(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
２本以上の鎖編を挿入糸で連結してなる帯状鎖編部が配列され、配列されたそれぞれの帯状鎖編部が、それぞれの左右に隣接する帯状鎖編部に対し、一定コースおきに左右交互に互いに掛け渡し連結する連結部を形成していて、しかも鎖編を連結しているのと同一の挿入糸が連続して連結部に挿入されてなる経編ネット地が２枚、裏目側を内側に背中合わせ状に接結形成されてなり、且つそれぞれの経編ネット地を構成する鎖編、並びに連結部のシンカーループ同士を、互いにＸ字状に交差させて接結形成されてなることを特徴とするダブルラッシェル経編ネット地。
【請求項２】
前記経編ネット地が、２本の鎖編（１−０／０−１）を挿入糸（０−０／２−２）で連結してなる帯状鎖編部と、２本の鎖編（０−１／１−０）を挿入糸（２−２／０−０）で連結してなる帯状鎖編部とが交互に配列され、それぞれの鎖編帯状部が、隣接する帯状鎖編部間の同位置で、互いに掛け渡される掛け渡し部（０−１／２−３／３−２／１−０）と掛け渡し部（３−２／１−０／０−１／２−３）とで形成される連結部で連結され、同時にそれぞれの掛け渡し部に挿入糸（２−２／０−０／４−４／０−０）、挿入糸（２−２／４−４／０−０／４−４）が挿入されてなることを特徴とする請求項１記載のダブルラッシェル経編ネット地。
【請求項３】
前記経編ネット地が、３本の鎖編（１−０／０−１）を挿入糸（０−０／３−３）で連結してなる帯状鎖編部Ａと、３本の鎖編（０−１／１−０）を挿入糸（３−３／０−０）で連結してなる帯状鎖編部とが交互に配列され、それぞれの鎖編帯状部が、隣接する帯状鎖編部間に互いに掛け渡される掛け渡し部（０−１／３−４／４−３／１−０）と掛け渡し部（４−３／１−０／０−１／３−４）とで形成される連結部で連結され、同時にそれぞれの掛け渡し部に挿入糸（３−３／０−０／６−６／０−０）、挿入糸（３−３／６−６／０−０／６−６）が挿入されてなることを特徴とする請求項１記載のダブルラッシェル経編ネット地。
【請求項４】
連結部がコード組織で形成されていることを特徴とする請求項１記載のダブルラッシェル経編ネット地。
【請求項５】
請求項１〜４のいずれか１項に記載のダブルラッシェル経編ネット地よりなる土木用資材。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ラッシェル機やダブルラッシェル機を用いて製造される従来にない組織構造を有する高強度の経編ネット地に関し、更に詳しくは、落石防護用ネット、土木用袋体、樹脂ネット、軟弱地盤改良用ネット等の土木用資材に用いられる経編ネット地及びそれよりなる土木用資材に関する。                     
【背景技術】
【０００２】
土木用に供される経編地については、これをネット組織に編成し、袋状に形成してその中に石材等を入れて根固め工法に用いたり、或いは落石防護用ネット等として用いられている（特許文献参照）。
これらの経編地には高強度が求められ、高強度を得る手段として、従来のネット組織により、極太の編成糸を用いることが唯一の手段となっていた。
そして、その極太の編成糸を編成するためには編機を粗ゲージに改造したり、或いは専用機を導入するなどの手段が講じられている。
【０００３】
これらの改造編機や専用機のゲージ（１インチ間に配列される編針の本数）は１〜３ゲージの粗ゲージが主流であり、その編針の太さは１８〜２４ゲージの編機に使用される編針の３〜５倍の太さを要し、フック部も大きく、特別に製造される特殊なものである。
