(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
無端環状のリングを収容する凹部が形成されるとともに、その凹部における左右の内側面の開口端側に前記リングを係合させてその離脱を防止する抜け止め部が形成された多数のエレメントを、前記開口端側が外周側となるように環状に配列し、その環状に配列されたエレメントの列における前記両抜け止め部の内周側に前記リングを嵌め込んで組み付けた伝動ベルトにおいて、
少なくとも一つの前記エレメントにおける少なくとも一方の前記抜け止め部は、前記エレメントの本体部とは別個に成形されてその本体部に後付けで固定される突起部材により形成されていて、
前記突起部材は、前記本体部と係合して前記突起部材を前記本体部に係止させる係合部と、前記エレメントの外周側端面に形成されて前記抜け止め部に内周側から外周側へ向いた力が作用した場合に圧縮側となる突き合わせ部とを有し、
前記本体部と前記突起部材とを前記突き合わせ部で接合もしくは嵌合もしくは係合させることにより、前記突起部材が前記本体部に固定されている
ことを特徴とする伝動ベルト。
【請求項２】
前記突起部材は、前記本体部に形成された本体側嵌合部に互いに嵌合する抜け止め側嵌合部を有し、
前記本体側嵌合部に前記抜け止め側嵌合部を嵌合させることにより、前記突起部材が前記本体部に固定されていることを特徴とする請求項１に記載の伝動ベルト。
【請求項３】
前記突起部材は、前記本体部を挟み込んで係合するクリップ機構を有し、
前記本体部に前記クリップ機構を係合させることにより、前記突起部材が前記本体部に固定されていることを特徴とする請求項１に記載の伝動ベルト。
【請求項４】
無端環状のリングを収容する凹部が形成されるとともに、その凹部における左右の内側面の開口端側に前記リングを係合させてその離脱を防止する抜け止め部が形成された多数のエレメントを、前記開口端側が外周側となるように環状に配列し、その環状に配列されたエレメントの列における前記両抜け止め部の内周側に前記リングを嵌め込んで組み付ける伝動ベルトの組み付け方法において、
少なくとも一つの前記エレメントに、そのエレメントにおける少なくとも一方の前記抜け止め部が該エレメントの本体部とは別個に成形されてその本体部に後付けで固定する突起部材により形成される調整エレメントを用いて、該調整エレメントの凹部に前記リングを嵌め込み、その後、前記突起部材を前記本体部に固定する組み付け方法であって、
前記突起部材が、前記突起部材を前記本体部に係止させる係合部と、前記調整エレメントの外周側端面に形成されて前記抜け止め部に内周側から外周側へ向いた力が作用した場合に圧縮側となる突き合わせ部とを有し、
前記本体部と前記突起部材とを前記突き合わせ部で接合もしくは嵌合もしくは係合させることにより、前記突起部材を前記本体部に固定する
ことを特徴とする伝動ベルトの組み付け方法。
【請求項５】
前記突起部材は、前記本体部に形成された本体側嵌合部に互いに嵌合する抜け止め側嵌合部を有し、
前記本体側嵌合部に前記抜け止め側嵌合部を嵌合させることにより、前記突起部材を前記本体部に固定することを特徴とする請求項４に記載の伝動ベルトの組み付け方法。
【請求項６】
前記突起部材は、前記本体部を挟み込んで係合するクリップ機構を有し、
前記本体部と前記クリップ機構を係合させることにより、前記突起部材を前記本体部に固定することを特徴とする請求項４に記載の伝動ベルトの組み付け方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、板片状の多数のエレメントを互いに対面させて環状に配置し、それらのエレメントを無端環状のリングに組み付けることにより環状に結束して構成した伝動ベルトおよびその組み付け方法に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
一般に、複数の回転部材同士の間で動力の伝達を行う場合に用いる変速機として、変速比を段階的に変化させることができる有段変速機と、変速比を連続してすなわち無段階に変化させることができる無段変速機とがあり、後者の無段変速機としてはベルト式無段変速機およびトロイダル式無段変速機などが知られている。このうち、ベルト式無段変速機は、駆動側プーリおよび従動側プーリの２組のプーリと、それらのプーリに巻き掛けられる伝動ベルトとを使用して変速比を無段階に変化させる変速機である。そのようなベルト式無段変速機に用いられる伝動ベルトとして、例えば、エレメントあるいはブロックなどと称される多数の板片をその板厚方向に互いに重ね合わせて環状に配列するとともに、それらの板片をリングあるいはバンドあるいはキャリアなどと称される環状の帯状体で環状に結束することにより、無端環状に形成されたベルトが知られている。
【０００３】
このような伝動ベルトが、駆動側および従動側の２組のプーリに巻き掛けられた状態で駆動側プーリが駆動されると、エレメントには、エレメントと駆動側プーリとの接触部分の摩擦力、および、駆動側プーリのトルクに応じて駆動側プーリからエレメントに対して加えられるエレメントの積層方向、すなわちエレメントの厚さ方向の圧縮力が作用する。そして、駆動側プーリに接触しているエレメントに伝達された圧縮力は、プーリに巻き掛けられていないエレメントを経由して、従動側プーリに接触しているエレメントに伝達される。この従動側プーリに接触しているエレメントに圧縮力が伝達されると、そのエレメントと従動側プーリとの接触部分の摩擦力、および伝達された圧縮力に応じて従動側プーリを回転させようとするトルクが発生する。このようにして、駆動側プーリと従動側プーリとの間で、伝動ベルトを介して動力伝達が行われる。
【０００４】
上記のような伝動ベルトの一例が特許文献１に記載されている。この特許文献１に記載されている高負荷伝動ベルトは、センターベルトと耐側圧を補強するブロックとからなる伝動ベルトであって、具体的には、上端に係止部を有している２本のベルト側部およびそれらを下端で連結する連結部材により形成されたブロック（エレメント）と、そのエレメントの両係止部の間に開口している嵌合溝に両係止部によってエレメントから外れないように嵌め込まれている２本の無端キャリア（リング）とによって構成されている。そして、エレメントの２本のベルト側部の前後面には、それぞれ凸部と凹部とが設けられていて、前後のエレメント同士の間でそれら凸部と凹部とが嵌り合うことにより、エレメントがベルト走行中でも整列するようになっている。
【０００５】
【特許文献１】特開２０００−２４９１９５号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
上記の特許文献１に記載されている伝動ベルトは、エレメントの両端のベルト側部にリングとエレメントとを係止する係止部が形成されていて、両ベルト側部上方の平面部分に、隣接するエレメント同士で互いに嵌合する嵌合用の凹凸部が形成されている。すなわちこの嵌合用の凹凸部は、エレメントの両側に左右対称に２箇所設けられている。そして、両ベルト側部の間に形成された嵌合溝に２列のリングを嵌め込み、係止部で係止されるように組み付けることにより、伝動ベルトが構成されている。
【０００７】
このような伝動ベルトにおいては、リングにエレメントを組み付ける場合、あるいはリングに組み付けられたエレメントをリングから外す場合に、２列に並列されていたリングの一部を互いに重ね合わせた状態を実現させる必要がある。すなわち２列のリングに対してエレメントを組み付けたり、外したりする場合には、２列のリングにねじりを加えて互いに重ね合わせることにより、２列のリングの幅を、エレメントの両係止部間の開口幅よりも狭い状態にする必要がある。
