(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
支持体に支持され被支持体を支持する免震機構であって、
上から見て水平面内で直交する１対の軸をＸ軸とＹ軸と呼称するときに、
Ｘ軸に沿って延びる案内面である下部案内面を持つ部材である下部案内部材と前記下部案内部材の前記下部案内面に案内される接触面を持ち前記下部案内部材に対しＹ軸に沿った移動を拘束されＸ軸に沿って相対移動できる移動体である下部移動体とを有する下部機構と、
Ｘ軸に沿って延びる案内面である上部案内面を持つ部材である上部案内部材と前記上部案内部材の前記上部案内面に案内される接触面を持ち前記上部案内部材に対しＹ軸に沿った移動を拘束されＸ軸に沿って相対移動できる移動体である上部移動体とを有する上部機構と、
前記下部移動体が前記下部案内面に案内されて前記下部案内部材に対して相対移動し前記上部移動体が前記上部案内面に案内され前記上部案内部材に対して相対移動できる様に前記下部機構と前記上部機構とを連結する連結部材と、
を備え、
前記下部機構が支持体に支持され、
前記上部機構が被支持体を支持し、
視線をＹ軸に平行にして見て前記下部案内面がＸ軸に沿って設定される区画である下部区画に該区画の中央部に最も深い部位である最深部をもつ様に凹みＸ軸に沿って延びる弧状の軌跡である下部軌跡を持つ様に形成され、
視線をＹ軸に平行にして見て前記上部案内面がＸ軸に沿って設定される区画である下部区画に該区画の中央部に最も深い部位である最深部をもつ様に凹みＸ軸に沿って延びる弧状の軌跡である上部軌跡を持つ様に形成され、
視線をＹ軸に平行にして見て前記下部軌跡または前記上部軌跡のうちの一方の軌跡である一方軌跡が最深部で両サイドから特定の傾斜角である特定傾斜角で各々に近づいてＶ字状に交差し、前記一方軌跡の最深部から離れた箇所の傾斜角が最深部から少なくとも所定の範囲で前記特定傾斜角に等しいかまたは最深部から遠ざかるにつれ徐々に大きくなるのうちのどちらか一方であり、
視線をＹ軸を平行にして見て前記下部軌跡または前記上部軌跡のうちの他方の軌跡である他方軌跡が最深部で水平に繋がるかまたは最深部で両サイドから前記特定傾斜角より小さな傾斜角で各々に近づいてＶ字状に交差するうちのどちらか一方であり、前記他方軌跡の最深部から離れた箇所の傾斜角が最深部から遠ざかるにつれ徐々に大きくなり、
ここで、傾斜角は前記軌跡の接線と水平面とのなす角度である、
ことを特徴とする免震機構。
【請求項２】
視線をＹ軸に平行にして見て前記他方軌跡の最深部から離れた箇所の傾斜角が、前記他方軌跡の最深部から第一の特定の水平距離である第一特定水平距離だけ離れた箇所である第一特定箇所での傾斜角が前記特定傾斜角に一致する、    
ことを特徴とする請求項１に記載の免震機構
【請求項３】
前記移動体が前記他方軌跡の最深部から第一の特定の水平距離である前記第一特定水平距離だけ離れた箇所である前記第一特定箇所に着いたときに前記移動体がそれ以上に最深部から遠ざかるのを阻止するストッパを備える、
ことを特徴とする請求項２に記載の免震機構
【請求項４】
前記移動体が前記第一特定箇所を越えた第二の特定の箇所である第二特定箇所に着たときに移動体がこれ以上に最深部から遠ざかるのを阻止するストッパを備える、
ことを特徴とする請求項２に記載の免震機構。
【請求項５】
前記他方軌跡の傾斜角がストロークエンドの間近で前記特定傾斜角に一致し、
前記他方軌跡のストロークエンドでの傾斜角が前記特定傾斜角より大きい、
ことを特徴とする請求項４に記載の免震機構。
【請求項６】
前記下部移動体が前記下部軌跡に沿って相対移動するときの抵抗係数である下部抵抗係数と前記上部移動体が前記上部軌跡に沿って相対移動するときの抵抗係数である上部抵抗係数が異なり、
ここで、抵抗係数は前記案内面と前記移動体との間の単位相対速度当たりの抵抗力に対応する係数である、
ことを特徴とする請求項５に記載の免震機構。
【請求項７】
視線をＹ軸に平行にして見て前記他方軌跡の最深部から離れた箇所の傾斜角が、最深部から第三の特定の水平距離だけ離れた第三の特定の箇所である第三特定箇所で前記特定傾斜角より小さく、
前記移動体が前記第三特定箇所に着いたとき前記移動体がそれ以上に最深部から遠ざかるのを阻止するストッパを備える、
ことを特徴とする請求項１に記載の免震機構
【請求項８】
前記他方軌跡の傾斜角がストロークエンドの間近で前記特定傾斜角に一致し、
前記他方軌跡のストロークエンドでの傾斜角が前記特定傾斜角より大きい、
ことを特徴とする請求項１に記載の免震機構。
【請求項９】
前記下部移動体が前記下部軌跡に沿って相対移動するときの抵抗係数である下部抵抗係数と前記上部移動体が前記上部軌跡に沿って相対移動するときの抵抗係数である上部抵抗係数が異なり、
ここで、抵抗係数は前記軌跡と前記移動体との間の単位相対速度当たりの抵抗力に対応する係数である、
ことを特徴とする請求項１に記載の免震機構。
【請求項１０】
請求項１に記載の免震機構であるＸ軸免震機構とＸ軸をＹ軸と、Ｙ軸をＸ軸と読み替えて定義される免震機構であるＹ軸免震機構とを上下方向に重ねた免震装置。
【請求項１１】
前記連結部材が前記下部移動体と前記上部移動体とを支持し、
前記下部案内部材が支持体に支持され、
前記上部案内部材が被支持体を支持し、
視線をＹ軸に平行にして見て前記下部案内面がＸ軸に沿って設定される区画である下部区画に該区画の中央部に最も深い部位である最深部をもつ様に下方に凹む弧状の軌跡である下部軌跡を持つ様に形成され、
視線をＹ軸に平行にして見て前記上部案内面がＸ軸に沿って設定される区画である上部区画に該区画の中央部に最も深い部位である最深部をもつ様に上方に凹む弧状の軌跡である上部軌跡を持つ様に形成される、
ことを特徴とする請求項１に記載の免震機構。
【請求項１２】
前記連結部材が前記上部案内部材と前記下部案内部材とを支持し、
下部移動体が支持体に支持され、
上部移動体が被支持体を支持し、
視線をＹ軸に平行にして見て前記下部案内面がＸ軸に沿って設定される区画である下部区画に該区画の中央部に最も深い部位である最深部をもつ様に上方に凹む弧状の軌跡である下部軌跡を持つ様に形成され、
視線をＹ軸に平行にして見て前記上部案内面がＸ軸に沿って設定される区画である上部区画に該区画の中央部に最も深い部位である最深部をもつ様に下方に凹む弧状の軌跡である上部軌跡を持つ様に形成される、
ことを特徴とする請求項１に記載の免震機構。
【請求項１３】
前記連結部材が前記下部移動体と前記上部案内部材を支持し、
前記下部案内部材が支持体に支持され、
前記上部移動体が被支持体を支持し、
視線をＹ軸に平行にして見て前記下部案内面がＸ軸に沿って設定される区画である下部区画に該区画の中央部に最も深い部位である最深部をもつ様に下方に凹む弧状の軌跡である下部軌跡を持つ様に形成され、
視線をＹ軸に平行にして見て前記上部案内面がＸ軸に沿って設定される区画である上部区画に該区画の中央部に最も深い部位である最深部をもつ様に下方に凹む弧状の軌跡である上部軌跡を持つ様に形成される、
ことを特徴とする請求項１に記載の免震機構。
【請求項１４】
前記連結部材が前記下部案内部材と前記上部移動体とを支持し、
前記下部部移動体が支持体に支持され、
前記上部案内部材が被支持体を支持し、
視線をＹ軸に平行にして見て前記下部案内面がＸ軸に沿って設定される区画である下部区画に該区画の中央部に最も深い部位である最深部をもつ様に上方に凹む弧状の軌跡である下部軌跡を持つ様に形成され、
視線をＹ軸に平行にして見て前記上部案内面がＸ軸に沿って設定される区画である上部区に該区画の中央部に最も深い部位である最深部をもつ様に上方に凹む弧状の軌跡である上部軌跡を持つ様に形成される、
ことを特徴とする請求項１に記載の免震機構。
【請求項１５】
支持体を基礎として被支持体を支持する免震機構であって、
上から見て水平面内で直交する１対の軸をＸ軸とＹ軸と呼称するときに、
Ｘ軸に沿って延びる案内面である下部案内面を持つ部材である下部案内部材と前記下部案内部材の前記下部案内面に案内される接触面を持ち前記下部案内部材に対しＹ軸に沿った移動を拘束されＸ軸に沿って相対移動できる移動体である下部移動体とを有する下部機構と、
Ｘ軸に沿って延びる案内面である上部案内面を持つ部材である上部案内部材と前記上部案内部材の前記上部案内面に案内される接触面を持ち前記上部案内部材に対しＹ軸に沿った移動を拘束されＸ軸に沿って相対移動できる移動体である上部移動体とを有する上部機構と、
前記下部移動体が前記下部案内面に案内されて前記下部案内部材に対して相対移動し前記上部移動体が前記上部案内面に案内され前記上部案内部材に対して相対移動できる様に前記下部機構と前記上部機構とを連結する連結部材と、
を備え、
前記下部機構が支持体に支持され、
前記上部機構が被支持体を支持し、
視線をＹ軸に平行にして見て前記下部案内面がＸ軸に沿って設定される区画である下部区画に該区画の中央部に最も深い部位である最深部をもつ様に凹みＸ軸に沿って延びる弧状の軌跡である下部軌跡を持つ様に形成され、
視線をＹ軸に平行にして見て前記上部案内面がＸ軸に沿って設定される区画である下部区画に該区画の中央部に最も深い部位である最深部をもつ様に凹みＸ軸に沿って延びる弧状の軌跡である上部軌跡を持つ様に形成され、
前記下部移動体が前記下部軌跡に沿って相対移動するときの抵抗係数である下部抵抗係数と前記上部移動体が前記上部軌跡に沿って相対移動するときの抵抗係数である上部抵抗係数が異なり、
ここで、抵抗係数は前記案内面と前記移動体との間の単位相対速度当たりの抵抗力に対応する係数である、
ことを特徴とする免震機構。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、支持体に支持され被支持体を支持する免震機構に係る。
特に、弧状に湾曲した軌跡をもつ様に形成される案内面をもつ案内部材と案内面に案内される車輪等の移動体とで構成される免震機構に関する。
【背景技術】
【０００２】
支持体を基礎として被支持体を支持するのに、支持体と被支持体の間に免震機構を設けることがある。
例えば、地面に設けられた基礎構造に支持され構造物を支持する免震機構が設けられる。
その様にすると、地震が発生したときに構造体に発生する加速度を軽減できる。  
また、加振源により構造体が揺れるときに地面に伝わる振動を軽減できる。
【０００３】
例えば、免震機構は、弧状に湾曲した軌跡をもつ様に形成される案内面をもつ案内部材と案内面に案内される車輪等の移動体とで構成される。
例えば、免震機構は下部案内部材と移動体と上部案内部材と連結部材とで構成される。
例えば、免震機構は下部案内部材と下部移動体と上部案内部材と上部移動体と連結部材とで構成される。
例えば、Ｘ軸方向の加速度を免震または制振するＸ軸方向免震機構とＹ軸方向の加速度を免震または制振するＹ軸方向免震機構とを組み合わせることもある。
免震機構は、案内部材と移動体とで構成される。
例えば、複数のＸ軸方向免震機構と複数のＹ軸方向免震機構を組み合わせることもある。
ここで、Ｘ軸、Ｙ軸は水平面内で直交する仮想の軸である。
図１５は、従来の免震機構の軌跡の説明図である。図１６は、従来の免震機構の作用説明図である。
【０００４】
例えば、下部移動体は下部案内部材の下部案内面に案内されて転動する車輪である。
下部案内面がＸ軸に沿って直列に並ぶ様に設定される区画である前後１対の下部区画の各々に中央部に最も深い部位である最深部をもつ様に下方に凹む円弧状の軌跡である前後一対の下部軌跡を持つ様に形成される。
２個の車輪が前後一対の下部軌跡に沿って各々に移動すると、最深部から遠ざかるにつれて、最深部に戻る様に復元力である下部復元力が発生する。
例えば、上部移動体は上部案内部材の上部案内面に案内されて転動する車輪である。
上部案内面がＸ軸に沿って直列に並ぶ様に設定される区画である前後１対の下部区画に中央部に最も深い部位である最深部をもつ様に上方に凹む弧状の軌跡である前後一対の上部軌跡を持つ様に形成され、
２個の車輪が前後一対の上部軌跡に沿って各々に移動すると、最深部から遠ざかるにつれて、最深部に戻る様に復元力である上部復元力が発生する。
結果として支持体と被支持体との間に下部復元力と上部復元力が合成した復元力が作用する。