よって、衣料用やインテリア用の編地を製造するために使用される１８〜２４ゲージのラッシェル機やダブルラッシェル機をそのまま用いて土木用等に用いられる高強度の経編ネット地を得ることはできなかった。
【特許文献１】特開平０５−１０６１４８号公報
【特許文献２】特公平０６−０２１４０５号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
以上説明したように、従来、土木用等に供される高強度の経編ネット地を得るためには、編機の改造、もしくは専用機の導入を必要とし、コスト的にも大きな問題があった。
加えて、一旦、ゲージを設定した場合、これを容易に変更することができず、高強度経編地の仕様の変更は容易ではなかった。
【０００５】
更に、使用する極太の編成糸は、編成に至るまでの準備も容易ではなかった。
例えば、極太編成糸はその太さのためにビームへの巻き長が短くなり頻繁にビームを交換する必要があるなど生産面で極めて非効率的であった。
また、如何に極太編成糸であっても、その太さには限界があり、求め得る強度にも限界があるなど解決しえない問題点もあった。
このように、土木用等高強度経編地を生産するための従来手段には解決すべき多くの問題があった。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
以上の問題を解決するために、本発明の目的においては、極太編成糸を用いることなく、既存の経編機を用いて、巧みなネット組織を駆使することにより、極太編成糸を用いた従来の経編ネット地では得られなかった高強度を有する経編ネット地及びそれよりなる土木用資材を提供する。
【０００８】
つまり、本発明は、（１）、２本以上の鎖編を挿入糸で連結してなる帯状鎖編部が配列され、配列されたそれぞれの帯状鎖編部が、それぞれの左右に隣接する帯状鎖編部に対し、一定コースおきに左右交互に互いに掛け渡し連結する連結部を形成していて、しかも鎖編を連結しているのと同一の挿入糸が連続して連結部に挿入されてなる経編ネット地が２枚、裏目側を内側に背中合わせ状に接結形成されてなり、且つそれぞれの経編ネット地を構成する鎖編、並びに連結部のシンカーループ同士を、互いにＸ字状に交差させて接結形成されてなることを特徴とするダブルラッシェル経編ネット地に存する。
【００１０】
そしてまた、（２）、前記経編ネット地が、２本の鎖編（１−０／０−１）を挿入糸（０−０／２−２）で連結してなる帯状鎖編部と、２本の鎖編（０−１／１−０）を挿入糸（２−２／０−０）で連結してなる帯状鎖編部とが交互に配列され、それぞれの鎖編帯状部が、隣接する帯状鎖編部間の同位置で、互いに掛け渡される掛け渡し部（０−１／２−３／３−２／１−０）と掛け渡し部（３−２／１−０／０−１／２−３）とで形成される連結部で連結され、同時にそれぞれの掛け渡し部に挿入糸（２−２／０−０／４−４／０−０）、挿入糸（２−２／４−４／０−０／４−４）が挿入されてなる上記（１）記載のダブルラッシェル経編ネットに存する。
【００１１】
そしてまた、（３）、前記経編ネット地が、３本の鎖編（１−０／０−１）を挿入糸（０−０／３−３）で連結してなる帯状鎖編部Ａと、３本の鎖編（０−１／１−０）を挿入糸（３−３／０−０）で連結してなる帯状鎖編部とが交互に配列され、それぞれの鎖編帯状部が、隣接する帯状鎖編部間に互いに掛け渡される掛け渡し部（０−１／３−４／４−３／１−０）と掛け渡し部（４−３／１−０／０−１／３−４）とで形成される連結部で連結され、同時にそれぞれの掛け渡し部に挿入糸（３−３／０−０／６−６／０−０）、挿入糸（３−３／６−６／０−０／６−６）が挿入されてなる上記（１）記載のダブルラッシェル経編ネット地に存する。