【０００８】
２列のリングにねじりを加えて互いに重なり合わせた状態にするためには、隣接しているエレメント同士を、それぞれの対向面内で相対回転、すなわちローリングさせる必要がある。しかしながら、特許文献１に記載されている伝動ベルトは、隣接するエレメント同士で互いに嵌合する凹凸部が、エレメントの左右両側に２箇所設けられているため、エレメント同士のローリング方向の動作が規制されてしまう。その結果、２列のリングを互いに重なり合わせた状態にすることが困難になり、伝動ベルトを組み付けることができなくなる可能性があった。
【０００９】
この発明は上記の技術的課題に着目してなされたものであり、容易に、かつ確実にリングとエレメントとを組み付けることができる伝動ベルトおよび伝動ベルトの組み付け方法を提供することを目的とするものである。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
上記の目的を達成するために、請求項１の発明は、無端環状のリングを収容する凹部が形成されるとともに、その凹部における左右の内側面の開口端側に前記リングを係合させてその離脱を防止する抜け止め部が形成された多数のエレメントを、前記開口端側が外周側となるように環状に配列し、その環状に配列されたエレメントの列における前記両抜け止め部の内周側に前記リングを嵌め込んで組み付けた伝動ベルトにおいて、少なくとも一つの前記エレメントにおける少なくとも一方の前記抜け止め部は、前記エレメントの本体部とは別個に成形されてその本体部に後付けで固定される突起部材により形成されていて、前記突起部材は、前記本体部と係合して前記突起部材を前記本体部に係止させる係合部と、前記エレメントの外周側端面に形成されて前記抜け止め部に内周側から外周側へ向いた力が作用した場合に圧縮側となる突き合わせ部とを有し、前記本体部と前記突起部材とを前記突き合わせ部で接合もしくは嵌合もしくは係合させることにより、前記突起部材が前記本体部に固定されていることを特徴とする伝動ベルトである。
【００１２】
また、請求項２の発明は、請求項１の発明において、前記突起部材が、前記本体部に形成された本体側嵌合部に互いに嵌合する抜け止め側嵌合部を有し、前記本体側嵌合部に前記抜け止め側嵌合部を嵌合させることにより、前記突起部材が前記本体部に固定されていることを特徴とする伝動ベルトである。
【００１３】
そして、請求項３の発明は、請求項１の発明において、前記突起部材が、前記本体部を挟み込んで係合するクリップ機構を有し、前記本体部に前記クリップ機構を係合させることにより、前記突起部材が前記本体部に固定されていることを特徴とする伝動ベルトである。
【００１４】
一方、請求項４の発明は、無端環状のリングを収容する凹部が形成されるとともに、その凹部における左右の内側面の開口端側に前記リングを係合させてその離脱を防止する抜け止め部が形成された多数のエレメントを、前記開口端側が外周側となるように環状に配列し、その環状に配列されたエレメントの列における前記両抜け止め部の内周側に前記リングを嵌め込んで組み付ける伝動ベルトの組み付け方法において、少なくとも一つの前記エレメントに、そのエレメントにおける少なくとも一方の前記抜け止め部が該エレメントの本体部とは別個に成形されてその本体部に後付けで固定する突起部材により形成される調整エレメントを用いて、該調整エレメントの凹部に前記リングを嵌め込み、その後、前記突起部材を前記本体部に固定する組み付け方法であって、前記突起部材が、前記突起部材を前記本体部に係止させる係合部と、前記調整エレメントの外周側端面に形成されて前記抜け止め部に内周側から外周側へ向いた力が作用した場合に圧縮側となる突き合わせ部とを有し、前記本体部と前記突起部材とを前記突き合わせ部で接合もしくは嵌合もしくは係合させることにより、前記突起部材を前記本体部に固定することを特徴とする伝動ベルトの組み付け方法である。
【００１６】
また、請求項５の発明は、請求項４の発明において、前記突起部材が、前記本体部に形成された本体側嵌合部に互いに嵌合する抜け止め側嵌合部を有し、前記本体側嵌合部に前記抜け止め側嵌合部を嵌合させることにより、前記突起部材を前記本体部に固定することを特徴とする伝動ベルトの組み付け方法である。
【００１７】
そして、請求項６の発明は、請求項４の発明において、前記突起部材が、前記本体部を挟み込んで係合するクリップ機構を有し、前記本体部に前記クリップ機構を係合させることにより、前記突起部材を前記本体部に固定することを特徴とする伝動ベルトの組み付け方法である。
【発明の効果】
【００１８】
したがって、請求項１の発明によれば、無端環状のリングにより連結される多数のエレメントのうち、少なくとも一つのエレメントの少なくとも一方の抜け止め部が、エレメントの本体部とは別体で成形された突起部材が本体部に後付けされることにより形成される。そのため、片方もしくは両方の抜け止め部が形成されていない状態でエレメントの凹部にリングを容易に収容することができる。そして、エレメントの凹部にリングを収容した後に、突起部材をエレメントの本体部に後付けして固定することにより、エレメントに抜け止め部を形成することができる。その結果、そのエレメントの抜け止め部の内周側にリングを確実に嵌め込んだ状態にすることができ、エレメントとリングとを容易に、かつ確実に組み付けることができる。
【００１９】
また、エレメントの本体部に突起部材を固定して抜け止め部を形成する場合、突起部材の係合部を本体部に係合させることにより突起部材が本体部に係止させられ、突き合わせ部が、例えば溶接や接着あるいはろう付けなどの方法により接合される。突き合わせ部は、伝動ベルトの運転時にリングから抜け止め部に対して力が作用する際、すなわち内周側から外周側に向かう力が抜け止め部に作用する際に、圧縮側となる部分、すなわち引っ張り力が作用しない部分であり、したがって溶接や接着などの接合方法で突き合わせ部を確実に接合することができる。また、突き合わせ部がエレメントの外周側端面に形成されていることにより、エレメントとリングとを組み付けた後に、突き合わせ部における溶接や接着などによる接合を容易に行うことができる。
【００２０】
また、請求項２の発明によれば、エレメントの本体部に突起部材を固定して抜け止め部を形成する場合、エレメントの本体部に形成された本体側嵌合部に突起部材に形成された抜け止め側嵌合部を嵌合させることにより、突起部材がエレメントの本体部に固定される。そのため、エレメントの本体部に突起部材を容易にかつ確実に固定して、エレメントの抜け止め部を形成することができる。
【００２１】
そして、請求項３の発明によれば、エレメントの本体部に突起部材を固定して抜け止め部を形成する場合、突起部材に形成されたクリップ機構をエレメントの本体部に係合させることにより、突起部材がエレメントの本体部に固定される。そのため、エレメントの本体部に突起部材を容易にかつ確実に固定して、エレメントの抜け止め部を形成することができる。
【００２２】
一方、請求項４の発明によれば、無端環状のリングにより連結される多数のエレメントのうち少なくとも一つに、少なくとも一方の抜け止め部がエレメントの本体部とは別体で成形された突起部材を本体部に後付けすることにより形成される調整エレメントが使用される。そして、片方もしくは両方の抜け止め部が形成されていない状態で調整エレメントの凹部にリングが嵌め込まれ、その後に、突起部材が本体部に後付けで固定される。そのため、片方もしくは両方の抜け止め部が形成されていない状態で調整エレメントの凹部にリングを容易に収容し、その後、突起部材をエレメントの本体部に固定することにより抜け止め部を形成し、リングをエレメントの抜け止め部の内周側に確実に嵌め込んだ状態にすることができる。その結果、エレメントとリングとを容易に、かつ確実に組み付けることができる。
