(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
前面側に開口する溝部および背面側に開口する溝部が仕切りウェブで仕切られた前後面溝付き鋼矢板を少なくとも１枚若しくは２枚以上を地盤に打設して１単位の壁体構成体とし、隣り合う前記１単位の壁体構成体同士が、平面視で線対称の組をなすように連続壁構築方向に配列され、前記鋼矢板の継手が嵌合されていることを特徴とする連続壁。
【請求項２】
前面側に開口する溝部および背面側に開口する溝部が仕切りウェブで仕切られた前後面溝付き鋼矢板を少なくとも１枚若しくは２枚以上を地盤に打設して１単位の壁体構成体とし、隣り合う前記１単位の壁体構成体同士が、平面視で線対称の組をなすように交互に連続壁構築方向に配列され、前記鋼矢板の継手が嵌合されていることを特徴とする連続壁。
【請求項３】
前記の前後面溝付き鋼矢板は、Ｕ形鋼矢板の継手相互を連結固定して構成され、前記各Ｕ形鋼矢板の継手同士は左右対称継手とされ、前後面溝付き鋼矢板同士は別個の連結継手部材を介して嵌合連結されていることを特徴とする請求項１または２に記載の連続壁。
【請求項４】
請求項３の連続壁に用いられる連結継手部材であって、片面の両側部に対称に継手を備えていることを特徴とする連結継手部材。
【請求項５】
前記の前後面溝付き鋼矢板を構成する各Ｕ形鋼矢板を、左右両側部に左右非対称継手を備えたＵ形鋼矢板とし、隣り合う前後面溝付き鋼矢板同士は、非対称継手相互が嵌合されていることを特徴とする請求項１または２に記載の連続壁。
【請求項６】
前後面溝付き鋼矢板が、熱間圧延加工または冷間成形により製造された前後面付き鋼矢板であることを特徴とする請求項１〜３または５のいずれかに記載の連続壁。
【請求項７】
請求項１または２に記載の連続壁に用いられる前後面溝付き鋼矢板であって、その前後面溝付き鋼矢板は、一側部に雌継手を備えていると共に他側部に雄継手を有する左右非対称継手を備えたＵ形鋼矢板の継手相互が嵌合されて溶接もしくはかしめにより固定されていることを特徴とする前後面溝付き鋼矢板。
【請求項８】
前記の左右非対称継手を備えたＵ形鋼矢板は、一側部に断面ほぼ半円凹溝状の雌継手を備え、他側部に断面ほぼ円形の雄継手を備えている請求項７に記載の前後面溝付き鋼矢板。
【請求項９】
前面側に開口する溝部および背面側に開口する溝部が仕切りウェブで仕切られた前後面溝付き鋼矢板を少なくとも１枚若しくは２枚以上を地盤に打設して１単位の先行する壁体構成体を構築し、前記先行する壁体構成体に対して平面視で線対称の組をなすように、後行する１単位の壁体構成体を前記先行する壁体構成体に接続するように地盤に打設して構築し、隣り合う前記１単位の壁体構成体同士が、平面視で線対称の組をなすように連続壁構築方向に打設することを特徴とする連続壁の構築方法。
【請求項１０】
前面側に開口する溝部および背面側に開口する溝部が仕切りウェブで仕切られた前後面溝付き鋼矢板を少なくとも１枚若しくは２枚以上を地盤に打設して１単位の先行する壁体構成体を構築し、前記先行する壁体構成体に対して平面視で線対称の組をなすように、後行する１単位の壁体構成体を前記先行する壁体構成体に接続するように地盤に打設して構築し、隣り合う前記１単位の壁体構成体同士が、平面視で線対称の組をなすように交互に連続壁構築方向に打設することを特徴とする連続壁の構築方法。
【請求項１１】
前面側に開口する溝部および背面側に開口する溝部が仕切りウェブで仕切られた前後面溝付き鋼矢板を少なくとも１枚若しくは２枚以上を地盤に打設して１単位の先行する壁体構成体を構築し、次いで先行する壁体構成体に連結継手部材の一側部の継手を嵌合させて後行する１単位の壁体構成体を打設し、連結継手部材を介して隣り合う前記１単位の壁体構成体同士が、平面視で線対称の組をなすように交互に連続壁構築方向に打設することを特徴とする連続壁の構築方法。
【請求項１２】
前面側に開口する溝部および背面側に開口する溝部が仕切りウェブで仕切られた前後面溝付き鋼矢板を少なくとも１枚若しくは２枚以上を地盤に打設して１単位の先行する壁体構成体を構築し、かつ前記壁体構成体における端部には連結継手部材の一端側の継手が嵌合固定されて構築され、次いで先行する壁体構成体の連結継手部材の他側部の継手に嵌合させて後行する１単位の壁体構成体を打設し、連結継手部材を介して隣り合う前記１単位の壁体構成体同士が、平面視で線対称の組をなすように交互に連続壁構築方向に打設することを特徴とする連続壁の構築方法。
【請求項１３】
前面側に開口する溝部および背面側に開口する溝部が仕切りウェブで仕切られた前後面溝付き鋼矢板を少なくとも２枚以上を地盤に打設して１単位の壁体構成体を構築する場合に、隣り合う前後面溝付き鋼矢板の継手は、直接または連結継手部材を介して接続されていることを特徴とする請求項９〜１２のいずれかに記載の連続壁の構築方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、土木建築分野における土留め用壁体あるいは護岸用壁体等を構築するための前後面溝付き鋼矢板およびそれを用いた連続壁並びにその構築方法および連結継手部材に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、図１０に示すように、両側に配置されているウェブ１２相互を接続するフランジ１３とウェブ１２の先端部に継手８を備えているＵ形鋼矢板１１の継手８相互を噛み合わせた後、継手８相互をかしめまたは溶接にて連結固定して一体化し、継手中心を通る中立軸線Ｃを中心として前面側Ｆに開口する溝部３および背面側Ｒに開口する溝部３を、継手８により連結されたウェブ１２により形成される仕切りウエブ４で仕切られたほぼ点対称の溝部３を有する鋼矢板１が知られている。なお、Ｕ形鋼矢板１１における継手８に接続している部分をウェブ１２と、ウェブ１２相互を接続している部分をフランジ１３として説明している。
前記のように、継手中心を通る中立軸線Ｃを中心として前面側Ｆに開口する溝部３および背面側Ｒに開口する溝部３をほぼ点対称に有し、各溝部３、３が仕切りウェブ４で仕切られた鋼矢板１（以下、このような鋼矢板を前後面溝付き鋼矢板１という。）の特徴を図１１に示す。
図１１に示すように、前後両面溝付き鋼矢板１は、その第１の主軸方向Ａ１は、継手中心軸線となる壁体延長方向Ｃ１と一致していないと共に、前記第１の主軸方向Ａ１に直角な第２の主軸方向Ａ２は、土圧方向Ｐ１と一致しないという特徴を有している。
【非特許文献１】Steel Sheet Pile Walls in Soft Soil, 2002, PhD thesis, Kort D.A.
