(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
物体側から順に、
前記物体の一次像を形成する単一の対物光学系と、
前記一次像をリレーして二次像を形成するリレー光学系と、
前記リレー光学系の光路を２つに分割する光路分割手段と、
前記リレー光学系で結像した前記二次像の虚像を形成する接眼光学系をそれぞれ含み、前記光路分割手段で分割された光路を両眼へ導く一対の双眼光学系と、
を有し、
以下の条件式を満足することを特徴とする望遠鏡。
β≦２／３・ｆｅ／ｆｏ・φｏ
ただし、
β  ：前記リレー光学系の倍率
ｆｏ：前記対物光学系の焦点距離
φｏ：前記対物光学系の有効径
ｆｅ：前記接眼光学系の焦点距離
【請求項２】
前記望遠鏡の光路を偏向して物体側へ進行する光路を形成する光路偏向光学系を有することを特徴とする請求項１に記載の望遠鏡。
【請求項３】
前記光路偏向光学系は、前記対物光学系と前記光路分割手段との間に配置されていることを特徴とする請求項２に記載の望遠鏡。
【請求項４】
前記光路偏向光学系は、対物光学系からの光を略垂直に偏向する第１偏向手段と、該第１偏向手段からの光を物体側へ向かって略垂直に偏向する第２偏向手段と、該第２偏向手段からの光を前記第１偏向手段の射出光軸と略平行な方向へ偏向する第３偏向手段と、該第３偏向手段からの光を像側へ向かって前記対物光学系の光軸と略平行な方向へ偏向する第４偏向手段とを有することを特徴とする請求項２又は請求項３に記載の望遠鏡。
【請求項５】
前記第３偏向手段は、前記第２偏向手段からの光を前記第１偏向手段の射出光軸と略平行な方向であって、前記第１偏向手段の射出光軸の進行方向と反対向きに偏向することを特徴とする請求項４に記載の望遠鏡。
【請求項６】
前記光路偏向光学系は、対物光学系からの光を異なる方向に偏向する第１偏向手段と、該第１偏向手段からの光を物体側へ向かって偏向する第２偏向手段と、該第２偏向手段からの光を前記対物光学系の射出光軸に対して斜めに交差させるように偏向する第３偏向手段と、該第３偏向手段からの光を像側へ向かって前記対物光学系の光軸と略平行な方向へ偏向する第４偏向手段とを有することを特徴とする請求項２又は請求項３に記載の望遠鏡。
【請求項７】
前記第３偏向手段と前記第４偏向手段との距離が、前記第１偏向手段と前記第２偏向手段との距離よりも大きいことを特徴とする請求項５又は請求項６に記載の望遠鏡。
【請求項８】
前記光路偏向光学系における少なくとも２つの前記偏向手段は、単一のプリズムからなることを特徴とする請求項４から請求項７のいずれか一項に記載の望遠鏡。
【請求項９】
前記リレー光学系として、前記一次像を正立化して二次像を形成する正立リレー光学系を有することを特徴とする請求項１から請求項８のいずれか一項に記載の望遠鏡。
【請求項１０】
前記対物光学系として、ズームレンズを有することを特徴とする請求項１から請求項９のいずれか一項に記載の望遠鏡。
【請求項１１】
前記対物光学系として、防振光学系を有することを特徴とする請求項１から請求項１０のいずれか一項に記載の望遠鏡。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、望遠鏡に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、無限遠物体の像を形成する対物光学系と、該対物光学系によって形成された物体の像を拡大する接眼光学系とを備えた望遠鏡が広く知られている（例えば、特許文献１を参照。）。
【特許文献１】特公平６−１４１３１号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
