(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
同心状に配置された少なくとも２つの環状線路と、
上記２つの環状線路間を、それぞれその線路長を３以上の整数分割した位置で互いに接続する３つ以上の接続線路と、
上記２つの環状線路の少なくとも一方をその線路に沿った異なる位置で選択的に接地可能な２個以上のスイッチ素子、
とを備えたことを特徴とする可変共振器。
【請求項２】
請求項１記載の可変共振器において、上記環状線路間を接続する各上記接続線路に直列にキャパシタが挿入されていることを特徴とする可変共振器。
【請求項３】
請求項1又は２記載の可変共振器において、上記環状線路間を接続する各上記接続線路に直列に開閉スイッチが挿入されていることを特徴とする可変共振器。
【請求項４】
請求項1乃至３の何れか記載の可変共振器において、各上記スイッチ素子の一端は上記少なくとも一方の環状線路と接続され、他端は接地されていることを特徴とする可変共振器。
【請求項５】
請求項1乃至３の何れか記載の可変共振器において、各上記スイッチ素子の一端は上記少なくとも一方の環状線路と接続され、他端は固定インピーダンス素子を用いた回路を介して接地されていることを特徴とする可変共振器。
【請求項６】
請求項1乃至３の何れか記載の可変共振器において、各上記スイッチ素子の一端は上記少なくとも一方の環状線路と接続され、他端は可変インピーダンス素子を用いた回路を介して接地導体に接続されていることを特徴とする可変共振器。
【請求項７】
請求項1乃至６の何れか記載の可変共振器において、何れか１つの上記環状線路に信号を給電する給電点が1点であることを特徴とする可変共振器。
【請求項８】
請求項1乃至６の何れか記載の可変共振器において、何れか１つの上記環状線路に信号を給電する給電点が２点であり、上記給電点どうしの間隔が、上記何れか１つの環状線路の実効線路長を一波長とする周波数において180°の電気長であることを特徴とする可変共振器。
【請求項９】
請求項８に記載の可変共振器において、上記環状線路を接続する接続線路のうち２つの接続線路は上記何れか１つの環状線路の２つの上記給電点と同じ角度位置に配置されることを特徴とする可変共振器。
【請求項１０】
請求項１乃至９の何れか記載の可変共振器において、上記２個以上のスイッチ素子は２個以上のスイッチ素子を含む集積スイッチデバイスとして構成されていることを特徴とする可変共振器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、帯域幅可変な共振器に関する。
【背景技術】
【０００２】
高周波を用いた無線通信の分野においては、数多い信号の中から特定の周波数の信号を取り出すことで、必要な信号と不必要な信号とを分別している。この機能を果たす回路はフィルタと呼ばれ、多くの無線通信装置に搭載されている。
一般的に、フィルタは、その設計パラメータである中心周波数、帯域幅などが予め決めた値に固定されて形成されている。このようなフィルタを用いた無線通信装置で様々な中心周波数（以下、単に周波数とも呼ぶ）と周波数帯域幅（以下、単に帯域幅とも呼ぶ）の組を選択的に用いる場合は、使用する周波数と帯域幅の組のフィルタを複数個用意し、スイッチなどで切り替える方法が容易に考えられる。この方法では、必要な周波数と帯域幅の組合せの数だけフィルタが必要であり、回路規模が大きくなるため装置が大型化してしまう。また、予め用意した各フィルタが有する周波数特性以外の周波数では無線通信装置を動作させることは出来ない。
【０００３】