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
前記のような特徴のある前後面溝付き鋼矢板を単純に連結して連続壁を構成し、連続壁の前面側が開放された護岸壁あるいは土留め壁等の連続壁を構築した場合、連続壁の背面側から土圧Ｐを受けた場合に、前後両面溝付き鋼矢板１を構成する各Ｕ形鋼矢板１１の断面相乗モーメントが０とならず、前後両面溝付き鋼矢板１の抵抗モーメントが線対称でなくなる。その結果、土圧方向Ｐ１と一致しない図１１に示すような方向の第２の主軸方向Ａ２へ変形するため、壁体壁厚方向の壁体断面の有効高さが、本来あるべき壁体断面の有効高さＨ１から実際の壁体断面の有効高さＨ２に減少し、壁体としての曲げ剛性が低下するという問題がある。
また、同図に矢印Ｙで示すような、壁体延長方向の力が作用するようになり、図１２に２点鎖線で示すように、土圧Ｐが作用する側から見た場合、土圧が作用する方向と直交する壁体延長方向にも曲げ変形を生じるようになる（図示を省略するが、土圧方向にも変形する。）。
本発明は、前記のような前後面溝付き鋼矢板を巧みに配列した連続壁とすることにより、前後面溝付き鋼矢板を用いた連続壁としても、土圧の作用方向と直交する連続壁延長方向の壁体の変形を抑え、鋼矢板壁体断面の有効高さの減少を防ぎ、高い剛性を発揮できる前後面溝付き鋼矢板を用いた連続壁およびその構築方法並びに連結継手部材を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００４】
前記の課題を有利に解決するために、第１発明の連続壁では、前面側に開口する溝部および背面側に開口する溝部が仕切りウェブで仕切られた前後面溝付き鋼矢板を少なくとも１枚若しくは２枚以上を地盤に打設して１単位の壁体構成体とし、隣り合う前記１単位の壁体構成体同士が、平面視で線対称の組をなすように連続壁構築方向に配列され、前記鋼矢板の継手が嵌合されていることを特徴とする。
第２発明の連続壁では、前面側に開口する溝部および背面側に開口する溝部が仕切りウェブで仕切られた前後面溝付き鋼矢板を少なくとも１枚若しくは２枚以上を地盤に打設して１単位の壁体構成体とし、隣り合う前記１単位の壁体構成体同士が、平面視で線対称の組をなすように交互に連続壁構築方向に配列され、前記鋼矢板の継手が嵌合されていることを特徴とする。
第３発明では、第１発明または第２発明の連続壁において、前記の前後面溝付き鋼矢板は、Ｕ形鋼矢板の継手相互を連結固定して構成され、前記各Ｕ形鋼矢板の継手同士は左右対称継手とされ、前後面溝付き鋼矢板同士は別個の連結継手部材を介して嵌合連結されていることを特徴とする。
第４発明の連結継手部材では、第３発明の連続壁に用いられる連結継手部材であって、片面の両側部に対称に継手を備えていることを特徴とする。
第５発明では、第１発明または第２発明の連続壁において、前記の前後面溝付き鋼矢板を構成する各Ｕ形鋼矢板を、左右両側部に左右非対称継手を備えたＵ形鋼矢板とし、隣り合う前後面溝付き鋼矢板同士は、非対称継手相互が嵌合されていることを特徴とする。
第６発明では、第１発明〜第３発明または第５発明のいずれかの連続壁において、前後面溝付き鋼矢板が、熱間圧延加工または冷間成形により製造された前後面付き鋼矢板であることを特徴とする。
第７発明の前後面溝付き鋼矢板では、第１発明または第２発明の連続壁に用いられる前後面溝付き鋼矢板であって、その前後面溝付き鋼矢板は、一側部に雌継手を備えていると共に他側部に雄継手を有する左右非対称継手を備えたＵ形鋼矢板の継手相互が嵌合されて溶接もしくはかしめにより固定されていることを特徴とする。
第８発明では、第７発明の前後面溝付き鋼矢板において、前記の左右非対称継手を備えたＵ形鋼矢板は、一側部に断面ほぼ半円凹溝状の雌継手を備え、他側部に断面ほぼ円形の雄継手を備えていることを特徴とする。
第９発明の連続壁の構築方法においては、前面側に開口する溝部および背面側に開口する溝部が仕切りウェブで仕切られた前後面溝付き鋼矢板を少なくとも１枚若しくは２枚以上を地盤に打設して１単位の先行する壁体構成体を構築し、前記先行する壁体構成体に対して平面視で線対称の組をなすように、後行する１単位の壁体構成体を前記先行する壁体構成体に接続するように地盤に打設して構築し、隣り合う前記１単位の壁体構成体同士が、平面視で線対称の組をなすように連続壁構築方向に打設することを特徴とする。
第１０発明の連続壁の構築方法においては、前面側に開口する溝部および背面側に開口する溝部が仕切りウェブで仕切られた前後面溝付き鋼矢板を少なくとも１枚若しくは２枚以上を地盤に打設して１単位の先行する壁体構成体を構築し、前記先行する壁体構成体に対して平面視で線対称の組をなすように、後行する１単位の壁体構成体を前記先行する壁体構成体に接続するように地盤に打設して構築し、隣り合う前記１単位の壁体構成体同士が、平面視で線対称の組をなすように交互に連続壁構築方向に打設することを特徴とする。
第１１発明の連続壁の構築方法においては、前面側に開口する溝部および背面側に開口する溝部が仕切りウェブで仕切られた前後面溝付き鋼矢板を少なくとも１枚若しくは２枚以上を地盤に打設して１単位の先行する壁体構成体を構築し、次いで先行する壁体構成体に連結継手部材の一側部の継手を嵌合させて後行する１単位の壁体構成体を打設し、連結継手部材を介して隣り合う前記１単位の壁体構成体同士が、平面視で線対称の組をなすように交互に連続壁構築方向に打設することを特徴とする。
第１２発明の連続壁の構築方法においては、前面側に開口する溝部および背面側に開口する溝部が仕切りウェブで仕切られた前後面溝付き鋼矢板を少なくとも１枚若しくは２枚以上を地盤に打設して１単位の先行する壁体構成体を構築し、かつ前記壁体構成体における端部には連結継手部材の一端側の継手が嵌合固定されて構築され、次いで先行する壁体構成体の連結継手部材の他側部の継手に嵌合させて後行する１単位の壁体構成体を打設し、連結継手部材を介して隣り合う前記１単位の壁体構成体同士が、平面視で線対称の組をなすように交互に連続壁構築方向に打設することを特徴とする。