しかしながら、１つの対物光学系によって形成された物体の像を２つの接眼光学系で観察する即ち双眼観察が可能な望遠鏡はこれまで提案されていなかった。そこで、上述のような従来の望遠鏡に双眼光学系を導入して双眼観察可能な望遠鏡を構成することが考えられるが、望遠鏡の全長を短く保つには対物光学系の焦点距離を短くすることが必要となる。しかし、対物光学系の焦点距離を短くすると対物光学系と対物光学系によって形成された物体の像の間隔が短縮されるため、双眼光学系を導入するためのスペースが確保できず実現は困難であった。
【０００４】
そこで本発明は上記問題点に鑑みてなされたものであり、単一の対物光学系で形成した物体の像を双眼観察可能な望遠鏡を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
上記課題を解決するために本発明は、
物体側から順に、
前記物体の一次像を形成する単一の対物光学系と、
前記一次像をリレーして二次像を形成するリレー光学系と、
前記リレー光学系の光路を２つに分割する光路分割手段と、
前記リレー光学系で結像した前記二次像の虚像を形成する接眼光学系をそれぞれ含み、前記光路分割手段で分割された光路を両眼へ導く一対の双眼光学系と、
を有し、
以下の条件式を満足することを特徴とする望遠鏡を提供する。
β≦２／３・ｆｅ／ｆｏ・φｏ
ただし、
β  ：前記リレー光学系の倍率
ｆｏ：前記対物光学系の焦点距離
φｏ：前記対物光学系の有効径
ｆｅ：前記接眼光学系の焦点距離
【発明の効果】
【０００６】
本発明によれば、単一の対物光学系で形成した物体の像を双眼観察可能な望遠鏡を提供することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００７】
以下、本発明の各実施形態に望遠鏡を添付図面に基づいて詳細に説明する。
（第１実施形態）
図１及び図２は、本発明の第１実施形態に係る望遠鏡の構成を示す側面図及び上面図である。
本実施形態に係る望遠鏡１は、対物光学系２、光路偏向光学系３、正立リレー光学系４、及び双眼光学系５を筐体６内に備えてなる。
対物光学系２は、不図示の物体からの光を結像して物体の一次像（反転像）Ａを形成するためのレンズであって最も物体側に配置されている。
【０００８】
光路偏向光学系３は、図１に示すように、対物光学系２からの光を垂直（図１上方）に反射する第１ミラー３ａと、該第１ミラー３ａからの光を物体側へ向かって垂直（図１左方）に反射する第２ミラー３ｂと、該第２ミラー３ｂからの光を第１ミラー３ａの反射光軸と平行な方向（図１上方）へ反射する第３ミラー３ｃと、該第３ミラー３ｃからの光を対物光学系２の光軸と平行な方向（図１右方）へ反射する第４ミラー３ｄとからなる。
【０００９】
正立リレー光学系４は、物体の一次像Ａを形成した光を再結像して二次像（正立像）Ｂを形成するための光学系であり、第１ミラー３ａと第２ミラー３ｂとの間であって一次像Ａ付近に配置された第１正立リレーレンズ４ａと、第４ミラー３ｄの直後に結像レンズとして配置された第２正立リレーレンズ４ｂとからなる。
なお、第１正立リレーレンズ４ａは視野レンズであって、対物光学系２からの光束を第２正立リレーレンズ４ｂへ有効に導くために対物光学系２の射出瞳を第２正立リレーレンズ４ｂの近傍に形成することができる。
【００１０】
双眼光学系５は、顕微鏡の双眼鏡筒として良く知られた所謂ジーデントップ型と呼ばれるプリズム配置の光学系であり、図２に示すように、正立リレー光学系４の光路（物体の一次像Ａから二次像Ｂまでの光路）を２つに分割する光路分割プリズム７と、該光路分割プリズム７の透過光路上に配置された左眼光学系５ａと、反射光路上に配置された右眼光学系５ｂとからなる。
左眼光学系５ａは、光路分割プリズム７を透過した光を垂直に反射する三角プリズム８と、該三角プリズム８からの光を対物光学系２の光軸と平行な方向（図２右方）へ反射する三角プリズム９と、接眼光学系１０ａとからなる。また右眼光学系５ｂは、光路分割プリズム７で反射された光を対物光学系２の光軸と平行な方向（図２右方）へ反射する三角プリズム１１と、光路長を補正する四角プリズム１２と、接眼光学系１０ｂとからなる。そして、正立リレー光学系４で再結像した二次像の虚像を使用者に見えるように形成する。
