前記血液中の一酸化炭素ヘモグロビン濃度が警報値に達したと判断するように設定されていることを特徴とする請求項１に記載の警報器に存する。
【００１２】
請求項２記載の発明によれば、判断手段が、積分手段が求めた到達時間の逆数の時間積が閾値を越えたときに血液中の一酸化炭素ヘモグロビン濃度が警報値に達したと判断するように設定されているので、複雑な回帰式を用いて血液中の一酸化炭素ヘモグロビン濃度を求めることなく、簡単に血液中の一酸化炭素ヘモグロビン濃度が警報値に達したときに警報を発生することができる。
【発明の効果】
【００１３】
以上説明したように請求項１及び３記載の発明によれば、血液中の一酸化炭素ヘモグロビン濃度の飽和値が警報値を超えないような低濃度のガスが継続しても警報を発せずに、早鳴りを防止することができるので、低濃度のＣＯが長時間継続した場合でも高い精度でＣＯＨｂが警報値に近い時点で警報を発生することができる。
【００１４】
請求項２記載の発明によれば、複雑な回帰式を用いて血液中の一酸化炭素ヘモグロビン濃度を求めることなく、簡単に血液中の一酸化炭素ヘモグロビン濃度が警報値に達したときに警報を発生することができるので、簡易にかつ正確に一酸化炭素の人体に対する影響状況に応じた警報を行うことができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１５】
以下、本発明の警報器及び警報方法を図面に基づいて説明する。図１は、本発明の警報方法を実施した警報器の一実施の形態を示す回路図である。同図に示すように、警報器は、ガスセンサ１０を備えている。ガスセンサ１０としては、例えば、一酸化炭素（以下ＣＯ）の酸化反応により、ＣＯ濃度に応じた電流が流れる電気化学式のセンサを用いており、ＣＯ濃度に応じた電流を電圧に変換して、マイクロコンピュータ（μＣＯＭ）１２に出力している。
【００１６】
μＣＯＭ１２は、処理プログラムに従って各種の処理を行う中央演算処理ユニット（以下、ＣＰＵ）１２Ａ、ＣＰＵ１２Ａが行う処理のプログラムなどを格納した読出専用のメモリであるＲＯＭ１２Ｂ、及び、ＣＰＵ１２Ａでの各種の処理過程で利用するワークエリア、各種データを格納するデータ記憶エリアなどを有する読み出し書き込み自在のメモリであるＲＡＭ１２Ｃ、を有し、これらがバスラインによって接続されている。
【００１７】
上述したＣＰＵ１２Ａは、ガスセンサ１０の出力を取り込んで、ＣＯ濃度を検出する。さらに、警報器は、ＣＯの漏洩警報を出力するスピーカ１３及びスピーカ１３を駆動する音声警報出力回路１４を備えている。音声警報出力回路１４は、ＣＰＵ１２Ａによって制御される。
【００１８】
次に、上述した警報器の警報原理について、図２を参照して以下説明する。図２は、酸素濃度２０％中におけるＣＯ濃度と、血液中の一酸化炭素ヘモグロビン濃度（以下ＣＯＨｂ）が２０％となるまでの到達時間と、の関係を示す両対数グラフである。図２に示すように、例えば、酸素濃度が２０％のときは、３００（ｐｐｍ）のＣＯが漏洩し続けると３０分後にＣＯＨｂ＝２０％となり、４００（ｐｐｍ）のＣＯが漏洩し続けると２０分後にＣＯＨｂ＝２０％となる。
【００１９】
図２からも明らかなように、ＣＯ濃度が増加するに従って、到達時間は指数関数的に減少する。つまり、ＣＯ濃度とＣＯＨｂが２０％となるまでの到達時間との関係は下記の式（２）及び（２）´に示すように指数関数式または対数関数式によって表すことができる。
