(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
車体に固定して地上ディジタルテレビ放送用の電波を受信する車載用テレビアンテナであって、
受信した前記電波の電力を取り出すための給電点と、
長尺の第１の導電体平板で前記給電点を中心に略左右対称に形成されたメインエレメントと、
２枚の略台形の第２の導電体平板で形成され、それぞれの上底側で前記メインエレメントの長手方向両端部のそれぞれと略垂直の方向に接続されている第１サブエレメントと、
２枚の長尺の第３の導電体平板で形成され、それぞれの長手方向の一方の端部が前記第１サブエレメントの高さ方向の一方の辺と略垂直の方向に接続されている第２サブエレメントと、を備え、
前記２枚の第２サブエレメントは、長手方向の途中で折返し部を形成して所定距離以上に分離されており、
前記メインエレメントと前記第２サブエレメントとは、前記第１サブエレメントの高さ方向に見たとき、異なる高さに配置されている
ことを特徴とする車載用テレビアンテナ。
【請求項２】
前記メインエレメントと略平行に、線状導電体で形成された非励振エレメントをさらに備える
ことを特徴とする請求項１に記載の車載用テレビアンテナ。
【請求項３】
前記メインエレメントと前記第１サブエレメントと前記第２サブエレメントとがレドームに収納されている
ことを特徴とする請求項１または２に記載の車載用テレビアンテナ。
【請求項４】
長尺の第１の導電体平板で給電点を中心に略左右対称に形成されたメインエレメントと、２つの略台形の第２の導電体平板で形成されてそれぞれの上底側で前記メインエレメントの長手方向両端部のそれぞれと略垂直の方向に接続されている第１サブエレメントと、２つの長尺の第３の導電体平板で形成されてそれぞれの長手方向の一方の端部が前記第１サブエレメントの高さ方向の一方の辺と略垂直の方向に接続されている第２サブエレメントとを備え、前記２枚の第２サブエレメントは、長手方向の途中で折返し部を形成して所定距離以上に分離されており、前記メインエレメントと前記第２サブエレメントとが、前記第１サブエレメントの高さ方向に見たとき、異なる高さに配置されている、地上ディジタルテレビ放送用の電波を受信する車載用テレビアンテナを車体に取り付けるための車載用テレビアンテナの取付方法であって、
前記２つの第１サブエレメントの下底を所定厚さの固定部材で前記車体の所定の固定面に取り付ける工程を含む
ことを特徴とする車載用テレビアンテナの取付方法。
【請求項５】
前記車体の所定固定面として、ヒータエレメントが配設されたリアウィンドウを通過して車内に達する前記電波を受信可能な前記車体の部位を選択する工程と、
前記ヒータエレメントの長手方向と略直交する方向に前記メインエレメントの向きを設定する工程と、をさらに含む
ことを特徴とする請求項４に記載の車載用テレビアンテナの取付方法。
【請求項６】
前記車体の所定固定面として、前記リアウィンドウ内面の前記ヒータエレメントが配設されていない部位を選択する
ことを特徴とする請求項４に記載の車載用テレビアンテナの取付方法。
【請求項７】
前記車体の所定固定面として、前記車体内部のリアトレイの上面を選択する
ことを特徴とする請求項４又は５に記載の車載用テレビアンテナの取付方法。
【請求項８】
前記車体の所定固定面として、前記車体のリアピラーの上面を選択する
ことを特徴とする請求項４に記載の車載用テレビアンテナの取付方法。
【請求項９】
前記車体の所定固定面として、前記車体のルーフ上の前記リアウィンドウに近接する部位を選択する
ことを特徴とする請求項４に記載の車載用テレビアンテナの取付方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、車体に搭載して用いるのに好適な車載用テレビアンテナに関するものであり、特に地上ディジタル放送を受信するのに好適な車載用テレビアンテナに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来より、車載用テレビ（ＴＶ）受像機やカーナビユニットのＴＶチューナ等に接続して用いるアンテナの一つとして、フロントガラスやリアウィンドウ等に貼設して使用するフィルムアンテナが知られている（特許文献１〜３）。
【０００３】