【００１１】
なお、右眼光学系５ｂ（光路分割プリズム７も含む）及び左眼光学系５ａは、それぞれ対物光学系２の光軸と平行に設定された機構軸を中心に回動可能に設けられている。このため本実施形態に係る望遠鏡１の使用者は、左眼光学系５ａ及び右眼光学系５ｂをその機構軸を中心に回動させることで、これらの間隔を眼幅に合わせて調整することができる。
【００１２】
斯かる構成の本実施形態に係る望遠鏡１において、不図示の物体からの光は、対物光学系２によって結像されて一次像Ａを形成する。そして一次像Ａを形成した光は、第１ミラー３ａによって反射され、第１正立リレーレンズ４ａを経た後、さらに第２，第３，第４ミラー３ｂ，３ｃ，３ｄによって反射される。そしてこの光は、第２正立リレーレンズ４ｂを経た後、光路分割プリズム７によって分割されて左眼光学系５ａ及び右眼光学系５ｂへ導かれる。左眼光学系５ａに入射した光は、２つの三角プリズム８，９で反射された後、二次像Ｂを形成する。また右眼光学系５ｂへ入射した光は、三角プリズム１１と四角プリズム１２を経た後、左眼光学系５ａと同様に二次像Ｂを形成する。これにより望遠鏡１の使用者は、左眼光学系５ａ及び右眼光学系５ｂの接眼光学系１０ａ，１０ｂを覗き込むことで、物体の正立像を観察することが可能となる。
【００１３】
以上、本実施形態に係る望遠鏡１は、対物光学系２で形成された一次像Ａを正立リレー光学系４によってリレーすることで、双眼光学系５を配置するスペースを光路中に確保している。
ところで、光路偏向光学系３を用いていない場合、正立リレー光学系４によって双眼光学系５を配置するスペースを確保し、本望遠鏡１の明るさを極力落とさないようにすると、本実施形態に係る望遠鏡１の全長は図６に示すように増大してしまう。特に、正立リレー光学系４の光路の長さが長くなってしまう。ここで、正立リレー光学系４の全長はその倍率と焦点距離によって決まり、対物光学系２の結像面（一次像面Ａ）と第２正立リレーレンズ４ｂの間、及び第２正立リレーレンズ４ｂと二次像面Ｂの間にそれぞれ所定の空間を有している。このため、本実施形態に係る望遠鏡１の全長の短縮化を図るためには、正立リレー光学系４の全長の短縮化を図る必要がある。なお、第２正立リレーレンズ４ｂと二次像面Ｂの間には、双眼光学系５を構成する各プリズムを配置しかつ左右眼の眼幅に応じた左右それぞれの二次像の間隔を可変とするために所定の光路長が必要であり、この部分を短縮化することは好ましくない。したがって斯かる正立リレー光学系４においては、対物光学系２の結像面Ａと第２正立リレーレンズ４ｂの間の空間を利用して全長の短縮化を図ることとなる。
【００１４】
そこで本実施形態に係る望遠鏡１では、対物光学系２と光路分割プリズム７との間に上述の光路偏向光学系３を配置し、これによって光路を偏向して物体側へ進行する光路を形成することで全長の短縮化を図っている。なお、対物光学系２によって形成された一次像Ａは、正立リレー光学系４によって正立化されるため、光路偏向光学系３においては光路を偶数回偏向することで像の正立状態を維持している。
【００１５】
より詳細には、本実施形態に係る望遠鏡１では、次式で表される長さΔＬＡ分だけ全長が短縮化されたこととなる。次式において、ＬＡ１，ＬＡ２，ＬＡ３，ＬＡ４を過度に大きく設定すれば、左眼光学系５ａ及び右眼光学系５ｂの光軸と対物光学系２の光軸との間隔が大きくなり過ぎて、裸眼視における中心に見える景色と本望遠鏡１で見たときの中心に見える景色が大きく異なり本望遠鏡１の操作性を損なうこととなる。このため、ＬＡ３，ＬＡ４の大きさを調整することで全長の短縮化を図ることが望ましい。特にＬＡ３は逆方向に向かって伝搬する光路であるため、２倍の寄与度で全長の短縮化がなされる。
【００１６】
ΔＬＡ＝ＬＡ１＋ＬＡ２＋２ＬＡ３＋ＬＡ４