この課題を解決するため、非特許文献１では、共振器である円環状線路を２箇所で切断し、各切断部の線路間にＰＩＮダイオードを挿入し、ＰＩＮダイオードに印加する電圧によりＰＩＮダイオードの容量値を変化させることで中心周波数を変化させている。しかしながら、上記非特許文献１に開示される可変フィルタは、中心周波数を変化させることは可能であるが、帯域幅を変化させることが不可能であった。この問題に関し発明者らは、可変フィルタを構成する重要な構成要素として本願発明者らによる先の出願2007-219967に可変共振器を提案した。その可変共振器は、リング型の共振器とそれにリング周方向に異なる角度位置で接続する複数のスイッチ素子により構成され、オンとするスイッチ素子を選択することにより帯域幅を可変とし、共振周波数に対し独立に制御することが容易という特徴を有する。
【０００４】
しかしながら、オン状態とするスイッチ素子の角度位置により帯域幅を可変とするため、例えば帯域幅を大きく変化させる場合、スイッチ素子間の距離（角度間隔）が数１０度と大きくなり、それぞれ個別のスイッチ素子を用いなければならない。例えばMEMS（Micro Electro Mechanical Systems)や半導体スイッチ素子を用いる場合、複数のスイッチ素子を集積し１つのスイッチアレーとしてパッケージに封入したものと、1つのスイッチ素子を個別のパッケージに封入したものと比較すると、後者の方がスイッチ素子1個にかかるコストが高いため、特許文献１による可変共振器では必然的にコストが高くなる。
【０００５】
また一方では、リングの周長は共振周波数に反比例するため、共振周波数が高くなるほどリングを小さくしなければならない。このため複数スイッチ素子の間隔が一定である場合、共振周波数が高くなるほど、設定可能な帯域幅の分解能が低下する。
【非特許文献１】1998 IEEE Microwave Theory and Techniques Symposium Digest,pp803-806
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
このような実情に鑑みて本発明の目的は、複数スイッチ素子の角度間隔当たりの帯域幅の変化が大きい可変共振器を提供することである。具体的には、集積したスイッチデバイスを用いても、個別のスイッチ素子を用いた場合と同様の帯域幅の変化量を得ることを可能とすることを目的とする。また、共振周波数が高い場合において、帯域幅の分解能低下を抑制することを可能とすることを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記課題を解決するために、本発明の可変共振器は、
同心状に配置された少なくとも２つの環状線路と、
上記２つの環状線路間を、それぞれその線路長を３以上の整数分割した位置で互いに接続する３つ以上の接続線路と、
上記２つの環状線路の少なくとも一方をその線路に沿った異なる位置で選択的に接地可能な２個以上のスイッチ素子、
とを備えるように構成されている。
【０００８】
この構成によれば、電気的に接続するスイッチ素子を変更することで、共振周波数を挟む帯域幅を大きく変更することが可能である。
【発明の効果】
【０００９】
本発明によれば、複数のスイッチ素子の中から任意のスイッチ素子を１つ選択してオン状態〔電気的に接続した状態〕とすることで、その共振周波数を一定に保ったまま帯域幅を自在に変化させることが可能な可変共振器を、集積化したスイッチアレーを適用した場合においても、個別のスイッチ素子を用いた場合と同等の帯域幅変化量を得ることが可能である。集積化したスイッチアレーの適用により、同数のスイッチ素子を個別に用いた場合に比べて低コスト化が可能となる。また、共振周波数が高い場合において、帯域幅の分解能低下を抑制することが可能である。  
【発明を実施するための最良の形態】
【００１０】