【００１２】
そしてまた、（４）、連結部がコード組織で形成されている上記（１）記載のダブルラッシェル経編ネット地に存する。
【００１４】
そしてまた、（５）、請求項１〜４のいずれか１項に記載のダブルラッシェル経編ネット地よりなる土木用資材に存する。  
【００１５】
なお、本発明の目的に添ったものであれば、上記（１）〜（５）を適宜組み合わせた構成も採用可能である。
【発明の効果】
【００１６】
本発明の経編ネット地によれば、その強度を付加させる手段として、編成糸に極太糸を使用する直接的な手段ではなく、鎖編を挿入糸で連結して強度を得る経編地の組織的な手段を採用しているので、ゲージの変更や専用機の導入等を必要とせず高強度の経編ネット地が得られる利点があることに加えて、必要仕様に応じた組織構造の変更が可能であると同時に、強度の調整も可能となる大きな利点がある。
【００１７】
そして、本発明の経編ネット地によれば、鎖編を挿入糸で連結する際、鎖編を並列に連結する手段に加えて、鎖編を前後に連結する、或いは、並列に連結すると同時に、前後にも連結する手段を自在に採用できるので、従来にない高強度を得ることができる。  
【００１８】
そして、本発明のダブルラッシェル組織構造の経編ネット地によれば、２枚の編地が裏目側を背中合わせに接結形成されるので耳巻き現象が押さえられ、形態が安定し、裁断、縫製などの加工が容易となる利点が得られる。
【００１９】
そして、本発明の経編ネット地によれば、鎖編が主たる構成要素であるので、経方向の伸びが少なく安定し、強い引っ張りを受ける土木用資材（落石防護用ネット、津波バリアー、防獣ネット、海洋ネット、土木用袋体、平・斜面強化用ネット、ジオテキスタイル等）として使うには最適である。  
【発明を実施するための最良の形態】
【００２０】
図１（Ａ）及び（Ｂ）に示すように、本発明の経編ネット地は、一定本数（２〜３本以上）の鎖編Ｃを挿入糸Ｌでジグザグ状に連結して帯状鎖編部Ｒを形成し、これらの帯状鎖編部Ｒが、それぞれの左右に隣接する帯状鎖編部Ｒとの間において、一定コースおきに左右交互に互いに掛け渡される連結部Ｋにより連結されて形成される。
【００２１】
図１（Ａ）、図１（Ｂ）において、連結部Ｋは、鎖編帯状部Ｒ２を中心にして、その左側に位置する鎖編帯状部Ｒ１に対し、鎖編帯状部Ｒ２から掛け渡し部Ｖ２１が一定コース間隔をもって掛け渡される。
この時、同一箇所で鎖編帯状部Ｒ１からも、鎖編帯状部Ｒ２に対し掛け渡し部Ｖ１２が掛け渡される。
【００２２】
そして、右側に位置する鎖編帯状部Ｒ３に対しても、同様に鎖編帯状部Ｒ２から、掛け渡し部Ｖ１２が一定間隔をもって掛け渡される。
この時、同一箇所で、鎖編帯状部Ｒ３からも鎖編帯状部Ｒ２に対し、掛け渡し部Ｖ２１が掛け渡される。
これらの掛け渡し部Ｖはそれぞれの鎖編帯状部Ｒから、隣接する鎖編帯状部Ｒに対し、一定コースおきに左右交互に互いに掛け渡され連結部Ｋを形成し、経編ネット地Ｔが形成される。
【００２３】
また、図１（Ａ）において、鎖編帯状部Ｒの鎖編Ｃは、鎖編帯状部Ｒごとに組織が１コースずれとなっていて、それぞれの鎖編帯状部Ｒの挿入糸Ｌ（例えば挿入糸Ｌ１と挿入糸Ｌ２）は、互いに向き合った方向に挿入され、対象形となって編地として安定した形となる。
