(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
所定の周波数帯域内に複数設けられた第１無線チャンネルの１つを使用すると共に、所定の周期でその使用する第１無線チャンネルを変更しながら無線通信を行う第１無線通信手段と、
その第１無線通信手段により用いられる前記所定の周波数帯域内に設けられた第２無線チャンネルを使用して無線通信を行う外部装置によって発せられ、その外部装置により実行される前記第２無線チャンネルを使用する無線通信の期間に関する期間情報を含む信号を受信する受信手段と、
その受信手段により受信された信号に含まれる前記期間情報に基づき、前記外部装置が前記第２無線チャンネルを使用して無線通信を行う期間中は、前記第２無線チャンネルと周波数帯域の重複する第１無線チャンネルの使用を回避しながら、前記第１無線通信手段により使用される第１無線チャンネルを変更するように前記第１無線通信手段による無線通信を制御する無線通信制御手段とを備えることを特徴とする無線通信装置。
【請求項２】
前記第１無線通信手段により用いられる前記所定の周波数帯域内に設けられた前記第２無線チャンネルを使用して無線通信を行う第２無線通信手段と、
その第２無線通信手段により前記第２無線チャンネルを使用して無線通信が行われる期間に関する情報を前記無線通信制御手段に通知する通知手段とを備え、
前記無線通信制御手段は、前記通知手段により通知される前記第２無線通信手段により前記第２無線チャンネルを使用して無線通信が行われる期間に関する情報と、前記受信手段により受信された信号に含まれる前記期間情報とに基づいて、前記第１無線通信手段による無線通信を制御することを特徴とする請求項１に記載の無線通信装置。
【請求項３】
前記受信手段は、前記第１無線通信手段と前記第２無線通信手段とにそれぞれ設けられ、前記第１無線通信手段に設けられた前記受信手段と前記第２無線通信手段に設けられた前記受信手段とで、前記外部装置によって発せられた前記期間情報を含む信号を別々に受信することを特徴とする請求項２に記載の無線通信装置。
【請求項４】
所定の周波数帯域内に複数設けられた第１無線チャンネルの１つを使用すると共に、所定の周期でその使用する第１無線チャンネルを変更しながら無線通信を行う第１無線通信手段と、
その第１無線通信手段により用いられる前記所定の周波数帯域内に複数設けられた第２無線チャンネルのうち、それぞれ異なる一の第２無線チャンネルを使用して無線通信を行う複数の外部装置によって各々発せられ、その外部装置が前記一の第２無線チャンネルを使用して無線通信を行う期間に関する期間情報を含む信号をそれぞれ受信する受信手段と、
その受信手段により受信された前記複数の外部装置の各々により発せられた信号にそれぞれ含まれる前記期間情報に基づき、所定数以上の前記第２無線チャンネルが前記複数の外部装置による無線通信によって使用される期間中は、無線通信によって送信すべきデータを複数回繰り返して送信するように前記第１無線通信手段による無線通信を制御し、前記所定数未満の前記第２無線チャンネルが前記複数の外部装置による無線通信によって使用される期間中は、その複数の外部装置による無線通信によって使用される全ての前記第２無線チャンネルと周波数帯域の重複する第１無線チャンネルの使用を回避しながら、前記第１無線通信手段により使用される第１無線チャンネルを変更するように前記第１無線通信手段による無線通信を制御する無線通信制御手段とを備えることを特徴とする無線通信装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、無線通信装置に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、無線通信を介してデータ通信や通話を行う通信装置が知られている。この種の通信装置では、データ通信や通話に使用される無線通信の通信方式が異なっていても、無線通信で使用される周波数帯域が重複している場合がある。例えば、データ通信を目的とした無線ＬＡＮ（Ｌｏｃａｌ  Ａｒｅａ  Ｎｅｔｗｏｒｋ）と、通話を目的としたデジタルコードレス電話（以下、「ＤＣＬ（Ｄｉｇｉｔａｌ  Ｃｏｒｄｌｅｓｓ）」と称する）とは、共に２．４ＧＨｚ帯という同一の周波数帯域を使用する。
【０００３】
ここで、図８を参照して、無線ＬＡＮ及びＤＣＬで使用される周波数帯域及び周波数チャンネルについて説明する。図８は、無線ＬＡＮ及びＤＣＬで使用される周波数帯域及び周波数チャンネルを示した概略図である。
【０００４】
図８に示すように、無線ＬＡＮ及びＤＣＬの各通信方式は、いずれも２．４ＧＨｚから２．５ＧＨｚまでの周波数帯域（２．４ＧＨｚ帯）を使用している。そして、各々の通信方式において、周波数帯域内を複数分割したチャンネルが設定されている。なお、各々の通信方式におけるチャンネルを区別するために、以下、無線ＬＡＮで使用されるチャンネルを無線ＬＡＮチャンネルと称し、ＤＣＬで使用されるチャンネルをＤＣＬチャンネルと称する。
【０００５】
無線ＬＡＮでは、２．４ＧＨｚから２．５ＧＨｚまでの周波数帯域が１４の無線ＬＡＮチャンネル（ｗｃｈ１〜ｗｃｈ１４）に分けられている。そして、無線ＬＡＮでは、１４の無線ＬＡＮチャンネルのうち、１つの無線ＬＡＮチャンネルが継続して使用される。
【０００６】
一方、ＤＣＬでは、２．４ＧＨｚから２．５ＧＨｚまでの周波数帯域が８９のチャンネル（ｃｈ１〜ｃｈ８９）に分けられている。そして、ホッピング周期と称される所定の周期（例えば、約１／１００秒）毎に、使用されるＤＣＬチャンネルが変更（ホッピング）される。ＤＣＬでは、このホッピングを行うために、例えば４５チャンネル分のＤＣＬチャンネルを確保する必要がある。
【０００７】
ここで、上述したような通信方式が２以上混在するような状況下では、同一の周波数帯域が各々の通信方式によって使用されるので、各々の通信方式の間で電波干渉が生ずる恐れがある。これに対し、特許文献１には、２．４ＧＨｚ帯を使用する通信方式の１つであるＢｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）によって無線通信を行うＢｌｕｅｔｏｏｔｈモジュール１１側で、無線ＬＡＮモジュール２１のキャリア（信号を搬送する電波）の存在を検出し、そのキャリアの存在が検出された無線チャンネルがＢｌｕｅｔｏｏｔｈモジュール１１で使用されるのを回避することで、電波干渉が生ずるのを防止する技術が記載されている。
【特許文献１】特開２００２−１９８８６８号公報（段落第「００１４」等）
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
さて、ＤＣＬにおいて無線通信を行う場合に電波干渉が生ずると、通信中の音声データにエラーが混入したり、音声データが受信できないといった問題が発生し、それが雑音や音途切れ等の原因となって、音声品質が低下する。そこで、上述した特許文献１に記載されている技術をＤＣＬに適応し、ＤＣＬ側で他の無線通信方式によるキャリアの存在を検出して、キャリアの存在が検出されたＤＣＬチャンネルがＤＣＬによって使用されるのを回避することで、電波干渉が発生するのを防止することが考えられる。
【０００９】
しかしながら、特許文献１に記載された技術では、他の無線通信方式によるキャリアがＤＣＬによって検出されるまでは、他の無線通信方式で使用される無線チャンネルをＤＣＬチャンネルとしてＤＣＬが使用する可能性があり、ＤＣＬと他の無線通信方式との間の電波干渉を確実に防止できないという問題点があった。
【００１０】
本発明は、上述した問題点を解決するためになされたものであり、電波干渉の生ずるチャンネルが存在する環境下であっても、確実に電波干渉の影響を抑えることができる無線通信装置を提供することを目的としている。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
この目的を達成するために、請求項１に記載の無線通信装置は、所定の周波数帯域内に複数設けられた第１無線チャンネルの１つを使用すると共に、所定の周期でその使用する第１無線チャンネルを変更しながら無線通信を行う第１無線通信手段と、その第１無線通信手段により用いられる前記所定の周波数帯域内に設けられた第２無線チャンネルを使用して無線通信を行う外部装置によって発せられ、その外部装置により実行される前記第２無線チャンネルを使用する無線通信の期間に関する期間情報を含む信号を受信する受信手段と、その受信手段により受信された信号に含まれる前記期間情報に基づき、前記外部装置が前記第２無線チャンネルを使用して無線通信を行う期間中は、前記第２無線チャンネルと周波数帯域の重複する第１無線チャンネルの使用を回避しながら、前記第１無線通信手段により使用される第１無線チャンネルを変更するように前記第１無線通信手段による無線通信を制御する無線通信制御手段とを備える。