ただし、
ＬＡ１：光路偏向光学系３の第１ミラー３ａから一次像面Ａまでの光軸上での距離
ＬＡ２：一次像面Ａから第２ミラー３ｂまでの光軸上での距離
ＬＡ３：第２ミラー３ｂから第３ミラー３ｃまでの光軸上での距離
ＬＡ４：第３ミラー３ｃから第４ミラー３ｄまでの光軸上での距離
ＬＡ５：第４ミラー３ｄから第２正立リレーレンズ４ｂの最終レンズ面までの光軸上での距離
【００１７】
また、本実施形態に係る望遠鏡１において、観察像の明るさは左眼光学系５ａ及び右眼光学系５ｂに備えられた接眼光学系１０ａ，１０ｂの瞳径の大きさによって決まる。通常、人間の瞳の大きさは明るい環境において直径２ｍｍ程度と言われており、本望遠鏡１の接眼光学系１０ａ，１０ｂの瞳径が人間の瞳径よりも小さければ、観察像は物体を裸眼で見た場合よりも暗くなり、これが極端になれば本望遠鏡１の使用は困難になってしまう。
【００１８】
そこで本実施形態に係る望遠鏡１の正立リレー光学系４は、以下の条件式（１）を満足するように構成されている。条件式（１）は、正立リレー光学系４を対物光学系２に極力近づけて配置（一次像面Ａと正立リレー光学系４の最終レンズ面との間隔を極力小さく）しながら、観察像の明るさを十分に確保するための条件式である。
【００１９】
条件式（１）  β≦２／３・ｆｅ／ｆｏ・φｏ
ただし、
β  ：正立リレー光学系４の倍率
ｆｏ：対物光学系２の焦点距離
φｏ：対物光学系２の入射瞳径（有効径）
ｆｅ：接眼光学系１０ａ，１０ｂの焦点距離
以下に、条件式（１）の導出を説明する。
一般に、望遠鏡の瞳径（φｅ）は、望遠鏡の倍率をｍとすると以下の式で表される。
（２）  φｅ＝φｏ／ｍ
また、望遠鏡の倍率ｍは、よく知られるように、
（３）  ｍ＝ｆｏ／ｆｅ
で表されるため、式（２）は、
（４）  φｅ＝φｏ・ｆｅ／ｆｏ
本発明の場合、対物光学系の焦点距離は、対物光学系の焦点距離に正立リレー光学系４の倍率を乗じたものが上記式（４）のｆｏに相当する。したがって、本発明の光学系における瞳径φｅは、
（５）  φｅ＝φｏ・ｆｅ／（ｆｏ・β）
前述したように瞳径は極端に眼の瞳径より小さくなることは望ましくなく、２ｍｍ以上であることが望ましいが、昼間に使用される測量用の望遠鏡では瞳径が１．５ｍｍのものでも視力の低下が少ないとして使用されていることから、φｅを１．５とすると、
（６）  １．５≦φｏ・ｆｅ／（ｆｏ・β）
これをリレー光学系の倍率βについて書き直すと、式（１）が得られる。
（１）  β≦２／３・ｆｅ／ｆｏ・φｏ
なお、快適に使用するには瞳径を２ｍｍ以上として、
（１ａ）  β≦１／２・ｆｅ／ｆｏ・φｏ
とすることが望ましい。
【００２０】
以上、本実施形態によれば、単一の対物光学系２で形成した物体の像を双眼観察可能で、操作性が良く、像の明るさを維持しながら全長の短縮化を十分に図った望遠鏡１を実現することができる。
【００２１】
（第２実施形態）
本実施形態及び以下の各実施形態に係る望遠鏡について、上記第１実施形態と同様の構成の部分には同じ符号を付してその説明を省略し、異なる構成の部分について詳細に説明する。
図３は、本発明の第２実施形態に係る望遠鏡の構成を示す側面図である。
本実施形態に係る望遠鏡２０は、上記第１実施形態に係る望遠鏡１に備えられた光路偏向光学系３と異なる構成の光路偏向光学系２１を備えてなる。
【００２２】
図３に示すように本実施形態に係る望遠鏡２０の光路偏向光学系２１は、対物光学系２からの光を垂直（図１上方）に反射する第１全反射プリズム２１ａと、該第１全反射プリズム２１ａからの光を物体側へ向かって垂直（図１左方）に反射する第２全反射プリズム２１ｂと、該第２全反射プリズム２１ｂからの光を第１全反射プリズム２１ａの射出光軸と平行な方向（図１上方）へ反射しさらに対物光学系２の光軸と平行な方向（図１右方）へ反射する第３全反射プリズム２１ｃとからなる。
【００２３】