【０００５】
一方、出願人は、案内面の軌跡が最深部で両サイドから特定の傾斜角である特定傾斜角で近づいてＶ字状に交差し、最深部から離れる傾斜角が一定であるかまたは最深部から遠ざかるにつれ傾斜角が徐々に大きくなるうちの一方である様に形成される案内部材を使用している。
この様な案内部材の案内面に移動部材である車輪を案内させる様にすると、車輪が最深部に位置するときに、最深部を挟んで特定傾斜角を持った前後の案内面に接触する。
車輪に特定傾斜角に対応する水平力が作用するまで車輪が最深部に停止し、車輪に特定傾斜角に対応する水平力を越える水平力が作用すると車輪が最深部から移動する。
出願人は、免震機構において、この様な案内面をもつ案内部材を「トリガー付きレール」と呼称している。
出願人は、免震機構において、円弧状の軌跡を形成されるこの様な案内面をもつ案内部材を「トリガー付き円弧レール」と呼称している。
【０００６】
出願人は、円弧状の軌跡であり、案内面の軌跡が最深部で水平に繋がり、最深部から遠ざかるにつれ傾斜角が徐々に大きくなる様に形成される案内面をもつ案内部材を「全円弧レール」と呼称する。
発明者は、上部案内部材と下部案内部材との一方にトリガー付きレールを採用し、上部案内部材と下部案内部材との他方に円弧レールまたはトリガー付き円弧レールを採用し、それぞれのレールの案内面に形成される軌跡の傾斜角を所定の関係にするここで、従来とは異なる免震制振特性をもつ免震機構を検討した。
さらに、発明者は、上記の知見から上部機構における上部案内面を移動する上部移動体との抵抗係数と下部機構における下部案内面を移動する下部移動体との抵抗係数とを異なるものとして従来とは異なる免震制振特性をもつ免震機構を検討した。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００７】
【特許文献１】特開２００５−２２６６９１号
【特許文献２】特開２０００−０５５１２３号
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
前述の検討結果から、上部案内部材と上部移動体とで構成される上部機構と下部案内部材と下部移動体とで構成される下部機構とで構成される免震機構において従来の免震制振特性とは異なる免震制振特性をもつ免震機構を提供しようとする。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
上記目的を達成するため、支持体を基礎として被支持体を支持する免震機構を、上から見て水平面内で直交する１対の軸をＸ軸とＹ軸と呼称するときに、Ｘ軸に沿って延びる案内面である下部案内面を持つ部材である下部案内部材と前記下部案内部材の前記下部案内面に案内される接触面を持ちＸ軸に沿って相対移動できる移動体である下部移動体とを有する下部機構と、Ｘ軸に沿って延びる案内面である上部案内面を持つ部材である上部案内部材と前記上部案内部材の前記上部案内面に案内される接触面を持ちＸ軸に沿って相対移動できる移動体である上部移動体とを有する上部機構と、前記下部移動体が前記下部案内面に案内されて前記下部案内部材に対して相対移動し前記上部移動体が前記上部案内面に案内され前記上部案内部材に対して相対移動できる様に前記下部機構と前記上部機構とを連結する連結部材と、を備え、前記下部機構が支持体に支持され、前記上部機構が被支持体を支持し、視線をＹ軸に平行にして見て前記下部案内面がＸ軸に沿って設定される区画である下部区画に該区画の中央部に最も深い部位である最深部をもつ様に凹む弧状の軌跡である下部軌跡を持つ様に形成され、視線をＹ軸に平行にして見て前記上部案内面がＸ軸に沿って設定される区画である下部区画に該区画の中央部に最も深い部位である最深部をもつ様に凹む弧状の軌跡である上部軌跡を持つ様に形成され、視線をＹ軸に平行にして見て前記下部軌跡または前記上部軌跡のうちの一方の軌跡である一方軌跡が最深部で両サイドから特定の傾斜角である特定傾斜角で各々に近づいてＶ字状に交差し、前記一方軌跡の最深部から離れた箇所の傾斜角が最深部から少なくとも所定の範囲で前記特定傾斜角に等しいかまたは最深部から遠ざかるにつれ徐々に大きくなるのうちのどちらか一方であり、
視線をＹ軸を平行にして見て前記下部軌跡または前記上部軌跡のうちの他方の軌跡である他方軌跡が最深部で水平に繋がるかまたは最深部で両サイドから前記特定傾斜角より小さな傾斜角で各々に近づいてＶ字状に交差するうちのどちらか一方であり、前記他方軌跡の最深部から離れた箇所の傾斜角が最深部から遠ざかるにつれ徐々に大きくなり、ここで、傾斜角は前記軌跡の接線と水平面とのなす角度である、ものとした。
【００１０】
上記本発明の構成において、上から見て水平面内で直交する１対の軸をＸ軸とＹ軸と呼称する。下部機構は、Ｘ軸に沿って延びる案内面である下部案内面を持つ部材である下部案内部材と前記下部案内部材の前記下部案内面に案内される接触面を持ちＸ軸に沿って相対移動できる移動体である下部移動体とを有する。上部機構は、Ｘ軸に沿って延びる案内面である上部案内面を持つ部材である上部案内部材と前記上部案内部材の前記上部案内面に案内される接触面を持ちＸ軸に沿って相対移動できる移動体である上部移動体とを有する。連結部材は、前記下部移動体が前記下部案内面に案内されて前記下部案内部材に対して相対移動し前記上部移動体が前記上部案内面に案内され前記上部案内部材に対して相対移動できる様に前記下部機構と前記上部機構とを連結する。前記下部機構が支持体に支持される。前記上部機構が被支持体を支持する。視線をＹ軸に平行にして見て前記下部案内面がＸ軸に沿って設定される区画である下部区画に該区画の中央部に最も深い部位である最深部をもつ様に凹む弧状の軌跡である下部軌跡を持つ様に形成される。視線をＹ軸に平行にして見て前記上部案内面がＸ軸に沿って設定される区画である下部区画に該区画の中央部に最も深い部位である最深部をもつ様に凹む弧状の軌跡である上部軌跡を持つ様に形成される。視線をＹ軸に平行にして見て、前記下部軌跡または前記上部軌跡のうちの一方の軌跡である一方軌跡が最深部で両サイドから特定の傾斜角である特定傾斜角で各々に近づいてＶ字状に交差し、前記一方軌跡の最深部から離れた箇所の傾斜角が最深部から少なくとも所定の範囲で前記特定傾斜角に等しいかまたは最深部から遠ざかるにつれ徐々に大きくなるのうちのどちらか一方である。視線をＹ軸を平行にして見て、前記下部軌跡または前記上部軌跡のうちの他方の軌跡である他方軌跡が最深部で水平に繋がるかまたは最深部で両サイドから前記特定傾斜角より小さな傾斜角で各々に近づいてＶ字状に交差するうちのどちらか一方であり、前記他方軌跡の最深部から離れた箇所の傾斜角が最深部から遠ざかるにつれ徐々に大きくなる。ここで、傾斜角は前記軌跡の接線と水平面とのなす角度である。
その結果、支持体と被支持体とがＸ軸方向に相対移動させる力が作用すると、他方軌跡に沿って案内される移動体が相対移動した後で、一方軌跡に沿って案内される移動体が相対移動する様にできる。
【００１１】
以下に、本発明の実施形態に係る免震機構を説明する。本発明は、以下に記載した実施形態のいずれかまたはそれらの中の二つ以上が組み合わされた態様を含む。
【００１２】
また、本発明の実施形態に係る免震機構は、前記連結部材が前記下部移動体と前記上部移動体とを支持し、前記下部案内部材が支持体に支持され、前記上部案内部材が被支持体を支持し、視線をＹ軸に平行にして見て前記下部案内面がＸ軸に沿って設定される区画である下部区画に該区画の中央部に最も深い部位である最深部をもつ様に下方に凹む弧状の軌跡である下部軌跡を持つ様に形成され、視線をＹ軸に平行にして見て前記上部案内面がＸ軸に沿って設定される区画である下部区画に該区画の中央部に最も深い部位である最深部をもつ様に上方に凹む弧状の軌跡である上部軌跡を持つ様に形成される。
上記本発明に係る実施形態の構成により、前記連結部材は、前記下部移動体と前記上部移動体とを支持する。前記下部案内部材が支持体に支持される。前記上部案内部材が被支持体を支持する。視線をＹ軸に平行にして見て前記下部案内面がＸ軸に沿って設定される区画である下部区画に該区画の中央部に最も深い部位である最深部をもつ様に下方に凹む弧状の軌跡である下部軌跡を持つ様に形成される。視線をＹ軸に平行にして見て前記上部案内面がＸ軸に沿って設定される区画である下部区画に該区画の中央部に最も深い部位である最深部をもつ様に上方に凹む弧状の軌跡である上部軌跡を持つ様に形成される。
その結果、支持体と被支持体とがＸ軸方向に相対移動させる力が作用すると、他方軌跡に沿って案内される移動体が相対移動した後で、一方軌跡に沿って案内される移動体が相対移動する様にできる。
【００１３】
また、本発明の実施形態に係る免震機構は、前記連結部材が前記上部案内部材と前記下部案内部材とを支持し、下部移動体が支持体に支持され、上部移動体が被支持体を支持し、視線をＹ軸に平行にして見て前記下部案内面がＸ軸に沿って設定される区画である下部区画に該区画の中央部に最も深い部位である最深部をもつ様に上方に凹む弧状の軌跡である下部軌跡を持つ様に形成され、視線をＹ軸に平行にして見て前記上部案内面がＸ軸に沿って設定される区画である下部区画に該区画の中央部に最も深い部位である最深部をもつ様に下方に凹む弧状の軌跡である上部軌跡を持つ様に形成される。
上記本発明に係る実施形態の構成により、前記連結部材は前記上部案内部材と前記下部案内部材とを支持する。下部移動体が支持体に支持される。上部移動体が被支持体を支持する。視線をＹ軸に平行にして見て前記下部案内面がＸ軸に沿って設定される区画である下部区画に該区画の中央部に最も深い部位である最深部をもつ様に上方に凹む弧状の軌跡である下部軌跡を持つ様に形成される。視線をＹ軸に平行にして見て前記上部案内面がＸ軸に沿って設定される区画である下部区画に該区画の中央部に最も深い部位である最深部をもつ様に下方に凹む弧状の軌跡である上部軌跡を持つ様に形成される。
その結果、支持体と被支持体とがＸ軸方向に相対移動させる力が作用すると、他方軌跡に沿って案内される移動体が相対移動した後で、一方軌跡に沿って案内される移動体が相対移動する様にできる。
【００１４】
また、本発明の実施形態に係る免震機構は、前記連結部材が前記下部移動体と前記上部案内部材を支持し、前記下部案内部材が支持体に支持され、前記上部移動体が被支持体を支持し、視線をＹ軸に平行にして見て前記下部案内面がＸ軸に沿って設定される区画である下部区画に該区画の中央部に最も深い部位である最深部をもつ様に下方に凹む弧状の軌跡である下部軌跡を持つ様に形成され、視線をＹ軸に平行にして見て前記上部案内面がＸ軸に沿って設定される区画である下部区画に該区画の中央部に最も深い部位である最深部をもつ様に下方に凹む弧状の軌跡である上部軌跡を持つ様に形成される。
上記本発明に係る実施形態の構成により、前記連結部材は、前記下部移動体と前記上部案内部材を支持する。前記下部案内部材が支持体に支持される。前記上部移動体が被支持体を支持する。視線をＹ軸に平行にして見て前記下部案内面がＸ軸に沿って設定される区画である下部区画に該区画の中央部に最も深い部位である最深部をもつ様に下方に凹む弧状の軌跡である下部軌跡を持つ様に形成される。視線をＹ軸に平行にして見て前記上部案内面がＸ軸に沿って設定される区画である下部区画に該区画の中央部に最も深い部位である最深部をもつ様に下方に凹む弧状の軌跡である上部軌跡を持つ様に形成される。
その結果、支持体と被支持体とがＸ軸方向に相対移動させる力が作用すると、他方軌跡に沿って案内される移動体が相対移動した後で、一方軌跡に沿って案内される移動体が相対移動する様にできる。
【００１５】
また、本発明の実施形態に係る免震機構は、前記連結部材が前記下部案内部材と前記上部移動体とを支持し、前記下部部移動体が支持体に支持され、前記上部案内部材が被支持体を支持し、視線をＹ軸に平行にして見て前記下部案内面がＸ軸に沿って設定される区画である下部区画に該区画の中央部に最も深い部位である最深部をもつ様に上方に凹む弧状の軌跡である下部軌跡を持つ様に形成され、視線をＹ軸に平行にして見て前記上部案内面がＸ軸に沿って設定される区画である下部区画に該区画の中央部に最も深い部位である最深部をもつ様に上方に凹む弧状の軌跡である上部軌跡を持つ様に形成される。