図１にマイクロストリップ線路構造を用いた本発明による可変共振器の第１実施形態の構成を示す。図１に示す可変共振器１０は、直径が異なる２つの環状線路１１，１２が同心に配置され、これら環状線路１１，１２間は４つの接続線路２１〜２４によって互いに接続された構造となっている。環状線路１１に対応する接続線路２１〜２４の接続位置は、環状線路１１の線路長を接続数で等分割した位置である。環状線路１２に対する接続線路２１〜２４の接続位置も同様である。従って、環状線路１１，１２が円形の場合は、２つの環状線路１１，１２間は等角度間隔で接続線路２１〜２４により互いに接続されている。外側の環状線路１１は１つの接続線路、ここでは２１、の位置でポートＰ１，Ｐ２間の入出力線路９に並列に接続されている。即ち、外側環状線路１１上の、１つの接続線路２１との接続位置が信号の給電点とされている。図示してないが、これら入出力線路９、環状線路１１，１２、接続線路２１〜２４等は共通の誘電体基板上に形成される。各環状線路１１，１２の線路長は、設計共振周波数での１波長又はその整数倍とする。後述するように、環状線路１１，１２の線路長は、それらの単独の共振周波数が可変共振器の所望の共振周波数のそれぞれ低周波数側と高周波数側になるように決めなければならない。
【００１１】
外側の環状線路１１及び内側の環状線路１２にはそれぞれ複数のスイッチ素子を含むスイッチデバイスＳＷ１，ＳＷ２が接続されている。スイッチデバイスＳＷ１のそれぞれのスイッチ素子の一端は環状線路１１に周方向に等間隔で接続され、他端は接地されている。環状線路１２に対するスイッチデバイスＳＷ２も同様である。各スイッチデバイスＳＷ１，ＳＷ２は複数の個別スイッチ素子であってもよいし、複数のスイッチ素子が集積されたスイッチアレーであってもよい。スイッチ素子は例えばMEMSや半導体スイッチでもよい。
【００１２】
図１では表示を省略しているが、実際には各スイッチ素子の他端は例えば基板の裏面に形成された接地導体に基板を貫通するビアホール(via hole)等を通して接地されている。以下に本構成により共振周波数に対し帯域幅を独立に制御可能であることを示す。
図２は図１の構造を有する可変共振器の伝達特性を計算機シミュレーションによって求めるための簡略化したモデルである。スイッチデバイスＳＷ１の複数のスイッチ素子から1つオン状態にするスイッチ素子を選択する代わりに、接地角度位置を環状線路１１の周方向に沿って移動させるものとし、その位置を図２に示すように入出力線路９と環状線路１１の結合点から１８０°の位置を基準に角θで表す。ここでは外側のスイッチデバイスＳＷ１においてオン状態にするスイッチ素子を選択する場合を説明するが、内側のスイッチデバイスＳＷ２におけるオン状態とするスイッチ素子を選択する場合も同様である。
【００１３】
入出力線路９及び２つの環状線路１１，１２の特性インピーダンス、ポートＰ１，Ｐ２のインピーダンスは全て５０Ωとする。外側の環状線路１１の周長は5GHzの1波長、内側の環状線路１２の周長は8GHzの1波長とする。図３は図２のモデルにおけるθが１０°の場合と３０°の場合のポートＰ１からＰ２への伝達特性のシミュレーション結果を示す。θが変化しても共振周波数FRは5.6 GHzと一定で、θの変化に応じて帯域幅が変化していることがわかる。この例では少なくともθが１０°から３０°に大きくなるにつれ帯域幅も拡大している。
【００１４】
注意すべき点は、環状線路１１及び１２の個別の設計周長はそれぞれ周波数5GHz及び8GHzで１波長としたが、それらが接続線路２１〜２４により互いに接続されることにより、可変共振器１０の共振周波数FRは5GHzと8GHzの間である5.6GHzとなっていることである。逆に言えば、環状線路１１と１２の線路長は、それらの単独の共振周波数が可変共振器１０の所望の共振周波数に対しそれぞれ低周波数側と高周波数側になるよう決める必要がある。
【００１５】