第１３発明では、第９発明〜第１２発明のいずれかの連続壁の構築方法において、前面側に開口する溝部および背面側に開口する溝部が仕切りウェブで仕切られた前後面溝付き鋼矢板を少なくとも２枚以上を地盤に打設して１単位の壁体構成体を構築する場合に、隣り合う前後面溝付き鋼矢板の継手は、直接または連結継手部材を介して接続されていることを特徴とする。
【発明の効果】
【０００５】
本発明によると、前面側に開口する溝部および背面側に開口する溝部が仕切りウェブで仕切られた前後面溝付き鋼矢板を少なくとも１枚若しくは２枚以上を地盤に打設して構成される１単位の壁体構成体とし、直接または連結継手部材を介して隣り合う前記１単位の壁体構成体同士が、平面視で線対称の組をなすように連続壁構築方向に配列（または交互に配列）されているので、隣り合う１単位の壁体構成体に土圧が作用した場合、土圧作用方向に直角な壁体延長方向の力が打ち消しあうように競り合い抑制し合うため、隣り合う各１単位の壁体構成体は、土圧作用方向に直角な壁体延長方向の変位が生じることはなく、安定した連続壁とすることができる。
また、前後面溝付き鋼矢板を用いた連続壁としても、土圧の作用方向と直交する連続壁延長方向の壁体の変形を抑え、鋼矢板壁体断面の有効高さの減少を防ぎ、高い剛性を発揮できる連続壁とすることができる。
１単位の壁体構成体は、前後面溝付き鋼矢板が１枚または２枚以上でもよいので、施工の自由度が高く、施工も容易で、施工機械や現場条件との兼ね合いで最も安価な工法との組み合わせが可能である。
また、前面側に開口する溝部および背面側に開口する溝部が仕切りウェブで仕切られた前後面溝付き鋼矢板を構成する場合、既存の熱間圧延設備により製造可能なＵ形鋼矢板を２枚連結することで、既存設備のＵ形鋼矢板の製造可能範囲内で、前後面溝付き鋼矢板の高剛性化が可能であるなどの効果もある。
前後面溝付き鋼矢板は、積み重ねが可能であり、輸送効率がよい。
前後面溝付き鋼矢板は、幅広の鋼矢板となるため、現場での鋼矢板の打設枚数および打設回数を減らすことができる。
なお、Ｕ形鋼矢板相互を点対称に配置して溶接にて連結した場合は、連続壁としての止水性が向上する。
また、連結継手部材を介在させるだけで、前後面溝付き鋼矢板を１枚以上備えた壁体構成体を容易に線対称に配置して打設した連続壁とすることができる。
また、本発明の連続壁の構築方法では、隣り合う前記１単位の壁体構成体同士が、平面視で線対称の組をなすように連続壁構築方向に打設するだけで、土圧作用方向に直角な壁体延長方向に壁体が変形するのを抑制でき、剛性が低下することを防止できる剛性の高い連続壁を容易に構築することができる効果が得られる。
また、本発明の連続壁の構築方法では、隣り合う前記１単位の壁体構成体同士が、平面視で線対称の組をなすように連続壁構築方向に交互に打設するだけで、土圧作用方向に直角な壁体延長方向に壁体が変形するのを抑制でき、剛性が低下することを防止できる剛性の高い連続壁を容易に構築することができ、また、壁体構成体もパターン化することができ、施工を単純化することができる効果が得られる。
また、壁体構成体同士は直接または継手連結部材を介して連結接続されているので、線対称に、壁体構成体を配置するのも容易であり、予め連結継手部材を、後行する（または先行する）前後面溝付き鋼矢板の一端側（または他端側）に嵌合して固定しておくことにより、連結継手部材の一端側を前後面溝付き鋼矢板により補剛した状態で打設することができる。板状の連結継手部材である場合にはこれを単独では打設できないが、鋼矢板と嵌合して固定することで補剛しあって打設することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００６】
次に、本発明を図示の実施形態に基づいて詳細に説明する。
【０００７】
図１および図２には、本発明の第１実施形態の前後面溝付き鋼矢板１を用いた連続壁２の平面図が示されている。
【０００８】
図示の形態では、前面側Ｆに開口する溝部３および背面側Ｒに開口する溝部３が仕切りウェブ４で仕切られた前後面溝付き鋼矢板１が用いられた連続壁２とされている。
【０００９】
そして、本発明では、前後面溝付き鋼矢板１を少なくとも１枚（図示の形態）若しくは２枚以上（後記の形態）を地盤５に打設して１単位の壁体構成体６とし、隣り合う前記１単位の壁体構成体６同士が、平面視で線対称の組をなすように連続壁構築方向に配列されている。この形態では、隣り合う前記１単位の壁体構成体６同士が、平面視で線対称の組をなすように交互に連続壁構築方向に配列されている。
【００１０】
また、隣り合う前記１単位の壁体構成体６同士は、図示の形態では、連結継手部材７を介して継手８相互を連結して連続壁２となるようにしている。なお、隣り合う前記１単位の壁体構成体６同士は、後記の実施形態（図３参照）に示すように、直接継手８相互を連結する形態を含む連続壁２の場合もあり、連結継手部材７は、図示の前後面溝付き鋼矢板１を線対称に配置して連結する場合に使用している部材で、前後面溝付き鋼矢板１の形態が、図９に示すような形態では、必ずしも必要な部材ではない。
【００１１】
前記の連結継手部材７は、図６に示すように、例えば、熱間圧延加工により製造されたもので、板状の連結継手部材本体の片面の両側部に、対称に継手８を備えている。
さらに説明すると、連結継手部材本体７ａの片面の両側部に、立ち上がり部７ｂが一体に連設され、これに一体の係止爪９が互いに接近して対向するように連設されて、対称に継手溝１０が形成されていると共に前記係止爪９を備えている。
前記の連結継手部材７における左右の継手８間の間隔は、隣り合う前後面溝付き鋼矢板１の継手８が嵌合した状態で、隣り合う前後面溝付き鋼矢板１の継手８が接触または近接し、隣り合う前後面溝付き鋼矢板１の継手８間で、あっても僅かな隙間ができる程度であり、隣り合う前後面溝付き鋼矢板１の継手８が横方向に外れることがないような間隔にされている。