【００１２】
【００１３】
【００１４】
【００１５】
請求項２に記載の無線通信装置は、請求項１に記載の無線通信装置において、前記第１無線通信手段により用いられる前記所定の周波数帯域内に設けられた前記第２無線チャンネルを使用して無線通信を行う第２無線通信手段と、その第２無線通信手段により前記第２無線チャンネルを使用して無線通信が行われる期間に関する情報を前記無線通信制御手段に通知する通知手段とを備え、前記無線通信制御手段は、前記通知手段により通知される前記第２無線通信手段により前記第２無線チャンネルを使用して無線通信が行われる期間に関する情報と、前記受信手段により受信された信号に含まれる前記期間情報とに基づいて、前記第１無線通信手段による無線通信を制御する。
【００１６】
請求項３に記載の無線通信装置は、請求項２に記載の無線通信装置において、前記受信手段は、前記第１無線通信手段と前記第２無線通信手段とにそれぞれ設けられ、前記第１無線通信手段に設けられた前記受信手段と前記第２無線通信手段に設けられた前記受信手段とで、前記外部装置によって発せられた前記期間情報を含む信号を別々に受信する。
【００１７】
請求項４に記載の無線通信装置は、所定の周波数帯域内に複数設けられた第１無線チャンネルの１つを使用すると共に、所定の周期でその使用する第１無線チャンネルを変更しながら無線通信を行う第１無線通信手段と、その第１無線通信手段により用いられる前記所定の周波数帯域内に複数設けられた第２無線チャンネルのうち、それぞれ異なる一の第２無線チャンネルを使用して無線通信を行う複数の外部装置によって各々発せられ、その外部装置が前記一の第２無線チャンネルを使用して無線通信を行う期間に関する期間情報を含む信号をそれぞれ受信する受信手段と、その受信手段により受信された前記複数の外部装置の各々により発せられた信号にそれぞれ含まれる前記期間情報に基づき、所定数以上の前記第２無線チャンネルが前記複数の外部装置による無線通信によって使用される期間中は、無線通信によって送信すべきデータを複数回繰り返して送信するように前記第１無線通信手段による無線通信を制御し、前記所定数未満の前記第２無線チャンネルが前記複数の外部装置による無線通信によって使用される期間中は、その複数の外部装置による無線通信によって使用される全ての前記第２無線チャンネルと周波数帯域の重複する第１無線チャンネルの使用を回避しながら、前記第１無線通信手段により使用される第１無線チャンネルを変更するように前記第１無線通信手段による無線通信を制御する無線通信制御手段とを備える。
【００１８】
【発明の効果】
【００１９】
請求項１に記載の無線通信装置によれば、外部装置による無線通信によって第２無線チャンネルが使用される期間を予め認識することができる。そして、予め認識された第２無線チャンネルが使用される期間中は、第１無線通信手段による無線通信によって使用される第１無線チャンネルの周波数帯域が、外部装置による無線通信によって使用される第２無線チャンネルの周波数帯域と重複するのを防ぐことができる。よって、その期間中、第１無線通信手段による無線通信において、第２無線チャンネルとの間で生じる電波干渉の影響を確実に抑えることができるという効果がある。
【００２０】
【００２１】
【００２２】
【００２３】
【００２４】
請求項２に記載の無線通信装置によれば、請求項１に記載の無線通信装置の奏する効果に加えて、次の効果を奏する。すなわち、無線通信装置に設けられた第２無線通信手段による無線通信によって第２無線チャンネルが使用される期間も予め認識し、その期間中は、第１無線通信手段による無線通信において、第２無線チャンネルとの間で生じる電波干渉の影響を確実に抑えることができるという効果がある。また、通知手段が設けられることにより、第２無線通信手段によって発せられた信号を受信手段によって受信しなくても、第２無線通信手段により第２無線チャンネルを使用して無線通信が行われる期間が容易に且つ確実に認識できるという効果がある。
【００２５】
請求項３に記載の無線通信装置によれば、請求項２に記載の無線通信装置の奏する効果に加えて、次の効果を奏する。すなわち、外部装置によって発せられた信号の取りこぼしを少なくすることができ、外部装置による無線通信によって第２無線チャンネルが使用される期間を、より正確に予め認識することができるという効果がある。
【００２６】
請求項４に記載の無線通信装置によれば、複数の外部装置による無線通信によって第２無線チャンネルが使用される期間を、その使用される第２無線チャンネル数と共に、予め認識することができる。そして、所定数以上の第２無線チャンネルが使用されていると予め認識された期間中、これらの第２無線チャンネルの影響で、第１無線通信手段による無線通信において電波干渉の生じない第１無線チャンネルを確保することが困難な状況であっても、送信すべきデータが複数回繰り返して送信されることによって、電波干渉による通信エラーを可能な限り少なくすることができる。
【００２７】
一方、所定数未満の第２無線チャンネルが使用されていると予め認識された期間中であっても、第２無線チャンネルとの間で電波干渉の生じない第１無線チャンネルが比較的多数存在するため、このような第１無線チャンネルを使用しながら、第１無線通信手段による無線通信を行うことができる。このように、予め認識された第２無線チャンネルが使用される期間と、その使用中の第２無線チャンネル数とに基づき、電波干渉の起こりにくい第１無線チャンネルの多さに応じて、第１無線通信手段による無線通信がより適した方法となるように制御することができる。よって、第１無線通信手段による無線通信において電波干渉の影響が生じるのをより確実に抑制することができるという効果がある。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２８】
以下、本発明の好ましい実施形態について、添付図面を参照して説明する。図１は、本発明の一実施形態における無線通信システムを有した多機能周辺装置（以下、「ＭＦＰ（Ｍｕｌｔｉ  Ｆｕｎｃｔｉｏｎ  Ｐｅｒｉｐｈｅｒａｌ）」と称する）１の電気的構成を示したブロック図である。
【００２９】
このＭＦＰ１は、アクセスポイント５１との間で無線通信２００を行い、アクセスポイント５１に接続されたＬＡＮ（Ｌｏｃａｌ  Ａｒｅａ  Ｎｅｔｗｏｒｋ）５００にアクセスする無線ＬＡＮ機能、ＭＦＰ１とデジタルコードレス子機６１（以下、「ＤＣＬ子機６１」と称する）との間で無線通信３００を行いながら通話を行うデジタルコードレス電話（ＤＣＬ）機能、電話回線網１００を介して外部の電話機３と通話を行う一般電話機能を有する多機能周辺装置である。ＭＦＰ１がＤＣＬ機能を動作させる場合、ＭＦＰ１はＤＣＬ子機６１の親機として機能する。
【００３０】
無線ＬＡＮによる無線通信２００とＤＣＬによる無線通信３００とは、いずれも２．４ＧＨｚ帯（２．４ＧＨｚ〜２．５ＧＨｚ）の周波数帯域を使用して無線通信を行う（図８参照）。そして、無線ＬＡＮによる無線通信２００は、２．４ＧＨｚ帯を１４の無線ＬＡＮチャンネル（ｗｃｈ１〜ｗｃｈ１４）に分割し、そのうちの一の無線ＬＡＮチャンネルを利用して、直接拡散方式により無線通信を行う。一方、ＤＣＬによる無線通信３００は、２．４ＧＨｚ帯を８９のＤＣＬチャンネル（ｃｈ１〜ｃｈ８９）に分割し、このうち４５のＤＣＬチャンネルの間を所定の周期（ホッピング周期：１／１００秒）毎にホッピングする、周波数ホッピング方式によって無線通信を行う。
【００３１】
また、ＭＦＰ１の周辺では、無線通信２００、無線通信３００だけでなく、アクセスポイント５１が、ＭＦＰ１とは別のパーソナルコンピュータ（以下、「ＰＣ（Ｐｅｒｓｏｎａｌ  Ｃｏｍｐｕｔｅｒ）」と称する）２との間で無線ＬＡＮによる無線通信４００を行うと共に、他のアクセスポイント（図示せず）とＰＣ（図示せず）との間でも無線ＬＡＮによる無線通信が行われている。
【００３２】