【００２３】
また、エレメントの本体部に突起部材を固定して抜け止め部を形成する場合、突起部材の係合部を本体部に係合させて突起部材が本体部に係止させられ、伝動ベルトの運転時にリングから抜け止め部に対して力が作用する際に圧縮側となる（すなわち引っ張り力が作用しない）突き合わせ部が、例えば溶接や接着あるいはろう付けなどの方法により接合される。したがって、溶接や接着などの方法で突き合わせ部を確実に接合することができる。また、突き合わせ部がエレメントの外周側端面に形成されていることにより、エレメントとリングとを組み付けた後に、突き合わせ部における溶接や接着などによる接合を容易に行うことができる。その結果、エレメントとリングとを容易に、かつ確実に組み付けることができる。
【００２４】
また、請求項５の発明によれば、エレメントの本体部に突起部材を固定して抜け止め部を形成する場合、エレメントの本体部に形成された本体側嵌合部に突起部材に形成された抜け止め側嵌合部を嵌合させることにより、突起部材がエレメントの本体部に固定される。そのため、エレメントの本体部に突起部材を容易にかつ確実に固定して、エレメントの抜け止め部を形成することができ、エレメントとリングとを容易に、かつ確実に組み付けることができる。
【００２５】
そして、請求項６の発明によれば、エレメントの本体部に突起部材を固定して抜け止め部を形成する場合、突起部材に形成されたクリップ機構をエレメントの本体部に係合させることにより、突起部材がエレメントの本体部に固定される。そのため、エレメントの本体部に突起部材を容易にかつ確実に固定して、エレメントの抜け止め部を形成することができ、エレメントとリングとを容易に、かつ確実に組み付けることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２６】
つぎに、この発明を図面を参照して具体的に説明する。初めに、この発明の実施例として、この発明に係る伝動ベルトの構成例を説明し、ついで、この発明に係る伝動ベルトの組み付け方法による組み付け例を、以下に順次説明する。
【００２７】
（第１実施例）
初めに、この発明の第１実施例における伝動ベルトを構成するエレメントおよびリングの構成を、図１，図２に基づいて説明する。図１，図２において、伝動ベルトＶは、ベルト式無段変速機の駆動側（入力軸）プーリと従動側（出力軸）プーリとに巻き掛けられて、それらのプーリの間で動力を伝達するベルトの例を示している。そして、この発明における多数のエレメント１は、エレメント１と後述するリング９とを組み付ける際に、その組み付け初期段階、すなわち組み付け開始当初から組み付け完了直前までの段階で用いられる大多数の主エレメント１ａと、組み付け最終段階、すなわち組み付け完了直前の段階で用いられる１枚もしくは複数枚の調整エレメント１ｂとの、２種類のエレメント１により構成されている。先ず初めに、主エレメント１ａの構成について説明し、調整エレメント１ｂの構成に関しては後述する。
【００２８】
主エレメント１ａは、例えば金属製の板片状の部材からなり、その幅方向（図１のｘ軸方向）における左右の側面２，３が、テーパ状の傾斜した面として形成された本体（基体）部４を有し、そのテーパ状に傾斜した両側面２，３が、ベルト式無段変速機の駆動側プーリあるいは従動側プーリであるプーリ５のベルト巻き掛け溝（Ｖ形溝）５ａに摩擦接触してトルクを伝達するようになっている。
【００２９】
本体部４の幅方向（図１のｘ軸方向）における左右の両端部分に、本体部４の一部であって、主エレメント１ａの上下方向（図１，図２のｙ軸方向）での上方に延びた左右の柱部６，７がそれぞれ形成されている。したがって、本体部４の図１，図２での上側のエッジ部分である上端面４ａと、両柱部６，７の本体部４の幅方向における中央を向いた左右の内側面６ａ，７ａとによって、主エレメント１ａの上側（図１のｙ軸方向での上側）すなわち伝動ベルトＶの外周側に開口した凹部８が形成されている。
【００３０】
凹部８は、互いに密着して環状に配列された主エレメント１ａを環状に結束するための無端環状のリング９を、挿入して収容するための部分であり、したがって上端面４ａが、リング９の内周面を接触させて載せるサドル面４ａとなっている。
【００３１】
そして、リング９は、例えば金属製の環状の帯状体を径方向に複数枚積層させて形成した、いわゆる積層リングであって、凹部８の内部で２列に並列される２本のリング９ａとリング９ｂとによって構成されている。これら各リング９ａ，９ｂは、例えば形状・寸法、材質、強度が等しい２本の金属製の積層リングにより形成されている。そして、リング９の幅寸法（図１のｘ軸方向の寸法）Ｌが、後述する主エレメント１ａの凹部８の開口幅Ｗ１よりも長く、開口幅Ｗ２よりも短い範囲内の値に設定されている。
【００３２】
左右の柱部６，７の上端部分には、左右の先端面１０ａ，１１ａがそれぞれ本体部４の幅方向における中央に向かって延びた左右の抜け止め部１０，１１が、それぞれ両柱部６，７と一体に形成されている。言い換えると、凹部８の開口端（凹部８における伝動ベルトの外周側の端部）側の両内側面６ａ，７ａに、凹部８の幅方向（図１のｘ軸方向）における中心側に向けた抜け止め部１０，１１がそれぞれ形成されている。そのため、凹部８の開口幅が、凹部８の開口端側では、対向する両先端面１０ａ，１１ａの間の距離Ｗ１によって規定されている。そして、凹部８の底部８ａ（すなわちサドル面（上端面）４ａ）側では、両先端面１０ａ，１１ａ間の距離（開口幅）Ｗ１よりも広い開口幅Ｗ２となっている。
【００３３】
この伝動ベルトＶを構成する多数のエレメント１は、環状に配列された状態でリング９によって結束され、その状態で駆動側および従動側のそれぞれのプーリ５に巻き掛けられる。したがってプーリ５に巻き掛けられた状態では、各エレメント１が、プーリ５の中心に対して扇状に拡がり、かつ互いに密着する必要があるため、各エレメント１の図１，図２での下側の部分（環状に配列した状態での中心側の部分）が薄肉に形成されている。
【００３４】
すなわち、本体部４の一方の面（例えば図２における左側の面）におけるサドル面４ａより所定寸法下がった（オフセットされた）部分から下側の部分が削り落とされた状態で次第に薄肉化されている。したがって、各エレメント１が扇形に拡がって接触する状態、言い換えると、各エレメント１がプーリ５に巻き掛かり円弧状に湾曲して配列されてベルトが湾曲するベルト湾曲状態で、その板厚の変化する境界部分で接触する。この境界部分のエッジが、いわゆるロッキングエッジ１２となっている。
【００３５】
エレメント１の本体部４の幅方向における中央部分には、各エレメント１がプーリ５に巻き掛からず直線状に配列されるベルト直線状態において各エレメント１の相対的な位置を決めるためのディンプル１３とホール１４とが形成されている。具体的には、本体部４の一方の面側（図２の例では、ロッキングエッジ１２のある面側）に凸となる円錐台形のディンプル１３が形成されている。そして、このディンプル１３とは反対側の面に、隣接するエレメント１におけるディンプル１３を緩く嵌合（遊嵌）させる有底円筒状のホール１４が形成されている。
【００３６】
したがって、ベルト直線状態でこれらのディンプル１３とホール１４とが嵌合することによって、その状態におけるエレメント１同士の図１での左右方向および上下方向の相対位置を決めることができ、例えばベルト式無段変速機が運転される場合に、伝動ベルトＶのがたつきを防止して伝動ベルトＶを安定して走行させることができる。
【００３７】