この発明を実現するために要求される環状線路１１，１２間の接続線路の数Ｎの下限を決めるため、図４Ａ，４Ｂに示すＮ＝２の場合とＮ＝３の場合の可変共振器について伝達特性（Ｓ２１）のシミュレーションを行った結果を図５Ａ，５Ｂに示す。図４Ａに示す可変共振器の構成は図２において接続線路２２と２４を除去してＮ＝２としたものである。図４Ｂに示す可変共振器の構成は、等角度間隔の３つの接続線路２１，２２，２３で環状線路１１、１２間を接続し、１つの接続線路２１が接続された環状線路１１上の角度位置を入出力線路９からの信号の給電点としている。図４Ａ，４Ｂのいずれも環状線路１１上の接地角度位置は、給電点から１８０°の角度位置を基準として角θで表している。
【００１６】
図４Ａに示すように、図２から環状線路間にある線路の個数を２個にした場合、図５Ａに示すθが１０°と３０°の場合の伝達特性から、θの変化に応じて共振周波数がFR1=5.03GHz, FR2=5.20GHzと変化してしまうことがわかる。一方図４Ｂに示すように、環状線路１１，１２間の接続線路を３個（接続線路２１，２２，２３）とした場合、図５Ｂに示す伝達特性から明らかなように、θが変化しても共振周波数FR=5.5GHzは変化していないことがわかる。
【００１７】
同様に、接続線路の数ＮをＮ＝５をした場合の可変共振器（図示せず）の伝達特性Ｓ２１を図６Ａに、また、その共振周波数を明確に示すため、反射特性を図６Ｂに示す。２つの環状線路の線路長は図２の場合と同じである。Ｎ＝５の場合、図６Ｂに示すようにθが１０°と３０°のいずれの場合も共振周波数は5.4GHzと一定であるが、図６Ａに示すように帯域幅は変化している。
【００１８】
更にＮ＝６とした場合の可変共振器（図示せず）の伝達特性Ｓ２１を図７Ａに、また、その共振周波数を明確に示すため、反射特性Ｓ１１を図７Ｂに示す。ただし、ここではθを１０°とした場合と、６０°とした場合を示している。図７Ｂから共振周波数は5.22GHzとθに依存せず、一方、帯域幅は図７Ａに示すように大きく変化していることがわかる。また、前述のＮ＝３，４，５の場合についてはθが１０°と３０°、即ち変化幅２０°の例を示したが、図７Ａはθを２０°以上変化させても、共振周波数一定、かつ、帯域幅可変の特性を有する可変共振器が得られることを示している。
以上のことから、共振周波数と帯域幅を独立に制御する場合、環状線路１１，１２間の接続線路の数は３個以上必要であることがわかる。
【００１９】
図８Ａに本発明による可変共振器の別の実施形態を示す。図１の場合と同様、２つの環状線路１１，１２間は４つの接続線路２１〜２４で接続されている。一方、図１と異なり、可変共振器１０は入出力線路９に直列に挿入されており、可変共振器１０への信号の入出力を行う給電点は２つである。図８Ｂは図８Ａの構造を有する可変共振器の伝達特性を計算機シミュレーションによって求めるための簡略化したモデルである。
【００２０】
この場合も外側のスイッチデバイスＳＷ１においてオン状態にするスイッチ素子を1つ選ぶものとし、スイッチデバイスＳＷ１の複数のスイッチ素子から1つオン状態にするスイッチ素子を選択する代わりに、接地角度位置が環状線路１１の周方向に沿って移動するものとし、その角度位置を図８Ｂに示すように角θで表す。入出力線路９と環状線路１１，１２の特性インピーダンス、及びポートＰ１，Ｐ２のインピーダンスは全て50Ωとする。外側の環状線路１１の周長は5GHzの1波長、内側の環状線路１２の周長は8GHzの1波長とする。図９はθが１０°と３０°の場合のポートＰ１からＰ２への伝達特性を示す。図３の場合と同様に、共振周波数FRは5.6 GHzと一定であり、θの変化に応じて帯域幅が変化していることがわかる。
以上のように２つの環状線路１１，１２間を３つ以上の等角度間隔に配置した接続線路で結合した場合、共振周波数と帯域幅を独立に制御可能であることがわかる。