【００２４】
更に、連結部Ｋのコース数を多くして連結部Ｋを長くし、鎖編帯状部Ｒの長さとほぼ同じにすれば、経編ネット地Ｔを拡張した際、その穴目Ｈは亀甲柄となる。
これに対し、連結部Ｋに対し、相対的に鎖編帯状部Ｒの長さを長くすれば、経編ネット地Ｔを拡張した際、その穴目Ｈはダイア柄となる。
このように連結部Ｋと鎖編帯状部Ｒの長さを相対的に調節することで穴目Ｈの形状を任意に変えることができる。
【００２５】
上記経編ネット地Ｔは、編針が１列に配列された１列針床のラッシェル機（図４）で得られるが、ダブルラッシェル機のような２列針床の編機（図５）を使用すれば、上記経編ネット地Ｔ２枚が裏目ＮＢ側を内側にして接結されたダブルラッシェル組織構造の経編ネット地Ｔが得られる。
その際、接結は、図５に示すように、ダブルラッシェル機において、表地Ｆ編成するためのオサ群ＦＧと、裏地Ｂを編成するためのオサ群ＢＧの配置を一部交換して編成糸ＹをＸ字状に交差させることで、編み上がった編地において、図７に示すように表地ＦのシンカーループＦＳと裏地ＢのシンカーループＢＳとが交差して絡み合い、接結のためのオサや編成糸を用いることなく確実に接結できる。
【実施例１】
【００２６】
以下、図面に従い、本発明の実施例を詳細に説明する。
図１（Ａ）に示すように、実施例１においては、鎖編が２本単位で１コースずれで交互に配列されている。
組織図において、帯状鎖編部Ｒ１の鎖編Ｃ１１、Ｃ１２の組織は（０−１／１−０）であり、帯状鎖編部Ｒ２の鎖編Ｃ２１、Ｃ２２の組織は（１−０／０−１）であり、１コースずれとなっていて、これが交互にＲ１、Ｒ２、Ｒ１、・・・と繰り返し配列される。
【００２７】
２本の鎖編Ｃは挿入糸Ｌで連結されて鎖編帯状部Ｒが形成されが、それぞれの鎖編Ｃが１コースずれとなっていることで、２本の鎖編Ｃを連結する挿入糸Ｌ１と挿入糸Ｌ２は、互いに向き合った方向にジグザグに挿入されることとなり、対象形となって組織的に安定した編地形態が得られる。
鎖編帯状部Ｒ１と鎖編帯状部Ｒ２の挿入糸Ｌ１、並びに挿入糸Ｌ２の組織はそれぞれ、（２−２／０−０）、（０−０／２−２）となっている。
【００２８】
次に、実施例１の連結部Ｋに関して、図１（Ｂ）（挿入糸Ｌを取り除いた拡大図）に示すように鎖編帯状部Ｒ１と鎖編帯状部Ｒ２を例にとり説明する。
鎖編帯状部Ｒ１を構成する鎖編Ｃ１１、Ｃ１２から鎖編帯状部Ｒ２の鎖編Ｃ２１、Ｃ２２に掛け渡し部Ｖ１２が掛け渡される。
同様に鎖編Ｃ２１、Ｃ２２から鎖編Ｃ１１、Ｃ１２に掛け渡し部Ｖ２１が掛け渡されて、連結部Ｋが形成される。
【００２９】
この時、掛け渡し部Ｖ１２の組織は、（３−２／１−０／０−１／２−３）であり、掛け渡し部Ｖ２１の組織は、（０−１／２−３／３−２／１−０）である。
そして、連結部Ｋにおける挿入糸Ｌ１は（２−２／４−４／０−０／４−４）の組織となり、挿入糸Ｌ２は（２−２／０−０／４−４／０−０）である。
このようにして帯状鎖編部Ｒと連結部Ｋで構成される経編ネット地Ｔは穴目Ｈを有したネット組織となる。
【実施例２】
【００３０】
図２（Ａ）に示すように、実施例２においては、鎖編が３本単位で１コースずれで交互に配列されている。
組織図において、帯状鎖編部Ｒ１の鎖編Ｃ１１の組織は（０−１／１−０）であり、帯状鎖編部Ｒ２の鎖編Ｃ２１の組織は（１−０／０−１）となっていて１コースずれが交互に繰り返し配列される。
【００３１】