上記本発明に係る実施形態の構成により、前記連結部材は前記下部案内部材と前記上部移動体とを支持する。前記下部部移動体が支持体に支持される。前記上部案内部材が被支持体を支持する。視線をＹ軸に平行にして見て前記下部案内面がＸ軸に沿って設定される区画である下部区画に該区画の中央部に最も深い部位である最深部をもつ様に上方に凹む弧状の軌跡である下部軌跡を持つ様に形成される。視線をＹ軸に平行にして見て前記上部案内面がＸ軸に沿って設定される区画である下部区画に該区画の中央部に最も深い部位である最深部をもつ様に上方に凹む弧状の軌跡である上部軌跡を持つ様に形成される。
その結果、支持体と被支持体とがＸ軸方向に相対移動させる力が作用すると、他方軌跡に沿って案内される移動体が相対移動した後で、一方軌跡に沿って案内される移動体が相対移動する様にできる。
【００１６】
また、本発明の実施形態に係る免震機構は、視線をＹ軸に平行にして見て前記他方軌跡が最深部で水平に繋がるかまたは最深部で両サイドから前記特定傾斜角より小さな傾斜角で各々に近づいてＶ字状に交差するうちのどちらか一方であり、前記他方軌跡の最深部から離れた箇所の傾斜角が最深部から遠ざかるにつれ徐々に大きくなり、且つ、前記他方軌跡の最深部から第一の特定の水平距離である第一特定水平距離だけ離れた箇所である第一特定箇所での傾斜角が前記特定傾斜角に一致する。
上記本発明に係る実施形態の構成により、視線をＹ軸に平行にして見て、前記他方軌跡が最深部で水平に繋がるかまたは最深部で両サイドから前記特定傾斜角より小さな傾斜角で各々に近づいてＶ字状に交差するうちのどちらか一方であり、前記他方軌跡の最深部から離れた箇所の傾斜角が最深部から遠ざかるにつれ徐々に大きくなり、且つ、前記他方軌跡の最深部から第一の特定の水平距離である第一特定水平距離だけ離れた箇所である第一特定箇所での傾斜角が前記特定傾斜角に一致する。
その結果、支持体と被支持体とがＸ軸方向に相対移動させる力が作用すると、他方軌跡に沿って案内される移動体が相対移動し第一特定箇所に達した後で、一方軌跡に沿って案内される移動体が相対移動する様にできる。
【００１７】
また、本発明の実施形態に係る免震機構は、視線をＹ軸に平行にして見て前記他方軌跡が最深部で水平に繋がるかまたは最深部で両サイドから前記特定傾斜角より小さな傾斜角で各々に近づいてＶ字状に交差するうちのどちらか一方であり、前記他方軌跡の最深部から離れた箇所の傾斜角が最深部から遠ざかるにつれ徐々に大きくなり、前記移動体が前記他方軌跡の最深部から第一の特定の水平距離である前記第一特定水平距離だけ離れた箇所である前記第一特定箇所に着たときに前記移動体がそれ以上に最深部から遠ざかるのを阻止するストッパを備える。
上記本発明に係る実施形態の構成により、視線をＹ軸に平行にして見て前記他方軌跡が最深部で水平に繋がるかまたは最深部で両サイドから前記特定傾斜角より小さな傾斜角で各々に近づいてＶ字状に交差するうちのどちらか一方であり、前記他方軌跡の最深部から離れた箇所の傾斜角が最深部から遠ざかるにつれ徐々に大きくなる。ストッパが、前記移動体が前記他方軌跡の最深部から第一の特定の水平距離である前記第一特定水平距離だけ離れた箇所である前記第一特定箇所に着たときに前記移動体がそれ以上に最深部から遠ざかるのを阻止する。
その結果、支持体と被支持体とがＸ軸方向に相対移動させる力が作用すると、他方軌跡に沿って案内される移動体が相対移動し第一特定箇所に達しまたはストッパにあたった後で、一方軌跡に沿って案内される移動体が相対移動する様にできる。
【００１８】
また、本発明の実施形態に係る免震機構は、視線をＹ軸に平行にして見て前記他方軌跡が最深部で水平に繋がるかまたは最深部で両サイドから前記特定傾斜角より小さな傾斜角で各々に近づいてＶ字状に交差するうちのどちらか一方であり、前記他方軌跡の最深部から離れた箇所の傾斜角が最深部から遠ざかるにつれ徐々に大きくなり、前記移動体が前記他方軌跡の最深部から第一の特定の水平距離である前記第一特定水平距離だけ離れた箇所である前記第一特定箇所を越えた第二の特定の箇所である第二特定箇所に着たときに移動体がこれ以上に最深部から遠ざかるのを阻止するストッパを備える。
上記本発明に係る実施形態の構成により、視線をＹ軸に平行にして見て前記他方軌跡が最深部で水平に繋がるかまたは最深部で両サイドから前記特定傾斜角より小さな傾斜角で各々に近づいてＶ字状に交差するうちのどちらか一方であり、前記他方軌跡の最深部から離れた箇所の傾斜角が最深部から遠ざかるにつれ徐々に大きくなる。ストッパが、前記移動体が前記他方軌跡の最深部から第一の特定の水平距離である前記第一特定水平距離だけ離れた箇所である前記第一特定箇所を越えた第二の特定の箇所である第二特定箇所に着たときに移動体がこれ以上に最深部から遠ざかるのを阻止する。
その結果、支持体と被支持体とがＸ軸方向に相対移動させる力が作用すると、他方軌跡に沿って案内される移動体が相対移動し第一特定箇所に達しまたは第一特定箇所を越えてストッパにあたった後で、一方軌跡に沿って案内される移動体が相対移動する様にできる。
【００１９】
視線をＹ軸に平行にして見て前記他方軌跡が最深部で水平に繋がるかまたは最深部で両サイドから前記特定傾斜角より小さな傾斜角で各々に近づいてＶ字状に交差するうちのどちらか一方であり、前記他方軌跡の最深部から離れた箇所の傾斜角が最深部から遠ざかるにつれ徐々に大きくなり、且つ最深部から第二の特定の水平距離だけ離れた第二の特定の箇所である第二特定箇所で前記特定傾斜角より小さく、前記移動体が前記第二特定箇所に着たとき前記移動体がそれ以上に最深部から遠ざかるのを阻止するストッパを備える、
上記本発明に係る実施形態の構成により、視線をＹ軸に平行にして見て前記他方軌跡が最深部で水平に繋がるかまたは最深部で両サイドから前記特定傾斜角より小さな傾斜角で各々に近づいてＶ字状に交差するうちのどちらか一方であり、前記他方軌跡の最深部から離れた箇所の傾斜角が最深部から遠ざかるにつれ徐々に大きくなり、且つ最深部から第二の特定の水平距離だけ離れた第二の特定の箇所である第二特定箇所で前記特定傾斜角より小さい。ストッパが、前記移動体が前記第二特定箇所に着たとき前記移動体がそれ以上に最深部から遠ざかるのを阻止する。
その結果、支持体と被支持体とがＸ軸方向に相対移動させる力が作用すると、他方軌跡に沿って案内される移動体が相対移動し第二特定箇所に着てストッパにあたった後で、一方軌跡に沿って案内される移動体が相対移動する様にできる。
【００２０】
また、本発明の実施形態に係る免震機構は、前記他方軌跡の傾斜角がストロークエンドの間近で前記特定傾斜角に一致し、前記他方軌跡のストロークエンドでの傾斜角が前記特定傾斜角より大きい。
上記本発明に係る実施形態の構成により、前記他方軌跡の傾斜角がストロークエンドの間近で前記特定傾斜角に一致する。前記他方軌跡のストロークエンドでの傾斜角が前記特定傾斜角より大きい。
その結果、支持体と被支持体とがＸ軸方向に相対移動させる力が作用すると、他方軌跡に沿って案内される移動体が相対移動し傾斜角が特定傾斜角を越えた後で、一方軌跡に沿って案内される移動体が相対移動する様にできる。
【００２１】
また、本発明の実施形態に係る免震機構は、前記下部移動体が前記下部軌跡に沿って相対移動するときの抵抗係数である下部抵抗係数と前記上部移動体が前記上部軌跡に沿って相対移動するときの抵抗係数である上部抵抗係数が異なり、ここで、抵抗係数は前記案内面と前記移動体との間の単位相対速度当たりの抵抗力に対応する係数である。
上記本発明に係る実施形態の構成により、前記下部移動体が前記下部軌跡に沿って相対移動するときの抵抗係数である下部抵抗係数と前記上部移動体が前記上部軌跡に沿って相対移動するときの抵抗係数である上部抵抗係数が異なる。
ここで、抵抗係数は前記案内面と前記移動体との間の単位相対速度当たりの抵抗力に対応する係数である。
その結果、各々の抵抗係数を変えると支持体が被支持体に対して相対移動するときの抵抗力のパターンを選択できる。
【発明の効果】
【００２２】
以上説明したように、本発明に係る免震機構は、その構成により、以下の効果を有する。
連結部材が支持体に支持される前記下部機構と被支持体を支持する前記上部機構とを連結し、下部移動体が下部案内部材の下部区画の中央部に最深部をもつ様に凹む弧状の軌跡をもつ下部案内面に案内され相対移動でき、上部移動体が上部案内部材の上部区画の中央部に最深部をもつ様に凹む弧状の軌跡をもつ上部案内面に案内され相対移動でき、一方軌跡が最深部で両サイドから特定傾斜角で各々に近づいてＶ字状に交差し、最深部から遠ざかるにつれ傾斜角が徐々に大きくなり、他方軌跡が最深部で水平に繋がるかまたは最深部で両サイドから前記特定傾斜角より小さな傾斜角で各々に近づいてＶ字状に交差するうちのどちらか一方であり、最深部から遠ざかるにつれ傾斜角が徐々に大きくなる様にしたので、支持体と被支持体とがＸ軸方向に相対移動させる力が作用すると、他方軌跡に沿って案内される移動体が相対移動した後で、一方軌跡に沿って案内される移動体が相対移動する様にできる。
連結部材に支持される下部移動体が支持体に支持される下部案内部材の下部区画の中央部に最深部をもつ様に下方に凹む弧状の軌跡をもつ下部案内面に案内され相対移動でき、連結部材に支持される上部移動体が被支持体に支持される上部案内部材の上部区画の中央部に最深部をもつ様に上方に凹む弧状の軌跡をもつ上部案内面に案内され相対移動でき、一方軌跡が最深部で両サイドから特定傾斜角で各々に近づいてＶ字状に交差し、最深部から遠ざかるにつれ傾斜角が徐々に大きくなり、他方軌跡が最深部で水平に繋がるかまたは最深部で両サイドから前記特定傾斜角より小さな傾斜角で各々に近づいてＶ字状に交差するうちのどちらか一方であり、最深部から遠ざかるにつれ傾斜角が徐々に大きくなる様にしたので、支持体と被支持体とがＸ軸方向に相対移動させる力が作用すると、他方軌跡に沿って案内される移動体が相対移動した後で、一方軌跡に沿って案内される移動体が相対移動する様にできる。
支持体に支持される下部移動体が連結部材に支持される下部案内部材の下部区画の中央部に最深部をもつ様に上方に凹む弧状の軌跡をもつ下部案内面に案内され相対移動でき、被支持体に支持される上部移動体が連結部材に支持される上部案内部材の上部区画の中央部に最深部をもつ様に下方に凹む弧状の軌跡をもつ上部案内面に案内され相対移動でき、一方軌跡が最深部で両サイドから特定傾斜角で各々に近づいてＶ字状に交差し、最深部から遠ざかるにつれ傾斜角が徐々に大きくなり、他方軌跡が最深部で水平に繋がるかまたは最深部で両サイドから前記特定傾斜角より小さな傾斜角で各々に近づいてＶ字状に交差するうちのどちらか一方であり、最深部から遠ざかるにつれ傾斜角が徐々に大きくなる様にしたので、支持体と被支持体とがＸ軸方向に相対移動させる力が作用すると、他方軌跡に沿って案内される移動体が相対移動した後で、一方軌跡に沿って案内される移動体が相対移動する様にできる。
連結部材に支持される下部移動体が支持体に支持される下部案内部材の区画の中央部に最深部をもつ様に下方に凹む弧状の軌跡をもつ下部案内面に案内され相対移動でき、被支持体に支持される上部移動体が連結部材に支持される上部案内部材の区画の中央部に最深部をもつ様に下方に凹む弧状の軌跡をもつ案内面に案内され相対移動でき、一方軌跡が最深部で両サイドから特定傾斜角で各々に近づいてＶ字状に交差し、最深部から遠ざかるにつれ傾斜角が徐々に大きくなり、他方軌跡が最深部で水平に繋がるかまたは最深部で両サイドから前記特定傾斜角より小さな傾斜角で各々に近づいてＶ字状に交差するうちのどちらか一方であり、最深部から遠ざかるにつれ傾斜角が徐々に大きくなる様にしたので、支持体と被支持体とがＸ軸方向に相対移動させる力が作用すると、他方軌跡に沿って案内される移動体が相対移動した後で、一方軌跡に沿って案内される移動体が相対移動する様にできる。