即ち、複数の無線ＬＡＮによる無線通信によって、２．４ＧＨｚ帯の周波数帯域に設けられた無線ＬＡＮチャンネル（図８参照）が使用される。これにより、無線ＬＡＮチャンネルと同じ２．４ＧＨｚ帯に設けられた複数のＤＣＬチャンネルの中に、無線ＬＡＮチャンネルとの間で電波干渉の生ずるＤＣＬチャンネルが存在する。ＭＦＰ１は、このような環境下であっても、確実に電波干渉の影響を抑えながら、ＤＣＬ機能による無線通信３００を良好に行うことができるように構成されている。
【００３３】
ここで、図２を参照して、本実施形態におけるＭＦＰ１の動作原理について説明する。
図２は、ＭＦＰ１の動作原理を説明する説明図であり、図１に示したＰＣ２、アクセスポイント５１、ＭＦＰ１、他のアクセスポイント（図示せず）、および他のＰＣ（図示せず）のそれぞれにおいて、無線通信を行う場合に送受信される信号や内部の状態を、図面左側から右側に向けて示した時間軸に沿って示している。また、ＭＦＰ１については、無線ＬＡＮ機能およびＤＣＬ機能に分けて、送受信される信号や内部の状態をそれぞれ示している。
【００３４】
図２の例において、期間Ａには、ＰＣ２とアクセスポイント５１との間で、無線ＬＡＮチャンネル「ｗｃｈ１」を使用して無線ＬＡＮによる無線通信４００が行われる場合について示している。この場合、まず、ＰＣ２からアクセスポイント５１に対して、ＲＴＳ（Ｒｅｑｕｅｓｔ  ｔｏ  Ｓｅｎｄ）信号が送信される。このＲＴＳ信号は、ＰＣ２からアクセスポイント５１に対してデータの送信を要求する信号であり、アクセスポイント５１がこのＲＴＳ信号を受信すると、データの受信準備を行う。
【００３５】
アクセスポイント５１において受信準備が完了すると、そのことをＰＣ２に通知するＣＴＳ（Ｃｌｅａｒ  ｔｏ  Ｓｅｎｄ）信号が、アクセスポイント５１からＰＣ２に対して送信される。そして、ＰＣ２はＣＴＳ信号を受信すると、無線ＬＡＮチャンネル「ｗｃｈ１」を使用して、アクセスポイント５１に対してデータの送信を行う。その後、アクセスポイント５１において、正常にデータが受信されると、ＡＣＫ（Ａｃｋｎｏｗｌｅｄｇｍｅｎｔ）信号がアクセスポイント５１からＰＣ２に送信され、ＰＣ２とアクセスポイント５１との間のデータの送受信が完了する。
【００３６】
ここで、ＲＴＳ信号には、データの送受信を行うために一の無線ＬＡＮチャンネルを使用して無線通信を行う予定期間を示すデュレーション（期間）情報が含まれている。一般的に、このデュレーション情報は、一の無線ＬＡＮチャンネルを使用する複数の無線ＬＡＮによる無線通信の間で、無線通信の衝突が生じるのを防止するために使用される。
【００３７】
例えば、アクセスポイント５１との間で無線ＬＡＮによる無線通信を行うＰＣ２以外の装置（図２の例では、ＭＦＰ１）がＰＣ２から送信されたＲＴＳ信号を受信すると、ＭＦＰ１の無線ＬＡＮ機能は、ＲＴＳ信号に含まれるデュレーション情報に基づき、ＰＣ２が無線ＬＡＮチャンネル「ｗｃｈ１」を使用して無線ＬＡＮによる無線通信４００を行う予定期間中は、アクセスポイント５１との間の無線通信２００を禁止する期間（無線通信禁止期間）となる。これにより、ＰＣ２とアクセスポイント５１との間で無線ＬＡＮによる無線通信４００が行われている間、ＭＦＰ１とアクセスポイント５１との間で行われる無線ＬＡＮによる無線通信２００と衝突することが避けられる。尚、ここで、無線ＬＡＮによる無線通信が行われるとは、データの送受信が無線ＬＡＮによる無線通信よって行われることを指す。また、以下の説明においても同様である。
【００３８】
一方、本実施形態におけるＭＦＰ１では、ＲＴＳ信号に含まれるデュレーション情報を、ＤＣＬによる無線通信３００を制御するためにも使用する。例えば、図２に示した期間Ａでは、ＭＦＰ１がＰＣ２によって送信されたＲＴＳ信号を受信すると、ＭＦＰ１のＤＣＬ機能は、ＲＴＳ信号に含まれるデュレーション情報に基づき、ＰＣ２が無線ＬＡＮチャンネル「ｗｃｈ１」を使用して無線ＬＡＮによる無線通信４００を行う予定期間中は、その無線ＬＡＮチャンネル「ｗｃｈ１」と同一の周波数帯域に設けられたＤＣＬチャンネル「ｃｈ１」〜「ｃｈ２５」（図８参照）の使用を回避しながら、他のＤＣＬチャンネルを使用してホッピングするように、ＤＣＬによる無線通信３００を制御する。
【００３９】
これにより、無線ＬＡＮによる無線通信４００とＤＣＬによる無線通信３００とによって、同一の周波数帯域を持つ無線ＬＡＮチャンネル及びＤＣＬチャンネルが同時に使用されることを防ぐことができる。また、無線ＬＡＮによる無線通信において発せられるＲＴＳ信号を利用して、それに含まれるデュレーション情報から、予めＰＣ２が無線ＬＡＮチャンネル「ｗｃｈ１」を使用して無線通信４００を行う予定期間を認識できると共に、その期間中、ＤＣＬによる無線通信３００において電波干渉が生じるのを確実に抑制できる。
【００４０】
次に、図２の例において、期間Ｂには、図１に示したＰＣ２とは別の「他のＰＣ」と、アクセスポイント５１とは別の「他のアクセスポイント」との間で、無線ＬＡＮチャンネル「ｗｃｈ１４」を使用して無線ＬＡＮによる無線通信が行われる場合について示している。この場合も、「他のＰＣ」から「他のアクセスポイント」に対して送信されたＲＴＳ信号を受けて、「他のアクセスポイント」から「他のＰＣ」に対してＣＴＳ信号が送信されると、「他のＰＣ」と「他のアクセスポイント」の間で、無線ＬＡＮチャンネル「ｗｃｈ１４」を使用したデータの送受信が無線ＬＡＮによる無線通信によって行われる。
【００４１】
ここで、「他のＰＣ」から送信される電波の受信可能範囲にＭＦＰ１が含まれず、「他のアクセスポイント」から送信される電波の受信可能範囲にＭＦＰ１が含まれる場合、「他のＰＣ」から送信されるＲＴＳ信号はＭＦＰ１で受信できないが、「他のアクセスポイント」から送信されるＣＴＳ信号はＭＦＰ１で受信することができる。そして、このＣＴＳ信号にも、ＲＴＳ信号と同じデュレーション（期間）情報が含まれている。
【００４２】
ＭＦＰ１では、このＣＴＳ信号に含まれるデュレーション情報も、ＤＣＬによる無線通信３００を制御するために使用する。例えば、図２に示した期間Ｂでは、ＭＦＰ１が「他のアクセスポイント」によって送信されたＣＴＳ信号を受信すると、ＭＦＰ１のＤＣＬ機能は、そのＣＴＳ信号に含まれるデュレーション情報に基づき、「他のＰＣ」が無線ＬＡＮチャンネル「ｗｃｈ１４」を使用して無線通信を行う予定期間中は、その無線ＬＡＮチャンネル「ｗｃｈ１４」と同一の周波数帯域に設けられたＤＣＬチャンネル「ｃｈ６５」〜「ｃｈ８９」（図８参照）の使用を回避しながら、他のＤＣＬチャンネルを使用してホッピングするように、ＤＣＬによる無線通信３００を制御する。
【００４３】
これにより、「他のＰＣ」が無線ＬＡＮチャンネル「ｗｃｈ１４」を使用して無線通信を行う予定期間中、ＤＣＬによる無線通信３００において電波干渉が生じるのを確実に抑制できる。
【００４４】
このように、ＭＦＰ１は、無線ＬＡＮによる無線通信において発せられるＣＴＳ信号を利用して、それに含まれるデュレーション情報から、予め「他のＰＣ」が無線ＬＡＮチャンネル「ｗｃｈ１４」を使用して無線通信を行う予定期間を認識できる。よって、この予定期間は、「他のＰＣ」から送信されたＲＴＳ信号を受信できなくても、「他のアクセスポイント」から送信されたＣＴＳ信号を受信することによって、認識することができるので、この予定期間をより正確に予め認識することができる。
【００４５】
更に、図２の例において、期間Ｃには、ＭＦＰ１の無線ＬＡＮ機能とアクセスポイント５１との間で、無線ＬＡＮチャンネル「ｗｃｈ１」を使用して無線ＬＡＮによる無線通信２００が開始された後に、「他のＰＣ」と「他のアクセスポイント」との間で、無線ＬＡＮチャンネル「ｗｃｈ１４」を使用して、無線ＬＡＮによる無線通信が開始される場合を示している。
【００４６】
この場合も、ＭＦＰ１の無線ＬＡＮ機能からアクセスポイント５１に対して送信されたＲＴＳ信号を受けて、アクセスポイント５１からＭＦＰ１に対してＣＴＳ信号が送信されると、ＭＦＰ１とアクセスポイント５１との間で、無線ＬＡＮチャンネル「ｗｃｈ１」を使用したデータの送受信が、無線ＬＡＮによる無線通信２００によって行われる。また、「他のＰＣ」から「他のアクセスポイント」に対して送信されたＲＴＳ信号を受けて、「他のアクセスポイント」から「他のＰＣ」に対してＣＴＳ信号が送信されると、「他のＰＣ」と「他のアクセスポイント」との間で、無線ＬＡＮチャンネル「ｗｃｈ１４」を使用したデータの送受信が、無線ＬＡＮによる無線通信によって行われる。