前記の連結継手部材７としては、鋼板を冷間加工により、片面の両側部に継手８を備えた連結継手部材であってもよいが、熱間圧延加工によるほうが肉厚の自由度が高く、剛性の高い連結継手部材７とすることができる。前記の連結継手部材７は、その曲げ剛性が前後面溝付き鋼矢板１よりも弱いので、後行の前後面溝付き鋼矢板１の一端側の継手８に予め嵌合し、継手相互を、溶接またはかしめ固定し、連結継手部材７単独で打設しないようにしている。連結継手部材７の溶接またはかしめ固定は、部材長手方向に間隔をおいて、溶接またはかしめ固定するようにすればよい。連結継手部材７の溶接による固定は、継手長手方向に連続した溶接でもよい。
【００１２】
そして、本発明の特徴として、直接または連結継手部材７を介して隣り合う壁体構成体６同士は、平面視で線対称の組をなすように（必要に応じ交互に）連続壁構築方向に配列され、かつ壁体構成体６における鋼矢板の継手８が嵌合された連続壁２とされている。
前記実施形態では、直接または連結継手部材７を介して隣り合う壁体構成体６同士は、平面視で線対称の組をなすように交互に連続壁構築方向に配列されている。
図１の形態では、左側から数えて、第１番目の前後面溝付き鋼矢板１からなる壁体構成体６と、第２番目の前後面溝付き鋼矢板１からなる壁体構成体６とは、線対称に配置されて打設され、第２番目の前後面溝付き鋼矢板１からなる壁体構成体６と、第３番目の前後面溝付き鋼矢板１からなる壁体構成体６とは、線対称に配置されて打設された配列とされている。図１の形態では、連結継手部材７の中央を中心にして線対称に、壁体構成体６が配置されているが、後記の実施形態（図３参照）のように、連結継手部材７を介さなくて、直接、壁体構成体６の継手８相互を連結することも可能である。図３の形態では、連結継手部材７を予め固定した第２番目の前後面溝付き鋼矢板１とされ、後行の鋼矢板として打設している。
【００１３】
前記のように、隣り合う壁体構成体６を線対称に配列することにより、隣り合う１単位の壁体構成体６に土圧（土圧は図１の上から下方向である）が作用した場合、隣り合う１単位の壁体構成体６は、土圧作用方向に直角な壁体延長方向の力が打ち消しあうように競り合い、壁体延長方向への変形が抑制し合うため、隣り合う各１単位の壁体構成体６は、土圧作用方向に直角な壁体延長方向の変位が抑制され、安定した連続壁２とすることができる。
前記の場合、隣り合う壁体構成体６が、互いに接近する方向に競り合うことにより、互いに打ち消しあうようになって、壁体延長方向への変形が抑制される場合（例えば、図１の中央部のＢＡ間の壁体構成体６相互）と、互いに離反する方向に競り合うことにより、互いに打ち消しあうようになって、壁体延長方向への変形が抑制される場合（例えば、図１の左端側または右端側のＡＢ間の壁体構成体６相互）とがある。
【００１４】
図１の形態では、左側から第１番目の前後面溝付き鋼矢板１からなる壁体構成体６に対して、第２番目の前後面溝付き鋼矢板１からなる壁体構成体６は、第１番目の前後面溝付き鋼矢板１からなる壁体構成体６を反転配置した形態で、その一端側に連結継手部材７が嵌合されて固定された状態の前後面溝付き鋼矢板１が打設されて設置され、第３番目の前後面溝付き鋼矢板１からなる壁体構成体６は、第１番目の前後面溝付き鋼矢板１からなる壁体構成体６と同じ姿勢で、一端側に連結継手部材７が嵌合されて固定された状態の前後面溝付き鋼矢板１が打設されて設置され、壁体構成体６が２単位で１巡りしている形態である。この形態は、図１に示すように、ＡＢＡＢと繰り返して連続壁２を構築する形態である。
この形態は、隣り合う１単位の壁体構成体６同士が平面視で、壁体構築方向に直角な中心軸線（図１では、連結継手部材７の中心軸線）を境にして、線対称の組をなすように交互に連続壁構築方向（矢印で示す打設していく順序と同じ方向）に配列するように地盤５に打設されて連続壁２を構築した形態である。したがって、当然、線対称の組をなすように連続壁構築方向（矢印で示す打設していく順序と同じ方向）に配列するように地盤５に打設されて連続壁２を構築した形態でもある。
なお、Ｂの区間の前後面溝付き鋼矢板１は、Ａの区間の前後面溝付き鋼矢板１を反転配置した形態である。
【００１５】
ここで、本発明で使用する前後面溝付き鋼矢板１について説明すると、図１の形態では、一端側の継手８を取り除いた状態のＵ形鋼矢板１１を２枚使用して、Ｕ形鋼矢板１１相互を点対称に配置し、ウェブ１２端部相互を溶接により固定し一体化した前後面溝付き鋼矢板１としている。
なお、前後面溝付き鋼矢板１は、従来の各種の前後面溝付き鋼矢板１を使用することもでき、例えば、図１０（ａ）に示すように、鋼矢板の両側部に左右対称な継手８を有するＵ形鋼矢板１１を２枚使用して、継手８相互をかみ合わせ、継手部相互あるいは継手とこれに近接したウェブ１２部分とを溶接により固定した形態でもよい。
【００１６】
また、図７を参照して説明すると、鋼矢板の両側部に左右対称な継手８を有するＵ形鋼矢板１１を２枚使用して、継手相互をかみ合わせ、継手部相互を部分溶接（点溶接または抵抗溶接）または間隔をおいたかしめ固定１４により一体化した前後面溝付き鋼矢板１としてもよい。
本発明の前後面溝付き鋼矢板１を２枚のＵ形鋼矢板１１により構成する場合に、継手相互をかみ合わせ、継手部相互あるいは継手とこれに近接したウェブ１２部分とを溶接により固定する形態とする場合、前後面溝付き鋼矢板１の長手方向に連続した溶接により一体化するような形態でもよいが、長手方向に間隔をおいた部分溶接により一体化した前後面溝付き鋼矢板１のほうが経済的でよく、溶接熱による変形も抑制することが出来る。
【００１７】
前後面溝付き鋼矢板１を形成する個々のＵ形鋼矢板１１の継手８のうち、予め溶接またはかしめにて接続する箇所は、複雑な継手を設けず直線状とするのが好ましく、このようにすることにより、鋼材重量を減らすことができる。
【００１８】
また、先行する前後面溝付き鋼矢板１と線対称に後行の前後面溝付き鋼矢板１を打設するには、連結継手部材７を、前後面溝付き鋼矢板１の打設前に、前後面溝付き鋼矢板１の一端側の継手８に嵌合して、溶接またはかしめ固定１４を部材長手方向に間隔をおいて施して、前後面溝付き鋼矢板１と連結継手部材７とを予め一体としておくとよい。連結継手部材７を前後面溝付き鋼矢板１に予め固定する作業を工場等で行って、継手連結部材付きの前後面溝付き鋼矢板１を使用することも可能である。