支持体に支持される下部移動体が連結部材に支持される下部案内部材の区画の中央部に最深部をもつ様に上方に凹む弧状の軌跡をもつ下部案内面に案内され相対移動でき、連結部材に支持される上部移動体が被支持体に支持される上部案内部材の区画の中央部に最深部をもつ様に上方に凹む弧状の軌跡をもつ案内面に案内され相対移動でき、一方軌跡が最深部で両サイドから特定傾斜角で各々に近づいてＶ字状に交差し、最深部から遠ざかるにつれ傾斜角が徐々に大きくなり、他方軌跡が最深部で水平に繋がるかまたは最深部で両サイドから前記特定傾斜角より小さな傾斜角で各々に近づいてＶ字状に交差するうちのどちらか一方であり、最深部から遠ざかるにつれ傾斜角が徐々に大きくなる様にしたので、支持体と被支持体とがＸ軸方向に相対移動させる力が作用すると、他方軌跡に沿って案内される移動体が相対移動した後で、一方軌跡に沿って案内される移動体が相対移動する様にできる。
他方軌跡が最深部で水平に繋がるかまたは最深部で両サイドから前記特定傾斜角より小さな傾斜角で各々に近づいてＶ字状に交差するうちのどちらか一方であり、最深部から遠ざかるにつれ傾斜角が徐々に大きくなり、最深部から第一の特定の水平距離だけ離れた箇所である第一特定箇所での傾斜角が前記特定傾斜角に一致する様にしたので、支持体と被支持体とがＸ軸方向に相対移動させる力が作用すると、他方軌跡に沿って案内される移動体が相対移動し第一特定箇所に達した後で、一方軌跡に沿って案内される移動体が相対移動する様にできる。
他方軌跡が最深部で水平に繋がるかまたは最深部で両サイドから前記特定傾斜角より小さな傾斜角で各々に近づいてＶ字状に交差するうちのどちらか一方であり、最深部から遠ざかるにつれ傾斜角が徐々に大きくなり、前記ストッパが前記第一特定箇所に着た移動体のそれ以上に遠ざかる移動を阻止する様にしたので、支持体と被支持体とがＸ軸方向に相対移動させる力が作用すると、他方軌跡に沿って案内される移動体が相対移動し第一特定箇所に達しまたはストッパにあたった後で、一方軌跡に沿って案内される移動体が相対移動する様にできる。
他方軌跡が最深部で水平に繋がるかまたは最深部で両サイドから前記特定傾斜角より小さな傾斜角で各々に近づいてＶ字状に交差するうちのどちらか一方であり、最深部から遠ざかるにつれ傾斜角が徐々に大きくなり、前記ストッパが前記第一特定箇所を越えた第二特定箇所に着た移動体のそれ以上に遠ざかる移動を阻止する様にしたので、支持体と被支持体とがＸ軸方向に相対移動させる力が作用すると、他方軌跡に沿って案内される移動体が相対移動し第一特定箇所に達しまたは第一特定箇所を越えてストッパにあたった後で、一方軌跡に沿って案内される移動体が相対移動する様にできる。
他方軌跡が最深部で水平に繋がるかまたは最深部で両サイドから前記特定傾斜角より小さな傾斜角で各々に近づいてＶ字状に交差するうちのどちらか一方であり、最深部から遠ざかるにつれ傾斜角が徐々に大きくなり、最深部から前記第三特定箇所までの傾斜角が前記特定傾斜角より小さく、前記ストッパが第三特定箇所に着た移動体のそれ以上に遠ざかる移動を阻止する様にしたので、支持体と被支持体とがＸ軸方向に相対移動させる力が作用すると、他方軌跡に沿って案内される移動体が相対移動し第三特定箇所に着てストッパにあたった後で、一方軌跡に沿って案内される移動体が相対移動する様にできる。
前記他方案内面の軌跡の傾斜角がストロークエンドの間近で前記特定傾斜角に一致し、他方案内面の軌跡のストロークエンドでの傾斜角が前記特定傾斜角より大きい様にしたので、支持体と被支持体とがＸ軸方向に相対移動させる力が作用すると、他方軌跡に沿って案内される移動体が相対移動し傾斜角が特定傾斜角を越えた後で、一方軌跡に沿って案内される移動体が相対移動する様にできる。
前記下部移動体が前記下部軌跡に沿って相対移動するときの抵抗係数と前記上部移動体が前記上部軌跡に沿って相対移動するときの抵抗係数と異なる様にしたので、各々の抵抗係数を変えると支持体が被支持体に対して相対移動するときの抵抗力のパターンを変化させることができる。
その結果、上部案内部材と上部移動体とで構成される上部機構と下部案内部材と下部移動体とで構成される下部機構とで構成される免震機構において従来の免震制振特性とは異なる免震制振特性をもつ免震機構を提供できる。
【図面の簡単な説明】
【００２３】
【図１】本発明の実施形態に係る免震装置の正面図である。
【図２】本発明の実施形態に係る免震装置の三面図である。
【図３】本発明の実施形態に係る免震装置の三面図である。
【図４】本発明の実施形態に係る免震機構の組立図である。
【図５】本発明の実施形態に係る免震機構の正面図である。
【図６】本発明の実施形態に係る免震機構の正面図である。
【図７】本発明の第一の実施形態に係る免震機構の軌跡の説明図である。
【図８】本発明の第二の実施形態に係る免震機構の軌跡の説明図である。
【図９】本発明の第三の実施形態に係る免震機構の軌跡の説明図である。
【図１０】本発明の第四の実施形態に係る免震機構の軌跡の説明図である。
【図１１】本発明の第五の実施形態に係る免震機構の軌跡の説明図である。
【図１２】本発明の実施形態に係る免震機構の作用説明図である。
【図１３】本発明の実施形態に係る免震機構のバリエーションの作用説明図である。
【図１４】本発明の実施形態にかかる免震機構その１乃至その４の模式図である。
【図１５】従来の免震機構の軌跡の説明図である。
【図１６】従来の免震機構の作用説明図である。
【発明を実施するための形態】
【００２４】
以下、本発明を実施するための最良の形態を、図面を参照して説明する。
【００２５】
最初に、本発明の実施形態に係る免震装置を、図を基に、説明する。
図１は、本発明の実施形態に係る免震装置の正面図である。図２は、本発明の実施形態に係る免震装置の三面図である。図３は、本発明の実施形態に係る免震装置の三面図である。図４は、本発明の実施形態に係る免震機構の分解図である。
本発明の実施形態にかかる免震装置は、支持体を基礎として被支持体を支持する装置である。
図２は、被支持体を省略した状態を示す。
図３は、被支持体を省略し、免震装置の上部案内部材を外した状態を示す。
図４は、免震装置を分解した状態を示す。
本発明の実施形態にかかる免震装置は、複数の免震機構を組み合わされて、支持体を基礎として被支持体を支持する装置であってもよい。
複数の免震機構は、異なる免震原理に基づく免震機構であってもよい。
複数の免震機構は、同一の免震原理に基づく免震機構であってもよい。
本発明の実施形態にかかる免震装置は、第一免震機構１００と第二免震機構２００とを組み合わされて、支持体を基礎として被支持体を支持する装置であってもよい。
例えば、第一免震機構１００は、Ｘ軸に沿った加速度を免震する機構である。
例えば、第二免震機構２００は、Ｙ軸に沿った加速度を免震する機構である。
ここで、上から見て水平面内で直交する１対の軸をＸ軸とＹ軸と呼称する。
【００２６】
以下に、本発明の実施形態に係る免震機構を、図を基に、説明する。
図５は、本発明の実施形態に係る免震機構の正面図である。図６は、本発明の実施形態に係る免震機構の正面図である。図７は、本発明の第一の実施形態に係る免震機構の軌跡の説明図である。図８は、本発明の第二の実施形態に係る免震機構の軌跡の説明図である。図９は、本発明の第三の実施形態に係る免震機構の軌跡の説明図である。図１０は、本発明の第四の実施形態に係る免震機構の軌跡の説明図である。図１１は、本発明の第五の実施形態に係る免震機構の軌跡の説明図である。図１２は、本発明の実施形態に係る免震機構の作用説明図である図１３は、本発明の実施形態に係る免震機構のバリエーションの作用説明図である。図１４は、本発明の実施形態にかかる免震機構その１乃至その４の模式図である。
【００２７】
本発明の実施形態にかかる免震機構は、支持体を基礎として被支持体を支持する機構である。
以下では、Ｘ軸方向の加速度を免震する特性をもつ場合を例に説明する。
ここで、傾斜角は軌跡の接線と水平面とのなす角度である。
本発明の実施形態に係る免震機構は、下部機構１１０ｄと上部機構１１０ｕと連結部材１２０とで構成される。
本発明の実施形態に係る免震機構は、下部機構１１０ｄと上部機構１１０ｕと連結部材１２０とストッパ１３０で構成されてもよい。
下部機構１１０ｄは、下部案内部材１１１ｄと下部移動体１１２ｄとで構成される。
上部機構１１０ｕは、上部案内部材１１１ｕと上部移動体１１２ｕとで構成される。
連結部材１２０は、下部機構１１０ｄと上部機構１１０ｕとを連結する部材である。
連結部材１２０は、下部移動体１１２ｄが下部案内面Ｓｄに案内されて下部案内部材１１１ｄに対して相対移動し上部移動体１１２ｕが上部案内面Ｓｕに案内され上部案内部材１１１ｕに対して相対移動できる様に、下部機構１１０ｄと上部機構１１０ｕとを連結してもよい。
【００２８】
下部機構１１０ｄは、左右一対の下部案内部材１１１ｄと２個の下部移動体１１２ｄとで構成されてもよい。  
上部機構１１０ｕは、左右一対の上部案内部材１１１ｕと２個の上部移動体１１２ｕとで構成されてもよい。
連結部材１２０は、下部機構１１０ｄと上部機構１１０ｕとを連結する部材である。
連結部材１２０は、２個の下部移動体１１２ｄが左右一対の下部案内面Ｓｄに各々に案内されて左右一対の下部案内部材１１１ｄに対して相対移動し２個の上部移動体１１２ｕが左右一対の上部案内面Ｓｕに各々に案内され上部案内部材１１１ｕに対して相対移動できる様に、下部機構１１０ｄと上部機構１１０ｕとを連結してもよい。
【００２９】
下部機構１１０ｄは、左右一対の下部案内部材１１１ｄと４個の下部移動体１１２ｄとで構成されてもよい。  
上部機構１１０ｕは、左右一対の上部案内部材１１１ｕと４弧の上部移動体１１２ｕとで構成されてもよい。
連結部材１２０は、下部機構１１０ｄと上部機構１１０ｕとを連結する部材である。
連結部材１２０は、２個２組の下部移動体１１２ｄが左右一対の下部案内面Ｓｄに各々に案内されて左右一対の下部案内部材１１１ｄに対して相対移動し２個２組の上部移動体１１２ｕが左右一対の上部案内面Ｓｕに各々に案内され上部案内部材１１１ｕに対して相対移動できる様に、下部機構１１０ｄと上部機構１１０ｕとを連結してもよい。
ストッパ１３０は、案内部材と移動体のＸ軸に沿った相対移動が一定の限度ここえない様にする部材である。
【００３０】
下部機構１１０ｄが支持体１０に支持される。
下部機構１１０ｄが支持体１０に他の機構を介して支持されてもよい。
上部機構１１０ｕが被支持体２０を支持する。
上部機構１１０ｕが被支持体２０を他の機構を介して支持してもよい。
【００３１】
下部案内部材１１１ｄは、Ｘ軸に沿って延びる案内面である下部案内面Ｓｄを持つ部材であってもよい
左右一対の下部案内部材１１１ｄは、Ｘ軸に沿って延びるＹ軸に沿って離れ互いに平行な案内面である下部案内面Ｓｄを持つ部材であってもよい。
下部案内部材１１１ｄは、Ｘ軸に沿って延びるＹ軸に沿って離れ互いに平行な案内面である下部案内面Ｓｄを持つレール状の部材であってもよい。
【００３２】
下部移動体１１２ｄは、下部案内部材１１１ｄの下部案内面Ｓｄに案内される接触面を持ちＸ軸に沿って相対移動できる移動体である。
２個または４個の下部移動体１１２ｄは、下部案内部材１１１ｄの下部案内面Ｓｄに案内される接触面を持ちＸ軸に沿って相対移動できる移動体である。
下部移動体１１２ｄは、下部案内部材１１１ｄの下部案内面Ｓｄに案内されるＹ軸に平行な仮想の水平軸を曲率中心とする円弧で形成された接触面を持ち転動してＸ軸に沿って相対移動できる車輪であってもよい。
【００３３】
上部案内部材１１１ｕは、Ｘ軸に沿って延びる案内面である上部案内面Ｓｕを持つ部材である。
上部案内部材１１１ｕは、Ｘ軸に沿って延びるＹ軸に沿って離れ互いに平行な案内面である上部案内面を持つレール状の部材である。
左右一対の上部案内部材１１１ｕは、Ｘ軸に沿って延びるＹ軸に沿って離れ互いに平行な案内面である上部案内面Ｓｕを持つレール状の部材である。
【００３４】
上部移動体１１２ｕは、上部案内部材１１１ｕの上部案内面Ｓｕに案内される接触面を持ちＸ軸に沿って相対移動できる移動体である。
２個または４個の上部移動体１１２ｕは、上部案内部材１１１ｕの上部案内面Ｓｕに案内される接触面を持ちＸ軸に沿って相対移動できる移動体である。
上部移動体１１２ｕは、上部案内部材１１１ｕの上部案内面Ｓｕに案内されるＹ軸に平行な仮想の水平軸を曲率中心とする円弧で形成された接触面を持ち転動してＸ軸に沿って相対移動できる車輪であってもよい。