【００４７】
ここで、ＭＦＰ１の無線ＬＡＮ機能では、アクセスポイント５１に対して送信すべきＲＴＳ信号を生成すると、そのＲＴＳ信号に含めるデュレーション情報をＤＣＬ機能側に通知する。ＭＦＰ１のＤＣＬ機能は、この通知されたデュレーション情報を基に、ＤＣＬによる無線通信３００を制御する。
【００４８】
例えば、図２の期間Ｃの例では、無線ＬＡＮ機能側から通知されたデュレーション情報に基づき、ＭＦＰ１のＤＣＬ機能は、無線ＬＡＮ機能が無線ＬＡＮチャンネル「ｗｃｈ１」を使用して無線通信を行う予定期間中、無線ＬＡＮチャンネル「ｗｃｈ１」と同一の周波数帯域に設けられたＤＣＬチャンネル「ｃｈ１」〜「ｃｈ２５」（図８参照）の使用を回避しながら、他のＤＣＬチャンネルを使用してホッピングするように、ＤＣＬによる無線通信３００を制御する。これにより、無線ＬＡＮによる無線通信２００と、ＤＣＬによる無線通信３００とが、同一の周波数帯域を持つチャンネルを同時に使用することを防ぐことができる。
【００４９】
尚、ＭＦＰ１とアクセスポイント５１との間の無線ＬＡＮによる無線通信２００において、アクセスポイント５１からＭＦＰ１に対してＲＴＳ信号が送信される場合には、ＭＦＰ１の無線ＬＡＮ機能側が受信したＲＴＳ信号に含まれるデュレーション情報を、ＤＣＬ機能側に通知する。
【００５０】
このように、無線ＬＡＮによる無線通信２００によって無線ＬＡＮチャンネルの使用される予定期間が、無線ＬＡＮ機能側から通知されるので、ＭＦＰ１は、その予定期間を予め認識することができる。従って、その期間中、ＤＣＬによる無線通信３００において、無線ＬＡＮによる無線通信２００との間で生じる電波干渉の影響を確実に抑制できる。
【００５１】
また、無線ＬＡＮ機能側から予定期間が通知されるので、無線ＬＡＮによる無線通信２００で送受信されるＲＴＳ信号またはＣＴＳ信号を受信しなくても、ＭＦＰ１は、その無線通信２００によって無線ＬＡＮチャンネルの使用される予定期間を容易に且つ確実に認識することができる。
【００５２】
一方、ＭＦＰ１が「他のアクセスポイント」から送信されたＣＴＳ信号を受信すると、ＭＦＰ１のＤＣＬ機能は、そのＣＴＳ信号に含まれるデュレーション情報と、先にＭＦＰ１の無線ＬＡＮ機能から通知されたデュレーション情報とに基づき、無線ＬＡＮチャンネル「ｗｃｈ１」及び「ｗｃｈ１４」を使用して無線通信が行われる予定期間を認識する。そして、ここで認識される予定期間中は、送信すべきデータを複数回（本実施例では２回）繰り返しながら送信するマルチスロット送信を行うように、ＤＣＬによる無線通信３００を制御する。
【００５３】
このように、複数の無線ＬＡＮチャンネルが使用される予定期間中は、ＤＣＬによる無線通信３００において、送信すべきデータがマルチスロット送信される。これにより、その複数の無線ＬＡＮチャンネルと周波数帯域の重複するＤＣＬチャンネルを使用して、ＤＣＬによる無線通信が行われても、電波干渉による通信エラーを可能な限り少なくすることができる。よって、ＤＣＬによる無線通信３００のホッピングで使用する４５のＤＣＬチャンネルにおいて、電波干渉の生じないＤＣＬチャンネルを確保することが困難な状況であっても、電波干渉による通信エラーを可能な限り少なくすることができる。
【００５４】
なお、図２の期間Ｃにおいて、ＭＦＰ１の無線ＬＡＮによる無線通信が行われる予定期間が経過すると、ＭＦＰ１の周辺では、他のＰＣと他のアクセスポイントとの間で、無線ＬＡＮチャンネル「ｗｃｈ１４」を使用した無線ＬＡＮによる無線通信のみが行われる。よって、その無線通信の予定期間が経過するまで、ＭＦＰ１のＤＣＬ機能は、無線ＬＡＮチャンネル「ｗｃｈ１４」と同一の周波数帯域に設けられたＤＣＬチャンネル「ｃｈ６５」〜「ｃｈ８９」（図８参照）の使用を回避しながら、他のＤＣＬチャンネルを使用してホッピングするように、ＤＣＬによる無線通信３００を制御する。
【００５５】
これにより、ＭＦＰ１の周辺で１つの無線ＬＡＮチャンネルのみが無線ＬＡＮによる無線通信によって使用される場合には、電波干渉の生じないＤＣＬチャンネルが比較的多数存在するので、このようなＤＣＬチャンネルを使用しながら、ＤＣＬによる無線通信を行うことができる。よって、電波干渉が生じるのを確実に防止しながら、ホッピングによるＤＣＬチャンネルの変更を行うことができる。
【００５６】
このように、ＭＦＰ１の無線ＬＡＮ機能から通知されたデュレーション情報や、他の装置から送信されたＲＴＳ信号またはＣＴＳ信号に含まれるデュレーション情報によって、ＭＦＰ１は、無線ＬＡＮチャンネル毎にその無線ＬＡＮチャンネルが使用される予定期間をそれぞれ認識できる。そして、予め認識された予定期間中、その予定期間で使用される無線ＬＡＮチャンネルの数に応じて、ＤＣＬによる無線通信３００を制御することにより、ＤＣＬによる無線通信３００において電波干渉による影響を確実に抑制できる。
【００５７】
図１に戻り、次いで、ＭＦＰ１の詳細構成について説明する。ＭＦＰ１は、図１に示すように、ＣＰＵ（Ｃｅｎｔｒａｌ  Ｐｒｏｃｅｓｓｉｎｇ  Ｕｎｉｔ）１１、ＥＥＰＲＯＭ（Ｅｌｅｃｔｒｉｃａｌｌｙ  Ｅｒａｓａｂｌｅ  ａｎｄ  Ｐｒｏｇｒａｍｍａｂｌｅ  Ｒｅａｄ  Ｏｎｌｙ  Ｍｅｍｏｒｙ）１２、ＲＡＭ（Ｒａｎｄｏｍ  Ａｃｃｅｓｓ  Ｍｅｍｏｒｙ）１３、計時回路１４、操作ボタン１５、液晶ディスプレイ１６（以下、「ＬＣＤ（Ｌｉｑｕｉｄ  Ｃｒｙｓｔａｌ  Ｄｉｓｐｌａｙ）１６」と称する）、無線ＬＡＮ通信制御回路１７、デジタルコードレス通信制御回路１９（以下、「ＤＣＬ（Ｄｉｇｉｔａｌ  Ｃｏｒｄｌｅｓｓ）通信制御回路１９」と称する）、送受話器２３、音声処理回路２４、ＮＣＵ（Ｎｅｔｗｏｒｋ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  Ｕｎｉｔ）２５を備えている。
【００５８】
そして、ＣＰＵ１１、ＥＥＰＲＯＭ１２、及びＲＡＭ１３は、バスライン２６を介して互いに接続されている。また、送受話器２３とＮＣＵ２５とは、音声処理回路２４に接続されている。更に、計時回路１４、操作ボタン１５、ＬＣＤ１６、無線ＬＡＮ通信制御回路１７、ＤＣＬ通信制御回路１９、音声処理回路２４、ＮＣＵ２５、及びバスライン２６は、入出力ポート２７を介して互いに接続されている。
【００５９】
ＣＰＵ１１は、ＥＥＰＲＯＭ１２やＲＡＭ１３に記憶される固定値やプログラム或いは、無線ＬＡＮ通信制御回路１７、ＤＣＬ通信制御回路１９またはＮＣＵ２５を介して送受信される各種信号に従って、ＭＦＰ１が有している各機能の制御や、入出力ポート２７と接続された各部を制御する演算装置である。
【００６０】
ＥＥＰＲＯＭ１２は、ＭＦＰ１で実行される制御プログラムなどを格納した書換可能な不揮発性のメモリである。図５〜図７のフローチャートを実行する制御プログラムは、このＥＥＰＲＯＭ１２に格納されている。ＣＰＵ１１は、この制御プログラムを実行することにより、無線ＬＡＮによる無線通信によって複数のＤＣＬチャンネルの中に、電波干渉の生ずるＤＣＬチャンネルが存在するような環境下であっても、確実に電波干渉の影響を抑えながら、ＤＣＬ機能による無線通信３００を良好に行うことができる。
【００６１】
また、ＥＥＰＲＯＭ１２には、無線ＬＡＮチャンネル−ＤＣＬチャンネル対応メモリ（以下、単に「チャンネル対応メモリ」と称する）１２ａ、ホッピングテーブルメモリ１２ｂが設けられている。
【００６２】
チャンネル対応メモリ１２ａは、無線ＬＡＮチャンネル−ＤＣＬチャンネル対応テーブル（以下、単に「チャンネル対応テーブル」と称する）を格納するメモリである。ここで、図３を参照してチャンネル対応テーブルについて説明する。図３は、チャンネル対応テーブルの内容を模式的に示した模式図である。
【００６３】
チャンネル対応テーブルは、無線ＬＡＮチャンネル１２ａ１で示される各無線ＬＡＮチャンネルに対応付けて、その無線ＬＡＮチャンネルと周波数帯域の重複するＤＣＬチャンネル１２ａ２を示したものである。無線ＬＡＮチャンネル１２ａ１は、２．４ＧＨｚ帯に設けられた１４の無線ＬＡＮチャンネル（ｗｃｈ１〜ｗｃｈ１４）で分けられている。
【００６４】