【００１９】
前記の前後面溝付き鋼矢板１を現存の熱間圧延設備を利用して製作する場合、製造設備上、寸法に限界があるため、熱間圧延設備により前後面溝付き鋼矢板１を直接製作するよりは、Ｕ形鋼矢板１１を圧延製造限界に近い大きな寸法として熱間圧延設備により製作し、このようなＵ形鋼矢板１１を２枚組み合わせて、前後面溝付き鋼矢板１としたほうが、現存の熱間圧延設備により前後面溝付き鋼矢板を直接製造するよりは、壁体壁厚方向の高さの高い曲げ剛性の高い、前後面溝付き鋼矢板１を製作することができる。
【００２０】
次に、図３および図４には、本発明の第２実施形態の連続壁２が示されている。
なお、前記第１の実施形態と同様な部分については、同様な符号を付し、相違する部分を主に説明する。
【００２１】
この形態では、左側から第１番目の前後面溝付き鋼矢板１と第２番目の前後面溝付き鋼矢板１とは連結継手部材７を介して線対称に配列している。第１番目の前後面溝付き鋼矢板１を打設し、第１番目の前後面溝付き鋼矢板１の他端側の継手８に連結継手部材７の一端側の継手を嵌合して、第１の連結継手部材７を第２の前後面溝付き鋼矢板１と共に打設（第１の連結継手部材７は第２の前後面溝付き鋼矢板１に予め固定しておく）し、継手を嵌合した状態で順に打設される。
また、第２番目の前後面溝付き鋼矢板１に対して、点対称に配置された第３番目の前後面溝付き鋼矢板１は、第２番目の前後面溝付き鋼矢板１の他端側の継手８と第３番目の前後面溝付き鋼矢板１の一端側の継手８相互が直接嵌合されて打設されている。
また、第３番目の前後面溝付き鋼矢板１の一端側の継手８に対して、第２の連結継手部材７の他端側の継手８に第４番目の前後面溝付き鋼矢板１の一端側の継手８が嵌合し溶接またはかしめ固定された第４の前後面溝付き鋼矢板１を、第３番目の前後面溝付き鋼矢板１に対して線対称に配置して、前記第２の連結継手部材７の一端側の継手を第３番目の前後面溝付き鋼矢板１の継手に嵌合して第４番目の前後面溝付き鋼矢板１と共に打設されている。
前記の第１番目および第２番目の前後面溝付き鋼矢板１は、それぞれ第１の壁体構成体６および第２の壁体構成体６を構成し、第１の連結継手部材７により連結されている。また、前記の第３番目および第４番目の前後面溝付き鋼矢板１は、それぞれ第３の壁体構成体６および第４の壁体構成体６を構成し、第２の連結継手部材７により連結されている。
以下、前記第４の壁体構成体６としての第４の前後面溝付き鋼矢板１に対して、前記の第１番目の前後面溝付き鋼矢板１と同じ向きの前後面溝付き鋼矢板１を配置して継手相互を噛み合わせて打設し、第１の連結継手部材７付きの第２番目の前後面溝付き鋼矢板１、第３番目の前後面溝付き鋼矢板１、第２の連結継手部材７付きの第４番目の前後面溝付き鋼矢板１、と前記と同様な順で各壁体構成体６を構成し、以下、順次、同様に繰り返す工程（図３に示すように、ＡＢＢＡ、ＡＢＢＡと繰り返して打設する工程）により連続壁２を形成した形態である。
なお、連結継手部材７を含め前後面溝付き鋼矢板１の配置形態に着目すると、第１番目の前後面溝付き鋼矢板１（Ａ）に続いて、前記第１番目の前後面溝付き鋼矢板１を反転配置した形態で連結継手部材７を固定した第２番目の前後面溝付き鋼矢板１（Ｂ）、第２番目の前後面溝付き鋼矢板１と同じ配置形態で連結継手部材７を備えていない第３番目の前後面溝付き鋼矢板１（Ｃ）、前記の第１番目の前後面溝付き鋼矢板１と同じ姿勢で連結継手部材７を固定した前後面溝付き鋼矢板１（Ｄ）の順で打設する工程（ＡＢＣＤ，ＡＢＣＤ）と繰り返して打設する工程により連続壁２が形成されている。
【００２２】
この形態では、第１番目の前後面溝付き鋼矢板１からなる壁体構成体６と、第２番目の前後面溝付き鋼矢板１からなる壁体構成体６が線対称に配置され、第３番目の前後面溝付き鋼矢板１と第４番目の前後面溝付き鋼矢板１が線対称に配置され、第２番目と第３番目の前後面溝付き鋼矢板１は同じ向きに配置されている。
【００２３】
このように連続壁２内において、隣り合う前後面溝付き鋼矢板１からなる壁体構成体６が線対称の組をなして土圧が作用した場合の壁体延長方向の作用力の釣り合いがとれているように配置しておけば、隣り合う組間の前後面溝付き鋼矢板１では、同じ向きに配置するような形態でもよい。
【００２４】
前記のように壁体構成体６が線対称の組をなして土圧が作用した場合の壁体延長方向の作用力の釣り合いがとれているように配置する形態をさらに発展させた形態を図５に代表形態として示す第３実施形態（図３に示す第２実施形態を反転した図である。）により説明する。
図５に示す形態では、第１番目の前後面溝付き鋼矢板１と第２番目の前後面溝付き鋼矢板１を同じ姿勢となるように継手相互を連結して打設し、第２の前後面溝付き鋼矢板１に対して第１の連結継手部材７の継手を嵌合して固定した第３番目の前後面溝付き鋼矢板１を第２番目の前後面溝付き鋼矢板１に線対称に配置して打設する。そして第４番目の前後面溝付き鋼矢板１を第３番目の前後面溝付き鋼矢板１と同じ姿勢となるように継手相互を連結して打設し、前記第４番目の前後面溝付き鋼矢板１に第２番目の連結継手部材７の継手を連結固定した前記第１番目の前後面溝付き鋼矢板１と同様な前後面溝付き鋼矢板１を線対称に配置して打設する工程を繰り返す形態である。
この形態は、第１番目と第２番目の前後面溝付き鋼矢板１は同じで姿勢で、第３番目と第４番目の前後面溝付き鋼矢板１は同じで姿勢で打設されているので、図５に示すように、連続壁２を構築する場合には、前後面溝付き鋼矢板１のみに着目すると、ＡＡＢＢＡＡＢＢＡＡと、前後面溝付き鋼矢板１が４枚（４ｘ）で繰り返して構築する形態である。したがって、この形態では、ＡＡまたはＢＢの２枚の前後面溝付き鋼矢板１（または連結継手部材を固定した前後面溝付き鋼矢板１）により壁体構成体６を形成している形態である。