十分な感度や特性が得られる車載用テレビアンテナとしては、車体のルーフ部分に突出させて使用するものが知られているが、このようなアンテナでは、美観を損なったり、いたずらされ易いといった問題がある。そこで、目立ちにくく外部から危害を加えられにくいアンテナが強く望まれている。フィルムアンテナは、このようなアンテナの一つとして従来より用いられている。
【０００４】
しかし、フィルムアンテナをフロントガラスに貼設して用いる場合には、運転者の視界を遮って安全運転に支障をきたすことの無いようにしなければならない。そのため、保安基準第２９条第４項第７号によって、フィルムアンテナの貼設等に利用できるフロントガラスの領域が規定されている。また、この領域には既に車検済証等が貼設されているため、フィルムアンテナの貼設に利用できる領域が極めて限られている。
【０００５】
ところで、近年地上波ディジタルＴＶチューナの普及とともに、その受信率改善のために、スペースダイバーシティ機能を有する車載用アンテナが主流となっている。ディジタル信号処理により高品質な画像を復調できるが、反面、スレッショルド以下の電界強度では突然復調不可能となるため、受信可能エリアを拡げるためスペースダイバーシティのブランチを増やし、４ブランチとしたアンテナとして、受信率の一層の改善を目指したものが知られている。充分なダイバーシティ効果を得るためにはこれらのアンテナの位置を相互に離す必要がある。
【０００６】
このように、車載用テレビアンテナを４ブランチ化するためには、車体前部にアンテナを設置するだけでなく、車体前部とは受信電界強度の相関が低い車体後部にも別のアンテナを設置する必要がある。車体後部でアンテナを設置できる場所としては、例えばリアウィンドウあるいはその近傍があり、それらの場所にフィルムアンテナを貼設して用いることができる。
【特許文献１】特開昭６４−０４９３０２号公報
【特許文献２】特開２００３−２２４４１１号公報
【特許文献３】特開２００１−１５６５２２号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
しかしながら、リアウィンドウにはデフォッガのヒータエレメントが配設されているため、フィルムアンテナを貼設できる範囲が極めて限られているといった問題がある。また、リアウィンドウの内側にアンテナを配置する場合には、アンテナをヒータエレメントに平行に配置すると、所望のアンテナ特性が得られなくなるといった問題がある。さらに、アンテナをリアウィンドウや車体に直接取り付けると、ガラスや車体の部材の影響でアンテナ特性が劣化するといった問題もある。
【０００８】
そこで、本発明は上記問題を解決するためになされたものであり、車体後部に設置容易で高い受信率の得られる車載用テレビアンテナ及びその取付方法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明の車載用テレビアンテナの第１の態様は、車体に固定して地上ディジタルテレビ放送用の電波を受信する車載用テレビアンテナであって、受信した前記電波の電力を取り出すための給電点と、長尺の第１の導電体平板で前記給電点を中心に略左右対称に形成されたメインエレメントと、２枚の略台形の第２の導電体平板で形成され、それぞれの上底側で前記メインエレメントの長手方向両端部のそれぞれと略垂直の方向に接続されている第１サブエレメントと、２枚の長尺の第３の導電体平板で形成され、それぞれの長手方向の一方の端部が前記第１サブエレメントの高さ方向の一方の辺と略垂直の方向に接続されている第２サブエレメントと、を備え、前記２枚の第２サブエレメントは、長手方向の途中で折返し部を形成して所定距離以上に分離されており、前記メインエレメントと前記第２サブエレメントとは、前記第１サブエレメントの高さ方向に見たとき、異なる高さに配置されていることを特徴とする。
【００１０】
本発明の車載用テレビアンテナの他の態様は、前記メインエレメントと略平行に、線状導電体で形成された非励振エレメントをさらに備えることを特徴とする。
【００１１】
本発明の車載用テレビアンテナの他の態様は、前記メインエレメントと前記第１サブエレメントと前記第２サブエレメントとがレドームに収納されていることを特徴とする。
【００１２】
