(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
複数の区画を有する棚部材と、
入力される音の特性を変更するように構成される複数の音響調整部材と
を備え、
各区画が、前記棚部材の正面及び背面間で前記棚部材の奥行方向に延びる収納空間と、この収納空間を囲むように前記棚部材の奥行方向に延びる周面と、この周面によって囲まれ、かつ前記棚部材の正面に位置する正面開口とを有し、
前記複数の区画が、前記複数の音響調整部材をそれぞれ離脱可能に設置する複数の収納区画を含み、
前記棚部材が、前記棚部材の高さ方向に隣り合う２つのユニットを有し、
各ユニットが、前記複数の区画のうち１つ又は複数の区画を有し、
前記２つのユニットの一方における前記１つ又は複数の区画の幅方向中心が、前記２つのユニットの他方における前記１つ又は複数の区画の幅方向中心に対して、前記棚部材の幅方向にズレて配置されながら、前記２つのユニットの一方における前記１つの区画の正面開口又は前記複数の区画のうち１つの正面開口と、前記２つのユニットの他方における前記１つの区画の正面開口又は前記複数の区画のうち１つ若しくは２つの正面開口とが、前記棚部材の高さ方向に隣り合うと共に前記棚部材の幅方向にオーバーラップするように配置され、
各ユニットにおける前記１つ又は複数の区画が、前記複数の収納区画のうち１つ又は複数の収納区画を含んでいる、音響調整棚。
【請求項２】
前記複数の音響調整部材が、入力される音をそれぞれ反射可能に構成される複数の柱状部を有する音響拡散体を含んでいる、請求項１に記載の音響調整棚。
【請求項３】
前記１つ又は複数の区画にて、前記音響拡散体に対して前記棚部材の背面側にて離脱可能に設置され、かつ入力される音の特性を変更するように構成される追加音響調整部材を備え、
前記追加音響調整部材が、吸音可能に構成される吸音クッションとなっている、請求項２に記載の音響調整棚。
【請求項４】
前記複数の音響調整部材が、吸音可能に構成される吸音クッションを含んでいる、請求項１に記載の音響調整棚。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、音響特性を調整可能とするように構成される音響調整棚に関する。
【背景技術】
【０００２】
スタジオ、試聴室、ホール等の音響諸室においては、音響特性を調整するために、音響諸室の壁面、例えば、側壁面、天井面等に沿って吸音体、音響反射体、音響拡散体等の音響調整部材が設置されることがある。吸音体は、入力される音を吸収可能とする吸音特性を有するものである。かかる吸音体としては、グラスウール、ロックウール等の多孔質材料を用いて構成された吸音クッション等が挙げられる。音響反射体は、入力される音をそれぞれ反射する音響反射特性を有するものである。音響反射体としては、音響反射板等が挙げられる。音響拡散体は、入力される音を拡散する音響拡散特性をもたらすべく、かかる音を反射可能とするように構成される複数の柱状部を有するように構成されるものである。音響拡散体はまた音響反射特性を有する。【０００３】
このような音響調整部材は単体で、音響諸室内で露出すると共に壁面を覆うように設置される。音響調整部材はまた単体で、音響諸室内で露出するように壁面に取り付けられることもある。（例えば、特許文献１を参照。）
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】国際公開第２００９／１４２２６７号
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
吸音体、音響反射体、音響拡散体等の音響調整部材を単体で、音響諸室内で露出すると共に壁面を覆うように設置する作業、音響調整部材を単体で、音響諸室内で露出するように壁面に取り付ける作業等の設置作業は、大掛かりとなる。そのため、一旦設置した音響調整部材を、吸音特性、音響反射特性、音響拡散特性等の音響特性を変更するために設置し直す作業は煩わしいものとなる。【０００６】
また、吸音体、音響反射体、音響拡散体等の音響調整部材は無機質であるので、音響調整部材の外観は優れないものとなっており、その結果、音響調整部材を単体で設置した音響諸室内部の美感は優れないものとなる。特に、一般家庭の部屋等においても、音響調整部材を設置することによって音響特性を改善したいという要望が増加する傾向を勘案すると、このことは問題である。【０００７】