【００３５】
視線をＹ軸に平行にして見て、下部案内面ＳｄがＸ軸に沿って設定される区画である下部区画Ｈｄに該区画の中央部に最も深い部位である最深部Ｃをもつ様に凹む弧状の軌跡である下部軌跡Ｇｄを持つ様に形成される。
視線をＹ軸に平行にして見て、下部案内面ＳｄがＸ軸に沿って設定される区画である下部区画Ｈｄに該区画の中央部に最も深い部位である最深部Ｃをもつ様に凹む円弧状の軌跡である１対の下部軌跡Ｇｄを持つ様に形成されてもよい。
視線をＹ軸に平行にして見て、下部案内面ＳｄがＸ軸に沿って直列に並ぶ様に設定される区画である前後１対の下部区画Ｈｄの各々に該区画の中央部に最も深い部位である最深部Ｃをもつ様に凹む弧状の軌跡である１対の下部軌跡Ｇｄを持つ様に形成されてもよい。
視線をＹ軸に平行にして見て、下部案内面ＳｄがＸ軸に沿って直列に並ぶ様に設定される区画である前後１対の下部区画Ｈｄの各々に該区画の中央部に最も深い部位である最深部Ｃをもつ様に凹む円弧状の軌跡である１対の下部軌跡Ｇｄを持つ様に形成されてもよい。
【００３６】
２個の下部移動体１１２ｄは、左右一対の下部案内部材１１１ｄに設けられる左右一対の下部軌跡に沿って各々に相対移動する。
２個の下部移動体１１２ｄは、１個の下部案内部材に設けられる２個の下部区画にある下部軌跡Ｇｄに沿って各々に相対移動する。
４個の下部移動体１１２ｄは、左右一対の下部案内部材に各々に設けられる２個の下部区画にある下部軌跡Ｇｄに沿って各々に相対移動する。
【００３７】
視線をＹ軸に平行にして見て、上部案内面ＳｕがＸ軸に沿って設定される区画である上部区画Ｈｕに該区画の中央部に最も深い部位である最深部Ｃをもつ様に凹む弧状の軌跡である下部軌跡Ｇｄを持つ様に形成される。
視線をＹ軸に平行にして見て、上部案内面ＳｕがＸ軸に沿って設定される区画である上部区画Ｈｕに該区画の中央部に最も深い部位である最深部Ｃをもつ様に凹む円弧状の軌跡である１対の上部軌跡Ｇｕを持つ様に形成されてもよい。
視線をＹ軸に平行にして見て、上部案内面ＳｕがＸ軸に沿って直列に並ぶ様に設定される区画である前後１対の上部区画Ｈｕの各々に該区画の中央部に最も深い部位である最深部Ｃをもつ様に凹む弧状の軌跡である１対の上部軌跡Ｇｕを持つ様に形成されてもよい。
視線をＹ軸に平行にして見て、上部案内面ＳｕがＸ軸に沿って直列に並ぶ様に設定される区画である前後１対の上部区画Ｈｕの各々に該区画の中央部に最も深い部位である最深部Ｃをもつ様に凹む円弧状の軌跡である１対の上部軌跡Ｇｕを持つ様に形成されてもよい。
【００３８】
２個の上部移動体１１２ｕは、左右一対の上部案内部材１１１ｕに設けられる左右一対の上部軌跡に沿って各々に相対移動する。
２個の上部移動体１１２ｕは、１個の上部案内部材に設けられる２個の上部区画にある上部軌跡Ｇｕに沿って各々に相対移動する。
４個の上部移動体１１２でゃ、左右一対の上部案内部材に各々に設けられる２個の上部区画にある上部軌跡Ｇｕに沿って各々に相対移動する。
【００３９】
以下に、本発明の実施形態にかかる免震機構その１乃至その４を、説明する。
本発明の実施形態にかかる免震機構その１乃至その４は、前述した本発明の実施形態にかかる免震機構の下部機構の前後と上部機構の前後を変えたバリエーションである。
図１４は、本発明の実施形態にかかる免震機構その１乃至その４の模式図である。
図１４は、模式的に示したものであり、実際の物理的な配置は、高さ寸法を小さくするため等のために、個別具体的に決定される。
【００４０】
最初に、本発明の実施形態にかかる免震機構その１を、図を基に、説明する。
図１４（Ａ）は、本発明の実施形態にかかる免震機構その１の模式図を示す。
第一の実施形態にかかる免震機構は、下部機構と上部機構と連結部材とで構成される。
下部機構１１０ｄと上部機構１１０ｕと連結部材１２０とで構成される。
下部機構１１０ｄは、下部案内部材１１１ｄと下部移動体１１２ｄとで構成される。
上部機構１１０ｕは、上部案内部材１１１ｕと上部移動体１１２ｕとで構成される。
連結部材１２０は、下部移動体と上部移動体とを支持して、下部機構１１０ｄと上部機構１１０ｕとを連結する部材である。
連結部材１２０は、下部移動体１１２ｄと上部移動体１１２ｕとを回転自在に支持する。
【００４１】
下部機構１１０ｄは、左右一対の下部案内部材１１１ｄと２個の下部移動体１１２ｄとで構成されてもよい。  
上部機構１１０ｕは、左右一対の上部案内部材１１１ｕと２個の上部移動体１１２ｕとで構成されてもよい。
連結部材１２０は、下部機構１１０ｄと上部機構１１０ｕとを連結する部材である。
連結部材１２０は、２個の下部移動体１１２ｄが左右一対の下部案内面Ｓｄに各々に案内されて左右一対の下部案内部材１１１ｄに対して相対移動し２個の上部移動体１１２ｕが左右一対の上部案内面Ｓｕに各々に案内され上部案内部材１１１ｕに対して相対移動できる様に、下部移動体１１２ｄと上部移動体１１２ｕとを回転自在に支持する。
【００４２】
下部案内部材１１１ｄが支持体１０に支持される。
左右一対の下部案内部材１１１ｄが支持体１０に支持されてもよい。
上部案内部材１１１ｕが被支持体２０を支持する。
左右一対の上部案内部材１１１ｕが被支持体２０を支持してもよい。
【００４３】
視線をＹ軸に平行にして見て、下部案内面ＳｄがＸ軸に沿って設定される区画である下部区画Ｈｄに該区画の中央部に最も深い部位である最深部Ｃをもつ様に下方に凹む弧状の軌跡である下部軌跡Ｇｄを持つ様に形成される。
視線をＹ軸に平行にして見て、下部案内面ＳｄがＸ軸に沿って設定される区画である下部区画Ｈｄに該区画の中央部に最も深い部位である最深部Ｃをもつ様に下方に凹む円弧状の軌跡である下部軌跡Ｇｄを持つ様に形成されてもよい。
視線をＹ軸に平行にして見て、下部案内面ＳｄがＸ軸に沿って直列に並ぶ様に設定される区画である前後１対の下部区画Ｈｄの各々に該区画の中央部に最も深い部位である最深部Ｃをもつ様に下方に凹む弧状の軌跡である１対の下部軌跡Ｇｄを持つ様に形成されてもよい。
視線をＹ軸に平行にして見て、下部案内面ＳｄがＸ軸に沿って直列に並ぶ様に設定される区画である前後１対の下部区画Ｈｄの各々に該区画の中央部に最も深い部位である最深部Ｃをもつ様に下方に凹む円弧状の軌跡である１対の下部軌跡Ｇｄを持つ様に形成されてもよい。
【００４４】
視線をＹ軸に平行にして見て、上部案内面ＳｕがＸ軸に沿って設定される区画である上部区画Ｈｕに該区画の中央部に最も深い部位である最深部Ｃをもつ様に上方に凹む弧状の軌跡である上部軌跡を持つ様に形成される。
視線をＹ軸に平行にして見て、上部案内面ＳｕがＸ軸に沿って設定される区画である上部区画Ｈｕに該区画の中央部に最も深い部位である最深部Ｃをもつ様に上方に凹む円弧状の軌跡である上部軌跡を持つ様に形成される。
視線をＹ軸に平行にして見て、上部案内面ＳｕがＸ軸に沿って直列に並ぶ様に設定される区画Ｈｕである前後１対の上部区画の各々に該区画の中央部に最も深い部位である最深部Ｃをもつ様に上方に凹む弧状の軌跡である１対の上部軌跡を持つ様に形成される。
視線をＹ軸に平行にして見て、上部案内面ＳｕがＸ軸に沿って直列に並ぶ様に設定される区画Ｈｕである前後１対の上部区画の各々に該区画の中央部に最も深い部位である最深部Ｃをもつ様に上方に凹む円弧状の軌跡である１対の上部軌跡を持つ様に形成される。
【００４５】
次に、本発明の実施形態にかかる免震機構その２を、図を基に、説明する。
図１４（Ｂ）は、本発明の実施形態にかかる免震機構その２の模式図を示す。
本発明の実施形態にかかる免震機構その２は、下部機構１１０ｄと上部機構１１０ｕと連結部材１２０とで構成される。
下部機構１１０ｄと上部機構１１０ｕと連結部材１２０とで構成される。
下部機構１１０ｄは、下部案内部材１１１ｄと下部移動体１１２ｄとで構成される。
上部機構１１０ｕは、上部案内部材１１１ｕと上部移動体１１２ｕとで構成される。
連結部材１２０は、下部移動体と上部移動体とを支持して、下部機構１１０ｄと上部機構１１０ｕとを連結する部材である。
連結部材１２０は、下部移動体１１２ｄと上部移動体１１２ｕとを回転自在に支持する。
【００４６】
下部機構１１０ｄは、左右一対の下部案内部材１１１ｄと２個の下部移動体１１２ｄとで構成されてもよい。  
上部機構１１０ｕは、左右一対の上部案内部材１１１ｕと２個の上部移動体１１２ｕとで構成されてもよい。
連結部材１２０は、下部機構１１０ｄと上部機構１１０ｕとを連結する部材である。
連結部材１２０は、２個の下部移動体１１２ｄが左右一対の下部案内面Ｓｄに各々に案内されて左右一対の下部案内部材１１１ｄに対して相対移動し２個の上部移動体１１２ｕが左右一対の上部案内面Ｓｕに各々に案内され上部案内部材１１１ｕに対して相対移動できる様に、左右一対の下部移動体１１２ｄと左右一対の上部移動体１１２ｕとを回転自在に支持する。
【００４７】
下部移動体１１２ｄが支持体１０に支持される。
車輪である下部移動体１１２ｄが支持体１０に回転自在に支持されてもよい。
上部移動体１１２ｕが被支持体２０を支持する。
車輪の上部移動体１１２ｕが被支持体２０を回転自在に支持する。
２個または４個の下部移動体１１２ｄが支持体１０に支持されてもよい。
２個のまたは４個の上部移動体１１２ｕが被支持体２０を支持してもよい。
【００４８】
視線をＹ軸に平行にして見て、下部案内面ＳｄがＸ軸に沿って設定される区画である下部区画Ｈｄに該区画の中央部に最も深い部位である最深部Ｃをもつ様に上方に凹む弧状の軌跡である下部軌跡Ｇｄを持つ様に形成される。
視線をＹ軸に平行にして見て、下部案内面ＳｄがＸ軸に沿って設定される区画である下部区画Ｈｄに該区画の中央部に最も深い部位である最深部Ｃをもつ様に上方に凹む円弧状の軌跡である下部軌跡Ｇｄを持つ様に形成されてもよい。
視線をＹ軸に平行にして見て、下部案内面がＸ軸に沿って直列に並ぶ様に設定される区画である前後１対の下部区画Ｈｄの各々に該区画の中央部に最も深い部位である最深部Ｃをもつ様に上方に凹む弧状の軌跡である前後１対の下部軌跡Ｇｄを持つ様に形成されてもよい。
視線をＹ軸に平行にして見て、下部案内面ＳｄがＸ軸に沿って直列に並ぶ様に設定される区画である前後１対の下部区画Ｈｄの各々に該区画の中央部に最も深い部位である最深部Ｃをもつ様に上方に凹む円弧状の軌跡である前後１対の下部軌跡Ｇｄを持つ様に形成されてもよい。
【００４９】
視線をＹ軸に平行にして見て、上部案内面ＳｕがＸ軸に沿って設定される区画である上部区画Ｈｕに該区画の中央部に最も深い部位である最深部Ｃをもつ様に下方に凹む弧状の軌跡である上部軌跡を持つ様に形成される。
視線をＹ軸に平行にして見て、上部案内面ＳｕがＸ軸に沿って設定される区画である上部区画Ｈｕに該区画の中央部に最も深い部位である最深部Ｃをもつ様に下方に凹む円弧状の軌跡である上部軌跡Ｇｕを持つ様に形成されてもよい。
視線をＹ軸に平行にして見て、上部案内面ＳｕがＸ軸に沿って直列に並ぶ様に設定される区画である前後１対の上部区画Ｈｕの各々に該区画の中央部に最も深い部位である最深部Ｃをもつ様に下方に凹む弧状の軌跡である前後１対の上部軌跡Ｇｕを持つ様に形成されてもよい。
視線をＹ軸に平行にして見て、上部案内面ＳｕがＸ軸に沿って直列に並ぶ様に設定される区画である前後１対の上部区画Ｈｕの各々に該区画の中央部に最も深い部位である最深部Ｃをもつ様に下方に凹む円弧状の軌跡である前後１対の上部軌跡Ｇｕを持つ様に形成されてもよい。
【００５０】
次に、本発明の実施形態にかかる免震機構その３を、図を基に、説明する。
図１４（Ｃ）は、本発明の実施形態にかかる免震機構その３の模式図を示す。
第一の実施形態にかかる免震機構は、下部機構１１０ｄと上部機構１１０ｕと連結部材１２０とで構成される。
下部機構１１０ｄは、下部案内部材１１１ｄと下部移動体１１２ｄとで構成される。
上部機構１１０ｕは、上部案内部材１１１ｕと上部移動体１１２ｕとで構成される。
連結部材１２０は、下部移動体と上部移動体とを支持して、下部機構１１０ｄと上部機構１１０ｕとを連結する部材である。
連結部材１２０は、下部移動体と左右一対の上部案内部材を支持する。
【００５１】
下部機構１１０ｄは、左右一対の下部案内部材１１１ｄと２個の下部移動体１１２ｄとで構成されてもよい。  