また、図示を省略して図５を参照して説明するが、ＡＡＡＢＢＢＡＡＡＢＢＢのような３枚の前後面溝付き鋼矢板１（または連結継手部材を固定した前後面溝付き鋼矢板）により壁体構成体６を形成している連続壁の形態、ＡＡＡＡＢＢＢＢＡＡＡＡＢＢＢＢの配置とするような４枚の前後面溝付き鋼矢板１（または連結継手部材を固定した前後面溝付き鋼矢板）により壁体構成体６を形成している連続壁の形態、あるいはＮ枚の前後面溝付き鋼矢板１（または連結継手部材を固定した前後面溝付き鋼矢板）により壁体構成体６を形成している連続壁の形態等多様な形態が可能である。応力を均等に分散させるために１単位の壁体構成体６は１枚または２枚の前後面溝付き鋼矢板１で構成するのが好ましく、上限は定めないが、４枚以下の前後面溝付き鋼矢板１で構成するのが好ましい。
【００２５】
このように配置することにより、隣接する前後面溝付き鋼矢板１同士あるいは壁体構成体６同士で壁体延長方向への曲げを抑制し合うため、土圧方向のみに変位が生じ、壁体としての曲げ剛性の低下を防止することができる。前記のように前後面溝付き鋼矢板４枚で一巡する形態にすることで、連結継手部材７の数を、前記第１実施形態の場合に比べて減らすことができ経済的となる
【００２６】
前記のように、左側の２枚の前後面溝付き鋼矢板１とこれに続く２枚の前後面溝付き鋼矢板１の２枚の組同士が線対称の組になるように壁体構成体６を形成した形態でもよい。また、図示を省略するが、３枚または奇数枚の前後面溝付き鋼矢板１とこれに続く３枚または奇数枚の前後面溝付き鋼矢板１の、３枚または奇数枚の前後面溝付き鋼矢板１の壁体構成体６の組同士が線対称になるように配列した連続壁２の形態でもよい。
図１では、１枚の前後面溝付き鋼矢板１とこれに続く１枚の前後面溝付き鋼矢板１の壁体構成体６が線対称となるように壁体構成体６を構成した形態である。
したがって、また、２枚または偶数枚の前後面溝付き鋼矢板１とこれに続く２枚または偶数枚の前後面溝付き鋼矢板１により構成される壁体構成体６の組同士が線対称となるように連続壁２を形成した形態でもよい。
【００２７】
次に、図８を参照して、第４実施形態の連続壁２において使用される本発明の前後面溝付き鋼矢板１およびこれを製作するためのＵ形鋼矢板１１について説明する。
【００２８】
図８（ａ）に示す形態のＵ形鋼矢板１１では、各ウェブ１２の先端部に、左右非対称継手８（８ａ，８ｂ）を備えた形態であり、一方のウェブ１２の先端部に一側部の継手として、断面ほぼ半円凹溝状の雌継手８ａを備え、他方のウェブ１２の先端部に他側部の継手として断面ほぼ円形の雄継手８ｂを一体に備えている。前記の雌継手８ａと雄継手８ｂの壁体構築方向の継手中心軸線は、同じ中心軸線Ｃの延長上となるようにされている。
【００２９】
図８（ａ）に示すようなＵ形鋼矢板１１を２枚、継手を除いた本体部分が点対称になるように組み合わせて、図８（ｂ）に示すような前後面溝付き鋼矢板１を構成する場合には、２枚のＵ形鋼矢板１１の継手相互を部材長手方向からスライドさせることで雄継手８ｂを雌継手８ａにより包み込むように嵌合し、部材幅方向への離脱が不能とし、一方のＵ形鋼矢板１１を多少回動して位置調整をした状態で、部材長手方向に間隔をおいて、継手部またはその近傍が溶接接合１４されるか、継手相互が、かしめ１４により固定されて構成される。
【００３０】
前記のように構成される前後面溝付き鋼矢板１は、両端部に左右非対称な雄継手８ｂおよび雌継手８ａを備えた前後面溝付き鋼矢板となっている。
【００３１】
図９には、図８に示す前後面溝付き鋼矢板１を壁体構成体６として使用して、隣り合う壁体構成体６が、嵌合継手部を中心として線対称の組となるように、第１番目の前後面溝付き鋼矢板１と第２番目の前後面溝付き鋼矢板１を配置して、雄・雌継手を嵌合した状態で地盤５に打設して、連続壁２を形成するようにした形態である。第２番目の前後面溝付き鋼矢板１は第１番目の前後面溝付き鋼矢板１を反転配置した形態である。
なお、第３番目の前後面溝付き鋼矢板１は第２番目の前後面溝付き鋼矢板１と線対称に、第１番目の前後面溝付き鋼矢板と同じ姿勢で配置されて、継手相互が連結された状態で打設される。第２番目および第４番目の前後面溝付き鋼矢板１を、反転配置する形態では、連続壁２は、ＡＢＡＢＡＢのように打設されて構築される。
この形態は、雌継手８ａおよび雄継手８ｂを除けば、隣り合う１単位の壁体構成体６同士が平面視で、壁体構築方向に直角な中心軸線（図１では、継手中心軸線）を境にして、線対称の組をなすように連続壁構築方向（矢印で示す打設していく順序と同じ方向）に配列するように地盤５に打設されて連続壁２を構築した形態である。
【００３２】
図８に示す形態の前後面溝付き鋼矢板１を使用した連続壁２では、前記形態以外にも、反転させる位置を変えることにより、ＡＡＢＢＡＡＢＢのような組み合わせの連続壁２も可能であると共に、ＡＡＡＢＢＢＡＡＡＢＢＢのような配列あるいは４つ以上連続して交互に配置する形態も可能で、あるいはこれらの組み合わせ形態も可能で、しかも連結継手部材７を前記実施形態のように使用しなくても可能である。
【００３３】
図８に示す形態の前後面溝付き鋼矢板１は、連結継手部材７を用いず、圧延にて個々のＵ形鋼矢板１１を製造することができるため、安価な前後面溝付き鋼矢板１を形成することができる。
【００３４】
また、前記の非対称継ぎ手を有する前後面溝付き鋼矢板１の形態では、雄継手８ｂを傾斜したウェブ１２のラインから横方向に張り出す張り出し部１５を介して設けて突出させているため、図８（ｂ）のように前後面溝付き鋼矢板１を形成する際の個々のＵ形鋼矢板１１を点対称の位置から継手を嵌合させることもできるし、図９中央部のように前後面溝付き鋼矢板１により連続壁２を構築するときのように、線対称の位置からも嵌合させることができ、嵌合の自由度がある前後面溝付き鋼矢板１となっている。
【００３５】
次に、従来の場合の連続壁２と本発明の連続壁２の剛性率の相違について、比較例と共に剛性率について比較した棒グラフを図１４に示す。