【００２１】
ここまで外側の環状線路１１に接続したスイッチデバイスＳＷ１の内の１つのスイッチ素子を選択してオン状態にする場合について、帯域幅を変化させても共振周波数が変化しないことを示したが、内側の環状線路１２に接続したスイッチデバイスＳＷ２についても同様である。その例として、図１０に示す可変共振器の構造のみにつき伝達特性を図１１に示す。θが変化して帯域幅が変化しても、共振周波数FRが一定であることがわかる。
【００２２】
さて、フィルタの帯域幅は共振器のサセプタンススロープパラメータに依存して変化する。可変共振器のアドミッタンスをＹ，コンダクタンスをＧ、サセプタンスをＢ、ｊを虚数単位とすると、Ｙ＝Ｇ＋ｊＢであり、サセプタンススロープパラメータｂは次式のように求められる。
【数１】
0005053185.tif 000002
ここで、ω0は可変共振器の共振角周波数である。
【００２３】
外側のスイッチデバイスＳＷ１の場合と、内側のスイッチデバイスＳＷ２の場合における可変共振器１０のサセプタンススロープパラメータを比較することにより、帯域幅の変化の程度を示す。図１２は図２及び図１０の可変共振器のサセプタンススロープパラメータｂのθ依存性を示し、ｂ１が外側のスイッチデバイスＳＷ１（図２）、ｂ２が内側のスイッチデバイスＳＷ２（図１０）のθ（接地角度位置）を変化させた場合の特性である。このように、若干の乖離が見られるが、外側のスイッチデバイスＳＷ１、内側のスイッチデバイスＳＷ２のどちらの場合でもサセプタンススロープがほぼ同様に変化していることがわかる。
【００２４】
以上のように、本発明による可変共振器においては、外側のスイッチデバイスＳＷ１により接地角度位置θを変化させても、内側のスイッチデバイスＳＷ２により接地角度位置θを変化させても共振周波数に対し独立に帯域幅を変化させることが可能で、その変化の大きさがほぼ同程度であることがわかる。
【００２５】
複数のスイッチ素子を集積したスイッチアレーをスイッチデバイスとして用いる場合、同じ長さの２つのスイッチアレーを外側のスイッチデバイスＳＷ１として用いた場合と、内側のスイッチデバイスＳＷ２として用いた場合では、θの単位量当たりの帯域幅の変化量は異なる。図１３のように、外側の環状線路１１の長さが５GHzの1波長、内側の環状線路１２の長さが８GHzの1波長である場合、長さが外側の環状線路１１の８分の1であるスイッチアレーを1つずつ外側の環状線路１１と内側の環状線路１２に対し用いると、中心Ｏと各スイッチアレーＳＷ１，ＳＷ２の両端のスイッチ素子が成す角は、外側のスイッチアレーＳＷ１で４５°、内側のスイッチアレーＳＷ２で７２°である。
【００２６】
このため、図１３のようにアレーの一端をθ＝１０°の角度位置で環状線路１１，１２に接続した場合、内側のスイッチアレーＳＷ２ではθが１０°から８２°まで、外側のスイッチアレーＳＷ１では１０°から５５°まで変化できる。このときのサセプタンススロープパラメータｂ１、ｂ２は、図１２のグラフからｂ１で１８倍、ｂ２で４７倍変化することがわかる。即ち、スイッチアレーを内側に配置すれば、小さいサイズのアレーでも大きく帯域幅を変化することが可能であり、逆に外側に配置すれば帯域幅を微細に変化させることが可能である。両方に適切に配置すれば、スイッチ素子数の少ないスイッチアレーで効率的に帯域幅を必要なだけ変化させることが可能である。
【００２７】
以上から本発明によれば、複数のスイッチ素子の中から任意のスイッチ素子を１つ選択してオン状態〔電気的に接続した状態〕とすることで、その共振周波数を一定に保ったまま帯域幅を自在に変化させることが可能な可変共振器を、集積化したスイッチアレーを使用した場合においても、個別のスイッチ素子を用いた場合と同等の帯域幅変化量を得ることが可能である。また、共振周波数が高い場合において、帯域幅の分解低下を抑制することも可能である。