３本の鎖編Ｃは挿入糸Ｌで連結されて鎖編帯状部Ｒが形成されが、それぞれの鎖編Ｃが１コースずれとなっていることで、３本の鎖編Ｃを連結する挿入糸Ｌ１と挿入糸Ｌ２は、互いに向き合った方向にジグザグに挿入されることとなり、対象形となって組織的に安定した編地形態が得られる。
鎖編帯状部Ｒ１と鎖編帯状部Ｒ２の挿入糸Ｌ１、並びに挿入糸Ｌ２の組織はそれぞれ、（３−３／０−０）、（０−０／３−３）となっている。
【００３２】
次に、実施例２の連結部Ｋに関して、図２（Ｂ）（挿入糸Ｌを取り除いた拡大図）に示すように鎖編帯状部Ｒ１と鎖編帯状部Ｒ２を例にとり説明する。
鎖編帯状部Ｒ１を構成する鎖編Ｃ１１、Ｃ１２、Ｃ１３から鎖編帯状部Ｒ２の鎖編Ｃ２１、Ｃ２２、Ｃ２３に掛け渡し部Ｖ１２が掛け渡される。
同様に鎖編Ｃ２１、Ｃ２２、Ｃ２３から鎖編Ｃ１１、Ｃ１２、Ｃ１３に掛け渡し部Ｖ２１が、それぞれかけわたされて連結部Ｋが形成される。
【００３３】
この時、掛け渡し部Ｖ１２の組織は、（４−３／１−０／０−１／３−４）であり、掛け渡し部Ｖ２１の組織は、（０−１／３−４／４−３／１−０）である。
そして、連結部Ｋにおける挿入糸Ｌ１は（３−３／６−６／０−０／６−６）の組織となり、挿入糸Ｌ２は（３−３／０−０／６−６／０−０）である。このようにして帯状鎖編部Ｒと連結部Ｋで構成される経編ネット地Ｔは穴目Ｈを有したネット組織となる。
【実施例３】
【００３４】
図３（Ａ）に示すように実施例３においては、２本の鎖編Ｃで鎖編帯状部Ｒが形成される点やそれぞれの鎖編帯状部Ｒの鎖編Ｃが１コースずれとなっていることなどは、実施例１、２に記載した経編ネット地Ｔと同様である。
実施例１、２と実施例３の相違点は、その連結部Ｋにある。
つまり、実施例３における連結部Ｋを構成する掛け渡し部Ｖはコード組織のみで構成される。
【００３５】
図３（Ｂ）（挿入糸Ｌを取り除いた拡大図）に示すように  鎖編帯状部Ｒ１の鎖編Ｃ１１、Ｃ１２列は、コード組織で形成される掛け渡し部Ｖ１２（２−３／１−０／２−３／１−０／２−３）で、鎖編帯状部Ｒ２の鎖編Ｃ２１、Ｃ２２列に掛け渡し連結される。
同様に鎖編Ｃ２１、Ｃ２２列は、鎖編Ｃ１１、Ｃ１２列に掛け渡し部Ｖ２１（１−０／２−３／１−０／２−３／１−０）で掛け渡され連結される。実施例３における連結部Ｋには、挿入糸Ｌ１、Ｌ２が（４−４／０−０／４−４／０−０／４−４）、（０−０／４−４／０−０／４−４／０−０）の組織で挿入される。
【実施例４】
【００３６】
上記実施例１，２，３はいずれも図４に示すような１列針床のラッシェル機で編成され、４枚のオサＧ１、Ｇ２、Ｇ３、Ｇ４で編成される。
オサＧ１、Ｇ２が鎖編Ｃの編成に使用され、オサＧ３、Ｇ４が、挿入糸Ｌ用に使用される。
これに対し、本実施例４においては図５に示す２列針床のダブルラッシェル機を用いて編成される。
つまり、オサＧ１、Ｇ２が表地Ｆの挿入糸Ｌ用、オサＧ５、Ｇ６が表地Ｆの鎖編Ｃ用に、オサＧ７、Ｇ８が裏地Ｂの挿入糸Ｌ用に、オサＧ３、Ｇ４が裏地Ｂの鎖編Ｃ用に用いられる。
【００３７】
言い換えれば、オサＧ６、Ｇ５、Ｇ２、Ｇ１で表地Ｆを編成し、オサＧ３、Ｇ４、Ｇ７、Ｇ８で裏地Ｂを編成する。
本実施例では、表地Ｆ、裏地Ｂの組織を同一にし、その組織は実施例１に用いたものと同一のものを使用しているので、上記実施例１記載の経編ネット地Ｔが２枚、裏目ＮＢ側を互いに内側にし、表目ＮＦを外側にして接結された状態のダブルラッシェル組織構造の経編ネット地Ｔが得られる。