本発明の車載用テレビアンテナの取付方法の第１の態様は、長尺の第１の導電体平板で給電点を中心に略左右対称に形成されたメインエレメントと、２つの略台形の第２の導電体平板で形成されてそれぞれの上底側で前記メインエレメントの長手方向両端部のそれぞれと略垂直の方向に接続されている第１サブエレメントと、２つの長尺の第３の導電体平板で形成されてそれぞれの長手方向の一方の端部が前記第１サブエレメントの高さ方向の一方の辺と略垂直の方向に接続されている第２サブエレメントとを備え、前記２枚の第２サブエレメントは、長手方向の途中で折返し部を形成して所定距離以上に分離されており、前記メインエレメントと前記第２サブエレメントとが、前記第１サブエレメントの高さ方向に見たとき、異なる高さに配置されている、地上ディジタルテレビ放送用の電波を受信する車載用テレビアンテナを車体に取り付けるための車載用テレビアンテナの取付方法であって、前記２つの第１サブエレメントの下底を所定厚さの固定部材で前記車体の所定の固定面に取り付ける工程を含むことを特徴とする。
【００１３】
本発明の車載用テレビアンテナの取付方法の他の態様は、前記車体の固定面として、ヒータエレメントが配設されたリアウィンドウを通過して車内に達する前記電波を受信可能な前記車体の部位を選択する工程と、前記ヒータエレメントの長手方向と略直交する方向に前記メインエレメントの向きを設定する工程と、をさらに含むことを特徴とする。
【００１４】
本発明の車載用テレビアンテナの取付方法の他の態様は、前記車体の固定面として、前記リアウィンドウ内面の前記ヒータエレメントが配設されていない部位を選択することを特徴とする。
【００１５】
本発明の車載用テレビアンテナの取付方法の他の態様は、前記車体の固定面として、前記車体内部のリアトレイの上面を選択することを特徴とする。
【００１６】
本発明の車載用テレビアンテナの取付方法の他の態様は、前記車体の固定面として、前記車体のリアピラーの上面を選択することを特徴とする。
【００１７】
本発明の車載用テレビアンテナの取付方法の他の態様は、前記車体の固定面として、前記車体のルーフ上の前記リアウィンドウに近接する部位を選択することを特徴とする。
【発明の効果】
【００１８】
本発明によれば、メインエレメントと１以上のサブエレメントで構成することで、車体後部に設置容易で高い受信率が得られる車載用テレビアンテナ及びその取付方法を提供することが可能となる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１９】
本発明の好ましい実施の形態における車載用テレビアンテナ及びその取付方法について、図面を参照して詳細に説明する。なお、同一機能を有する各構成部については、図示及び説明簡略化のため、同一符号を付して示す。本発明の車載用テレビアンテナは、地上ディジタルテレビ放送用の電波を受信するためのアンテナであり、車体後部に搭載するのに好適なアンテナである。
【００２０】
本発明の第１の実施の形態に係る車載用テレビアンテナを、図１を用いて説明する。図１は、本実施形態の車載用テレビアンテナ１００の概略構成を示す斜視図である。本実施形態の車載用テレビアンテナ１００は、メインエレメント１１０と、第１サブエレメント１２１、１２２と、第２サブエレメント１２３、１２４と、給電点１３０と、非励振エレメント１４０と、固定部材１５０とを備えている。メインエレメント１１０は、給電点１３０を中心に対称な形状に形成されており、地板が不要なダイポールアンテナとなっている。
【００２１】
給電点１３０にはバラン（図示せず）を挿入し、同軸ケーブル１６０を使用した給電線に同相電流が流れることにより入力インピーダンスや指向性等が周囲の影響を受け変動するのを防止する構成となっている。バランにはフェライトコアによる伝送線路トランスを使用した広帯域バランも使用できるが、インダクターと容量を使用したＬＣバラン、いわゆる狭帯域バランを使用することも可能である。特にチップインダクター、チップコンデンサーを使用することにより小型軽量のアンテナを実現できる。またＬＣバランはインピーダンスの変換比と中心周波数を自由に選択することができるので、アンテナの入力インピーダンスを給電線インピーダンス、またはプリアンプのインピーダンスにマッチングさせることが容易となる。
【００２２】
地上ディジタルテレビ放送用電波は、周波数４７０ＭＨｚ〜７７０ＭＨｚの比較的広帯域で送信されている。このような帯域の電波を受信するために、例えばメインエレメント１１０の長さＬ１を１５０ｍｍ、幅Ｗ１を１０ｍｍとし、第１サブエレメント１２１、１２２をそれぞれ長さＬ２が４０ｍｍ、上底の幅がＷ１に等しい１０ｍｍ、下底の幅Ｗ２が２０ｍｍの略台形状とすることができる。メインエレメント１１０は、最低共振周波数を確保できるように形成するのがよい。受信帯域を地上ディジタルテレビ放送に用いている帯域の一部に限定できる場合には、車載用テレビアンテナ１００をさらに小型化して用いることができる。