前述したように、この発明による伝動ベルトＶは、多数のエレメント１と２列のリング９ａ，９ｂからなるリング９とを容易にかつ確実に組み付けることを目的として、エレメント１が、上述した構成の主エレメント１ａと、つぎに示す構成の調整エレメント１ｂとの２種類のエレメント１によって構成されている。その調整エレメント１ｂの構成について以下に説明する。
【００３８】
図３，図４に、調整エレメント１ｂの構成を示してある。この調整エレメント１ｂは、上記の主エレメント１ａに対して、抜け止め部１０，１１のうちの少なくとも一方（この実施例では抜け止め部１０）が、調整エレメント１ｂの本体部４と別個に成形されて本体部４に後付けで固定されることにより、調整エレメント１ｂの本体部４（具体的には柱部６）に一体化される構成となっている。すなわち、その後付けで本体部４に固定される抜け止め部１０に関連する部分以外に関しては、上記の主エレメント１ａと同様の構成となっている。したがって、調整エレメント１ｂにおける上記の主エレメント１ａと同様の構成部分については、図３，図４に、上記の主エレメント１ａの構成の説明で用いた符号と同じ参照符号を付けて、その詳細な説明は省略する。
【００３９】
図３，図４において、調整エレメント１ｂは、柱部６と柱部７および抜け止め部１１とを含む本体部４と、前述の先端面１０ａが形成されていて柱部６に後付けで固定されることにより抜け止め部１０を形成する突起部材１５とが、それぞれ別個に成形されている。具体的には、柱部６の内側面６ａ側に、後述する突起部材１５に形成された係合凹部１５ａと係合するための本体部４の幅方向における中央に向かって凸となる係合凸部６ｂが形成されている。そして突起部材１５の先端面１０ａの反対側に、上記の係合凸部６ｂの形状に対応して、その係合凸部６ｂと係合するための突起部材１５の中央部分に向かって凹となる係合凹部１５ａが形成されている。
【００４０】
係合凸部６ｂは、その係合凸部６ｂにおける凸形状の内周側（図３，図４のｙ軸方向での下側）の根元部６ｃが、凸形状の中央部６ｄに向かって窪み（やや凹）になるように形成されていて、突起部材１５に形成された係合凹部１５ａの凹形状の内周側の先端部１５ｂが係合するようになっている。そして係合凸部６ｂにおける凸形状の外周側（図３，図４のｙ軸方向での上側）の根元部６ｅが、係合凸部６ｂと係合凹部１５ａとが係合した場合に、係合凹部１５ａにおける凹形状の外周側の先端部１５ｃと突き合わせられるように形成されている。
【００４１】
より具体的には、係合凸部６ｂの根元部６ｃと係合凹部１５ａの先端部１５ｂとが係合することにより、根元部６ｃの窪みとその形状に対応する先端部１５ｂの膨らみとの間に摩擦力が作用して、柱部６すなわち本体部４に突起部材１５が係止する、言い換えると突起部材１５が本体部４に仮固定されるようになっている。すなわち、上記の係合凸部６ｂの根元部６Ｃと係合凹部１５ａの先端部１５ｂとが、この発明における係合部に相当している。
【００４２】
また、係合凸部６ｂの根元部６ｅと係合凹部１５ａの先端部１５ｃとが係合することにより、根元部６ｅと先端部１５ｃとが突き合わされるようになっている。したがって、係合凸部６ｂと係合凹部１５ａとが係合して本体部４に突起部材１５が係止している状態で、突起部材１５に内周側から外周側方向の力が作用した場合に、係合凹部１５ａの先端部１５ｃ側が圧縮側となり、根元部６ｅと先端部１５ｃとには互いに圧縮力が作用することになる。また、それら根元部６ｅと先端部１５ｃとは、調整エレメント１ｂ外周側の端面に露出した状態となっていて、言い換えると、それら根元部６ｅと先端部１５ｃとの突き合わせ部分は、調整エレメント１ｂ外周側端面に形成されている。すなわち、上記の係合凸部６ｂの根元部６ｅと係合凹部１５ａの先端部１５ｃとが、この発明における突き合わせ部に相当している。
【００４３】
そして、未だ突起部材１５が固定されていない調整エレメント１ｂの凹部８にリング９を収容した状態、すなわち本体部４と一体となっている抜け止め部１１の内周側にリング９を嵌め込んで凹部８にリング９を収容した状態で、係合凸部６ｂと係合凹部１５ａとを係合させて本体部４に突起部材１５を係止させることにより、凹部８の抜け止め部１１と仮固定された状態の抜け止め部１０との内周側にリング９が収容された状態になる。そしてその状態の下で、上記の係合凸部６ｂの根元部６ｅと係合凹部１５ａの先端部１５ｃとによる突き合わせ部を接合することにより、突起部材１５が本体部４に固定されて、突起部材１５と本体部４とが一体化され、抜け止め部１０が形成される。すなわち、凹部８の左右両抜け止め部１０，１１の内周側にリング９が収容され、エレメント１とリング９とが組み付けられて、伝動ベルトＶが構成される。
【００４４】
（組み付け例）
つぎに、この第１実施例における伝動ベルトＶの組み付け例を、図面に基づいて説明する。先ず、図５に示すように、並列されたリング９ａおよびリング９ｂの周長方向における所定の部分を、互いに重ね合わせてリング９の重ね合わせ状態を設定する。重ね合わせ状態を設定することにより、リング９では、重ね合わせ状態（図５のＡ部で示す状態）と並列状態（図５のＢ部で示す状態）とが同時に設定される。リング９の重ね合わせ状態の部分では、リング９の幅が主エレメント１ａの開口幅Ｗ１よりも狭くなるため、この重ね合わせ状態の部分から、１枚もしくは予め配列された所定枚数の主エレメント１ａの凹部８に、リング９が嵌め込まれる。
【００４５】
続いて、凹部８にリング９の重ね合わせ状態の部分が嵌め込まれた１枚もしくは複数枚の主エレメント１ａが、リング９の周長方向に、リング９の並列状態の部分まで移動させられる。リング９の並列状態の部分では、リング９の幅Ｌが、主エレメント１ａの開口幅Ｗ２よりも狭く、かつ主エレメント１ａの開口幅Ｗ１よりも広くなるため、凹部８にリング９が嵌め込まれた主エレメント１ａがリング９の並列状態の部分まで移動させられると、その並列状態の部分では、リング９が凹部８の両抜け止め部１０，１１により係止されて凹部８に係合される。すなわち、主エレメント１ａとリング９とが組み付けられる。
【００４６】
そして、上記のような、所定枚数の主エレメント１ａの凹部８に、リング９の重ね合わせ状態の部分を嵌め込み、その所定枚数の主エレメント１ａをリング９の並列状態の部分まで移動させる作業が順次繰り返される。
【００４７】
上記のような主エレメント１ａとリング９との組み付け作業において、それら主エレメント１ａとリング９との組み付け初期段階では、リング９ａとリング９ｂとを自由に動作させることができ、比較的容易にリング９の重ね合わせ状態を設定することができる。これに対して、リング９と比較的多数の主エレメント１ａとが組み付けられた段階、すなわち組み付け最終段階では、ディンプル１３とホール１４とが嵌合されて連結された各主エレメント１ａの列により、リング９ａとリング９ｂとの動作が規制され、リング９の重ね合わせ状態を設定することが次第に困難になってくる。その結果、リング９に対して主エレメント１ａを組み付けることが次第に困難になってくる。
【００４８】
そこで、この発明による伝動ベルトの組み付け方法では、リング９に組み付けるエレメント１として、上述したような主エレメント１ａおよび調整エレメント１ｂの２種類を用意して、エレメント１とリング９との組み付け初期段階において主エレメント１ａを用い、エレメント１とリング９との組み付け最終段階においては調整エレメント１ｂを用いることにより、組み付け初期段階から最終段階に至るまで、エレメント１とリング９とを容易に、かつ確実に組み付けることができるようになっている。
【００４９】