上部機構１１０ｕは、左右一対の上部案内部材１１１ｕと２個の上部移動体１１２ｕとで構成されてもよい。
連結部材１２０は、下部機構１１０ｄと上部機構１１０ｕとを連結する部材である。
連結部材１２０は、２個の下部移動体１１２ｄが左右一対の下部案内面Ｓｄに各々に案内されて左右一対の下部案内部材１１１ｄに対して相対移動し２個の上部移動体１１２ｕが左右一対の上部案内面Ｓｕに各々に案内され上部案内部材１１１ｕに対して相対移動できる様に、下部移動体１１２ｄと左右一対の上部案内部材１１１ｕを支持してもよい。
【００５２】
下部案内部材１１１ｄが支持体１０に支持される。
上部移動体１１２ｕが被支持体２０を支持する。
左右一対の下部案内部材１１１ｄが支持体１０に支持されてもよい。
２個または４個の上部移動体１１２ｕが被支持体２０を支持してもよい。
【００５３】
視線をＹ軸に平行にして見て、下部案内面ＳｄがＸ軸に沿って設定される区画である下部区画Ｈｄに該区画の中央部に最も深い部位である最深部Ｃをもつ様に下方に凹む弧状の軌跡である前後１対の下部軌跡Ｇｄを持つ様に形成される。
視線をＹ軸に平行にして見て、下部案内面ＳｄがＸ軸に沿って設定される区画である下部区画Ｈｄに該区画の中央部に最も深い部位である最深部Ｃをもつ様に下方に凹む円弧状の軌跡である下部軌跡Ｇｄを持つ様に形成されてもよい。
視線をＹ軸に平行にして見て、下部案内面ＳｄがＸ軸に沿って直列に並ぶ様に設定される区画である前後１対の下部区画Ｈｄの各々に該区画の中央部に最も深い部位である最深部Ｃをもつ様に下方に凹む弧状の軌跡である前後１対の下部軌跡Ｇｄを持つ様に形成されてもよい。
視線をＹ軸に平行にして見て、下部案内面ＳｄがＸ軸に沿って直列に並ぶ様に設定される区画である前後１対の下部区画Ｈｄの各々に該区画の中央部に最も深い部位である最深部Ｃをもつ様に下方に凹む円弧状の軌跡である前後１対の下部軌跡Ｇｄを持つ様に形成されてもよい。
【００５４】
視線をＹ軸に平行にして見て、上部案内面ＳｕがＸ軸に沿って設定される区画である上部区画Ｈｕに該区画の中央部に最も深い部位である最深部Ｃをもつ様に下方に凹む弧状の軌跡である上部軌跡Ｇｕを持つ様に形成される。
視線をＹ軸に平行にして見て、上部案内面ＳｕがＸ軸に沿って設定される区画である上部区画Ｈｕに該区画の中央部に最も深い部位である最深部Ｃをもつ様に下方に凹む円弧状の軌跡である上部軌跡Ｇｕを持つ様に形成されてもよい。
視線をＹ軸に平行にして見て、上部案内面ＳｕがＸ軸に沿って直列に並ぶ様に設定される区画である前後１対の上部区画Ｈｕの各々に該区画の中央部に最も深い部位である最深部Ｃをもつ様に下方に凹む弧状の軌跡である前後１対の上部軌跡Ｇｕを持つ様に形成されてもよい。
視線をＹ軸に平行にして見て、上部案内面ＳｕがＸ軸に沿って直列に並ぶ様に設定される区画である前後１対の上部区画Ｈｕの各々に該区画の中央部に最も深い部位である最深部Ｃをもつ様に下方に凹む円弧状の軌跡である前後１対の上部軌跡Ｇｕを持つ様に形成されてもよい。
【００５５】
次に、本発明の実施形態にかかる免震機構その４を、図を基に、説明する。
図１４（Ｄ）は、本発明の実施形態にかかる免震機構その４の模式図を示す。
第四の実施形態にかかる免震機構は、下部機構１１０ｄと上部機構１１０ｕと連結部材１２０とで構成される。
下部機構１１０ｄは、下部案内部材１１１ｄと下部移動体１１２ｄとで構成される。
上部機構１１０ｕは、上部案内部材１１１ｕと上部移動体１１２ｕとで構成される。
連結部材１２０は、下部移動体と上部移動体とを支持して、下部機構１１０ｄと上部機構１１０ｕとを連結する部材である。
連結部材１２０は、下部案内部材と上部移動体を支持する。
【００５６】
下部機構１１０ｄは、左右一対の下部案内部材１１１ｄと２個の下部移動体１１２ｄとで構成されてもよい。  
上部機構１１０ｕは、左右一対の上部案内部材１１１ｕと２個の上部移動体１１２ｕとで構成されてもよい。
連結部材１２０は、下部機構１１０ｄと上部機構１１０ｕとを連結する部材である。
連結部材１２０は、２個の下部移動体１１２ｄが左右一対の下部案内面Ｓｄに各々に案内されて左右一対の下部案内部材１１１ｄに対して相対移動し２個の上部移動体１１２ｕが左右一対の上部案内面Ｓｕに各々に案内され上部案内部材１１１ｕに対して相対移動できる様に、左右一対の下部案内部材と２個または４個の上部移動体１１２ｕを支持してもよい
【００５７】
下部移動体１１２ｄが支持体２０に支持される。
２個または４個の下部部移動体１１２ｄが支持体２０に支持されてもよい。
上部案内部材１１１ｕが被支持体２０を支持する。
左右一対の上部案内部材１１１ｕが被支持体２０を支持してもよい。
【００５８】
視線をＹ軸に平行にして見て、下部案内面ＳｄがＸ軸に沿って設定される区画である下部区画Ｈｄに該区画の中央部に最も深い部位である最深部をもつ様に上方に凹む弧状の軌跡である下部軌跡を持つ様に形成される。
視線をＹ軸に平行にして見て、下部案内面ＳｄがＸ軸に沿って設定される区画である下部区画Ｈｄに該区画の中央部に最も深い部位である最深部Ｃをもつ様に上方に凹む円弧状の軌跡である下部軌跡Ｇｄを持つ様に形成されてもよい。
視線をＹ軸に平行にして見て、下部案内面ＳｄがＸ軸に沿って直列に並ぶ様に設定される区画である前後１対の下部区画Ｈｄの各々に該区画の中央部に最も深い部位である最深部Ｃをもつ様に上方に凹む弧状の軌跡である前後１対の下部軌跡Ｇｄを持つ様に形成されてもよい。
視線をＹ軸に平行にして見て、下部案内面ＳｄがＸ軸に沿って直列に並ぶ様に設定される区画である前後１対の下部区画Ｈｄの各々に該区画の中央部に最も深い部位である最深部Ｃをもつ様に上方に凹む円弧状の軌跡である前後１対の下部軌跡Ｇｄを持つ様に形成されてもよい。
【００５９】
視線をＹ軸に平行にして見て、上部案内面ＳｕがＸ軸に沿って設定される区画である上部区画Ｈｕに該区画の中央部に最も深い部位である最深部をもつ様に上方に凹む弧状の軌跡である上部軌跡Ｇｕを持つ様に形成される。
視線をＹ軸に平行にして見て、上部案内面ＳｕがＸ軸に沿って設定される区画である上部区画Ｈｕに該区画の中央部に最も深い部位である最深部Ｃをもつ様に上方に凹む円弧状の軌跡である上部軌跡Ｇｕを持つ様に形成されてもよい。
視線をＹ軸に平行にして見て、上部案内面ＳｕがＸ軸に沿って直列に並ぶ様に設定される区画である前後１対の上部区画Ｈｕの各々に該区画の中央部に最も深い部位である最深部Ｃをもつ様に上方に凹む弧状の軌跡である前後１対の上部軌跡Ｇｕを持つ様に形成されてもよい。
視線をＹ軸に平行にして見て、上部案内面ＳｕがＸ軸に沿って直列に並ぶ様に設定される区画である前後１対の上部区画Ｈｕの各々に該区画の中央部に最も深い部位である最深部Ｃをもつ様に上方に凹む円弧状の軌跡である前後１対の上部軌跡Ｇｕを持つ様に形成されてもよい。
【００６０】
以下に、本発明の第一乃至第六の実施形態にかかる免震装置を、図を基に、説明する。
ここで、視線をＹ軸に平行にして見て下部軌跡Ｇｄまたは上部軌跡Ｇｕのうちの一方の軌跡を一方軌跡と呼称し、他方の軌跡を他方軌跡と呼称する。
ここで、視線をＹ軸に平行にして見て下部軌跡Ｇｄまたは上部軌跡Ｇｕのうちの一方の軌跡を一方軌跡と呼称し、他方の軌跡を他方軌跡と呼称する。
図７乃至図１１は、下部軌跡Ｇｄが一方軌跡で、上部軌跡Ｄｕが他方軌跡である場合を例に、図示する。
【００６１】
以下に、本発明の第一の実施形態にかかる免震機構を、図を基に、説明する。
図７は、本発明の第一の実施形態に係る免震機構の軌跡の説明図である。
本発明の第一の実施形態に係る免震機構は、下部機構１１０ｄと上部機構１１０ｕと連結部材１２０とを備える。
【００６２】
視線をＹ軸に平行にして見て、一方軌跡が最深部で両サイドから特定の傾斜角である特定傾斜角αで各々に近づいてＶ字状に交差し、一方軌跡の最深部から離れた箇所の傾斜角が最深部から少なくとも所定の範囲で特定傾斜角αに等しいかまたは最深部から遠ざかるにつれ徐々に大きくなるのうちのどちらか一方であってもよい。
例えば、視線をＹ軸に平行にして見て、一方軌跡が最深部Ｃで両サイドから特定の傾斜角である特定傾斜角αで各々に近づいてＶ字状に交差し、一方軌跡の最深部から離れた箇所の傾斜角が最深部から遠ざかるにつれ徐々に大きくなる。
例えば、視線をＹ軸に平行にして見て、一方軌跡が最深部で両サイドから特定の傾斜角である特定傾斜角αで各々に近づいてＶ字状に交差し、一方軌跡の最深部から離れた箇所の傾斜角が最深部から少なくとも所定の範囲で特定傾斜角αに等しい。
【００６３】
ここで、視線をＹ軸に平行にして見て一方軌跡が最深部Ｃで両サイドから特定の傾斜角である特定傾斜角αで各々に近づいてＶ字状に交差し、一方軌跡の最深部から離れた箇所の傾斜角が最深部から遠ざかるにつれ徐々に大きくなると、右側の軌跡の最深部Ｃでの弧の曲率中心が最深部Ｃを境として左側に位置し、左側の軌跡の最深部Ｃでの弧の曲率中心が最深部Ｃを境として右側に位置する。
【００６４】
視線をＹ軸を平行にして見て他方軌跡が最深部Ｃで水平に繋がるかまたは最深部Ｃで両サイドから特定傾斜角αより小さな傾斜角βで各々に近づいてＶ字状に交差するうちのどちらか一方であり、他方軌跡の最深部から離れた箇所の傾斜角が最深部から遠ざかるにつれ徐々に大きくなってもよい。
例えば、視線をＹ軸を平行にして見て、他方軌跡が最深部で水平に繋がり、他方軌跡の最深部Ｃから離れた箇所の傾斜角が最深部Ｃから遠ざかるにつれ徐々に大きくなる。
例えば、視線をＹ軸を平行にして見て、他方軌跡が最深部Ｃで両サイドから特定傾斜角αより小さな傾斜角βで各々に近づいてＶ字状に交差し、他方軌跡の最深部Ｃから離れた箇所の傾斜角が最深部から遠ざかるにつれ徐々に大きくなる。
【００６５】
本発明の第二の実施形態にかかる免震装置を、説明する。
図８は、本発明の第二の実施形態に係る免震機構の軌跡の説明図である。
本発明の第二の実施形態に係る免震機構は、下部機構１１０ｄと上部機構１１０ｕと連結部材１２０とを備える。
視線をＹ軸に平行にして見て他方軌跡が最深部Ｃで水平に繋がるかまたは最深部Ｃで両サイドから特定傾斜角αより小さな傾斜角βで各々に近づいてＶ字状に交差するうちのどちらか一方であり、他方軌跡の最深部から離れた箇所の傾斜角が最深部から遠ざかるにつれ徐々に大きくなり、且つ、他方軌跡の最深部から第一の特定の水平距離である第一特定水平距離だけ離れた箇所である第一特定箇所Ｐ１での傾斜角が特定傾斜角αに一致してもよい。
例えば、視線をＹ軸に平行にして見て他方軌跡が最深部Ｃで水平に繋がり、他方軌跡の最深部Ｃから離れた箇所の傾斜角が最深部から遠ざかるにつれ徐々に大きくなり、且つ、他方軌跡の最深部Ｃから第一の特定の水平距離である第一特定水平距離だけ離れた箇所である第一特定箇所Ｐ１での傾斜角が特定傾斜角αに一致する。
例えば、視線をＹ軸に平行にして見て他方軌跡が最深部Ｃで両サイドから特定傾斜角αより小さな傾斜角βで各々に近づいてＶ字状に交差し、他方軌跡の最深部Ｃから離れた箇所の傾斜角が最深部Ｃから遠ざかるにつれ徐々に大きくなり、且つ、他方軌跡の最深部Ｃから第一の特定の水平距離である第一特定水平距離だけ離れた箇所である第一特定箇所Ｐ１での傾斜角が特定傾斜角αに一致してもよい。
【００６６】
本発明の第三の実施形態にかかる免震装置を、図を基に、説明する。
図９は、本発明の第三の実施形態に係る免震機構の軌跡の説明図である。
本発明の第三の実施形態に係る免震機構は、下部機構１１０ｄと上部機構１１０ｕと連結部材１２０とストッパ１３０とを備える。
視線をＹ軸に平行にして見て他方軌跡が最深部Ｃで水平に繋がるかまたは最深部Ｃで両サイドから特定傾斜角αより小さな傾斜角βで各々に近づいてＶ字状に交差するうちのどちらか一方であり、他方軌跡の最深部Ｃから離れた箇所の傾斜角が最深部から遠ざかるにつれ徐々に大きくなってもよい。
例えば、視線をＹ軸に平行にして見て他方軌跡が最深部で水平に繋がり、他方軌跡の最深部Ｃから離れた箇所の傾斜角が最深部Ｃから遠ざかるにつれ徐々に大きくなる。
例えば、視線をＹ軸に平行にして見て他方軌跡が最深部Ｃで両サイドから特定傾斜角αより小さな傾斜角βで各々に近づいてＶ字状に交差し、他方軌跡の最深部Ｃから離れた箇所の傾斜角が最深部Ｃから遠ざかるにつれ徐々に大きくなる。