本発明は、このような実情を勘案して、音響特性を容易に調整することができ、音響特性を調整しようとする空間の美感を向上させることができる音響調整棚を提供するものである。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
上記課題を解決するために、一態様に係る音響調整棚は、複数の区画を有する棚部材と、入力される音の特性を変更するように構成される複数の音響調整部材とを備え、各区画が、前記棚部材の正面及び背面間で前記棚部材の奥行方向に延びる収納空間と、この収納空間を囲むように前記棚部材の奥行方向に延びる周面と、この周面によって囲まれ、かつ前記棚部材の正面に位置する正面開口とを有し、前記複数の区画が、前記複数の音響調整部材をそれぞれ離脱可能に設置する複数の収納区画を含み、前記棚部材が、前記棚部材の高さ方向に隣り合う２つのユニットを有し、各ユニットが、前記複数の区画のうち１つ又は複数の区画を有し、前記２つのユニットの一方における前記１つ又は複数の区画の幅方向中心が、前記２つのユニットの他方における前記１つ又は複数の区画の幅方向中心に対して、前記棚部材の幅方向にズレて配置されながら、前記２つのユニットの一方における前記１つの区画の正面開口又は前記複数の区画のうち１つの正面開口と、前記２つのユニットの他方における前記１つの区画の正面開口又は前記複数の区画のうち１つ若しくは２つの正面開口とが、前記棚部材の高さ方向に隣り合うと共に前記棚部材の幅方向にオーバーラップするように配置され、各ユニットにおける前記１つ又は複数の区画が、前記複数の収納区画のうち１つ又は複数の収納区画を含んでいる。
【発明の効果】
【０００９】
一態様に係る音響調整棚においては、音響特性を容易に調整することができ、音響特性を調整しようとする空間の美感を向上させることができる。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】図１は、本実施形態の第１態様に係る音響調整棚を概略的に示す斜視図である。
【図２】図２は、本実施形態の第１態様に係る音響調整棚を概略的に示す正面図である。
【図３】図３は、図２のＡ−Ａ線断面図である。
【図４】図４は、図２のＢ−Ｂ線断面図である。
【図５】図５は、本実施形態の第２態様に係る音響調整棚を概略的に示す正面図である。
【図６】図６は、本実施形態の第３態様に係る音響調整棚を概略的に示す正面図である。
【図７】図７は、本実施形態の第４態様に係る音響調整棚を概略的に示す正面図である。
【図８】図８は、本実施形態の第５態様に係る音響調整棚を概略的に示す正面図である。
【図９】図９は、本実施形態の第６態様に係る音響調整棚を概略的に示す正面図である。
【図１０】図１０は、実施例１〜５に係る音響調整棚における音響周波数及び吸音率の関係を示すグラフである。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
本実施形態に係る音響調整棚について以下に説明する。かかる音響調整棚は、音響特性を調整しようとする空間（以下、「音響調整空間」という）に設置可能に構成され、かつかかる音響調整空間の音響特性を調整可能とするように構成される。音響調整空間は、部屋等の床面、壁面等によって画定される空間であるとよい。音響調整空間は、人が立ち入ることができるような空間であるとよい。かかる音響調整空間は、実質的に外部から閉鎖された空間であるか、又は部分的に外部に開放されると共に部分的に外部から閉鎖された空間であるとよい。例えば、音響調整空間を有する部屋（以下、「音響調整室」という）としては、スタジオ、試聴室、ホール等のような音響諸室、会議室、オフィスルーム、エントランスホール、待合室、一般家屋の部屋等が挙げられる。しかしながら、音響調整室は、もちろんのこと、ここで例示したもの以外であってもよい。さらに、音響調整空間は、ここで述べた条件以外の条件に基づく空間とすることもできる。
【００１２】
「音響調整棚の基本的な構成」
図１〜図９を参照すると、本実施形態に係る音響調整棚の基本的な構成は次のようになっている。図１〜図９に示すように、音響調整棚は、複数の区画１１，１２を有する棚部材１０を備える。
【００１３】
ここで、図１〜図８に示すように設置された棚部材１０の姿勢を基本姿勢と定義する。図９に示すように、基本姿勢から横倒しするように設置された棚部材１０の姿勢を横倒し姿勢と定義する。