具体的には、エレメント１とリング９との組み付け最終段階、すなわち、上記のようにリング９に対して主エレメント１ａを組み付けることが困難な段階になると、主エレメント１ａに替えて調整エレメント１ｂを用いてエレメント１とリング９との組み付けが行われる。したがって、エレメント１とリング９との組み付け最終段階において、多数の主エレメント１ａが組み付けられたリング９に対して、所望する全てのエレメント１の枚数に対する最後の１枚もしくは複数枚の調整エレメント１ｂが、リング９に組み付けられる。
【００５０】
前述したように、調整エレメント１ｂは、本体部４と抜け止め部１０を形成するための突起部材１５とが別個に成形されていて、調整エレメント１ｂとリング９とを組み付ける際には、調整エレメント１ｂの本体部４と抜け止め部１０とは別体となって分割された状態になっている。したがって、エレメント１とリング９との組み付け最終段階において、未だ抜け止め部１０が形成されていない（すなわち片方の抜け止め部１１のみが形成されている）状態の調整エレメント１ｂがリング９に組み付けられる。すなわち、調整エレメント１ｂの凹部８における抜け止め部１１の内周側の空間に、リング９の一方の端部が嵌め込まれて凹部８にリング９を収容した状態にされる。
【００５１】
このとき、調整エレメント１ｂの凹部８には片方の抜け止め部１１のみしか形成されていないので、リング９は並列状態のままで調整エレメント１ｂの凹部８に嵌め込まれる。そのため、リング９が並列状態であっても、すなわち既にリング９に組み付けられたエレメント１をローリングさせてリング９を重ね合わせ状態にしなくとも、調整エレメント１ｂの凹部８に並列状態のリング９を容易に嵌め込むことができる。
【００５２】
なお、上記の具体例では調整エレメント１ｂの一方の抜け止め部１０だけが、突起部材１５により後付けで形成される例を示しているが、調整エレメント１ｂの本体部４と左右の両抜け止め部１０，１１とを別個に成形して、調整エレメント１ｂの凹部８にリング９を嵌め込んだ後に、調整エレメント１ｂに両抜け止め部１０，１１を後付けで形成する構成とすることもできる。その場合は、並列状態のリング９をより簡単に調整エレメント１ｂの凹部８に嵌め込んで収容させることができる。
【００５３】
そして、調整エレメント１ｂの凹部８にリング９が嵌め込まれた状態で、調整エレメント１ｂの本体部４に突起部材１５が取り付けられる。具体的には、調整エレメント１ｂの本体部４における柱部６の係合凸部６ｂと突起部材１５の係合凹部１５ａとが係合させられて、本体部４に突起部材１５が係止した状態にされる。すなわち、調整エレメント１ｂの凹部８における抜け止め部１１と仮固定された状態の抜け止め部１０との内周側に、並列状態のリング９が収容された状態にされる。
【００５４】
そしてその後、柱部６の係合凸部６ｂと突起部材１５の係合凹部１５ａとが係合させられることにより、突き合わせ部として互いに突き合わせられた係合凸部６ｂの根元部６ｅと係合凹部１５ａの先端部１５ｃとが接合される。その結果、柱部６に突起部材１５が後付けで固定されて、調整エレメント１ｂの本体部４に抜け止め部１０が形成される。すなわち、調整エレメント１ｂとリング９とが組み付けられる。
【００５５】
なお、この場合の突き合わせ部の接合は、例えば、レーザ溶接や摩擦溶接、あるいはろう付け、あるいは接着などの方法により行うことができる。また、例えば上記の突き合わせ部を溶接により接合する場合、その突き合わせ部を構成する係合凸部６ｂの根元部６ｅと係合凹部１５ａの先端部１５ｃとが、前述したように調整エレメント１ｂ外周側端面に形成されているため、すなわち調整エレメント１ｂ外周側の端面に露出した状態となっているため、調整エレメント１ｂの外周側から容易に溶接を行うことができる。
【００５６】
このようにして、最後の調整エレメント１ｂとリング９とが組み付けられること、すなわち所望する全てのエレメント１とリング９とが組み付けられることにより、伝動ベルトＶの組み付けが完了する。
【００５７】
以上のように、この発明の第１実施例による伝動ベルトＶおよびその組み付け方法によれば、無端環状の２列のリング９ａ，９ｂからなるリング９により連結される多数のエレメント１のうち、少なくとも一つのエレメント１の調整エレメント１ｂが用いられる。そしてその調整エレメント１ｂの少なくとも一方の抜け止め部１０が、調整エレメント１ｂの本体部４とは別体で成形された突起部材１５を調整エレメント１ｂの本体部４に後付けすることにより形成される。そのため、調整エレメント１ｂに片方の抜け止め部１０（もしくは両方の抜け止め部１０，１１）が形成されていない状態で、その調整エレメント１ｂの凹部８に並列状態のリング９を容易に嵌め込んで収容することができる。そして、調整エレメント１ｂの凹部８にリング９を収容した後に、突起部材１５を調整エレメント１ｂの本体部４に後付けして固定することにより、調整エレメント１ｂに抜け止め部１０を形成することができる。その結果、その調整エレメント１ｂの抜け止め部１０の内周側にリング９を確実に嵌め込んだ状態にすることができ、エレメント１とリング９とを容易に、かつ確実に組み付けることができる。
【００５８】
また、調整エレメント１ｂの本体部４に突起部材１５を固定して抜け止め部１０を形成する場合は、突起部材１５の係合凹部１５ａを本体部４における柱部６の係合凸部６ｂに係合させることにより、突起部材１５が本体部４に係止させられ、係合凸部６ｂの根元部６ｅと係合凹部１５ａの先端部１５ｃとからなる突き合わせ部が、例えば溶接や接着あるいはろう付けなどの方法により接合される。この突き合わせ部は、抜け止め部１０に内周側から外周側に向かう力が作用する際、すなわち伝動ベルトＶの運転時にリング９から抜け止め部１０に対して力が作用する際に、圧縮側となる部分すなわち引っ張り力が作用しない部分であり、したがって溶接や接着などの接合方法で突き合わせ部を確実に接合することができる。そして、突き合わせ部が調整エレメント１ｂの外周側端面に形成されていることにより、調整エレメント１ｂとリング９とを組み付けた後に、突き合わせ部における溶接や接着などによる接合を容易に行うことができる。
【００５９】
（第２実施例）
つぎに、この発明の第２実施例における伝動ベルトを構成するエレメントおよびリングの構成を、図６，図７に基づいて説明する。上記の第１実施例における調整エレメント１ｂが、調整エレメント１ｂの外周側端面に形成されて抜け止め部１０に内周側から外周側へ向いた力が作用した場合に圧縮側となる突き合わせ部を溶接などの方法により接合することにより、調整エレメント１ｂの本体部４に突起部材１５を固定して一体化させて、抜け止め部１０を形成する構成であるのに対して、この第２実施例では、調整エレメント１ｂの本体部４に形成された本体側嵌合部に、突起部材に形成された抜け止め側嵌合部を嵌合させることにより、調整エレメント１ｂの本体部４に突起部材を固定して一体化させて、調整エレメント１ｂの抜け止め部１０を形成するように構成した例を示している。したがって、その抜け止め部１０を形成する突起部材に関連する部分以外の構成は、前述の図３，図４に示す第１実施例における調整エレメント１ｂの構成と同様であるので、図３，図４に示した第１実施例と同じ構成の部分については、図６，図７に、図３，図４と同じ参照符号を付けて、その詳細な説明は省略する。
【００６０】
図６において、この第２実施例における調整エレメント２１ｂは、前述した主エレメント１ａに対して、抜け止め部１０，１１のうちの少なくとも一方（この実施例では抜け止め部１０）が、調整エレメント２１ｂの本体部４と別個に成形されて本体部４に後付けで固定されることにより、調整エレメント２１ｂの本体部４（具体的には柱部６）に一体化される構成となっている。
【００６１】