基準となる連続壁として、図１０に示す従来のＵ形鋼矢板１１を使用した前後面溝付き鋼矢板１をおいて、隣り合うすべての継手相互が溶接により固定した場合の連続壁（図示を省略した）の剛性率を１として最上部に記載した。また、図１に示す本発明の実施形態による連続壁２の場合を２番目に示した。本発明の連続壁２の形態は、従来例の場合で継手相互を剛結合した場合と同等の剛性を有することがわかる。
また、前後面溝付き鋼矢板１を、図１０（ｂ）に示すような従来の配列とした場合の前後面溝付き鋼矢板１とした場合の剛性率を第３番目に示した。
また、図示を省略するが、図１０（ｂ）を参照して、従来のＵ形鋼矢板のみからなる場合の連続壁を説明すると、すべてをＵ形鋼矢板の継手相互を嵌合させた状態で構築される場合の連続壁の剛性率を図１４の最下段に示した。
【００３６】
前記の棒グラフからわかるように、本発明の連続壁２は、剛性率が高く、すべての継手を溶接等により固定した場合の連続壁と同等の剛性を備えており、高剛性であることがわかる。
【００３７】
なお、前記各実施形態において、接近または離反するように競り合う前後面溝付き鋼矢板１あるいは壁体構成体６に作用する壁体方向の応力は、前後面溝付き鋼矢板１の土圧方向に生じる応力より格段に小さいものであり、前後面溝付き鋼矢板１を構成する従来公知のＵ形鋼矢板を十分使用することができる。
【００３８】
なお、図示を省略するが、連結継手部材７を前後面溝付き鋼矢板１の長手方向に間隔をおいて、断続的に配置するような形態でもよく、このようにすると、連結継手部材７のコストを安価にすることができる。
【００３９】
次に、本発明のように壁体構成体を線対称に配列した形態の連続壁について、図１１および図１２に示す欠点が解消され、土圧作用方向のみにしか変位が生じなくなるかどうか、従来例の場合と共にＦＥＭ解析にて検証した。
主な解析条件は、次の（１）〜（４）の通りである。
（１）線形解析とした。
（２）線対称とした一組の前後面溝付き鋼矢板１からなる壁体構成体６と、従来のように前後面溝付き鋼矢板を同じ方向に配列した連続壁とし、いずれの連続壁２，２ａもその下端を固定し、壁体背後に一様分布荷重を付与したと想定（図１３参照）。
（３）前後面溝付き鋼矢板１の長さを１５ｍとした。
（４）壁体延長方向の両端の前後面溝付き鋼矢板１の継手の壁体延長方向変位は同一とした循環境界を設定した。
解析結果は、前後面溝付き鋼矢板を壁体方向に同一方向に配置した従来の配列の連続壁タイプでは、土圧に直角な方向（荷重直角方向）への変位が生じたが、本発明の線対称に前後面溝付き鋼矢板１を配列する連続壁２の形態では、荷重直角方向への変位は生じなかった。
【００４０】
したがって、前記の解析結果からしても、本発明の前後面溝付き鋼矢板１あるいは壁体構成体６を線対称に配置する形態の連続壁２では、荷重直角方向への変位は生じない点で優れていることがわかる。また、変位が生じないため、前後面溝付き鋼矢板１が壁厚方向に傾斜変位して、有効高さ寸法が小さくなることを防止することができるため、壁厚方向の剛性が小さく変化するのを防止して、高い剛性を維持することができる優れた効果があることがわかった。
【００４１】
なお、本発明を実施する場合、前後面溝付き鋼矢板１を構成する場合、鋼板を冷間加工による２枚のＵ形鋼矢板を継手部または継手部を除いたウェブ相互の部分で、溶接接合またはかしめ固定して一体化した前後面溝付き鋼矢板としてもよい。
また、継手部のみ熱間加工により製作した継手強度の大きい継手を、鋼板を冷間成形により折り曲げ加工して形成した鋼矢板本体の側部に溶接等により固定した２枚のＵ形鋼矢板を、溶接接合またはかしめ固定して一体化した前後面溝付き鋼矢板としてもよい。
【００４２】
本発明の連続壁を構築する場合、前記各実施形態を組み合わせた配列としてもよく、したがって、かならずしも、同じパターンで、交互に繰り返す連続壁の形態でなくてもよい。
【００４３】
前記のような形態の本発明では、下記のような効果を奏することができる。
本発明によると、前面側に開口する溝部および背面側に開口する溝部が仕切りウェブで仕切られた前後面溝付き鋼矢板を少なくとも１枚若しくは２枚以上を地盤に打設して構成される１単位の壁体構成体とし、直接または連結継手部材を介して隣り合う前記１単位の壁体構成体同士が、平面視で線対称の組をなすように連続壁構築方向に配列（または交互に配列）されているので、隣り合う１単位の壁体構成体に土圧が作用した場合、土圧作用方向に直角な壁体延長方向の力が打ち消しあうように競り合い抑制し合うため、隣り合う各１単位の壁体構成体は、土圧作用方向に直角な壁体延長方向の変位が生じることはなく、安定した連続壁とすることができる。
また、前後面溝付き鋼矢板を用いた連続壁としても、土圧の作用方向と直交する連続壁延長方向の壁体の変形を抑え、鋼矢板壁体断面の有効高さの減少を防ぎ、高い剛性を発揮できる連続壁とすることができる。
１単位の壁体構成体は、前後面溝付き鋼矢板が１枚または２枚以上でもよいので、施工の自由度が高く、施工も容易で、安価な工法の組み合わせが出来るなどの効果が得られる。
また、前面側に開口する溝部および背面側に開口する溝部が仕切りウェブで仕切られた前後面溝付き鋼矢板を構成する場合、既存の熱間圧延設備により製造可能なＵ形鋼矢板を２枚連結することで、既存設備のＵ形鋼矢板の製造可能範囲内で、前後面溝付き鋼矢板の高剛性化が可能であるなどの効果もある。
前後面溝付き鋼矢板は、積み重ねが可能であり、輸送効率がよい。
前後面溝付き鋼矢板は、幅広の鋼矢板となるため、現場での鋼矢板の打設枚数および打設回数を減らすことができる。
なお、Ｕ形鋼矢板相互を点対称に配置して溶接にて連結した場合は、連続壁としての止水性が向上する。
また、連結継手部材を介在させるだけで、前後面溝付き鋼矢板を１枚以上備えた壁体構成体を容易に線対称に配置して打設した連続壁とすることができる。
また、本発明の連続壁の構築方法では、隣り合う前記１単位の壁体構成体同士が、平面視で線対称の組をなすように連続壁構築方向に打設するだけで、土圧作用方向に直角な壁体延長方向に壁体が変形するのを抑制でき、剛性が低下することを防止できる剛性の高い連続壁を容易に構築することができる効果が得られる。