【００２３】
本実施形態では、車載用テレビアンテナ１００の小型化を図るために、長尺の第１の導電体平板で形成されたメインエレメント１１０の長手方向をを水平方向とし、平面が略垂直方向となるように配設している。メインエレメント１１０の長手方向両端部は、第１サブエレメント１２１、１２２のそれぞれの高さ方向の一方の辺１２１ａ、１２２ａに接続されており、メインエレメント１１０の平面と第１サブエレメント１２１、１２２の平面とが略垂直となっている。給電点１３０には、同軸ケーブル１６０が接続されている。
【００２４】
２枚の第１サブエレメント１２１、１２２は、略台形の第２の導電体平板で形成されており、その高さ方向の一方の辺１２１ａ、１２２ａに対向する辺１２１ｂ、１２２ｂには第２サブエレメント１２３、１２４が略垂直に接続されている。２枚の第２サブエレメント１２３、１２４は、長尺の第３の導電体平板で形成されており、それぞれの長手方向端部が接近しすぎて電磁的な干渉が発生するのを防止するため、それぞれの長手方向の途中で折り返すように形成されている。
【００２５】
本実施形態では、メインエレメント１１０の平面を垂直方向に配設することで、水平方向に配設した場合に比べて低周波側の共振周波数をさらに低い周波数側に移動させることが可能となっている。メインエレメント１１０は、ガラスエポキシ１０１上にプリント板として形成することができる。すなわち、メインエレメント１１０を形成する第１の導電体平板を、ガラスエポキシ１０１上に銅で形成された導体パターンとすることができる。
【００２６】
第１サブエレメント１２１、１２２は、その形状を略台形（ボウタイ状）として面積を広くすることで、受信周波数の帯域幅を拡げることができる。さらに、第２サブエレメント１２３、１２４を配設し、その長さを調整することにより受信周波数の帯域幅を調整することが可能となる。第２サブエレメント１２３、１２４は、水平方向に見たとき、メインエレメント１１０とは重ならない垂直方向位置に配置するのが好ましい。これは、垂直方向の位置が第２サブエレメント１２３、１２４とメインエレメント１１０とで重なると、両者間で電磁的な干渉が発生するため、所望の周波数特性が確保できなくなるためである。
【００２７】
メインエレメント１１０、第１サブエレメント１２１、１２２、および第２サブエレメント１２３、１２４をそれぞれ形成している第１の導電体平板、第２の導電体平板、および第３の導電体平板として、それぞれ真鍮板、銅板、アルミ板、あるいは錫メッキ鋼板などのいずれかを用いることができる。また、メインエレメント１１０をガラスエポキシ上に銅パターンで形成されたプリント板としてもよい。
【００２８】
本実施形態では、車載用テレビアンテナ１００の広帯域化を図る別の手段として、メインエレメント１１０及び第１サブエレメント１２１、１２２に近接させて、非励振エレメント１４０を略平行に配設している。この非励振エレメント１４０をメインエレメント１１０及び第１サブエレメント１２１、１２２から適切な距離だけ離して配設することで、メインエレメント１１０が有する共振周波数とは別の周波数でも共振させるようにすることができる。非励振エレメント１４０を形成する線状導電体として、真鍮線や銅線、アルミ線を用いて形成することができる。また、非励振エレメント１４０の水平部分を、図１に示すように、ガラスエポキシ１０１上に銅パターンで形成することもできる。
【００２９】
一例として、メインエレメント１１０の共振周波数をｆ０としたとき、非励振エレメント１４０をメインエレメント１１０及び第１サブエレメント１２１、１２２に近接させて配設することで、図２に示すように、別の周波数ｆＨでも共振させるようにすることができる。図２は、アンテナ特性として、横軸を周波数としたときのリターンロスを示したグラフの一例である。符号Ｒ１が非励振エレメント１４０を配設しないときのリターンロスを示しており、符号Ｒ２が非励振エレメント１４０を配設したときのリターンロスを示している。
【００３０】
図２に示すように、非励振エレメント１４０を配設しないときには、共振周波数ｆ０を中心とする狭い帯域の受信特性しか得られないが、非励振エレメント１４０を配設したときには、共振周波数ｆ０とｆＨとの間及びその近傍の広い周波数帯で受信できることがわかる。共振周波数ｆＨは、非励振エレメント１４０の長さを変えることで調整することができる。