【００１４】
以下においては、棚部材１の奥行方向、幅方向及び高さ方向は、基本姿勢を基準として定義する。すなわち、棚部材１０が、基本姿勢以外の姿勢、例えば、横倒し姿勢に設置された場合であっても、基本姿勢にて定義された奥行方向、幅方向及び高さ方向をそのまま用いる。例えば、図９に示すように、棚部材１０が横倒し姿勢に設置された場合における実際の奥行方向、幅方向及び高さ方向は、基本姿勢の基準に従って、それぞれ奥行方向、高さ方向及び幅方向と呼ばれる。なお、音響調整棚の奥行方向、幅方向及び高さ方向は、それぞれ、棚部材１０の奥行方向、幅方向及び高さ方向と同一である。
【００１５】
図１〜図８に示すように、基本姿勢においては、棚部材１０の高さ方向の底部１０ａは音響調整室Ｒの床面Ｆを向き、かつ棚部材１０の高さ方向の頂部１０ｂは音響調整室Ｒの天井面（図示せず）を向く。棚部材１０は、基本姿勢において、その底部１０ａを音響調整室Ｒの床面Ｆに当接させるように設置されている。すなわち、棚部材１０は、基本姿勢において、音響調整室Ｒの床面Ｆ上に載置されている。さらに、棚部材１０は、基本姿勢において、側壁面Ｗに沿って配置することもできる。しかしながら、本発明はこれに限定されず、棚部材は、その底部が音響調整室の床面に対して高さ方向に間隔を空けると共にその背面が音響調整室の側壁面に取り付けられるように設置することもできる。
【００１６】
図１〜図９に示すように、音響調整棚は、入力される音の特性を変更するように構成される音響調整部材２０，３０を備える。音響調整部材２０，３０は、複数の区画１１，１２のうち少なくとも１つに離脱可能に設置される。
【００１７】
図１〜図７及び図９に示すように、音響調整部材２０は、入力される音をそれぞれ反射可能に構成される複数の柱状部２１を有する音響拡散体２０とすることができる。図１〜図６、図８及び図９に示すように、音響調整部材３０はまた、吸音可能に構成される吸音クッション３０とすることもできる。以下において、音響拡散体２０を設置した区画１１を、拡散区画１１と呼び、かつ吸音クッション３０を設置した区画１２を、吸音区画１２と呼ぶ。しかしながら、音響調整部材は、これに限定されない。例えば、音響調整部材は、吸音クッション以外の吸音体、音響反射板等の音響反射体等とすることもできる。
【００１８】
図３及び図４に示すように、音響調整棚は、入力される音の特性を変更するように構成される追加音響調整部材４０を備えることができる。追加音響調整部材４０は、拡散区画１１にて、音響拡散体２０に対して棚部材１の背面側に離脱可能に設置される。追加音響調整部材４０は、吸音可能に構成される吸音クッション（以下、必要に応じて「追加吸音クッション」という）４となっている。しかしながら、追加音響調整部材は、これに限定されない。例えば、追加音響調整部材は、音響拡散体、吸音クッション以外の吸音体、音響反射板等の音響反射体等とすることもできる。なお、拡散区画に、追加音響調整部材を設置しないことも可能である。すなわち、音響調整棚は、上記音響調整部材のみを設置した拡散区画を有することもできる。
【００１９】
図１、図２及び図５〜図９に示すように、音響調整棚は、拡散及び吸音区画１１，１２の少なくとも一方を有する。かかる音響調整棚は、拡散及び吸音区画１１，１２の両方を有することができる。音響調整棚は、拡散区画１１のみを有することができる。音響調整棚は、吸音区画１２のみを有することもできる。特に明確に図示はしないが、音響調整棚は、拡散及び吸音区画の少なくとも一方に加えて、何ら部材を配置しない区画を有することもできる。
【００２０】
「棚部材の具体的な構成」
図１〜図９を参照すると、棚部材１０の具体的な構成は次のようになっているとよい。図３及び図４に示すように、棚部材１０の各区画１１，１２は、奥行方向に延びるように形成されている。各区画１１，１２は、棚部材１０の正面に位置する正面開口１１ａ，１２ａと、この正面開口１１ａ，１２ａに対して奥行方向に対向するように棚部材１０の背面に位置する背面開口１１ｂ，１２ｂとを有する。各区画１１，１２の正面開口１１ａ，１２ａは、音響調整棚又は棚部材１０の外部の空間、特に、音響調整される音響調整棚又は棚部材１０の外部の空間に向かって開放される。しかしながら、複数の区画のうち少なくとも１つの区画が、棚部材の背面で閉鎖されていてもよい。この場合、例えば、棚部材の背面側に背板を配置することができる。