Ｔ＝ａ１・Ｘ-b1（Ｔ：到達時間、Ｘ：ＣＯ濃度、ａ１、ｂ１：定数）  …（２）
ＬｏｇＴ＝−ｂ１・ＬｏｇＸ＋Ｌｏｇａ１
＝−ｂ１・ＬｏｇＸ＋ｃ（∵Ｌｏｇａ１＝ｃ）  …（２）´
【００２０】
次に、本実施形態では、酸素濃度を２０％と仮定し、ＣＯＨｂ＝２０％（警報値）となったとき、ＣＯ漏洩警報を発生する場合について説明する。この場合、図２に示すような酸素濃度２０％中におけるＣＯ濃度と、ＣＯＨｂが２０％となるまでの到達時間との関係を表す上述した式（２）及び（２）´に示すような指数関数式または対数関数式を例えばＲＯＭ１２Ｂ（＝記憶手段）内に予め記憶させておく。次に、ガスセンサ１０により検出されたＣＯ濃度に対応する到達時間の逆数・時間積と、ＣＯ濃度の関係について説明する。まず、３００ｐｐｍの漏洩が発生した場合、このＣＯ濃度に対応する到達時間は、図２に示すように、約３０分である。従って、その逆数は１／３０となり、逆数・時間積は、図３に示すように、１／３０の傾きで増加する。仮に３００ｐｐｍの漏洩が１０分継続した場合、逆数・時間積は１０／３０となる。
【００２１】
その後、ＣＯ濃度が２００ｐｐｍに変化すると、このＣＯ濃度に対応する到達時間は、図２に示すように、約５０分となる。従って、その逆数は１／５０となり、逆数・時間積は、図３に示すように、３００ｐｐｍの漏洩時の傾き１／３０よりも小さい１／５０の傾きで増加する。仮に２００ｐｐｍの漏洩が３分継続した場合、逆数・時間積は（１０／３０＋３／５０）となる。さらに、ＣＯ濃度が４００ｐｐｍに変化すると、このＣＯ濃度に対応する到達時間は、図２に示すように、約２０分である。従って、その逆数は１／２０となり、逆数・時間積は、図３に示すように、２００、３００ｐｐｍの漏洩時間の傾き１／５０、１／３０よりも大きい１／２０の傾きで増加する。
【００２２】
このことからも明らかなように、上述した逆数・時間積は、ＣＯ濃度が高い程、急激に増加し、ＣＯ濃度が低い程、緩やかに増加する。つまり、現逆数・時間積は、ＣＯＨｂ＝２０％に対する現在のＣＯＨｂに相当する。従って、上記現逆数・時間積が１に達したときＣＯＨｂが２０％になったと判断することができる。なお、上述した到達時間Ｔの逆数・時間積とＣＯＨｂとの関係は、特開２００７−５８８３８号公報に記載されているので、ここでは詳細な説明を省略する。これにより、複雑な高次の回帰式を使ってＣＯＨｂを直接算出しなくても、ＣＯＨｂが２０％に達したときに警報を発生することができる。
【００２３】
ところが、上述した逆数・時間積による警報方法では、比較的高濃度なＣＯが漏洩したときは正確にＣＯＨｂ＝２０％に達した時点で警報を発生することができる。しかしながら、比較的低濃度のＣＯ漏洩が継続したとき、ＣＯＨｂはある値で飽和してそれ以上増えないと考えられている。そこで、式（１）´のホールデン定数を用いて酸素濃度２０％のときの各ＣＯ濃度に対するＣＯＨｂ飽和値を求めた。なお、本実施形態では、式（１）´のホールデン定数Ｍは米国ＵＬ規格で用いられている２１８倍としている。結果を図４に示す。
Ｙｍａｘ＝１００・Ｍ・Ｘ／（Ｍ・Ｘ＋Ｚ）  （Ｙｍａｘ：ＣＯＨｂ飽和値％、Ｘ：ＣＯ濃度、Ｚ：酸素濃度、Ｍ：ホールデン定数）  …（１）´
【００２４】
同図に示すように、ＣＯ濃度２２３ｐｐｍ未満のとき、ＣＯＨｂは２０％未満で飽和するため２０％に達しないことが分かった。そこで、ＣＰＵ１２Ａは、下記の式（１）に示すように、式（１）´のＣＯＨｂ飽和値％Ｙｍａｘに警報値Ｙ１、ホールデン定数Ｍに２１８、酸素濃度Ｚに２０００００を代入したときのＣＯ濃度Ｘを第１所定濃度Ｃ１として設定する。警報値Ｙ１が２０％のとき第１所定濃度Ｃ１は、２２３ｐｐｍに設定される。