【００３１】
一例として、メインエレメント１１０の共振周波数ｆ０を例えば５００ＭＨｚ近傍とし、非励振エレメント１４０の共振周波数ｆＨを例えば７００ＭＨｚとすることで、車載用テレビアンテナ１００を地上ディジタルテレビ放送に用いられる周波数帯４７０ＭＨｚ〜７７０ＭＨｚのほぼ全域で受信可能なアンテナとすることができる。
【００３２】
上記のように形成された本実施形態の車載用テレビアンテナ１００を車体の所定の取付位置に取り付けるために、本実施形態では固定部材１５０を用いている。固定部材１５０は、ＡＢＳ等のプラスチックで形成することができる。前記固定部材１５０は、第１サブエレメント１２１、１２２のそれぞれの下底１２１ｄ、１２２ｄを固定しており、第１サブエレメント１２１、１２２がメインエレメント１１０を支持する構造となっている。なお、メインエレメント１１０が撓むのを防止するために、メインエレメント１１０と第１サブエレメント１２１、１２２と固定部材１５０との間に例えば発泡スチロール等を封入してもよい。この場合には、非励振エレメント１４０を発泡スチロールで支持させるようにすることができる。
【００３３】
固定部材１５０は、車載用テレビアンテナ１００を車体の所定の位置に固定するのに用いられるものであり、その下面部１５１が車体の所定の部位の上、あるいはリアウィンドウの上に取り付けられる。メインエレメント１１０や第１サブエレメント１２１、１２２が誘電体や金属の近傍に配置されると、その影響を受けて車載用テレビアンテナ１００の特性が変化してしまう。例えば、取付位置がリアウィンドウの場合には、誘電体であるガラスの影響で中心周波数が変化する等の影響がある。
【００３４】
そこで、本実施形態の車載用テレビアンテナ１００では、メインエレメント１１０や第１サブエレメント１２１、１２２が誘電体や金属に近接し過ぎるのを、固定部材１５０を用いて防止している。固定部材１５０は、車体側の取付位置に固定される下面部１５１から第１サブエレメント１２１、１２２を固定している上面部１５２までの距離（厚さ）Ｄが、所定の大きさ以上となるように形成されている。これにより、メインエレメント１１０及び第１サブエレメント１２１、１２２を、車体側の取付位置の部材から少なくとも距離Ｄ以上隔離することができる。
【００３５】
本発明の車載用テレビアンテナの第２の実施形態を、図３を用いて以下に説明する。本実施形態の車載用テレビアンテナ２００では、メインエレメント２１０の平面を水平方向に配設しており、長手方向両端部がそれぞれ第１サブエレメント２２１、２２２の上底２２１ｃ、２２２ｃに接続されている。このように、メインエレメント２１０の平面の配置を、第１の実施形態の車載用テレビアンテナ１００のように垂直方向にしてもよく、あるいは本実施形態の車載用テレビアンテナ２００のように水平方向にしてもよい。
【００３６】
本実施形態では、第２サブエレメント２２３、２２４の長さを第１の実施形態の第２サブエレメント１２３、１２４より短くしている。図３に示すように、第２サブエレメント２２３、２２４のそれぞれの長手方向の長さが短く、両者の端部が接近しすぎて電磁的な干渉を発生させるといったおそれがない場合には、第２サブエレメント２２３、２２４を長手方向の途中で折り返す必要は無い。
また、非励振エレメント２４０は、真鍮線や銅線、アルミ線等の線状の導電体で形成されており、例えば内部に封入された発泡スチロール等で固定されている。
【００３７】
上記の第１の実施形態の車載用テレビアンテナ１００あるいは第２の実施形態の車載用テレビアンテナ２００では、メインエレメント１１０及び第１サブエレメント１２１、１２２、あるいはメインエレメント２１０及び第１サブエレメント２２１、２２２に、非励振エレメント１４０、２４０を近接させて配設していた。また、第１サブエレメント１２１、１２２、あるいは第１サブエレメント２２１、２２２には、それぞれ第２サブエレメント１２３、１２４、あるいは第２サブエレメント２２３、２２４を接続した構造としていた。
【００３８】