斯かる構成により本実施形態に係る望遠鏡２０は、上記第１実施形態と同様の効果を奏し、また単一の全反射プリズム２１ａ，２１ｂ，２１ｃからなる光路偏向光学系２１を備えることで反射膜で反射させた場合よりも、可視波長域全体での光量の減衰を少なくすることができるため、物体のより明るい像を観察することが可能となる。
なお、本実施形態に係る望遠鏡２０の光路偏向光学系２１は、全反射プリズムのみで構成されているが、これに限られずミラーと全反射プリズムとを組み合わせて構成することも勿論可能である。
【００２４】
（第３実施形態）
図４は、本発明の第３実施形態に係る望遠鏡の構成を示す側面図である。
本実施形態に係る望遠鏡３０は、上記第２実施形態と同様の光路偏向光学系２１を備えており、図４に示すように第２全反射プリズム２１ｂと第３全反射プリズム２１ｃとの間の光路中に第２正立リレーレンズ４ｂを配置し、上記各実施形態に比して第２全反射プリズム２１ｂから第３全反射プリズム２１ｃまでの距離ＬＡ３を大きく確保している。
斯かる構成により本実施形態に係る望遠鏡３０は、上記第２実施形態と同様の効果を奏し、また光路分割プリズム７以降の光学部材を第３全反射プリズム２１ｃへより近づけて配置することができるため、さらなる全長の短縮化を図ることができる。
【００２５】
（第４実施形態）
図５は、本発明の第４実施形態に係る望遠鏡の構成を示す側面図である。
本実施形態に係る望遠鏡４０は、上記第２実施形態と同様の光路偏向光学系２１を備えており、図５に示すように第３全反射プリズム２１ｃが、第２全反射プリズム２１ｂからの光を第１全反射プリズム２１ａの射出光軸と平行な方向（上記第２実施形態とは反対に図１下方）へ反射しさらに対物光学系２の光軸と平行な方向（図１右方）へ反射するように配置されている。
斯かる構成により本実施形態に係る望遠鏡４０は、上記第２実施形態と同様の効果を奏し、また第１全反射プリズム２１ａと第２全反射プリズム２１ｂとの間の光路と第３全反射プリズム２１ｃの射出光軸とが交差するようにすることで第３全反射プリズム２１ｃの射出光軸を対物光学系２の光軸に対してより近づけることができる。したがって左眼光学系５ａ及び右眼光学系５ｂの各接眼光学系１０ａ，１０ｂの光軸と対物光学系２の光軸との距離を小さくすることができるため、本望遠鏡による観察と裸眼視による観察における視差を低減することができ、使用者が狙った物体に望遠鏡の視野を合わせやすくすることができる。
【００２６】
（第５実施形態）
図７及び図８は、本発明の第５実施形態に係る望遠鏡の構成を示す側面図及び上面図である。
本実施形態に係る望遠鏡５０は、上記各実施形態に係る望遠鏡に備えられた光路偏向光学系とは異なる構成の光路偏向光学系５１を備えてなる。
図７に示すように本実施形態に係る望遠鏡５０の光路偏向光学系５１は、対物光学系２からの光を垂直（図７下方）に反射する第１ミラー５１ａと、該第１ミラー５１ａからの光を物体側へ向かって垂直（図７左方）に反射する第２ミラー５１ｂと、該第２ミラー５１ｂからの光を第１ミラー５１ａの反射光軸と平行な方向（図７上方）へ反射する第３ミラー５１ｃと、該第３ミラー５１ｃからの光を対物光学系２の光軸と平行な方向（図７右方）へ反射する第４ミラー５１ｄとからなる。
また光路偏向光学系５１は、第３ミラー５１ｃと第４ミラー５１ｄとの距離ＬＡ４を、第１ミラー５１ａと第２ミラー５１ｂとの距離（ＬＡ１＋ＬＡ２）よりも大きく設定することで、対物光学系２と第１ミラー５１ａとの間の光路と第３ミラー５１ｃと第４ミラー５１ｄとの間の光路とが略垂直に交差するミラー配置としている。
【００２７】