そして、ＤＣＬチャンネル１２ａ２には、一の無線ＬＡＮチャンネルと周波数帯域の重複する全てのＤＣＬチャンネルが、無線ＬＡＮチャンネル１２ａ１に対応付けられている。例えば、無線ＬＡＮチャンネル「ｗｃｈ１」に対して、ＤＣＬチャンネル「ｃｈ１，ｃｈ２，…，ｃｈ２５」が対応付けられ、無線ＬＡＮチャンネル「ｗｃｈ２」に対して、ＤＣＬチャンネル「ｃｈ６，ｃｈ７，…，ｃｈ３０」が対応付けられている。また、無線ＬＡＮチャンネル「ｗｃｈ１４」には、ＤＣＬチャンネル「ｃｈ６５，ｃｈ６６，…，ｃｈ８９」が対応付けられている。
【００６５】
このチャンネル対応メモリ１２ａは、一の無線ＬＡＮチャンネルと周波数帯域の重複するＤＣＬチャンネルを判断する場合に、ＣＰＵ１１によって参照される。例えば、本実施形態におけるＭＦＰ１では、上述したように、或る１つの無線ＬＡＮチャンネルを使用して無線ＬＡＮによる無線通信が行われる予定期間中、その無線ＬＡＮチャンネルと同一の周波数帯域に設けられたＤＣＬチャンネルの使用を回避しながら、他のＤＣＬチャンネルを使用してホッピングするように、ＤＣＬによる無線通信３００が制御される。ＣＰＵ１１は、このような制御を行う場合に、チャンネル対応メモリ１２ａに格納されたチャンネル対応テーブルを参照することで、その無線ＬＡＮチャンネルと同一の周波数帯域に設けられたＤＣＬチャンネルを判断する。
【００６６】
図１に戻り、説明を続ける。ホッピングテーブルメモリ１２ｂは、ＤＣＬによる無線通信３００で使用されるホッピングテーブル（以下、「ＨＰテーブル」と称する）を格納するメモリである。ＨＰテーブルとは、ＤＣＬによる無線通信３００において使用される４５のＤＣＬチャンネルのホッピングの順番を定めたテーブルである。ＭＦＰ１は、このＨＰテーブルで示されるホッピングの順番に従って、４５のＤＣＬチャンネルの間を所定の周期（ホッピング周期：１／１００秒）毎にホッピングする。
【００６７】
このホッピングテーブルメモリ１２ｂに格納されるＨＰテーブルは、所定の間隔（本実施形態では、１０分間隔）で生成され、更新される。また、或る１つの無線ＬＡＮチャンネルを使用して無線ＬＡＮによる無線通信が行われる予定期間になると、ＭＦＰ１は、その無線ＬＡＮチャンネルと周波数帯域の重複するＤＣＬチャンネルをＨＰテーブルから外し、その無線ＬＡＮチャンネルと周波数帯域の重複しない別のＤＣＬチャンネルに置き換える。これにより、無線ＬＡＮによる無線通信によって使用されている無線ＬＡＮチャンネルと同一の周波数帯域に設けられたＤＣＬチャンネルの使用を回避しながら、他のＤＣＬチャンネルを使用してホッピングするように、ＤＣＬによる無線通信３００が制御される。
【００６８】
ＲＡＭ１３は、書き替え可能な揮発性のメモリであり、ＭＦＰ１の各操作の実行時に各種のデータを一時的に記憶するためのメモリである。このＲＡＭ１３には、タイムテーブルメモリ１３ａが設けられている。
【００６９】
タイムテーブルメモリ１３ａは、１４ある各無線ＬＡＮチャンネルｗｃｈ１〜ｗｃｈ１４において、無線ＬＡＮによる無線通信で使用される予定期間をまとめたタイムテーブルを格納するメモリである。ここで、図４を参照して、タイムテーブル１３ａに格納されるタイムテーブルについて説明する。図４は、タイムテーブルの内容を模式的に示した模式図である。
【００７０】
このタイムテーブルでは、図４に示すように、予定期間の開始または終了時刻を示す時刻１３ａ１に、各無線ＬＡＮチャンネルｗｃｈ１〜ｗｃｈ１４の使用状況が、「０」および「１」の値によって対応づけられている。
【００７１】
このタイムテーブルにおいて、時刻１３ａ１には、上から下に向かって昇順となるように、予定期間の開始または終了時刻が並べられている。また、時刻１３ａ１に示される或る時刻に対して対応付けられた一の無線ＬＡＮチャンネルの使用状況が「０」である場合、その時刻から時刻１３ａに示される次の時刻までの期間が、その一の無線ＬＡＮチャンネルにおいて無線ＬＡＮによる無線通信で使用される予定期間であることを示している。
【００７２】
一方、時刻１３ａ１に示される或る時刻に対して対応付けられた一の無線ＬＡＮチャンネルの使用状況が「１」である場合は、その時刻から時刻１３ａに示される次の時刻までの期間、その一の無線ＬＡＮチャンネルにおいて無線ＬＡＮによる無線通信によって使用されないことを示している。
【００７３】
例えば、図４のタイムテーブルの例では、時刻１３ａ１に示される時刻「２００７年１２月０１日１３時０２分２９秒」に対して、無線ＬＡＮチャンネル「ｗｃｈ１」には「０」が対応付けられ、その他の無線ＬＡＮチャンネル「ｗｃｈ２」〜「ｗｃｈ１４」には「１」が対応付けられている。これは、その時刻「２００７年１２月０１日１３時０２分２９秒」から、次に示される時刻「２００７年１２月０１日１３時０２分３８秒」までの期間が、無線ＬＡＮチャンネル「ｗｃｈ１」が無線ＬＡＮによる無線通信で使用される予定期間であることを示すと共に、その他の無線ＬＡＮチャンネルでは、その期間、無線ＬＡＮによる無線通信によって使用されないことを示す。
【００７４】
また、時刻１３ａ１に示される時刻「２００７年１２月０１日１３時０２分３８秒」に対して、無線ＬＡＮチャンネル「ｗｃｈ１」及び「ｗｃｈ１４」には「０」が対応付けられ、その他の無線ＬＡＮチャンネル「ｗｃｈ２」〜「ｗｃｈ１３」には「１」が対応付けられている。これは、その時刻「２００７年１２月０１日１３時０２分３８秒」から、次に示される時刻「２００７年１２月０１日１３時０２分５１秒」までの期間が、無線ＬＡＮチャンネル「ｗｃｈ１」及び「ｗｃｈ１４」が無線ＬＡＮによる無線通信で使用される予定期間であることを示すと共に、その他の無線ＬＡＮチャンネルでは、その期間、無線ＬＡＮによる無線通信によって使用されないことを示す。
【００７５】
更に、時刻１３ａ１に示される時刻「２００７年１２月０１日１３時０２分５１秒」に対して、無線ＬＡＮチャンネル「ｗｃｈ１４」には「０」が対応付けられ、その他の無線ＬＡＮチャンネル「ｗｃｈ１」〜「ｗｃｈ１３」には「１」が対応付けられている。これは、その時刻「２００７年１２月０１日１３時０２分５１秒」から、次に示される時刻「２００７年１２月０１日１３時０３分０４秒」までの期間が、無線ＬＡＮチャンネル「ｗｃｈ１４」が無線ＬＡＮによる無線通信で使用される予定期間であることを示すと共に、その他の無線ＬＡＮチャンネルでは、その期間、無線ＬＡＮによる無線通信によって使用されないことを示す。
【００７６】
一方、時刻１３ａ１に示される時刻「２００７年１２月０１日１３時０３分０４秒」に対して、全ての無線ＬＡＮチャンネルｗｃｈ１〜ｗｃｈ１４には「１」が対応付けられている。これは、その時刻「２００７年１２月０１日１３時０３分０４秒」以降、全ての無線ＬＡＮチャンネルが、無線ＬＡＮによる無線通信によって使用されないことを示す。
【００７７】
このように、タイムテーブルメモリ１３ａに格納されるタイムテーブルは、各無線ＬＡＮチャンネルｗｃｈ１〜ｗｃｈ１４のそれぞれついて、無線ＬＡＮによる無線通信によって使用される予定期間を規定する。ＭＦＰ１は、ＤＣＬによる無線通信３００を行う場合に、タイムテーブルメモリ１３ａを参照し、ここに格納されたタイムテーブルによって、現在の時刻が、無線ＬＡＮチャンネルｗｃｈ１〜ｗｃｈ１４が使用される予定期間中であるか否かを判断して、ＤＣＬによる無線通信３００を制御する。
【００７８】
尚、タイムテーブルの更新は、無線ＬＡＮによる無線通信が行われる際にＰＣやアクセスポイントから送信されるＲＴＳ信号またはＣＴＳ信号が、無線ＬＡＮ通信制御回路１７またはＤＣＬ通信制御回路１９によって受信されると、そのＲＴＳ信号またはＣＴＳ信号に含まれるデュレーション情報（無線ＬＡＮによる無線通信によってデータが送受信される予定期間に関する情報）と、それらの信号が送信されていた無線ＬＡＮチャンネル（ｗｃｈ１〜ｗｃｈ１４）とに基づいて、行われる。
【００７９】
また、無線ＬＡＮ通信制御回路１７とアクセスポイント５１との間の無線通信２００で送受信されるＲＴＳ信号に含まれるデュレーション情報が通知された場合にも、そのデュレーション情報と無線通信２００で使用される無線ＬＡＮチャンネル（ｗｃｈ１〜ｗｃｈ１４）とに基づいて、タイムテーブルが更新される。
【００８０】
図１に戻り、説明を続ける。計時回路１８は、現在の日時を刻む時計機能を有する既知の回路である。ＭＦＰ１は、この計時回路１８によって示される現在の時刻を基に、タイムテーブルメモリ１３ａに格納されたタイムテーブルを参照することによって、現在の時刻が、無線ＬＡＮチャンネルｗｃｈ１〜ｗｃｈ１４の使用される予定期間中であるか否かを判断する。
【００８１】