これに対し、本発明の第３の実施形態の車載用テレビアンテナとして、図４に示すように、非励振エレメントおよび第２サブエレメントを有さない構造とすることもできる。このような構造の車載用テレビアンテナ３００では、受信可能な帯域が第１の実施形態の車載用テレビアンテナ１００および第２の実施形態の車載用テレビアンテナ２００より制限されるが、受信帯域を地上ディジタルテレビ放送に用いられている帯域の一部に限定できる場合には、このようなシンプルな構造の車載用テレビアンテナ３００を用いることができる。
【００３９】
本発明の車載用テレビアンテナのさらに別の実施形態として、レドーム４６０を備えた車載用テレビアンテナ４００を図５に示す。ここでは、レドーム４６０に収納される各アンテナエレメントを、一例として車載用テレビアンテナ２００と同じものとしている。
【００４０】
レドーム４６０は、メインエレメント２１０、第１サブエレメント２２１、２２２、第２サブエレメント２２３、２２４、及び非励振エレメント２４０を覆って収納する上蓋部４６１と、固定部４６２から構成されている。車載用テレビアンテナ２００で用いられていた固定部材１５０は、固定部４６２として用いるように構成されている。これにより、レドーム４６０を車体の所定の取付位置に取り付けたとき、メインエレメント２１０及び第１サブエレメント２２１、２２２が車体の取付位置の部材から距離Ｄ以上隔離され、アンテナ特性が劣化するのを防止することができる。
【００４１】
次に、本発明の車載用テレビアンテナの取付方法について、以下に説明する。以下では、レドーム４６０を備えた車載用テレビアンテナ４００を例として、その取付方法を説明する。以下で説明する取付方法は、車載用テレビアンテナ４００に限られず、それ以外のレドーム４６０を有しない別の実施形態のものであってよく、またレドーム４６０に車載用テレビアンテナ２００以外の別の実施形態のものが内蔵されていてもよい。いずれの実施形態の車載用テレビアンテナでも、車体に好適に取り付けることができる。
【００４２】
車載用テレビアンテナ４００を車体に取り付けた実施例を図６に示す。車載用テレビアンテナ４００は、車体１０の後部に取り付けるのに好適であり、リアウィンドウ２０、又はリアトレイ３０、又はリアピラー４０又はルーフ周縁部５０に取り付けることができる。
【００４３】
リアウィンドウ２０には、デフォッガのヒータエレメント２１が配設されていることから、車載用テレビアンテナ４００がヒータエレメント２１を通過してくる電波を受信する場合には、受信可能な電波が制約される。すなわち、ヒータエレメント２１のような導電体が平行に配設されている場合、これを通過する電波には図７に示すような制約がある。
【００４４】
図７（ａ）は、アンテナ４００をヒータエレメント２１に平行に配置した場合を示しており、図７（ｂ）は、アンテナ４００をヒータエレメント２１に直交する方向に配置した場合を示している。図７（ａ）の場合には、アンテナ４００はヒータエレメント２１に平行に直線偏波した電波５１を受信するが、電波５１の電界成分はヒータエレメント２１と強く干渉するため、リアウィンドウ２０を通過する電波のゲインが低下してしまう。
【００４５】
これに対し図７（ｂ）の場合には、アンテナ４００はヒータエレメント２１に直交する方向に直線偏波した電波５２を受信するが、電波５２の電界成分とヒータエレメント２１との干渉は小さいため、リアウィンドウ２０を通過する電波をゲインを大きく低下させることなく受信できる。これより、車体１０の内部でリアウィンドウ２０を通過してくる電波を受信するように車載用テレビアンテナ４００を取り付ける場合には、ヒータエレメント２１と直交する方向に直線偏波した電波を効率よく受信できるように取り付けるのがよい。
【００４６】
ヒータエレメント２１が配設されたリアウィンドウ２０を通過してくる電波に対し、これを効率よく受信できる車体１０内部の取付位置として、図６に示すように、リアトレイ３０を選択することができる。リアトレイ３０の上面において、ヒータエレメント２１の長手方向と略直交する方向に車載用テレビアンテナ４００を取り付けるのがよい。すなわち、車載用テレビアンテナ４００に内蔵されるメインエレメント２１０が車体１０の前後方向に向くようにして、レドーム４６０の固定部４６２をリアトレイ３０の上面に固定するのがよい。
【００４７】
なお、サイドウィンドウから入射してくる電波も受信可能なリアトレイ３０上の位置に車載用テレビアンテナ４００を取り付ける場合には、メインエレメント２１０の向きを車体１０の前後方向に一致させる必要は必ずしもない。
【００４８】