斯かる構成により本実施形態に係る望遠鏡５０は、上記第１実施形態と同様の効果を奏することができる。また、前述のように第１ミラー５１ａと第２ミラー５１ｂとの距離（ＬＡ１＋ＬＡ２）よりも第３ミラー５１ｃと第４ミラー５１ｄとの距離ＬＡ４を大きくすることで、第２ミラー５１ｂと第３ミラー５１ｃとの距離ＬＡ３を小さくすることができる。これにより本実施形態に係る望遠鏡５０では、光路偏向光学系５１を対物光学系２から十分に離して配置することが可能となる。このことは、本望遠鏡５０を製造するにあたり、対物光学系２を支持する支持部品と光路偏向光学系５１を支持する支持部品との物理的な干渉を防止することに有利であり、また対物光学系２にズーム機構や防振機構を組み込む場合や対物光学系２として交換レンズを切替可能に用いる構成とする場合の適用性にも優れている。
【００２８】
（第６実施形態）
図９は、本発明の第６実施形態に係る望遠鏡の構成を示す側面図である。
本実施形態に係る望遠鏡６０は、上記各実施形態に係る望遠鏡に備えられた光路偏向光学系とは異なる構成の光路偏向光学系６１を備えてなる。
図９に示すように本実施形態に係る望遠鏡６０の光路偏向光学系６１は、対物光学系２からの光を垂直（図９下方）に反射する第１全反射プリズム６１ａと、該第１全反射プリズム６１ａからの光を物体側へ向かって垂直（図９左方）に反射しさらに第１全反射プリズム６１ａの射出光軸と平行な方向（図９上方）へ反射する第２全反射プリズム６１ｂと、該第２全反射プリズム６１ｂからの光を対物光学系２の光軸と平行な方向（図９右方）へ反射する第３全反射プリズム６１ｃとからなる。
また光路偏向光学系６１は、第２全反射プリズム６１ｂと第３全反射プリズム６１ｃとの距離を、第１全反射プリズム６１ａと第２全反射プリズム６１ｂとの距離よりも大きく設定することで、対物光学系２と第１全反射プリズム６１ａとの間の光路と第２全反射プリズム６１ｂと第３全反射プリズム６１ｃとの間の光路とが略垂直に交差するプリズム配置としている。
【００２９】
斯かる構成により本実施形態に係る望遠鏡６０は、上記第５実施形態と同様の効果を奏することができる。また、単一の全反射プリズム６１ａ，６１ｂ，６１ｃからなる光路偏向光学系６１を備えることで、反射膜（ミラー）で反射させた場合よりも可視波長域全体での光量の減衰を少なくすることができるため、物体のより明るい像を観察することが可能となる。
なお、本実施形態に係る望遠鏡６０の光路偏向光学系６１は、全反射プリズムのみで構成されているが、これに限られずミラーと全反射プリズムとを組み合わせて構成することも勿論可能である。
【００３０】
（第７実施形態）
図１０は、本発明の第７実施形態に係る望遠鏡の構成を示す側面図である。
本実施形態に係る望遠鏡７０は、上記各実施形態に係る望遠鏡に備えられた光路偏向光学系とは異なる構成の光路偏向光学系７１を備えてなる。
図１０に示すように本実施形態に係る望遠鏡７０の光路偏向光学系７１は、対物光学系２からの光を垂直（図１０下方）に反射する全反射プリズム７１ａと、該全反射プリズム７１ａからの光を物体側へ向かって垂直（図１０左方）に反射する第１ミラー７１ｂと、該第１ミラー７１ｂからの光を入射光軸と射出光軸とのなす角が鈍角となるように物体側斜め方向（図１０斜め上方）へ反射する第２ミラー７１ｃと、該第２ミラー７１ｃからの光を対物光学系２の光軸と平行な方向（図１０右方）へ反射する第３ミラー７１ｄとからなる。
【００３１】
斯かる構成により本実施形態に係る望遠鏡７０は、上記第５実施形態と同様の効果を奏することができる。また、前述のように第１ミラー７１ｂからの光を第２ミラー７１ｃによって物体側斜め方向へ反射させることによって、対物光学系２と全反射プリズム７１ａとの間の光路と第２ミラー７１ｃと第３ミラー７１ｄとの間の光路とが斜めに交差するミラー配置としている。これにより、上記第５実施形態における第３ミラー５１ｃと第４ミラー５１ｄとの距離ＬＡ４に比して、第２ミラー７１ｃと第３ミラー７１ｄとの距離をより大きく確保しており、さらなる全長の短縮化を実現することができる。
【００３２】
以上、上記各実施形態によれば、単一の対物光学系で形成した物体の像を双眼観察可能な望遠鏡を実現することができる。