操作ボタン１５は、無線ＬＡＮ機能、ＤＣＬ機能、一般電話機能といった各機能の設定や、各種動作の指示を行うための入力ボタンである。ＬＣＤ１６は、操作ボタン１５の操作に応じてメニューや動作状態などを表示するための表示デバイスである。ユーザは操作ボタン１５を操作することにより、その操作に対応する情報がＬＣＤ１６に表示される。
【００８２】
無線ＬＡＮ通信制御回路１７は、無線ＬＡＮ用アンテナ１８を有しており、無線ＬＡＮ用アンテナ５１ａを有するアクセスポイント５１との間で、直接拡散方式による無線通信２００を行いながら、各種のデータを構成するデジタル信号を送受信する回路である。
【００８３】
無線通信２００で使用する無線ＬＡＮチャンネルは、ＥＥＰＲＯＭ１２に予め記憶されており、ＬＡＮ通信制御回路１７は、このＥＥＰＲＯＭ１２に記憶されている無線ＬＡＮチャンネルを使用して、アクセスポイント５１と無線通信２００を行う。また、アクセスポイント５１から無線ＬＡＮチャンネルが指示された場合は、その無線ＬＡＮチャンネルをＥＥＰＲＯＭ１２に記憶すると共に、その無線ＬＡＮチャンネルを使用して、アクセスポイント５１と無線通信２００を行う。
【００８４】
この無線ＬＡＮ通信制御回路１７には、他の無線ＬＡＮによる無線通信が行われる際にＰＣやアクセスポイントから送信されるＲＴＳ信号やＣＴＳ信号を受信する機能を有しており、ここで受信されたＲＴＳ信号やＣＴＳ信号に含まれるデュレーション情報は、そのＲＴＳ信号またはＣＴＳ信号が送信されていた無線ＬＡＮチャンネルのチャンネル番号（ｗｃｈ１〜ｗｃｈ１４）と共に、ＣＰＵ１１によってＲＡＭ１３に一時的に保持される。
【００８５】
また、無線ＬＡＮ通信制御回路１７がアクセスポイント５１との間で無線通信２００を行う場合に送受信されるＲＴＳ信号に含まれるデュレーション情報も、ＥＥＰＲＯＭ１２に記憶されている無線通信２００で使用される無線ＬＡＮチャンネルのチャンネル番号と共に、ＣＰＵ１１によって、ＲＡＭ１３に一時的に保持される。
【００８６】
ＤＣＬ通信制御回路１９は、ＤＣＬ用アンテナ２０を有しており、ＤＣＬ用アンテナ６１ａを有するＤＣＬ子機６１との間で周波数ホッピング方式による無線通信３００を行いながら、通話の音声を構成するデジタル信号（音声データ）を送受信する回路である。ＤＣＬ通信制御回路１９は、ＣＰＵ１１で実行される後述のＤＣＬ通信制御処理（図７参照）によって、その無線通信が制御されながら、ホッピング周期毎にホッピングテーブルメモリ１２ｂに格納されたホッピングテーブルで示されるホッピングの順番に従って、ＤＣＬチャンネルをホッピングさせて、無線通信３００を行う。
【００８７】
このＤＣＬ通信制御回路１９には、無線ＬＡＮ通信制御回路１７と同様に、無線ＬＡＮによる無線通信が行われる際にＰＣやアクセスポイントから送信されるＲＴＳ信号やＣＴＳ信号を受信する機能を有している。そして、ここで受信されたＲＴＳ信号やＣＴＳ信号に含まれるデュレーション情報も、そのＲＴＳ信号またはＣＴＳ信号が送信されていた無線ＬＡＮチャンネルのチャンネル番号（ｗｃｈ１〜ｗｃｈ１４）と共に、ＣＰＵ１１によってＲＡＭ１３に一時的に保持される。
【００８８】
そして、ＣＰＵ１１によって無線ＬＡＮ通信制御回路１７およびＤＣＬ通信制御回路１９からＲＡＭ１３に保持された各デュレーション情報と、無線ＬＡＮチャンネルのチャンネル番号とが、ＣＰＵ１１で実行される後述のタイムテーブル生成処理（図６参照）で参照され、タイムテーブルメモリ１３ａに格納されるタイムテーブルが更新される。これにより、各無線ＬＡＮチャンネルが無線ＬＡＮによる無線通信によって使用される期間を、その使用される無線ＬＡＮチャンネルのチャンネル数と共に、予め認識することができる。
【００８９】
送受話器２３は、通話を行うための装置であり、マイクロフォンとスピーカとを有している。マイクロフォンは、入力された音声をアナログ音声信号（電気信号）に変換するものであり、また、スピーカは、アナログ音声信号を音声に変換して出力するものである。
【００９０】
音声処理回路２４は、アナログ音声信号をデジタル信号へ、デジタル信号をアナログ音声信号へ変換する回路であり、ＤＣＬ子機６１から送信されＤＣＬ通信制御回路１９により受信されたデジタル信号をアナログ音声信号に変換して、送受話器２３やＮＣＵ２５へ出力する。また、送受話器２３に音声が入力された時に出力されるアナログ音声信号、及び、外部の電話機３から電話回線網１００を介してＮＣＵ２５によって受信されるアナログ音声信号をデジタル信号（音声データ）に変換して、ＤＣＬ通信制御回路１９へ出力する。尚、ＤＣＬ通信制御回路１９に入力されたデジタル信号（音声データ）は、無線通信３００を介してＤＣＬ子機６１へ送信される。
【００９１】
ＮＣＵ２５は、電話回線網１００と接続されており、電話回線網１００へのダイヤル信号の送出や、電話回線網１００からの呼出信号の応答などを行って、外部の電話機３との通話を制御するものである。
【００９２】
次に、図５を参照して、ＭＦＰ１で実行されるメイン処理の処理フローについて説明する。図５は、メイン処理のフローチャートである。この処理は、操作ボタン１５の操作状況や、無線ＬＡＮ通信制御回路１７、ＤＣＬ通信制御回路１９またはＮＣＵ２５を介して送受信される各種信号に従って、ＭＦＰ１の無線ＬＡＮ機能、ＤＣＬ機能、一般電話機能といった各種機能を制御する処理である。この処理は、ＭＦＰ１の電源（図示せず）がオンされるとＣＰＵ１１によって実行が開始され、その電源がオフされるまで実行され続ける。
【００９３】
メイン処理では、まず、ＭＦＰ１の各部の初期化処理を行い（Ｓ１）、無線ＬＡＮ機能、ＤＣＬ機能、一般電話機能といった各機能をスタンバイ状態にする。例えば、タイムテーブルメモリ１３ａに格納されるタイムテーブルに対して、全て０を書き込む。これにより、タイムテーブルが空の状態に初期化される。
【００９４】
次に、タイムテーブル生成処理を実行する（Ｓ２）。これにより、１４ある各無線ＬＡＮチャンネルｗｃｈ１〜ｗｃｈ１４に対して、無線ＬＡＮによる無線通信で使用される予定期間をまとめたタイムテーブルが生成され、タイムテーブルメモリ１３ａに格納される。尚、タイムテーブル生成処理の詳細については、図６を参照して、後述する。
【００９５】
次いで、ＭＦＰ１のＤＣＬ機能がユーザに使用され、ＤＣＬによる無線通信３００が行われているか否かを判断する（Ｓ３）。ここで、ＤＣＬによる無線通信３００が行われていると判断される場合には（Ｓ３：Ｙｅｓ）、ＤＣＬ通信制御処理を実行し（Ｓ４）、Ｓ５の処理へ移行する。これにより、無線ＬＡＮチャンネルｗｃｈ１〜ｗｃｈ１４が使用される予定期間と、その予定期間において使用されている無線ＬＡＮチャンネルのチャンネル数とに応じて、ＤＣＬによる無線通信３００が制御される。尚、ＤＣＬ通信制御処理の詳細については、図７を参照して、後述する。
【００９６】
一方、Ｓ３の処理の結果、ＤＣＬによる無線通信３００が行われていないと判断される場合（Ｓ３：Ｎｏ）、Ｓ４のＤＣＬ通信制御処理をスキップして、Ｓ５の処理へ移行する。Ｓ５の処理では、その他の処理を実行する。
【００９７】
例えば、ユーザによって操作ボタン１５が操作され、ＤＣＬ機能を利用してＤＣＬ子機６１との間で無線通信３００を行う指示があった場合に、ＤＣＬ通信制御回路１９を制御して、ＭＦＰ１とＤＣＬ子機６１との間の無線通信３００を確立する処理を行う。また、ユーザから、無線ＬＡＮ機能によるデータの送信指示があったり、ＬＡＮ５００に接続された外部装置（図示せず）からＭＦＰ１に対してデータの送信要求があった場合には、無線ＬＡＮ通信制御回路１７を制御して、アクセスポイント５１との間でＲＴＳ信号／ＣＴＳ信号やデータの送受信を行う処理を実行する。また、ユーザによって一般電話機能の使用が指示された場合には、ＮＣＵ２５や音声処理回路２４を制御して、電話回線網１００に接続された電話機３との間の通話を確立する処理を行う。
【００９８】
Ｓ５の処理の後、Ｓ２の処理に戻り、再びＳ２〜Ｓ５の処理を実行する。そして、ＭＦＰ１の電源がオフされるまで、このＳ２〜Ｓ５の処理を繰り返し実行する。これにより、操作ボタン１５の操作状況や、無線ＬＡＮ通信制御回路１７、ＤＣＬ通信制御回路１９またはＮＣＵ２５を介して送受信される各種信号に従って、ＭＦＰ１の各機能が実行される。
【００９９】