ストッパ１３０が、移動体が他方軌跡の最深部Ｃから第一の特定の水平距離である第一特定水平距離だけ離れた箇所である第一特定箇所Ｐ１に着たときに移動体がそれ以上に最深部Ｃから遠ざかるのを阻止する。
【００６７】
本発明の第四の実施形態にかかる免震装置を、説明する。
図１０は、本発明の第四の実施形態に係る免震機構の軌跡の説明図である。
本発明の第四の実施形態に係る免震機構は、下部機構１１０ｄと上部機構１１０ｕと連結部材１２０とストッパ１３０とを備える。
視線をＹ軸に平行にして見て他方軌跡が最深部Ｃで水平に繋がるかまたは最深部Ｃで両サイドから特定傾斜角αより小さな傾斜角βで各々に近づいてＶ字状に交差するうちのどちらか一方であり、他方軌跡の最深部から離れた箇所の傾斜角が最深部Ｃから遠ざかるにつれ徐々に大きくなってもよい。
例えば、視線をＹ軸に平行にして見て他方軌跡が最深部Ｃで水平に繋がり、他方軌跡の最深部から離れた箇所の傾斜角が最深部Ｃから遠ざかるにつれ徐々に大きくなる。
例えば、視線をＹ軸に平行にして見て他方軌跡が最深部Ｃで両サイドから特定傾斜角αより小さな傾斜角βで各々に近づいてＶ字状に交差し、他方軌跡の最深部Ｃから離れた箇所の傾斜角が最深部Ｃから遠ざかるにつれ徐々に大きくなる。
ストッパ１３０が、移動体が他方軌跡の最深部Ｃから第一の特定の水平距離である第一特定水平距離だけ離れた箇所である第一特定箇所Ｐ１を越えた第二の特定の箇所である第二特定箇所Ｐ２に着たときに移動体がこれ以上に最深部Ｃから遠ざかるのを阻止する。
【００６８】
本発明の第五の実施形態にかかる免震装置を、図を基に、説明する。
図１１は、本発明の第五の実施形態に係る免震機構の軌跡の説明図である。
本発明の第五の実施形態にかかる免震装置は、下部機構１１０ｄと上部機構１１０ｕと連結部材１２０とすストッパ１３０とで構成される。
視線をＹ軸に平行にして見て他方軌跡が最深部Ｃで水平に繋がるかまたは最深部Ｃで両サイドから特定傾斜角αより小さな傾斜角で各々に近づいてＶ字状に交差するうちのどちらか一方であり、他方軌跡の最深部Ｃから離れた箇所の傾斜角が最深部から遠ざかるにつれ徐々に大きくなり、且つ最深部から第三の特定の水平距離だけ離れた第三の特定の箇所である第三特定箇所Ｐ３で特定傾斜角αより小さくてもよい。
例えば、視線をＹ軸に平行にして見て他方軌跡が最深部Ｃで水平に繋がり、他方軌跡の最深部Ｃから離れた箇所の傾斜角が最深部Ｃから遠ざかるにつれ徐々に大きくなり、且つ最深部Ｃから第三の特定の水平距離だけ離れた第三の特定の箇所である第三特定箇所Ｐ３で特定傾斜角より小さいくてもよい。
例えば、視線をＹ軸に平行にして見て他方軌跡が最深部Ｃで両サイドから特定傾斜角αより小さな傾斜角で各々に近づいてＶ字状に交差し、他方軌跡の最深部Ｃから離れた箇所の傾斜角が最深部Ｃから遠ざかるにつれ徐々に大きくなり、且つ最深部Ｃから第二の特定の水平距離だけ離れた第三の特定の箇所である第三特定箇所Ｐ３で特定傾斜角αより小さくてもよい。
ストッパ１３０は、移動体が第二特定箇所Ｐ２に着たとき移動体がそれ以上に最深部から遠ざかるのを阻止する。
【００６９】
本発明の第六の実施形態にかかる免震装置を、説明する。
本発明の第六の実施形態に係る免震機構は、下部機構１１０ｄと上部機構１１０ｕと連結部材１２０とを備える。
図面を省略する。
他方軌跡のストロークエンドでの傾斜角が特定傾斜各αより大きい。
他方軌跡のストロークエンドの間近での傾斜角が特定傾斜角αに一致し、他方軌跡のストロークエンドでの傾斜角が特定傾斜各αより大きい。
例えば、他方軌跡の最深部から両サイドの少なくとも９０％の範囲の傾斜角が特定傾斜角αより小さく、他方軌跡のストロークエンドでの傾斜角が特定傾斜各αより大きい。
例えば、他方軌跡の最深部から両サイドの少なくとも８０％の範囲の傾斜角が特定傾斜角αより小さく、他方軌跡のストロークエンドでの傾斜角が特定傾斜各αより大きい。
【００７０】
本発明の第七の実施形態にかかる免震装置を、説明する。
本発明の第七の実施形態に係る免震機構は、下部機構１１０ｄと上部機構１１０ｕと連結部材１２０とを備える。
図面を省略する。
下部移動体１１２ｄが下部軌跡Ｇｄに沿って相対移動するときの抵抗係数である下部抵抗係数と上部移動体１１２ｕが上部軌跡Ｇｕに沿って相対移動するときの抵抗係数である上部抵抗係数が異なっていてもよい。
例えば、移動体が一方軌跡に沿って相対移動するときに抵抗係数が移動体が他方軌跡に沿って相対移動するときの抵抗係数より大きい。
例えば、移動体が車輪である場合、車輪と車軸のとの間に介在する摩擦材の材質が異なる。
例えば、例えば、移動体が車輪である場合、車輪と案内部材のとの間に介在する摩擦材の材質が異なる。
ここで、抵抗係数は案内面と移動体との間の単位相対速度当たりの抵抗力に対応する係数である。
【００７１】
本発明の第八の実施形態にかかる免震装置を、説明する。
本発明の第八の実施形態にかかる免震装置は、下部機構１１０ｄと上部機構１１０ｕと連結部材１２０とで構成される。
上から見て水平面内で直交する１対の軸をＸ軸とＹ軸と呼称する。
下部機構１１０ｄは、下部案内部材１１１ｄと下部移動体１１２ｄとで構成される。
下部機構１１０は、左右一対の下部案内部材１１１ｄと２個または４個の下部移動体１１２ｄとで構成されてもよい。
下部案内部材１１１ｄは、Ｘ軸に沿って延びる案内面である下部案内面Ｓｄを持つレール状の部材である
左右一対の下部案内部材１１１ｄは、Ｘ軸に沿って延びるＹ軸に沿って離れ互いに平行な案内面である下部案内面Ｓｄを持つレール状の部材である。
下部移動体１１２ｄは、下部案内部材１１１ｄの下部案内面Ｓｄに案内される接触面を持ちＸ軸に沿って相対移動できる移動体である。
下部移動体１１２ｄは、下部案内部材１１１ｄの下部案内面Ｓｄに案内されるＹ軸に平行な仮想の水平軸を曲率中心とする円弧で形成された接触面を持ち転動してＸ軸に沿って相対移動できる移動体車輪であってもよい。
上部機構１１０ｕは、上部案内部材１１１ｕと上部移動体１１２ｕとで構成される。
上部機構１１０ｕは、左右一対の上部案内部材１１１ｕと２個または４個の上部移動体１１２ｕとて構成されてもよい。
上部案内部材１１１ｕは、Ｘ軸に沿って延びる案内面である上部案内面を持つレール状の部材である。
左右一対の上部案内部材１１１ｕは、Ｘ軸に沿って延びるＹ軸に沿って離れ互いに平行な案内面である上部案内面を持つレール状の部材である。
上部移動体１１２ｕは、上部案内部材１１１ｕの上部案内面Ｓｕに案内される接触面を持ちＸ軸に沿って相対移動できる移動体である。
上部移動体１１２ｕは、上部案内部材１１１ｕの上部案内面Ｓｕに案内されるＹ軸に平行な仮想の水平軸を曲率中心とする円弧で形成された接触面を持ち転動してＸ軸に沿って相対移動できる車輪であってもよい。
【００７２】
連結部材は、下部移動体が下部案内面に案内されて下部案内部材に対して相対移動し上部移動体が上部案内面に案内され上部案内部材に対して相対移動できる様に下部機構と上部機構とを連結する。
下部機構１１０ｄが支持体１０に支持される。
上部機構１１０ｕが被支持体２０を支持する。
【００７３】
視線をＹ軸に平行にして見て下部案内面ＳｄがＸ軸に沿って設定される区画である下部区画Ｈｄ々に該区画の中央部に最も深い部位である最深部Ｃをもつ様に凹む弧状の軌跡である下部軌跡Ｇｄを持つ様に形成される。
視線をＹ軸に平行にして見て下部案内面ＳｄがＸ軸に沿って設定される区画である下部区画Ｈｄ々に該区画の中央部に最も深い部位である最深部Ｃをもつ様に凹む円弧状の軌跡である下部軌跡Ｇｄを持つ様に形成されてもよい。
視線をＹ軸に平行にして見て上部案内面ＳｕがＸ軸に沿って直列に並ぶ様に設定される区画である前後１対の上部区画Ｈｕの各々に該区画の中央部に最も深い部位である最深部Ｃをもつ様に凹む円弧状の軌跡である１対の上部軌跡Ｇｕを持つ様に形成されてもよい。
【００７４】
下部移動体１１２ｄが下部軌跡Ｇｄに沿って相対移動するときの抵抗係数である下部抵抗係数と上部移動体１１２ｕが上部軌跡Ｇｕに沿って相対移動するときの抵抗係数である上部抵抗係数が異なっていてもよい。
【００７５】
次に、本発明の実施形態にかかる免震機構の作用を、作用説明図を基に、説明する。
図１２は、本発明の実施形態に係る免震機構の作用説明図である。
免震機構のばね特性は、下部機構１１０ｄのばね特性と下部機構１１０ｕのばね特性とが合成されたものである。
図１２（Ａ）は、下部機構１１０ｄの下部軌跡Ｇｄと下部機構１１０ｕと上部軌跡Ｇｕの組み合わされた様子を示す。
図１２（Ｂ）は、免震機構の振ばね特性を横軸に変位、縦軸に水平荷重との関係を示すグラフで示す。
図１２（Ｃ）は、下部機構１１０ｄと下部機構１１０ｕとのばね特性を横軸に変位、縦軸に水平荷重との関係を示すグラフで示す。
下部機構１１０ｄと下部機構１１０ｕとは相対変位する際に抵抗力を発生するので、移動体が案内面を右方向に移動するときと左方向に移動するときの水平荷重に差が生ずる。
【００７６】
図１３は、本発明の実施形態に係る免震機構のバリエーションの作用説明図である。
図１３に示す（Ａ−１）（Ａ−２）〜（Ｅ−１）（Ｅ−２）は、一方案内面の軌跡と他方案内面の軌跡のバリエーションを各種の組合せたときのばね特性を示す。
特性は、移動体が最深部に位置するときを原点として、移動体が原点から移動した距離を横軸とし、移送体がその距離に位置するときのに被支持体に作用する復元力を縦軸に表したものである。
移動体が案内面に案内されるとき抵抗力が生じるので、復元力は原点から離れる行き工程と原点に戻る戻り工程とで抵抗力の２倍の値の差がある。
【００７７】
（Ａ−１）
一方案内面の軌跡が、最深部Ｃで水平に繋がり、最深部から離れる箇所での曲率が一定である。
他方案内面の軌跡が、最深部Ｃで特定傾斜角αで近づきＶ字状に交差し、最深部から離れる箇所での曲率が一定である。  
一方案内面の軌跡の曲率と他方案内面の軌跡の曲率が等しい。
一方案内面の軌跡の端部での傾きが特定傾斜角αに等しい。
例えば、本発明の第三実施例に相当する。
【００７８】
（Ａ−２）
一方案内面の軌跡が、最深部Ｃで特定傾斜角αより小さい傾斜角で近づきＶ字状に繋がり、最深部から離れる箇所の曲率が一定である。
他方案内面の軌跡が、最深部Ｃで特定傾斜角αで近づきＶ字状に交差し、最深部から離れる箇所の曲率が一定である。
一方案内面の軌跡の曲率と他方案内面の軌跡の曲率が等しい。
一方案内面の軌跡の端部での傾きが特定傾斜角αに等しい。
例えば、本発明の第三実施例に相当する。
【００７９】
（Ｂ−１）
一方案内面の軌跡が、最深部ＣでＶ字状に繋がり、最深部から離れる軌跡の曲率が一定である。
他方案内面の軌跡が、最深部Ｃで特定傾斜角αで近づきＶ字状に交差し、最深部から離れる箇所の傾きが特定傾斜角αに一致する。  
一方案内面の軌跡の端部での傾きが特定傾斜角αに等しい。
例えば、本発明の第三実施例に相当する。
【００８０】
（Ｂ−２）
一方案内面の軌跡が、最深部Ｃで特定傾斜角αより小さい傾斜角で近づきＶ字状に繋がり、最深部から離れる軌跡の曲率が一定である。
他方案内面の軌跡が、最深部Ｃで特定傾斜角αで近づきＶ字状に交差し、最深部から離れる箇所の傾きが特定傾斜角αに一致する。  
一方案内面の軌跡の端部での傾きが特定傾斜角αに等しい。
例えば、本発明の第三実施例に相当する。
【００８１】
（Ｃ−１）
一方案内面の軌跡が、最深部Ｃで水平に繋がり、最深部から離れる箇所での曲率が一定である。
他方案内面の軌跡が、最深部Ｃで特定傾斜角αで近づきＶ字状に交差し、最深部から離れる箇所での曲率が一定である。  
一方案内面の軌跡の曲率が他方案内面の軌跡の曲率より小さい。
一方案内面の軌跡の端部での傾きが特定傾斜角αに等しい。
例えば、本発明の第三実施例に相当する。
【００８２】
（Ｃ−２）
一方案内面の軌跡が、最深部Ｃで特定傾斜角αより小さい傾斜角で近づきＶ字状に繋がり、最深部から離れる箇所での曲率が一定である。
他方案内面の軌跡が、最深部Ｃで特定傾斜角αで近づきＶ字状に交差し、最深部から離れる箇所での曲率が一定である。  
一方案内面の軌跡の曲率が他方案内面の軌跡の曲率より小さい。
一方案内面の軌跡の端部での傾きが特定傾斜角αに等しい。
例えば、本発明の第三実施例に相当する。
【００８３】
（Ｄ−１）