Ｙ１＝１００・Ｍ・Ｃ１／（Ｍ・Ｃ１＋Ｚ）  …（１）
【００２５】
そして、ＣＰＵ１２Ａは、ガスセンサ１０が検出したＣＯ濃度の最大値が２２３ｐｐｍ（第１所定濃度）未満である間、逆数・時間積が１を越えても警報を発生しないように警報の発生を停止する。
【００２６】
上述した警報器の詳細な動作について、図５のＣＰＵ１２Ａの処理手順を示すフローチャートを参照して以下説明する。まず、ＣＰＵ１２Ａは、警報器に対する電源が投入されるとガスセンサ１０を用いてＣＯ濃度を検出する（ステップＳ１）。次に、ＣＰＵ１２Ａは、ステップＳ１で検出したＣＯ濃度が第２所定濃度Ｃ２を超えると（ステップＳ２でＹ）、積分手段として働き、ＣＯ濃度に対応した到達時間Ｔの逆数の積分を行い逆数・時間積Σ（１／Ｔ）を求める（ステップＳ３）。なお、第２所定濃度Ｃ２は、ＣＯ漏れが生じているとみなせるような値に設定されている。
【００２７】
ステップＳ３においてＣＰＵ１２Ａは、ガスセンサ１０を用いて一定間隔ｔ毎にＣＯ濃度を検出する。そして、例えばＲＯＭ１２Ｂ内に予め記憶されている酸素濃度２０％中におけるＣＯ濃度と、ＣＯＨｂが２０％となるまでの到達時間との関係を示す上記式（２）、（２）´の指数関数式や対数関数式に検出したＣＯ濃度を代入して、現ＣＯ濃度に対応する到達時間Ｔｎを求める。その後、前回算出した逆数・時間積Σ（１／Ｔ）に上記一定間隔ｔと上記到達時間Ｔｎの逆数１／Ｔｎとを乗じた値ｔ／Ｔｎを加算して今回の逆数・時間積Σ（１／Ｔ）とする。
【００２８】
次に、ＣＰＵ１２Ａは、判断手段として働き、ステップＳ３で求めた逆数・時間積Σ（１／Ｔ）が閾値Ａ（例えば１）未満であれば（ステップＳ４でＮ）、ＣＯＨｂが２０％に達していないと判断して再びステップ３に戻って逆数の積分を続ける。
【００２９】
これに対して、ＣＰＵ１２Ａは、判断手段として働き、逆数・時間積Σ（１／Ｔ）が閾値Ａ以上であれば（ステップＳ４でＹ）、ＣＯＨｂが２０％に達したと判断して次にステップＳ５に進む。ステップＳ５では、到達時間Ｔの逆数の積分を開始してから現時点までガスセンサ１０によって検出されたＣＯ濃度の最大値が第１所定濃度Ｃ１（例えば上述した２２３ｐｐｍ）以上であるか否かを判断する。
【００３０】
ＣＰＵ１２Ａは、ＣＯの最大値が第１所定濃度Ｃ１以上であれば（ステップＳ５でＹ）、ＣＯＨｂが２０％に達したと判断して、警報発生手段として働き、音声警報出力回路１４に対してＣＯ漏洩信号を出力して（ステップＳ６）、処理を終了する。このＣＯ漏洩信号を受けて、音声警報出力回路１４はスピーカ１３を制御してＣＯ漏洩の旨の警報を発生する。
【００３１】
一方、ＣＯの最大値が第１所定濃度Ｃ１未満であれば（ステップ５でＮ）、低濃度のＣＯ漏洩が継続した状態でありＣＯＨｂが２０％に達していないと判断してステップＳ３に戻って逆数の積分を続ける。つまり、ＣＰＵ１２Ａは、警報停止手段として働き、ガスセンサ１０により検出されたＣＯ濃度の最大値が第１所定値Ｃ１未満である間、警報の発生を停止する。
【００３２】
上述した警報器によれば、ガスセンサ１０により検出されたＣＯが第１所定濃度（２２３ｐｐｍ）未満である間、警報の発生を停止させるので、ＣＯＨｂ飽和値が警報値（２０％）を超えないような低濃度のガスが継続しても警報を発せずに、早鳴りを防止することができる。このため、低濃度のＣＯが長時間継続した場合でも高い精度でＣＯＨｂが警報値に近い時点で警報を発生することができる。