すなわち、この調整エレメント２１ｂは、柱部６と柱部７および抜け止め部１１とを含む本体部４と、前述の先端面１０ａが形成されていて柱部６に後付けで固定されることにより抜け止め部１０を形成する突起部材２２とが、それぞれ別個に成形されている。具体的には、柱部６の内側面６ａ側に、突起部材２２に形成された後述する係合凹部２２ａと係合するための本体部４の幅方向における中央に向かって凸となる係合凸部６ｂが形成されている。そして突起部材２２の先端面１０ａの反対側に、上記の係合凸部６ｂの形状に対応して、その係合凸部６ｂと係合するための突起部材２２の中央部分に向かって凹となる係合凹部２２ａが形成されている。
【００６２】
係合凸部６ｂは、その係合凸部６ｂにおける凸形状の内周側（図６のｙ軸方向での下側）の根元部６ｃが、凸形状の中央部６ｄに向かって窪み（やや凹）になるように形成されていて、突起部材２２に形成された係合凹部２２ａの凹形状の内周側の先端部２２ｂが係合するようになっている。
【００６３】
そして、柱部６の先端（図６での上端）であって、係合凸部６ｂにおける凸形状の外周側（図６のｙ軸方向での上側）の根元部６ｅに、その根元部６ｅから側面２側に向かって凹となる本体側凹部６ｆが形成されている。一方、突起部材２２の係合凹部２２ａにおける凹形状の外周側の先端部２２ｃの先端（図６での左端）に、上記の本体側凹部６ｆの形状に対応して、その本体側凹部６ｆと嵌合するための先端部２２ｃのさらに先端に向かって凸となる抜け止め側凸部２２ｄが形成されている。
【００６４】
具体的には、係合凸部６ｂの根元部６ｃと係合凹部２２ａの先端部２２ｂとが係合することにより、根元部６ｃの窪みとその形状に対応する先端部２２ｂの膨らみとの間に摩擦力が作用して、柱部６すなわち本体部４に突起部材２２が係止する、言い換えると突起部材２２が本体部４に仮固定されるようになっている。
【００６５】
また、係合凸部６ｂの根元部６ｃと係合凹部２２ａの先端部２２ｂとが係合して突起部材２２が本体部４に仮固定されるとともに、上記の本体側凹部６ｆと抜け止め側凸部２２ｄとが嵌合することにより、突起部材２２が本体部４に固定されるようになっている。すなわち、本体側凹部６ｆと抜け止め側凸部２２ｄとが、係合凸部６ｂと係合凹部２２ａとが係合する際の係合力よりも大きな係合力で係合すなわち嵌合されて、調整エレメント２１ｂの本体部４に突起部材２２が後付けで固定されるようになっている。したがって、上記の本体側凹部６ｆが、この発明における本体側嵌合部に相当し、抜け止め側凸部２２ｄが、この発明における抜け止め側嵌合部に相当している。
【００６６】
そして、未だ突起部材２２が固定されていない調整エレメント２１ｂの凹部８にリング９を収容した状態、すなわち本体部４と一体となっている抜け止め部１１の内周側にリング９を嵌め込んで凹部８にリング９を収容した状態で、係合凸部６ｂと係合凹部２２ａとを係合させて本体部４に突起部材２２を係止させることにより、凹部８の抜け止め部１１と仮固定された状態の抜け止め部１０との内周側にリング９が収容された状態になる。そして、その状態の下で、本体側凹部６ｆに抜け止め側凸部２２ｄを嵌合させることにより、本体部４に突起部材２２が固定されて一体化され、抜け止め部１０が形成される。すなわち、凹部８の左右両抜け止め部１０，１１の内周側にリング９が収容され、エレメント１とリング９とが組み付けられて、伝動ベルトＶが構成される。
【００６７】
なお、この第２実施例における調整エレメント２１ｂの別態様を図７に示してある。この第２実施例における調整エレメント２１ｂは、本体側凹部６ｆおよび抜け止め側凸部２２ｄを、例えばこの図７に示すように、本体側凹部６ｆを柱部６の上端（図６での上端）全体で凹となる形状とし、それに対応して抜け止め側凸部２２ｄを先端部２２ｃのさらに先端に延長した形状として、本体側嵌合部および抜け止め側嵌合部を形成することもできる。そうすることにより、柱部６に本体側凹部６ｆの凹形状を機械加工する場合に、調整エレメント２１ｂの強度に大きく影響しない柱部６の上端面を全面加工することができ、凹形状の成形加工を容易にして、調整エレメント２１ｂの加工性を向上することができる。
【００６８】
また、上記の例とは反対に、本体側嵌合部を凸形状として、抜け止め側嵌合部を本体側嵌合部の凸形状に対応する凹形状として、それら本体側嵌合部および抜け止め側嵌合部を形成することもできる。要は、この発明における本体側嵌合部および抜け止め側嵌合部は、本体側嵌合部と抜け止め側嵌合部とを嵌合させることにより調整エレメント２１ｂの本体部４に突起部材２２が固定されて、本体部４と突起部材２２とを一体化することができる嵌合構造であればよい。
【００６９】
（組み付け例）
つぎに、この第２実施例における伝動ベルトＶの組み付け例を説明する。前述の第１実施例では、エレメント１とリング９との組み付け最終段階で、本体部４と突起部材１５との突き合わせ部を接合することにより抜け止め部を形成する調整エレメント１ｂが用いられるのに対して、この第２実施例における伝動ベルトＶの組み付けでは、本体側嵌合部と抜け止め側嵌合部とを嵌合させることにより抜け止め部を形成する調整エレメント２１ｂが用いられる。したがって、エレメント１とリング９との組み付け初期段階においては、前述の第１実施例と同様に組み付けが行われるため、その部分の詳細な説明は省略する。
【００７０】
エレメント１とリング９との組み付け最終段階、すなわち、リング９に対して主エレメント１ａを組み付けることが困難な段階になると、主エレメント１ａに替えて調整エレメント２１ｂを用いてエレメント１とリング９との組み付けが行われる。したがって、エレメント１とリング９との組み付け最終段階において、多数の主エレメント１ａが組み付けられたリング９に対して、所望する全てのエレメント１の枚数に対する最後の１枚もしくは複数枚の調整エレメント２１ｂが、リング９に組み付けられる。
【００７１】
前述したように、調整エレメント２１ｂは、本体部４と抜け止め部１０を形成するための突起部材２２とが別個に成形されていて、調整エレメント２１ｂとリング９とを組み付ける際には、調整エレメント２１ｂの本体部４と抜け止め部１０とは別体となって分割された状態になっている。したがって、エレメント１とリング９との組み付け最終段階において、未だ抜け止め部１０が形成されていない（すなわち片方の抜け止め部１１のみが形成されている）状態の調整エレメント２１ｂがリング９に組み付けられる。すなわち、調整エレメント１ｂの凹部８における抜け止め部１１の内周側の空間に、リング９の一方の端部が嵌め込まれて凹部８にリング９を収容した状態にされる。
【００７２】
このとき、調整エレメント２１ｂの凹部８には片方の抜け止め部１１のみしか形成されていないので、リング９は並列状態のままで調整エレメント２１ｂの凹部８に嵌め込まれる。そのため、リング９が並列状態であっても、すなわち既にリング９に組み付けられたエレメント１をローリングさせてリング９を重ね合わせ状態にしなくとも、調整エレメント２１ｂの凹部８に並列状態のリング９を容易に嵌め込むことができる。
【００７３】
なお、上記の具体例では調整エレメント２１ｂの一方の抜け止め部１０だけが、突起部材２２により後付けで形成される例を示しているが、調整エレメント２１ｂの本体部４と左右の両抜け止め部１０，１１とを別個に成形して、調整エレメント２１ｂの凹部８にリング９を嵌め込んだ後に、調整エレメント２１ｂに両抜け止め部１０，１１を後付けで形成する構成とすることもできる。その場合は、並列状態のリング９をより簡単に調整エレメント２１ｂの凹部８に嵌め込んで収容させることができる。
【００７４】