車載用テレビアンテナ４００の別の取付方法として、リアウィンドウ２０の内面に直接取り付けることも可能である。リアウィンドウ２０の外面に車載用テレビアンテナ４００を取り付けた場合には、危害を加えられるおそれがあるため、リアウィンドウ２０の内面に取り付けるのがよい。リアウィンドウ２０の内面に取り付ける場合には、車載用テレビアンテナ４００の取付位置として、図８に示すように、ヒータエレメント２１が配設されていない位置を選択する必要がある。図８では、一例としてヒータエレメント２１の端部とリアピラー４０との間に取り付けている。
【００４９】
車載用テレビアンテナ４００のさらに別の取付方法として、図９に示すように、リアピラー４０の上面に取り付けることができる。この場合には、メインエレメント１１０の向きを自由に選択することができ、例えばリアピラー４０の長手方向に取り付けることができる。なお、車体１０の外部に車載用テレビアンテナ４００を取り付けることになることから、レドーム４６０を強固なものとするのが好ましい。
【００５０】
車載用テレビアンテナ４００のさらに別の取付方法として、図１０に示すように、ルーフ周縁部５０に取り付けることができる。この場合にも、メインエレメント１１０の向きを自由に選択することができ、例えばリアウィンドウ２０との境界線に沿って取り付けることも可能である。なお、本実施例でも車体１０の外部に車載用テレビアンテナ４００を取り付けることになることから、レドーム４６０を強固なものとするのが好ましい。
【００５１】
本発明の車載用テレビアンテナは、車体後部に搭載するのに好適なアンテナであり、例えば本発明の車載用テレビアンテナを車体後部の左右に２つ搭載するとともに、車体前方の左右にも別のアンテナを２つ搭載することにより、４ブランチのスペースダイバーシティ機能を容易に実現することができる。
なお、本実施の形態における記述は、本発明に係る車載用テレビアンテナ及びその取付方法の一例を示すものであり、これに限定されるものではない。本実施の形態における車載用テレビアンテナ及びその取付方法の細部構成及び詳細な動作等に関しては、本発明の趣旨を逸脱しない範囲で適宜変更可能である。
【図面の簡単な説明】
【００５２】
【図１】本発明の第１の実施形態の車載用テレビアンテナの概略構成を示す斜視図である。
【図２】横軸を周波数としたときのリターンロスを示すアンテナ特性の一例である。
【図３】本発明の別の実施形態の車載用テレビアンテナの概略構成を示す斜視図である。
【図４】本発明のさらに別の実施形態の車載用テレビアンテナの概略構成を示す斜視図である。
【図５】本発明のレドームを備えた車載用テレビアンテナの概略構成を示す斜視図である。
【図６】本発明の車載用テレビアンテナの取付方法を説明するための斜視図である。
【図７】直線偏波した電波とヒータエレメントとの関係を説明するための模式図である。
【図８】本発明の車載用テレビアンテナの別の取付方法を説明するための斜視図である。
【図９】本発明の車載用テレビアンテナのさらに別の取付方法を説明するための斜視図である。
【図１０】本発明の車載用テレビアンテナのさらに別の取付方法を説明するための斜視図である。
【符号の説明】
【００５３】
１０      車体
２０      リアウィンドウ
２１      ヒータエレメント
３０      リアトレイ
４０      リアピラー
５０      ルーフ周縁部５０
１００、２００、３００、４００    車載用テレビアンテナ
１０１    ガラスエポキシ
１１０、３１０    メインエレメント
１２１、１２２    第１サブエレメント
１２３、１２４    第２サブエレメント
１３０    給電点
１４０、３４０    非励振エレメント
１５０    固定部材
１５１    下面部
１５２    上面部
４６０    レドーム
４６１    上蓋部
４６２    固定部
【図１】
0005053009.tif 000002
【図２】
0005053009.tif 000003
【図３】
0005053009.tif 000004
【図４】
0005053009.tif 000005
【図５】
0005053009.tif 000006
【図６】
0005053009.tif 000007
【図７】
0005053009.tif 000008
【図８】
0005053009.tif 000009
【図９】
0005053009.tif 000010
【図１０】
0005053009.tif 000011