【００３３】
なお、上述した実施形態では、各ＣＯ濃度の漏洩時間とＣＯＨｂとの関係を示す指数関数式や対数関数式を記憶させていた。しかしながら、ＣＰＵ１２Ａの性能によって指数計算、対数計算が困難である場合は、上述した指数関数式や対数関数式を、一次関数を幾つか組み合わせた式によって近似し、その近似式によりＣＯ濃度に対する到達時間を求めることも考えられる。また、各ＣＯ濃度の漏洩時間とＣＯＨｂとの関係を示すテーブルを記憶させてもよい。
【００３４】
また、上述した実施形態では、ガスセンサとして、電気化学式のものを用いていた。しかしながら、本発明で用いられるガスセンサは電気化学式に限ったものでなく、ＣＯを検出するものであれば、例えば、半導体式や接触燃焼式であってもよい。
【００３５】
また、上述した実施形態では、逆数・時間積Σ（１／Ｔ）が閾値Ａ（１）を超えたか否かによってＣＯＨｂが２０％に達したか否かを判断していたいが、本発明はこれに限ったものではない。例えば、１から現逆数・時間積Σ（１／Ｔ）を差し引いた差分と現ＣＯ濃度に対応する到達時間とを乗じた時間はＣＯＨｂ２０％に達するまでの残時間に相当する。そこで、上記逆数・時間積Σ（１／Ｔ）に基づいてＣＯＨｂが２０％に達したか否かを判断する方法としては、１から現逆数・時間積Σ（１／Ｔ）を差し引いた差分と現ＣＯ濃度に対応する到達時間とを乗じた時間を遅延時間として設定して、遅延時間が０になったとき逆数・時間積Σ（１／Ｔ）が閾値Ａを超えてＣＯＨｂが２０％になったと判断する方法も考えられる。また、従来のようにＣＯ濃度の時間積が閾値を超えたか否かによってＣＯＨｂを算出して２０％に達したか否かを判断するようにしてもよい。
【００３６】
また、上述した実施形態では、第１所定濃度Ｃ１は、式（１）´で求めたＣＯＨｂ飽和値Ｙｍａｘに警報値（２０％）Ｙ１を代入した値に設定していたが、本発明はこれに限ったものではない。例えば、第１所定濃度Ｃ１は、上記式（１）´のＣＯＨｂ飽和値Ｙｍａｘに警報値より小さい値Ｙ１を代入して求めた値に設定してもよい。
【００３７】
また、前述した実施形態は本発明の代表的な形態を示したに過ぎず、本発明は、実施形態に限定されるものではない。即ち、本発明の骨子を逸脱しない範囲で種々変形して実施することができる。
【図面の簡単な説明】
【００３８】
【図１】本発明の警報方法を実施した警報器の一実施の形態を示す回路図である。
【図２】酸素濃度２０％中におけるＣＯ濃度と、ＣＯＨｂが２０％となるまでの到達時間との関係を示す両対数グラフである。
【図３】ＣＯ濃度及び逆数・時間積の関係を示すタイムチャートである。
【図４】ホールデン定数２１８倍、酸素濃度２０％のときのＣＯ濃度とＣＯＨｂ飽和値との関係を示すグラフである。
【図５】図１に示す警報器を構成するＣＰＵの処理手順を示すフローチャートである。
【図６】非特許文献１に提示された回帰式から求めた各ＣＯ濃度に対する漏洩時間とＣＯＨｂ％との関係を示すグラフである。
【符号の説明】
【００３９】
１０    ガスセンサ
１２Ａ  ＣＰＵ（判断手段、警報発生手段、警報停止手段、積分手段）
１２Ｂ  ＲＯＭ（記憶手段）
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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