【００２８】
半導体によるスイッチや半導体製作プロセスを応用したMEMSスイッチデバイスを用いる場合、その製作プロセスによる特徴から同じものを大量かつ安価に製作可能である。したがって同一基板上に多数のデバイスを作成した場合、それぞれデバイスを別個に作成した場合のコストに比べ、デバイス1つにかかるコストが低減される。このため、集積化したスイッチアレーを用いる方が同数の個別のスイッチ素子を用いるより安くなるため、本発明により集積化したスイッチアレーの利用に適した構造とすることで可変共振器を低コストで提供可能となる。
【００２９】
図１４は本発明による可変共振器の別の構成を示す。図1と異なり、各スイッチ素子の、環状線路１１と反対側の端子は固定インピーダンス素子を用いた回路（以下、固定インピーダンス回路と呼ぶ）Ｚを介して接地されている。インピーダンス回路Ｚにはキャパシタ、インダクタ、線路、もしくはこれらを組み合わせたものを使用できるが、特にこれらに限ったものではない。この構成により、共振周波数を変えることなくスイッチ素子と接地導体を直接接続した場合とは異なる周波数特性を得ることができる。なお、内側の環状線路１２に対する図示してないスイッチデバイスＳＷ２も同様の構成としてもよい。
【００３０】
例えば、各スイッチ素子に接続される固定インピーダンス回路Ｚを線路で構成する場合、その線路の先端を接地せず、オープンスタッブとし、線路長を共振周波数で1/4波長とすれば、オンとされたスイッチ素子と環状線路との接続点を等価的に接地することになる。即ち、この発明においてスイッチ素子により環状線路を選択した位置で接地可能にするということは、このような等価的に接地された状態にすることも含む。
【００３１】
図１５は本発明による可変共振器の別の構成を示す。図１とは異なり、各スイッチ素子の、環状線路１１と反対側の端子は可変インピーダンス素子を用いた回路（以下、可変インピーダンス回路と呼ぶ）ＶＺを介して接地されている。可変インピーダンス回路ＶＺには可変キャパシタ、可変インダクタ、可変移相器、可変スタブもしくはこれらを組み合わせたものを使用できるが、特にこれらに限ったものではない。この構成により、共振周波数を変えることなく周波数特性を変更する自由度を高めることが可能である。内側の環状線路１２に対する図示してないスイッチデバイスＳＷ２も同様の構成としてもよい。
【００３２】
図１６は本発明による可変共振器の別の構成を示す。図1とは異なり、環状線路１１，１２間を接続する接続線路２１〜２４にキャパシタＣ１〜Ｃ４がそれぞれ直列に挿入されている。これらのキャパシタＣ１〜Ｃ４は全て同じ容量値で、この値を適切に選定することで、共振周波数を外側の環状線路１１の共振周波数と内側の環状線路１２の共振周波数の間で設定可能である。このキャパシタＣ１〜Ｃ４はチップキャパシタのような回路素子を用いても良いし、各接続線路にギャップとして形成しても良い。
【００３３】
図１７は本発明による可変共振器の別の構成を示す。図1とは異なり、２つの環状線路１１，１２の更に内側に第３の環状線路１３を同心状に設け、環状線路１１，１２間の４つの接続線路２１〜２４を中心方向に延長して環状線路１２，１３間を接続する接続線路３１〜３４が設けられている。接続線路２１〜２４にはそれぞれ開閉スイッチS11〜S14が直列に挿入されており、接続線路３１〜３４にもそれぞれ開閉スイッチS21〜S24が直列に挿入されている。環状線路１１，１２，１３間の接続線路に挿入された開閉スイッチS11〜S14, S21〜S24のオン・オフ状態を変化させることで、環状線路１１のみが入出力線路９に接続された状態と、２つの環状線路１１，１２が接続された状態と、３つの環状線路１１，１２，１３が接続された状態のいずれかを選択可能であり、それにより共振周波数を変化させることができる。これにより帯域幅だけでなく共振周波数も変化させることが可能である。