また、本発明の連続壁の構築方法では、隣り合う前記１単位の壁体構成体同士が、平面視で線対称の組をなすように連続壁構築方向に交互に打設するだけで、土圧作用方向に直角な壁体延長方向に壁体が変形するのを抑制でき、剛性が低下することを防止できる剛性の高い連続壁を容易に構築することができ、また、壁体構成体もパターン化することができ、施工を単純化することができる効果が得られる。
また、壁体構成体同士は直接または連結継手部材を介して連結接続されているので、線対称に、壁体構成体を配置するのも容易であり、予め連結継手部材を、後行するまたは先行する前後面溝付き鋼矢板の一端側または他側部に嵌合して固定しておくことにより、連結継手部材の一端側を前後面溝付き鋼矢板により補剛した状態で打設することができ、連結継手部材の一端側の張り出し寸法が小さくなり、剛性を高めた状態で打設することができる。
【００４４】
なお、前記の前後面溝付き鋼矢板１の形態では、前面側Ｆの溝部３と背面側Ｒの溝部３がそれぞれ一つの前後面溝付き鋼矢板１を用いたが、本発明を実施する場合、図１５に示すように前面側に２つ（または図１５の形態を反転した場合は前面側に１つ）の溝部３を有し背面側に１つ（背面側に２つ）の溝部３を有し、前面側の溝部３と背面側の溝部３が各仕切りウェブ４により仕切られた前後面溝付き鋼矢板１を使用するようにしてもよい。このような前後面溝付き鋼矢板１を構成する場合に、３枚のＵ形鋼矢板の継手を噛み合わせて、溶接またはかしめ固定を継手長手方向に間隔をおいて行って、前後面溝付き鋼矢板１とすることもできる。また、一端側または両端側に継手を備えていないＵ形鋼矢板１１におけるウェブ１２部分を溶接接合またはかしめ固定を部材長手方向に間隔をおいて行って、図１５のような前後面溝付き鋼矢板１とすることも可能である。
【００４５】
なお、前記実施形態では、連結継手部材７を後行の壁体構成体６における前後面溝付き鋼矢板１の継手に嵌合して溶接またはかしめ固定して、先行する壁体構成体における前後面溝付き鋼矢板１の継手に噛み合わせて打設する形態を説明したが、本発明を実施する場合、先行する壁体構成体６における前後面溝付き鋼矢板１の継手に連結継手部材７を嵌合して溶接またはかしめ固定して、連結継手部材７付きの前後面溝付き鋼矢板１を地盤５に打設し、先行して打設された連結継手部材７の継手に、後行の壁体構成体６における前後面溝付き鋼矢板１の継手を嵌合して打設する施工形態でもよい。
【００４６】
本発明を実施する場合、図示を省略するが、壁体構成体６が、必要に応じ連結継手部材７を介在させた２枚以上の前後面溝付き鋼矢板１により構成されている場合、壁体構成体６内における隣り合う前後面溝付き鋼矢板１は線対称の配置形態または点対称の配置形態でもよい。また、壁体構成体６が、必要に応じ連結継手部材７を介在させた２枚以上の前後面溝付き鋼矢板１により構成されている場合、壁体構成体６内における隣り合う前後面溝付き鋼矢板１は線対称の配置形態または点対称の配置形態あるいはこれらの両方を含む配置形態でもよい。したがって、本発明では、壁体構成体６が線対称の組をなすように配列されていればよい。
【図面の簡単な説明】
【００４７】
【図１】本発明の第１実施形態の連続壁を示す平面図である。
【図２】図１の一部を拡大して示す平面図である。
【図３】本発明の第２実施形態の連続壁を示す平面図である。
【図４】図３の一部を拡大して示す平面図である。
【図５】本発明の第３実施形態の連続壁を示す平面図である。
【図６】本発明の連続壁において使用される前後面溝付き鋼矢板用の左右対称の継手を備えたＵ形鋼矢板および連結継手部材を示す斜視図である。
【図７】２枚のＵ形鋼矢板により本発明において使用される前後面溝付き鋼矢板を構成し、その前後面溝付き鋼矢板に連結継手部材を嵌合して固定した状態を示す斜視図である。
【図８】（ａ）は本発明の前後面溝付き鋼矢板を構成する場合に使用される左右非対称の継手を備えたＵ形鋼矢板を示す平面図、（ｂ）は（ａ）に示すＵ形鋼矢板２枚の雄雌継手を嵌合すると共に、溶接またはかしめにより一体化した前後面溝付き鋼矢板を示す斜視図である。
【図９】本発明の第４実施形態の連続壁を示す平面図である。
【図１０】（ａ）は本発明においても使用可能な従来の前後面溝付き鋼矢板を示す平面図、（ｂ）は（ａ）に示す前後面溝付き鋼矢板を用いた従来の配列による連続壁を示す平面図である。
【図１１】前後面溝付き鋼矢板に土圧が作用した場合の前後面溝付き鋼矢板の特性を説明するための説明図である。
【図１２】従来の配列による連続壁に土圧が作用した場合に連続壁の変形を説明するための説明図である。
【図１３】連続壁についてのＦＥＭ解析を説明するための説明図である。
【図１４】隣り合う前後面溝付き鋼矢板継手部分が全部剛結合とされた場合の連続壁と、本発明の配列による連続壁と、従来の配列による連続壁の剛性率と、従来のＵ形鋼矢板による連続壁の剛性率の違いを示すグラフである。
【図１５】本発明の他の形態の前後面溝付き鋼矢板を示す平面図である。
【符号の説明】
【００４８】
１  前後面溝付き鋼矢板
２  連続壁
２ａ  連続壁
３  溝部
４  仕切りウェブ
５  地盤
６  壁体構成体
７  連結継手部材
７ａ  連結継手部材本体
７ｂ  立ち上がり部
８  継手
８ａ  雌継手
８ｂ  雄継手
９  係止爪
１０  継手溝
１１  Ｕ形鋼矢板
１２  ウェブ
１３  フランジ
１４  部分溶接または間隔をおいたかしめ固定
１５  張り出し部
Ａ１  第１の主軸方向
Ａ２  第２の主軸方向
Ｃ  継手中心を通る中立軸線
Ｃ１  壁体延長方向
Ｈ１  本来あるべき壁体断面の有効高さ
Ｈ２  実際の壁体断面の有効高さ
Ｐ  土圧
Ｐ１  土圧方向
Ｙ  壁体延長方向の力
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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