そして、調整エレメント２１ｂの凹部８にリング９が嵌め込まれた状態で、調整エレメント２１ｂの本体部４に突起部材２２が取り付けられる。具体的には、調整エレメント２１ｂの本体部４における柱部６の係合凸部６ｂと突起部材２２の係合凹部２２ａとが係合させられて、本体部４に突起部材２２が係止した状態にされる。それと同時に、本体側凹部６ｆに抜け止め側凸部２２ｄが嵌合させられる。すなわち、調整エレメント２１ｂの凹部８における抜け止め部１１と後付けされる抜け止め部１０との内周側に、並列状態のリング９が収容された状態で、柱部６に突起部材２２が後付けで固定されて、調整エレメント２１ｂの本体部４に抜け止め部１０が形成される。すなわち、調整エレメント２１ｂとリング９とが組み付けられる。
【００７５】
このようにして、最後の調整エレメント２１ｂとリング９とが組み付けられること、すなわち所望する全てのエレメント１とリング９とが組み付けられることにより、伝動ベルトＶの組み付けが完了する。
【００７６】
以上のように、この発明の第２実施例による伝動ベルトＶおよびその組み付け方法によれば、調整エレメント２１ｂの本体部４に突起部材２２を固定して抜け止め部１０を形成する場合、調整エレメント２１ｂの本体部４に形成された本体側凹部６ｆに突起部材２２に形成された抜け止め側凸部２２ｄを嵌合させることにより、突起部材２２が調整エレメント２１ｂの本体部４に固定される。そのため、例えば溶接や接着などの接合を行わなくとも、調整エレメント２１ｂの本体部４に突起部材２２を容易にかつ確実に固定して、調整エレメント２１ｂの抜け止め部１０を形成することができ、エレメント１とリング９とを容易に、かつ確実に組み付けることができる。
【００７７】
（第３実施例）
つぎに、この発明の第３実施例における伝動ベルトを構成するエレメントおよびリングの構成を、図８，図９に基づいて説明する。上記の第１実施例における調整エレメント１ｂが、調整エレメント１ｂの外周側端面に形成されて抜け止め部１０に内周側から外周側へ向いた力が作用した場合に圧縮側となる突き合わせ部を溶接などの方法により接合することにより、調整エレメント１ｂの本体部４に突起部材１５を固定して一体化させて、抜け止め部１０を形成する構成であるのに対して、この第３実施例では、調整エレメント１ｂの本体部４に、クリップ機構を備えた突起部材を係合させることにより、調整エレメント１ｂの本体部４に突起部材を固定して一体化させて、調整エレメント１ｂの抜け止め部１０を形成するように構成した例を示している。したがって、その抜け止め部１０を形成する突起部材に関連する部分以外の構成は、前述の図３，図４に示す第１実施例における調整エレメント１ｂの構成と同様であるので、図３，図４に示した第１実施例と同じ構成の部分については、図８，図９に、図３，図４と同じ参照符号を付けて、その詳細な説明は省略する。
【００７８】
図８において、この第３実施例における調整エレメント３１ｂは、前述した主エレメント１ａに対して、抜け止め部１０，１１のうちの少なくとも一方（この実施例では抜け止め部１０）が、調整エレメント３１ｂの本体部４と別個に成形されて本体部４に後付けで固定されることにより、調整エレメント３１ｂの本体部４（具体的には柱部６）に一体化される構成となっている。具体的には、この調整エレメント３１ｂは、柱部６と柱部７および抜け止め部１１とを含む本体部４と、前述の先端面１０ａが形成されていて柱部６に後付けで固定されることにより抜け止め部１０を形成する突起部材３２とにより構成されている。
【００７９】
すなわち、この調整エレメント３１ｂは、本体部４と、抜け止め部１０を形成する突起部材３２とがそれぞれ別個に成形されている。調整エレメント３１ｂの本体部４における柱部６の中央部分に、突起部材３２に設けられた後述するクリップ機構を係合させるための係合溝６ｇが形成されている。この係合溝６ｇは、具体的には、柱部６の内側面６ａ以外の各表面が、それぞれ凹形にくり抜かれて形成されている。
【００８０】
突起部材３２は、調整エレメント３１ｂの本体部４に固定された際に抜け止め部１０を形成してリング９が調整エレメント３１ｂの凹部８から離脱を防ぐ部材として機能する突起部３２ａと、上記の柱部６に対して、柱部６の係合溝６ｇを挟み込むようにして係合するクリップ部３２ｂとから構成されている。
【００８１】
クリップ部３２ｂは、突起部３２ａの先端面１０ａと反対側（図８での左端）に延長された２本の爪状の部材により形成されている。そして、クリップ部３２ｂは、突起部材３２として突起部３２ａと一体に形成されるとともに所定の弾性を有していて、クリップ部３２ｂを係合溝６ｇに押し込むことにより、クリップ部３２ｂが係合溝６ｇを挟み込んで係合することが可能なように構成されている。したがって、このクリップ部３２ｂが、この発明におけるクリップ機構に相当している。
【００８２】
そして、未だ突起部材３２が固定されていない調整エレメント３１ｂの凹部８にリング９を収容した状態で、本体部４の係合溝６ｇに突起部材３２のクリップ部３２ｂを係合して、本体部４に突起部材３２を係止させることにより、凹部８の抜け止め部１１と仮固定された状態の抜け止め部１０との内周側にリング９が収容された状態になる。そしてその状態の下で、クリップ部３２ｂの先端（図８での左端）部分と柱部６の側面２側の端面とを、例えば溶接やろう付けなどの方法により接合すること、あるいは係合溝６ｇに係合されて柱部６を挟み込んだ状態のクリップ部３２の先端をかしめることなどにより、突起部材３２と本体部４とが一体化され、抜け止め部１０が形成される。すなわち、凹部８の左右両抜け止め部１０，１１の内周側にリング９が収容された状態でエレメント１とリング９とが組み付けられることにより、伝動ベルトＶが構成される。
【００８３】
（組み付け例）
つぎに、この第３実施例における伝動ベルトＶの組み付け例を説明する。前述の第１実施例では、エレメント１とリング９との組み付け最終段階で、本体部４と突起部材１５との突き合わせ部を接合することにより抜け止め部を形成する調整エレメント１ｂが用いられるのに対して、この第３実施例における伝動ベルトＶの組み付けでは、本体側嵌合部と抜け止め側嵌合部とを嵌合させることにより抜け止め部を形成する調整エレメント３１ｂが用いられる。したがって、エレメント１とリング９との組み付け初期段階においては、前述の第１実施例と同様に組み付けが行われるため、その部分の詳細な説明は省略する。
【００８４】
エレメント１とリング９との組み付け最終段階、すなわち、リング９に対して主エレメント１ａを組み付けることが困難な段階になると、主エレメント１ａに替えて調整エレメント３１ｂを用いてエレメント１とリング９との組み付けが行われる。したがって、エレメント１とリング９との組み付け最終段階において、多数の主エレメント１ａが組み付けられたリング９に対して、所望する全てのエレメント１の枚数に対する最後の１枚もしくは複数枚の調整エレメント３１ｂが、リング９に組み付けられる。
【００８５】
前述したように、調整エレメント３１ｂは、本体部４と抜け止め部１０を形成するための突起部材３２とが別個に成形されていて、調整エレメント３１ｂとリング９とを組み付ける際には、調整エレメント３１ｂの本体部４と抜け止め部１０とは別体となって分割された状態になっている。したがって、エレメント１とリング９との組み付け最終段階において、未だ抜け止め部１０が形成されていない（すなわち片方の抜け止め部１１のみが形成されている）状態の調整エレメント３１ｂがリング９に組み付けられる。すなわち、調整エレメント１ｂの凹部８における抜け止め部１１の内周側の空間に、リング９の一方の端部が嵌め込まれて凹部８にリング９を収容した状態にされる。
【００８６】