その際、接結は、図５に示すように、表地Ｆ用のオサＧ６，Ｇ５と裏地Ｂ用のオサＧ３、Ｇ４のオサ設定位置を入れ替えて編成糸ＹをＸ字状に交差させることで、編み上がった編地において、表地ＦのシンカーループＦＳと、裏地ＢのシンカーループＢＳとが交差して絡み合い（図７に示す）、接結のためのオサや編成糸を用いることなく確実に接結できる。
なお、シンカーループとは、鎖編みやコード組織におけるループ間をつなぐ直線上の部分である。
【００３８】
この結果、図６に模式図で示すように、表地Ｆの経編ネット地Ｔと裏地Ｂの経編ネット地Ｔが裏目ＮＢを内側に背中合わせ状態に密着したダブルラッシェル地構造の経編ネット地Ｔが得られる。
【００３９】
以上、本発明について、その詳細を説明したが、本発明の経編ネット地Ｔはこれらの実施の形態に限定されることなく、その本質から  逸脱しない範囲で他の変形、組み合わせが可能であることは言うまでもない。
例えば、連結部Ｋの組織については隣接する帯状鎖編部Ｒ間にかけわたされるものであれば如何なる組織でも良い。
【００４０】
また、挿入糸の挿入組織に関しても鎖編Ｃを連結して帯状鎖編部Ｒを形成する機能を有するものであれば自在であるし、２枚の経編ネット地Ｔの接結に関しても多くの変化組織の使用が可能であることは言うまでもない。
また、経編ネット地は、土木用の資材関係以外にも、その特性を発揮できるものであれば、他分野での適用も当然可能である。
【図面の簡単な説明】
【００４１】
【図１（Ａ）】図１（Ａ）は、本発明の経編ネット地Ｔ（実施例１）の組織図を示し、挿入糸Ｌを含む図である。
【図１（Ｂ）】図１（Ｂ）は、は、経編ネット地Ｔ（実施例１）の連結部Ｋの挿入糸Ｌを排除した図を拡大して示す。
【図２（Ａ）】図２は（Ａ）本発明の経編ネット地Ｔ（実施例２）の組織図を示し、挿入糸Ｌを含む図である。
【図２（Ｂ）】図２（Ｂ）は、経編ネット地Ｔ（実施例２）の連結部Ｋの挿入糸Ｌを排除した図を拡大して示す。
【図３（Ａ）】図３（Ａ）は、本発明の経編ネット地Ｔ（実施例３）の組織図を示し、挿入糸Ｌを含む図である。
【図３（Ｂ）】図３（Ｂ）は、経編ネット地Ｔ（実施例３）の連結部Ｋの挿入糸Ｌを排除した図を拡大して示す。
【図４】図４は、１列針床のラッシェル機による編成模式図を示す。
【図５】図５は、２列針床のダブルラッシェル機による編成模式図を示す。
【図６】図６は、２枚の経編ネット地Ｔが接結された状態の模式図を示す。
【図７】図７は、２枚の経編ネット地Ｔのシンカーループ同士がＸ字状に交差している状態を示す模式図を示す。
【符号の説明】
【００４２】
Ｔ・・・経編ネット地
Ｋ・・・連結部
Ｖ・・・掛け渡し部
Ｒ・・・帯状鎖編部
Ｃ・・・鎖編
Ｌ・・・挿入糸
Ｈ・・・穴目
Ｇ・・・オサ
Ｙ・・・編成糸
Ｆ・・・表地
Ｂ・・・裏地
ＮＦ・・表目
ＮＢ・・裏目
ＦＳ・・表地Ｆのシンカーループ
ＢＳ・・裏地Ｂのシンカーループ
【図１（Ａ）】
0004909841.tif 000002
【図１（Ｂ）】
0004909841.tif 000003
【図２（Ａ）】
0004909841.tif 000004
【図２（Ｂ）】
0004909841.tif 000005
【図３（Ａ）】
0004909841.tif 000006
【図３（Ｂ）】
0004909841.tif 000007
【図４】
0004909841.tif 000008
【図５】
0004909841.tif 000009
【図６】
0004909841.tif 000010
【図７】
0004909841.tif 000011