次いで、図６を参照して、ＭＦＰ１で実行されるタイムテーブル生成処理の処理フローについて説明する。図６は、タイムテーブル生成処理のフローチャートである。この処理は、上述したように、メイン処理の中で実行される処理で、１４ある各無線ＬＡＮチャンネルｗｃｈ１〜ｗｃｈ１４において、無線ＬＡＮによる無線通信で使用される予定期間をまとめたタイムテーブルを生成し、タイムテーブルメモリ１３ａに格納する処理である。
【０１００】
このタイムテーブル生成処理では、まず、無線ＬＡＮによる無線通信が行われる際にＰＣやアクセスポイントから送信されるＲＴＳ信号やＣＴＳ信号を、ＤＣＬ通信制御回路１９で受信したか否かを判断する（Ｓ１１）。そして、ＤＣＬ通信制御回路１９でＲＴＳ信号やＣＴＳ信号を受信したと判断される場合（Ｓ１１：Ｙｅｓ）、そのＤＣＬ通信制御回路１９が受信したＲＴＳ信号またはＣＴＳ信号に含まれるデュレーション情報を、そのＲＴＳ信号またはＣＴＳ信号が送信されていた無線ＬＡＮチャンネルのチャンネル番号と共に、ＲＡＭ１３に記憶する（Ｓ１２）。
【０１０１】
これにより、ＲＡＭ１３には、ＭＦＰ１周辺で行われている無線ＬＡＮによる無線通信によって発せられ、ＤＣＬ通信制御回路１９によって受信されたＲＴＳ信号やＣＴＳ信号から、無線ＬＡＮによる無線通信によってデータが送受信される予定期間に関する情報であるデュレーション情報が、そのデータの送受信が行われる無線ＬＡＮチャンネルのチャンネル番号と共に保持される。
【０１０２】
Ｓ１２の処理の後、Ｓ１３の処理へ移行する。また、Ｓ１１の処理の結果、ＤＣＬ通信制御回路１９がＲＴＳ信号やＣＴＳ信号を受信していないと判断される場合（Ｓ１１：Ｎｏ）、Ｓ１２の処理をスキップして、Ｓ１３の処理へ移行する。
【０１０３】
Ｓ１３の処理では、ＭＦＰ１の無線ＬＡＮ機能が使用され、無線ＬＡＮによる無線通信２００が行われているか否かを判断する。そして、無線ＬＡＮによる無線通信２００が行われていると判断される場合には（Ｓ１３：Ｙｅｓ）、無線ＬＡＮ通信制御回路１７とアクセスポイント５１との間の無線ＬＡＮによる無線通信２００で送受信されたＲＴＳ信号に含まれるデュレーション情報を無線ＬＡＮ通信制御回路１７から読み出し、ＥＥＰＲＯＭ１２に記憶されている無線通信２００で使用される無線ＬＡＮチャンネルのチャンネル番号と共に、ＲＡＭ１３に記憶する（Ｓ１４）。
【０１０４】
これにより、ＲＡＭ１３には、ＭＦＰ１の無線ＬＡＮ機能によってデータが送受信される予定期間に関する情報であるデュレーション情報が通知され、そのデータの送受信が行われる無線ＬＡＮチャンネルのチャンネル番号と共に保持される。
【０１０５】
Ｓ１４の処理の後、Ｓ１５の処理へ移行する。また、Ｓ１３の処理の結果、無線ＬＡＮによる無線通信２００が行われていないと判断される場合（Ｓ１３：Ｎｏ）、Ｓ１４の処理をスキップして、Ｓ１５の処理へ移行する。
【０１０６】
Ｓ１５の処理では、無線通信２００以外の無線ＬＡＮによる無線通信が行われる際にＰＣやアクセスポイントから送信されるＲＴＳ信号やＣＴＳ信号を、無線ＬＡＮ通信制御回路１７が受信したか否かを判断する。そして、無線ＬＡＮ通信制御回路１７がＲＴＳ信号やＣＴＳ信号を受信したと判断される場合（Ｓ１５：Ｙｅｓ）、その無線ＬＡＮ通信制御回路１７が受信したＲＴＳ信号またはＣＴＳ信号に含まれるデュレーション情報を、そのＲＴＳ信号またはＣＴＳ信号が送信されていた無線ＬＡＮチャンネルのチャンネル番号と共に、ＲＡＭ１３に記憶する（Ｓ１６）。
【０１０７】
これにより、ＲＡＭ１３には、ＭＦＰ１周辺で行われている無線ＬＡＮによる無線通信によって発せられ、無線ＬＡＮ通信制御回路１７によって受信されたＲＴＳ信号やＣＴＳ信号から抽出された、無線ＬＡＮによる無線通信によってデータが送受信される予定期間に関する情報であるデュレーション情報が、そのデータの送受信が行われる無線ＬＡＮチャンネルのチャンネル番号と共に保持される。
【０１０８】
Ｓ１６の処理の後、Ｓ１７の処理へ移行する。また、Ｓ１５の処理の結果、無線ＬＡＮ通信制御回路１７がＲＴＳ信号やＣＴＳ信号を受信していないと判断される場合（Ｓ１５：Ｎｏ）、Ｓ１６の処理をスキップして、Ｓ１７の処理へ移行する。
【０１０９】
Ｓ１７の処理では、Ｓ１２、Ｓ１４、Ｓ１６の処理によってＲＡＭ１３に記憶された各デュレーション情報と、それぞれのデュレーション情報と共に記憶された無線ＬＡＮチャンネルのチャンネル番号とをＲＡＭ１３から読み出し、これらデュレーション情報と無線ＬＡＮチャンネルのチャンネル番号とを基に、図４に示したタイムテーブルメモリ１３ａに格納されるタイムテーブルを更新して、このタイムテーブル生成処理を終了する。
【０１１０】
このように、ＣＰＵ１１がタイムテーブル生成処理を実行することによって、ＤＣＬ通信制御回路１９および無線ＬＡＮ通信制御回路１７によって受信されたＲＴＳ信号やＣＴＳ信号に含まれるデュレーション情報、および、ＭＦＰ１の無線ＬＡＮ機能から通知されたデュレーション情報に基づいて、タイムテーブルを生成するので、そのタイムテーブルには、ＭＦＰ１の周辺で行われる無線ＬＡＮによる無線通信によって、１４ある各無線ＬＡＮチャンネルｗｃｈ１〜ｗｃｈ１４が使用される予定期間を、無線ＬＡＮチャンネル毎にまとめることができる。従って、ＭＦＰ１は、このタイムテーブルによって、現在の時刻が、無線ＬＡＮチャンネルｗｃｈ１〜ｗｃｈ１４が使用される予定期間中であるか否かを判断することができ、使用される予定期間中の無線ＬＡＮチャンネルの数に応じて、ＤＣＬによる無線通信３００を制御することができる
また、ＤＣＬ通信制御回路１９および無線ＬＡＮ通信制御回路１７の２つの回路によってＲＴＳ信号やＣＴＳ信号が受信されるので、一方の回路で受信できなかった信号を他方の回路によって受信することができる。これにより、外部のＰＣやアクセスポイントから発せられたＲＴＳ信号やＣＴＳ信号の取りこぼしを少なくすることができ、外部のＰＣやアクセスポイントの間で行われる無線ＬＡＮによる無線通信によって、無線ＬＡＮチャンネルが使用される予定期間を、より正確にタイムテーブルにまとめることができる。
【０１１１】
次いで、図７を参照して、ＭＦＰ１で実行されるＤＣＬ通信制御処理の処理フローについて説明する。図７は、ＤＣＬ通信制御処理のフローチャートである。この処理は、上述したように、メイン処理の中でＤＣＬによる無線通信３００が行われていると判断される場合に実行され、無線ＬＡＮチャンネルｗｃｈ１〜ｗｃｈ１４が使用される予定期間と、その予定期間に使用される無線ＬＡＮチャンネルのチャンネル数とに応じて、ＤＣＬによる無線通信３００を制御する処理である。
【０１１２】
このＤＣＬ通信制御処理では、まず、計時回路１７から現在の時刻を取得すると共に、タイムテーブルメモリ１３ａに格納されたタイムテーブルを参照し、現在の時刻における無線ＬＡＮチャンネルの使用予定状況を確認する（Ｓ２１）。そして、Ｓ２１の処理で確認された使用予定状況から、現在の時刻が、いずれかの無線ＬＡＮチャンネルの使用される予定期間中であるか否かを判断する（Ｓ２２）。
【０１１３】
その結果、現在の時刻が、いずれかの無線ＬＡＮチャンネルの使用される予定期間中であると判断される場合には（Ｓ２２：Ｙｅｓ）、更に、現在の時刻が、複数の無線ＬＡＮチャンネルの使用される予定期間中であるか否かを判断する（Ｓ２３）。そして、現在の時刻が複数の無線ＬＡＮチャンネルの使用される予定期間中であると判断される場合には（Ｓ２３：Ｙｅｓ）、ＤＣＬ通信制御回路１９に対して、送信すべきデータを２回繰り返しながら送信するマルチスロット送信を行うように指示して（Ｓ２４）、このＤＣＬ通信制御処理を終了する。
【０１１４】
これにより、現在の時刻において、ＭＦＰ１の周辺で、複数の無線ＬＡＮチャンネルが使用されている予定期間中である場合には、その複数の無線ＬＡＮチャンネルと周波数帯域の重複するＤＣＬチャンネルを使用して、ＤＣＬによる無線通信が行われても、送信すべきデータがマルチスロット送信されるので、電波干渉による通信エラーを可能な限り少なくすることができる。よって、ＤＣＬによる無線通信３００において、ホッピングで使用するＤＣＬチャンネルとして、電波干渉の生じないＤＣＬチャンネルを確保することが困難な状況であっても、電波干渉による通信エラーを可能な限り少なくすることができる。
【０１１５】
一方、現在の時刻が複数の無線ＬＡＮチャンネルの使用される予定期間中でないと判断される場合（Ｓ２３：Ｎｏ）、現在の時刻が１つの無線ＬＡＮチャンネルの使用される予定期間中であると判断できる。そこで、チャンネル対応メモリ１２ａに格納されたチャンネル対応テーブルから、現在の時刻で使用が予定されている無線ＬＡＮチャンネルに対応するＤＣＬチャンネルを特定し（Ｓ２５）、ホッピングテーブルメモリ１２ｂに格納されたＨＰテーブルから、Ｓ２５の処理で特定されたＤＣＬチャンネルを外して、他のＤＣＬチャンネルに置き換える（Ｓ２６）。そして、このＤＣＬ通信制御処理を終了する。