【００３４】
これまでに示した可変共振器の構成においては、マイクロストリップ線路を用いた同一平面状に環状線路１１，１２（及び１３）を構成していたが、これに限ったものではなく、コプレナ導波路等の構造を用いても良い。
また環状線路１１，１２（及び１３）に接続するスイッチデバイスについては、全ての環状線路に接続する必要はなく、例えば環状線路を２つ用いる場合では、内側の環状線路にのみスイッチデバイスを配置しても構わないし、外側の環状線路にのみスイッチデバイスを配置しても構わない。
【００３５】
また、使用される環状線路の特性インピーダンスは全て同一である必要はなく、それぞれ異なるインピーダンスでも構わない。
本発明による可変共振器の構成を示す例において、これまで可変共振器に信号を給電するにあたり線路を直接可変共振器の外側環状線路１１に接続しているが、これに限ったものではなく、キャパシタ、インダクタなどの回路素子を介して接続してもかまわないし、ギャップを介した電界による結合により信号を供給してもかまわないし、入出力線路と磁界による結合を用いて信号を供給してもかまわない。
【００３６】
以上のとおり本発明によれば、複数のスイッチ素子の中から任意のスイッチ素子を１つ選択してオン状態〔電気的に接続した状態〕とすることで、その共振周波数を一定に保ったまま帯域幅を自在に変化させることが可能な可変共振器を、集積化したスイッチアレーを適用した場合においても、個別のスイッチ素子を用いた場合と同等の帯域幅変化量を得ることが可能である。集積化したスイッチアレーの適用により、同数のスイッチ素子を個別に用いた場合に比べて低コスト化が可能となる。また、共振周波数が高い場合において、帯域幅の分解低下を抑制することを可能である。
【図面の簡単な説明】
【００３７】
【図１】本発明による可変共振器の第１実施形態を示す図。
【図２】図１の可変共振器の特性をシミュレーションするためのモデルを示す図。
【図３】図２のモデルでシミュレーションにより得られた伝達特性を示すグラフ。
【図４】Ａは接続線路数が２の場合のシミュレーションのためのモデルを示し、Ｂは接続線路数が３の場合のシミュレーションのためのモデルを示す図。
【図５】Ａは接続線路数が２の場合の伝達特性を示すグラフ、Ｂは接続線路数が３の場合の伝達特性を示すグラフ。
【図６】Ａは接続線路数Ｎ＝５の場合の伝達特性を示すグラフ、Ｂはその反射特性を示すグラフ。
【図７】Ａは接続線路数Ｎ＝６の場合の伝達特性を示すグラフ、Ｂはその反射特性を示すグラフ。
【図８】Ａは給電点が２つの場合のこの発明の可変共振器を示す図、Ｂはその特性をシミュレーションするためのモデルを示す図。
【図９】図８Ｂのモデルにより得られた伝達特性を示すグラフ。
【図１０】内側の環状線路の接地角度位置を変えた場合の特性をシミュレーションするためのモデルを示す図。
【図１１】図１０のモデルにより得られた伝達特性を示すグラフ。
【図１２】外側環状線路と内側環状線路によるサセプタンススロープパラメータの、接地角度位置θに対する変化を示すグラフ。
【図１３】スイッチアレーの大きさと帯域幅分解能の関係を説明するための図。
【図１４】この発明の可変共振器の他の実施形態を示す図。
【図１５】この発明の可変共振器の他の実施形態を示す図。
【図１６】この発明の可変共振器の他の実施形態を示す図。
【図１７】この発明の可変共振器の他の実施形態を示す図。
【図１】
0005053185.tif 000003
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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