このとき、調整エレメント３１ｂの凹部８には片方の抜け止め部１１のみしか形成されていないので、リング９は並列状態のままで調整エレメント３１ｂの凹部８に嵌め込まれる。そのため、リング９が並列状態であっても、すなわち既にリング９に組み付けられたエレメント１をローリングさせてリング９を重ね合わせ状態にしなくとも、調整エレメント３１ｂの凹部８に並列状態のリング９を容易に嵌め込むことができる。
【００８７】
なお、上記の具体例では調整エレメント３１ｂの一方の抜け止め部１０だけが、突起部材３２により後付けで形成される例を示しているが、調整エレメント３１ｂの本体部４と左右の両抜け止め部１０，１１とを別個に成形して、調整エレメント３１ｂの凹部８にリング９を嵌め込んだ後に、調整エレメント３１ｂに両抜け止め部１０，１１を後付けで形成する構成とすることもできる。その場合は、並列状態のリング９をより簡単に調整エレメント３１ｂの凹部８に嵌め込んで収容させることができる。
【００８８】
そして、調整エレメント３１ｂの凹部８にリング９が嵌め込まれた状態で、調整エレメント３１ｂの本体部４に突起部材３２が取り付けられる。具体的には、調整エレメント３１ｂの本体部４における柱部６の係合溝６ｇに、突起部材３２のクリップ部３２ｂが押し込まれて、そのクリップ部３２ｂが係合溝６ｇを挟み込んで係合させられて、本体部４に突起部材３２が係止した状態にされる。
【００８９】
そしてその後、クリップ部３２ｂの先端部分と柱部６の側面２側の端面とが接合される。その結果、柱部６に突起部材３２が後付けで固定されて、調整エレメント３１ｂの本体部４に抜け止め部１０が形成される。すなわち、調整エレメント３１ｂとリング９とが組み付けられる。
【００９０】
このようにして、最後の調整エレメント３１ｂとリング９とが組み付けられること、すなわち所望する全てのエレメント１とリング９とが組み付けられることにより、伝動ベルトＶの組み付けが完了する。
【００９１】
なお、この第３実施例における調整エレメント３１ｂの別態様を図９に示してある。この別態様として示す調整エレメント３１ｂは、突起部材３３が、前述の突起部材３２と同様に突起部３２ａとクリップ部３２ｂとから構成されるとともに、突起部３２ａの上部（図９での上部）に、頭部３３ａが突起部３２ａおよびクリップ部３２ｂと一体に形成されている。この頭部３３ａは、突起部材３２が調整エレメント３１ｂの本体部４に固定された状態で、突起部材３２が内周側から外周側へ向いた力が作用した場合に、柱部６における内側面６ａの頭部６ｈと当接して反力受けとして機能する部材である。すなわち、抜け止め部１０に内周側から外周側に向かう力が作用する際、すなわち伝動ベルトＶの運転時にリング９から抜け止め部１０に対して力が作用する際に、反力受けとなり柱部６に対する突起部材３３の係合状態を維持するように機能する。
【００９２】
したがって、この別態様で示す突起部材３３を用いて調整エレメント３１ｂに後付けで固定することにより、クリップ部３２ｂと係合溝６ｇとの間に係合力によって突起部材３３を調整エレメント３１ｂの本体部４に固定し、かつ伝動ベルトＶの運転時にリング９から受ける力に対抗して突起部材３３と本体部４との固定状態を維持することができる。そのため、突起部材３３と本体部４とを溶接などによって接合しなくともよく、調整エレメント３１ｂの組み付け性を向上することができる。
【００９３】
以上のように、この発明の第３実施例による伝動ベルトＶおよびその組み付け方法によれば、調整エレメント３１ｂの本体部４に突起部材３２，３３を固定して抜け止め部１０を形成する場合、突起部材３２，３３に形成されたクリップ部３２ｂをエレメントの本体部４に係合させることにより、突起部材３２，３３が調整エレメント３１ｂの本体部４に固定される。そのため、調整エレメント３１ｂの本体部４に突起部材３２，３３を容易にかつ確実に固定して、調整エレメント３１ｂの抜け止め部１０を形成することができ、エレメント１とリング９とを容易に、かつ確実に組み付けることができる。
【００９４】
なお、この発明は上述した具体例に限定されない。すなわち、上述した具体例では、２列のリング９ａ，９ｂからなるリング９に組み付けるエレメント１が、大多数の主エレメント１ａと、１枚もしくは数枚の調整エレメント１ｂ（もしくは２１ｂ、もしくは３１ｂ）とにより構成される例を示しているが、エレメント１の大多数もしくは全数を、調整エレメント１ｂ（もしくは２１ｂ、もしくは３１ｂ）により構成することもできる。その場合、エレメント１とリング９とを組み付ける際に、既に組み付けられたエレメント１の列をローリングさせてリング９を重ね会わせ状態にしなくともエレメント１とリング９とを組み付けることができる。したがって、リング９を２列に分割しない構成とすること、すなわち１列のリング９とエレメント１とを組み付けて伝動ベルトＶを構成することもできる。
【００９５】
また、この発明の伝動ベルトがベルト式無段変速機に使用されている例を示しているが、この発明の伝動ベルトは、ベルト式無段変速機に限らず、ベルトとプーリとによって構成される他の巻き掛け伝動装置の伝動ベルトにも適用することができる。
【図面の簡単な説明】
【００９６】
【図１】この発明に係る伝動ベルトの構成、特に主エレメントの構成を示す模式図であって、その伝動ベルトの正面図である。
【図２】この発明に係る伝動ベルトの構成、特に主エレメントの構成を示す模式図であって、その伝動ベルトの一部側断面図である。
【図３】この発明に係る伝動ベルトの第１実施例における調整エレメントの構成を示す模式図である。
【図４】この発明に係る伝動ベルトの第１実施例における調整エレメントの構成を示す模式図であって、調整エレメントと突起部材とを係合させる前の状態を示す図である。
【図５】この発明の伝動ベルトを構成するリングを重ね合わせた状態と並列させた状態とを説明するための模式図である。
【図６】この発明に係る伝動ベルトの第２実施例における調整エレメントの構成を示す模式図であって、（ａ）は調整エレメントと突起部材とを係合させる前の状態を示し、（ｂ）は調整エレメントと突起部材とを係合させた後の状態を示す図である。
【図７】この発明に係る伝動ベルトの第２実施例における調整エレメントの構成の別態様を示す模式図であって、（ａ）は調整エレメントと突起部材とを係合させる前の状態を示し、（ｂ）は調整エレメントと突起部材とを係合させた後の状態を示す図である。
【図８】この発明に係る伝動ベルトの第３実施例における調整エレメントの構成を示す模式図であって、（ａ）は調整エレメントと突起部材とを係合させる前の状態を示し、（ｂ）は調整エレメントと突起部材とを係合させた後の状態を示す図である。
【図９】この発明に係る伝動ベルトの第３実施例における調整エレメントの構成の別態様を示す模式図であって、（ａ）は調整エレメントと突起部材とを係合させる前の状態を示し、（ｂ）は調整エレメントと突起部材とを係合させた後の状態を示す図である。
【符号の説明】
【００９７】
１…エレメント、  １ａ…主エレメント、  １ｂ，２１ｂ，３１ｂ…調整エレメント、  ４…本体部（基体部）、  ５…プーリ、  ６ａ，７ａ…内側面、  ６ｃ，１５ｂ…係合部、  ６ｅ，１５ｃ…突き合わせ部、  ６ｆ…本体側嵌合部、  ６ｇ…係合溝、  ８…凹部、  ９，９ａ，９ｂ…リング、  １０，１１…抜け止め部、  １２…ロッキングエッジ、  １５，２２，３２，３３…突起部材、  ２２ｄ…抜け止め側嵌合部、  ３２ｂ…クリップ機構（クリップ部）、  Ｖ…伝動ベルト。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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