一方案内面の軌跡が、最深部で水平に繋がり、最深部から離れる箇所での曲率が一定である。
他方案内面の軌跡が、最深部Ｃで特定傾斜角αで近づきＶ字状に交差し、最深部から離れる箇所での曲率が一定である。  
一方案内面の軌跡の曲率が他方案内面の軌跡の曲率より大きい。
一方案内面の軌跡の端部での傾きが特定傾斜角αに等しい。
例えば、本発明の第三実施例に相当する。
【００８４】
（Ｄ−２）
一方案内面の軌跡が、最深部Ｃで特定傾斜角αより小さい傾斜角で近づきＶ字状に繋がり、最深部から離れる軌跡の曲率が一定である。
他方案内面の軌跡が、最深部で特定傾斜角αでＶ字状に交差し、最深部から離れる箇所の傾きが特定傾斜角αに一致する。  
一方案内面の軌跡の曲率が他方案内面の軌跡の曲率より大きい。
一方案内面の軌跡の端部での傾きが特定傾斜角αに等しい。
例えば、本発明の第三実施例に相当する。
【００８５】
（Ｅ−１）
一方案内面の軌跡が、最深部Ｃで水平に繋がり、最深部から離れる箇所での曲率が一定である。
他方案内面の軌跡が、最深部Ｃで特定傾斜角αで近づきＶ字状に交差し、最深部から離れる箇所での曲率が一定である。  
一方案内面の軌跡の曲率と他方案内面の軌跡の曲率が等しい。
一方案内面の軌跡のストローク端より手前での傾きが特定傾斜角αに等しい。
例えば、本発明の第四実施例に相当する。
【００８６】
（Ｅ−２）
一方案内面の軌跡が、最深部Ｃで特定傾斜角αより小さい傾斜角で近づきＶ字状に繋がり、最深部から離れる箇所での曲率が一定である。
他方案内面の軌跡が、最深部Ｃで特定傾斜角αで近づきＶ字状に交差し、最深部から離れる箇所での曲率が一定である。  
一方案内面の軌跡の曲率と他方案内面の軌跡の曲率が等しい。
一方案内面の軌跡のストローク端より手前での傾きが特定傾斜角αに等しい。
例えば、本発明の第四実施例に相当する。
【００８７】
本発明の実施形態にかかる免震機構は、その構成により、以下の効果を有する。
連結部材１２０が支持体に支持される下部機構１１０ｄと被支持体を支持する上部機構とを連結し、下部移動体１１２ｄが下部案内部材１１１ｄの下部区画の中央部に最深部Ｃをもつ様に凹む弧状の軌跡をもつ下部案内面Ｓｄに案内され相対移動でき、上部移動体１１２ｕが上部案内部材の上部区画の中央部に最深部Ｃをもつ様に凹む弧状の軌跡をもつ上部案内面Ｓｕに案内され相対移動でき、一方軌跡が最深部Ｃで両サイドから特定傾斜角αで各々に近づいてＶ字状に交差し、最深部Ｃから遠ざかるにつれ傾斜角が徐々に大きくなり、他方軌跡が最深部Ｃで水平に繋がるかまたは最深部Ｃで両サイドから特定傾斜角αより小さな傾斜角βで各々に近づいてＶ字状に交差するうちのどちらか一方であり、最深部Ｃから遠ざかるにつれ傾斜角が徐々に大きくなる様にしたので、支持体と被支持体とがＸ軸方向に相対移動させる力が作用すると、他方軌跡に沿って案内される移動体が相対移動した後で、一方軌跡に沿って案内される移動体が相対移動する様にできる。
連結部材１２０に支持される下部移動体１１２ｄが支持体に支持される下部案内部材１１１ｄの下部区画の中央部に最深部Ｃをもつ様に下方に凹む弧状の軌跡をもつ下部案内面Ｓｄに案内され相対移動でき、連結部材１２０に支持される上部移動体１１２ｕが被支持体に支持される上部案内部材１１１ｕの上部区画の中央部に最深部Ｃをもつ様に上方に凹む弧状の軌跡をもつ上部案内面Ｓｕに案内され相対移動でき、一方軌跡が最深部Ｃで両サイドから特定傾斜角αで各々に近づいてＶ字状に交差し、最深部Ｃから遠ざかるにつれ傾斜角が徐々に大きくなり、他方軌跡が最深部Ｃで水平に繋がるかまたは最深部Ｃで両サイドから特定傾斜角αより小さな傾斜角βで各々に近づいてＶ字状に交差するうちのどちらか一方であり、最深部Ｃから遠ざかるにつれ傾斜角が徐々に大きくなる様にしたので、支持体と被支持体とがＸ軸方向に相対移動させる力が作用すると、他方軌跡に沿って案内される移動体が相対移動した後で、一方軌跡に沿って案内される移動体が相対移動する様にできる。
支持体に支持される下部移動体１１２ｄが連結部材１２０に支持される下部案内部材１１１ｄがの下部区画の中央部に最深部Ｃをもつ様に上方に凹む弧状の軌跡をもつ下部案内面Ｓｄに案内され相対移動でき、被支持体に支持される上部移動体１１２ｕが連結部材１２０に支持される上部案内部材１１１ｕの上部区画の中央部に最深部Ｃをもつ様に下方に凹む弧状の軌跡をもつ上部案内面Ｓｕに案内され相対移動でき、一方軌跡が最深部Ｃで両サイドから特定傾斜角αで各々に近づいてＶ字状に交差し、最深部Ｃから遠ざかるにつれ傾斜角が徐々に大きくなり、他方軌跡が最深部Ｃで水平に繋がるかまたは最深部Ｃで両サイドから特定傾斜角αより小さな傾斜角βで各々に近づいてＶ字状に交差するうちのどちらか一方であり、最深部Ｃから遠ざかるにつれ傾斜角が徐々に大きくなる様にしたので、支持体と被支持体とがＸ軸方向に相対移動させる力が作用すると、他方軌跡に沿って案内される移動体が相対移動した後で、一方軌跡に沿って案内される移動体が相対移動する様にできる。
連結部材１２０に支持される下部移動体１１２ｄが支持体に支持される下部案内部材１１１ｄの区画の中央部に最深部Ｃをもつ様に下方に凹む弧状の軌跡をもつ下部案内面Ｓｄに案内され相対移動でき、被支持体に支持される上部移動体１１２ｕが連結部材１２０に支持される上部案内部材１１１ｕの区画の中央部に最深部Ｃをもつ様に下方に凹む弧状の軌跡をもつ案内面に案内され相対移動でき、一方軌跡が最深部Ｃで両サイドから特定傾斜角αで各々に近づいてＶ字状に交差し、最深部Ｃから遠ざかるにつれ傾斜角が徐々に大きくなり、他方軌跡が最深部Ｃで水平に繋がるかまたは最深部Ｃで両サイドから特定傾斜角αより小さな傾斜角βで各々に近づいてＶ字状に交差するうちのどちらか一方であり、最深部Ｃから遠ざかるにつれ傾斜角が徐々に大きくなる様にしたので、支持体と被支持体とがＸ軸方向に相対移動させる力が作用すると、他方軌跡に沿って案内される移動体が相対移動した後で、一方軌跡に沿って案内される移動体が相対移動する様にできる。
支持体１０に支持される下部移動体１１２ｄが連結部材１２０に支持される下部案内部材１１１ｄの区画の中央部に最深部Ｃをもつ様に上方に凹む弧状の軌跡をもつ下部案内面Ｓｄに案内され相対移動でき、連結部材１２０に支持される上部移動体１１２ｕが被支持体に支持される上部案内部材１１１ｕの区画の中央部に最深部Ｃをもつ様に上方に凹む弧状の軌跡をもつ案内面に案内され相対移動でき、一方軌跡が最深部Ｃで両サイドから特定傾斜角αで各々に近づいてＶ字状に交差し、最深部Ｃから遠ざかるにつれ傾斜角が徐々に大きくなり、他方軌跡が最深部Ｃで水平に繋がるかまたは最深部Ｃで両サイドから特定傾斜角αより小さな傾斜角βで各々に近づいてＶ字状に交差するうちのどちらか一方であり、最深部Ｃから遠ざかるにつれ傾斜角が徐々に大きくなる様にしたので、支持体と被支持体とがＸ軸方向に相対移動させる力が作用すると、他方軌跡に沿って案内される移動体が相対移動した後で、一方軌跡に沿って案内される移動体が相対移動する様にできる。
他方軌跡が最深部Ｃで水平に繋がるかまたは最深部Ｃで両サイドから特定傾斜角αより小さな傾斜角βで各々に近づいてＶ字状に交差するうちのどちらか一方であり、最深部Ｃから遠ざかるにつれ傾斜角が徐々に大きくなり、最深部Ｃから第一の特定の水平距離だけ離れた箇所である第一特定箇所Ｐ１での傾斜角が特定傾斜角αに一致する様にしたので、支持体１０と被支持体２０とがＸ軸方向に相対移動させる力が作用すると、他方軌跡に沿って案内される移動体が相対移動し第一特定箇所Ｐ１に達した後で、一方軌跡に沿って案内される移動体が相対移動する様にできる。
他方軌跡が最深部Ｃで水平に繋がるかまたは最深部Ｃで両サイドから特定傾斜角αより小さな傾斜角βで各々に近づいてＶ字状に交差するうちのどちらか一方であり、最深部Ｃから遠ざかるにつれ傾斜角が徐々に大きくなり、ストッパ１３０が第一特定箇所Ｐ１に着た移動体のそれ以上に遠ざかる移動を阻止する様にしたので、支持体と被支持体とがＸ軸方向に相対移動させる力が作用すると、他方軌跡に沿って案内される移動体が相対移動し第一特定箇所Ｐ１に達しまたはストッパ１３０にあたった後で、一方軌跡に沿って案内される移動体が相対移動する様にできる。
他方軌跡が最深部Ｃで水平に繋がるかまたは最深部Ｃで両サイドから特定傾斜角αより小さな傾斜角βで各々に近づいてＶ字状に交差するうちのどちらか一方であり、最深部Ｃから遠ざかるにつれ傾斜角が徐々に大きくなり、ストッパ１３０が第一特定箇所Ｐ１を越えた第二特定箇所Ｐ２に着た移動体のそれ以上に遠ざかる移動を阻止する様にしたので、支持体と被支持体とがＸ軸方向に相対移動させる力が作用すると、他方軌跡に沿って案内される移動体が相対移動し第一特定箇所Ｐ１に達しまたは第一特定箇所Ｐ１を越えてストッパ１３０にあたった後で、一方軌跡に沿って案内される移動体が相対移動する様にできる。
他方軌跡が最深部Ｃで水平に繋がるかまたは最深部Ｃで両サイドから特定傾斜角αより小さな傾斜角βで各々に近づいてＶ字状に交差するうちのどちらか一方であり、最深部Ｃから遠ざかるにつれ傾斜角が徐々に大きくなり、最深部Ｃから第二特定箇所Ｐ２までの傾斜角が特定傾斜角αより小さく、ストッパ１３０が第二特定箇所Ｐ２に着た移動体のそれ以上に遠ざかる移動を阻止する様にしたので、支持体と被支持体とがＸ軸方向に相対移動させる力が作用すると、他方軌跡に沿って案内される移動体が相対移動し第二特定箇所Ｐ２に着てストッパ１３０にあたった後で、一方軌跡に沿って案内される移動体が相対移動する様にできる。
他方案内面の軌跡の区画の最深部Ｃから両サイドの少なくとも８０〜９０％の範囲の傾斜角が特定傾斜角αより小さく、ストロークエンドでの傾斜角が特定傾斜角αより大きい様にしたので、支持体と被支持体とがＸ軸方向に相対移動させる力が作用すると、他方軌跡に沿って案内される移動体が相対移動し区画の少なくとも８０〜９０％を越えて傾斜角が特定傾斜角αを越えたときに、一方軌跡に沿って案内される移動体が相対移動する様にできる。
下部移動体１１２ｄが下部軌跡Ｇｄに沿ってに相対移動するときの抵抗係数と上部移動体１１２ｕが上部軌跡Ｇｕに沿って相対移動するときの抵抗係数と異なる様にしたので、各々の抵抗係数を変えると支持体が被支持体に対して相対移動するときの抵抗力のパターンを変化させることができる。
【００８８】
本発明は以上に述べた実施形態に限られるものではなく、発明の要旨を逸脱しない範囲で各種の変更が可能である。
【符号の説明】
【００８９】
Ｃ    最深部
Ｓｄ  下部案内面
Ｓｕ  上部案内面
Ｈ    区画
Ｈｄ  下部区画
Ｈｕ  上部区画
Ｇｄ  下部軌跡
Ｇｕ  上部軌跡
Ｑｄ  下部曲率
Ｑｕ  上部曲率
Ｐ１  第一特定箇所
Ｐ２  第二特定箇所
Ｐ３  第三特定箇所
α    特定傾斜角
β    他方傾斜角
１００  第一免震機構
１１０ｄ  下部機構
１１１ｄ  下部案内部材
１１２ｄ  下部移動体
１１３ｄ  下部機構支持体
１１０ｕ  上部機構
１１１ｕ  上部案内部材
１１２ｕ  上部移動体
１１３ｕ  上部機構支持体
１２０  連結部材
１３０  ストッパ
２００  第二免震機構
【図１】
0006952961.tif 000002
【図２】
0006952961.tif 000003
【図３】
0006952961.tif 000004
【図４】
0006952961.tif 000005
【図５】
0006952961.tif 000006
【図６】
0006952961.tif 000007
【図７】
0006952961.tif 000008
【図８】
0006952961.tif 000009
【図９】
0006952961.tif 000010
【図１０】
0006952961.tif 000011
【図１１】
0006952961.tif 000012
【図１２】
0006952961.tif 000013
【図１３】
0006952961.tif 000014
【図１４】
0006952961.tif 000015
【図１５】
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【図１６】
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