なお、上記各実施形態に係る望遠鏡において、光路偏向光学系３の第１ミラー３ａ（或いは光路偏向光学系２１の第１全反射プリズム２１ａ、光路偏向光学系５１の第１ミラー５１ａ、光路偏向光学系６１の第１全反射プリズム６１ａ、光路偏向光学系７１の全反射プリズム７１ａ）をハーフミラー又はクイックリターンミラーとし、さらにこの第１ミラー３ａの透過光路上に形成される一次像面上に受光素子を配置すれば、オートフォーカス光学系やデジタルカメラ光学系を構成することもできる。
また、上記各実施形態に係る望遠鏡において、正立リレー光学系４の第１正立リレーレンズ４ａは、上述のように対物光学系２からの光束を第２正立リレーレンズ４ｂへ有効に導き、第２正立リレーレンズ４ｂの小型化を図る効果を奏している。しかしながら第１正立リレーレンズ４ａは必須のものではなく、これを省略して全長のさらなる短縮化を図ることも可能である。
【００３３】
また、上記各実施形態に係る望遠鏡の対物光学系２に、ズーム機構又は防振機構を組み込むこともできる。例えば双眼鏡は、対物光学系と正立プリズムと接眼光学系とからなる一対の接眼光学系を眼幅分だけ離し独立に備えてなる。このため、双眼鏡の各対物光学系をズームレンズとした場合には、ズーミングに際してズームレンズどうしに僅かな移動誤差が生じれば、これが接眼光学系によって拡大され、観察像に悪影響を及ぼすこととなってしまう。したがって、各ズームレンズのズーム機構には非常に高い駆動精度と調整が求められ、その結果重量化や高額化を招くこととなってしまう。なお、このことは双眼鏡の各対物光学系の１つの光学素子を防振レンズとした場合においても同様である。これに対して、上記各実施形態に係る望遠鏡は上述のように単一の対物光学系２を備えた構成であるため、ズーム機構や防振機構を組み込む場合でも、前述のような駆動精度や調整を必要とせず、重量化や高額化を招くことがないという利点がある。なお、上記各実施形態に係る望遠鏡は、対物光学系２として例えばカメラ用のズームレンズや防振光学系を搭載することもできる。
【図面の簡単な説明】
【００３４】
【図１】本発明の第１実施形態に係る望遠鏡の構成を示す上面図である。
【図２】本発明の第１実施形態に係る望遠鏡の構成を示す側面図である。
【図３】本発明の第２実施形態に係る望遠鏡の構成を示す側面図である。
【図４】本発明の第３実施形態に係る望遠鏡の構成を示す側面図である。
【図５】本発明の第４実施形態に係る望遠鏡の構成を示す側面図である。
【図６】本発明の第１実施形態に係る望遠鏡から光路偏向光学系を取り除いた様子を示す参照図である。
【図７】本発明の第５実施形態に係る望遠鏡の構成を示す側面図である。
【図８】本発明の第５実施形態に係る望遠鏡の構成を示す上面図である。
【図９】本発明の第６実施形態に係る望遠鏡の構成を示す側面図である。
【図１０】本発明の第７実施形態に係る望遠鏡の構成を示す側面図である。
【符号の説明】
【００３５】
１，２０，３０，４０，５０，６０，７０      望遠鏡
２      対物光学系
３，２１，５１，６１，７１      光路偏向光学系
４      正立リレー光学系
５      双眼光学系
５ａ    左眼光学系
５ｂ    右眼光学系
６      筐体
７      光路分割プリズム
１０ａ，１０ｂ      接眼光学系
Ａ      一次像（一次像面）
Ｂ      二次像（二次像面）
【図１】
0005062008.tif 000002
【図２】
0005062008.tif 000003
【図３】
0005062008.tif 000004
【図４】
0005062008.tif 000005
【図５】
0005062008.tif 000006
【図６】
0005062008.tif 000007
【図７】
0005062008.tif 000008
【図８】
0005062008.tif 000009
【図９】
0005062008.tif 000010
【図１０】
0005062008.tif 000011