【０１１６】
これにより、現在の時刻において、ＭＦＰ１の周辺で、１つの無線ＬＡＮチャンネルのみが無線ＬＡＮによる無線通信によって使用される予定期間中である場合には、電波干渉の生じないＤＣＬチャンネルが比較的多数存在するので、この電波干渉の生じないＤＣＬチャンネルをホッピングしながら、ＤＣＬによる無線通信を行うことができる。よって、ＤＣＬによる無線通信において、電波干渉を確実に抑制することができる。
【０１１７】
これに対し、Ｓ２２の処理によって、現在の時刻が、いずれの無線ＬＡＮチャンネルにおいても、その無線ＬＡＮチャンネルが使用される予定期間中でないと判断される場合には（Ｓ２２：Ｎｏ）、すべてのＤＣＬチャンネルにおいて、無線ＬＡＮチャンネルとの間で電波干渉が生じる恐れがないと判断できる。そこで、ＤＣＬ通信制御回路１９によってマルチスロット送信されているか否かを判断し（Ｓ２７）、マルチスロット送信が行われていると判断される場合には（Ｓ２７：Ｙｅｓ）、ＤＣＬ通信制御回路に対し、通常の送信、即ち、送信すべきデータを１回のみ送信するように指示して（Ｓ２８）、このＤＣＬ通信制御処理を終了する。
【０１１８】
これにより、無線通信３００におけるデータのスループットが向上する。尚、この場合、ＤＣＬチャンネルにおいて無線ＬＡＮとの間で電波干渉の生じる恐れがないため、１回のデータ送信でも、ほぼエラーなくデータ伝送することができ、良好なＤＣＬによる無線通信３００を行うことができる。
【０１１９】
また、Ｓ２７の処理の結果、マルチスロット送信が行われていない、即ち、通常の送信（送信すべきデータを１回のみ送信）が行われていると判断される場合には（Ｓ２７：Ｎｏ）、そのままＤＣＬ通信処理を終了する。これにより、ＤＣＬ通信制御回路１９は、無線ＬＡＮチャンネルとの間で電波干渉の恐れのないＤＣＬチャンネルを使用しながら、良好なＤＣＬによる無線通信３００を行うことができる。  
このように、このＤＣＬ通信制御処理がＣＰＵ１１によって実行されることにより、タイムテーブルメモリ１３ａに格納されたタイムテーブルによって、予め認識された無線ＬＡＮチャンネルが使用される予定期間と、使用予定期間中であると判断された無線ＬＡＮチャンネルのチャンネル数とに基づき、電波干渉の起こりにくいＤＣＬチャンネルの多さに応じて、ＤＣＬによる無線通信３００がより適した方法となるように制御することができる。よって、ＤＣＬによる無線通信３００において、電波干渉の影響が生じるのをより確実に抑制することができるという効果がある。
【０１２０】
以上説明したように、本実施形態によれば、無線ＬＡＮによる無線通信が行われる際に発生られるＲＴＳ信号やＣＴＳ信号がＤＣＬ通信制御回路１９および無線ＬＡＮ通信制御回路１７によって受信される。そして、そのＲＴＳ信号やＣＴＳ信号に含まれるデュレーション情報を基に、無線ＬＡＮチャンネルが無線ＬＡＮによる無線通信によって使用される予定期間を無線ＬＡＮチャンネル毎にまとめたタイムテーブルが生成される。一方、ＤＣＬによる無線通信３００が行われる場合に、生成されたタイムテーブルが参照され、現在の時刻が無線ＬＡＮチャンネルの使用される予定期間中であるか否かが判断される。そして、その判断結果に基づいて、ＤＣＬによる無線通信３００が制御される。これにより、無線ＬＡＮチャンネルが使用される予定期間中は、無線ＬＡＮチャンネルによる電波干渉の影響が抑えられるように、ＤＣＬによる無線通信３００を制御できるので、ＤＣＬによる無線通信３００において、無線ＬＡＮチャンネルとの間で生じる電波干渉の影響を確実に抑えることができる。
【０１２１】
以上、実施形態に基づき本発明を説明したが、本発明は上述した実施形態に何ら限定されるものではなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲内で種々の改良変更が可能であることは容易に推察できるものである。例えば、上記各実施の形態で挙げた数値は一例であり、他の数値を採用することは当然可能である。
【０１２２】
また、上記実施形態において、無線通信が制御される無線通信方式としてＤＣＬによる無線通信方式について説明したが、必ずしもこれに限られるものではなく、その他の無線通信方式を用いるものであってもよい。例えば、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈによる無線通信機能方式を用いてもよい。Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈは、各ＤＣＬチャンネルと同一の周波数帯域を持つ８９のＢｌｕｅｔｏｏｔｈチャンネルを用いて、周波数ホッピング方式により無線通信を行うものである。この場合、ＭＦＰ１には、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈに対応した通信制御回路を設ければよい。
【０１２３】
また、上記実施形態では、ＤＣＬ通信制御回路１９に対して、送信すべきデータを２回繰り返しながら送信するマルチスロット送信を行うように指示する場合の判断条件として、現在の時刻が複数（すなわち、２チャンネル以上）の無線ＬＡＮチャンネルの使用される予定期間中であるか否かを判断する場合について説明したが、必ずしもこれに限られるものではない。例えば、現在の時刻が３チャンネル以上の無線ＬＡＮチャンネルの使用される予定期間中であるか否かを判断条件としてもよい。すなわち、その判断条件における、現在の時刻において使用される予定の無線ＬＡＮチャンネルの数の閾値を、２以上の数としてもよい。また、その閾値として、２以上の数をユーザが任意に変更できる構成としてもよい。
【０１２４】
また、上記実施形態において、マルチスロット送信では、送信すべきデータを２回繰り返しながら送信する場合について説明したが、これを所定の回数（例えば、３回）繰り返しながら送信するようにしてもよい。
【０１２５】
また、上記実施形態において、ＭＦＰ１の無線ＬＡＮ機能側から、その無線ＬＡＮによる無線通信によって送受信されるＲＴＳ信号に含まれるデュレーション情報が通知される場合について説明したが、これを、その無線ＬＡＮによる無線通信によって送受信されるＣＴＳ信号に含まれるデュレーション情報が通知されるようにしてもよい。
【図面の簡単な説明】
【０１２６】
【図１】本発明の一実施形態における無線通信システムを有したＭＦＰの電気的構成を示した図である。
【図２】ＭＦＰの動作原理を説明する説明図である。
【図３】チャンネル対応テーブルの内容を模式的に示した模式図である。
【図４】タイムテーブルの内容を模式的に示した模式図である。
【図５】ＭＦＰで実行されるメイン処理を示すフローチャートである。
【図６】ＭＦＰで実行されるタイムテーブル生成処理を示すフローチャートである。
【図７】ＭＦＰで実行されるＤＣＬ通信制御処理を示すフローチャートである。
【図８】無線ＬＡＮ及びＤＣＬで使用される周波数帯域及び周波数チャンネルを示した概略図である。
【符号の説明】
【０１２７】
１                    ＭＦＰ（無線通信装置の一例）
２                    ＰＣ（外部装置の一例）
１７                  無線ＬＡＮ通信制御回路（第２無線通信手段の一例、受信手段の一例）
１９                  ＤＣＬ通信制御回路（第１無線通信手段の一例、受信手段の一例）
１９ａ                受信電界強度測定回路（電界強度測定手段の一例）
５１                  アクセスポイント（外部装置の一例）
ｃｈ１〜ｃｈ８９      ＤＣＬチャンネル（第１無線チャンネルの一例）
ｗｃｈ１〜ｗｃｈ１４  無線ＬＡＮチャンネル（第２無線チャンネルの一例）
Ｓ１４                （通知手段の一例）
Ｓ２１〜Ｓ２７        （無線通信制御手段の一例）
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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