【００２１】
図２〜図４を参照すると、各区画１１，１２は、棚部材１０の正面及び背面間で奥行方向に延びる収納空間１１ｃ，１２ｃを有する。言い換えれば、収納空間１１ｃ，１２ｃは、正面開口１１ａ，１２ａ及び背面開口１１ｂ，１２ｂ間で奥行方向に延びる。各区画１１，１２は、その区画１１，１２の収納空間１１ｃ，１２ｃを囲むように奥行方向に延びる周面１１ｄ，１２ｄを有する。さらに、各周面１１ｄ，１２ｄは、棚部材１０の底部１０ａ寄りに位置する底面１１ｅ，１２ｅと、棚部材１０の頂部１０ｂ寄りに位置する頂面１１ｆ，１２ｆとを有する。各周面１１ｄ，１２ｄはまた、それぞれ棚部材１０の幅方向の両側部１０ｃ寄りに位置する２つの側面１１ｇ，１２ｇを有する。
【００２２】
奥行方向に直交する複数の区画１１，１２における横断面の面積は、互いに実質的に等しくすることができる。複数の区画１１，１２における正面視の形状は、互いに実質的に同様にすることができる。しかしながら、本発明はこれらに限定されない。例えば、複数の区画のうち少なくとも１つの区画における横断面の面積を、他の区画における横断面の面積と異ならせることもできる。複数の区画のうち少なくとも１つの区画における正面視の形状を、他の区画における正面視の形状と異ならせることもできる。
【００２３】
各区画１１，１２の最小幅は、この区画１１，１２の最大奥行又は平均奥行以上とすることができる。各区画１１，１２の最小幅は、棚部材１０の最大幅よりも小さい。各区画１１，１２の最小高さは、この区画１１，１２の最大奥行又は平均奥行以上とすることができる。各区画１１，１２の最小高さは、棚部材１０の最大高さよりも小さい。しかしながら、複数の区画のうち少なくとも１つの区画の最小幅を、当該区画の最大奥行又は平均奥行よりも大きくすることもできる。複数の区画のうち少なくとも１つの区画の最小高さを、当該区画の最大奥行又は平均奥行よりも大きくすることもできる。
【００２４】
図１〜図９において、各区画１１，１２は、正面視で略四角形状に形成することができる。各区画１１，１２はまた、正面視で略正方形状に形成することができる。各区画１１，１２は、略四角形状の横断面を有するように棚部材１０の正面及び背面間で延びることができる。各区画１１，１２はまた、略正方形状の横断面を有するように棚部材１０の正面及び背面間で延びることができる。しかしながら、各区画の正面視の形状は、略四角形状又は略正方形状に限定されない。例えば、複数の区画のうち少なくとも１つの区画における正面視の形状を、略多角形状、略円形状、略半円形状、略扇形状、その他の幾何学的形状等を有するように形成することもできる。
【００２５】
また、図１、図２及び図５〜図９に示すように、棚部材１０は、１つの区画１１，１２を有するか、又は幅方向に並ぶ複数の区画１１，１２を有する複数のユニット１３，１４，１５を含むことができる。さらに、複数のユニット１３〜１５は高さ方向に並べることができる。しかしながら、棚部材は、１つの区画を有するか、又は幅方向に並ぶ複数の区画を有する１つのユニットのみを有することもできる。
【００２６】
複数のユニット１３〜１５のうち少なくとも１つは、少なくとも１つの拡散区画１１を有することができる。複数のユニット１３〜１５のうち少なくとも１つは、少なくとも１つの吸音区画１２を有することができる。複数のユニット１３〜１５のうち少なくとも１つは、少なくとも１つの拡散区画１１及び少なくとも１つの吸音区画１２を有することができる。
【００２７】
高さ方向に隣り合うユニット１３〜１５の一方における区画１１，１２の幅方向の中心は、その他方における区画１１，１２の幅方向の中心に対して、幅方向にズレて配置することができる。しかしながら、高さ方向に隣り合うユニットの一方における区画の幅方向の中心は、その他方における区画の幅方向の中心に対して、幅方向に略一致するように配置することもできる。
【００２８】
一例として、図１、図２及び図５〜図９においては、幅方向に並ぶ３つの区画１１，１２を有する第１ユニット１３と、幅方向に並ぶ２つの区画１１，１２を有し、かつ第１ユニット１３に対して棚部材１０の高さ方向の頂部１０ｂ寄りにて隣接する第２ユニット１４と、幅方向に並ぶ３つの区画１１，１２を有し、かつ第２ユニット１４に対して棚部材１０の高さ方向の頂部１０ｂ寄りにて隣接する第３ユニット１５とを含む棚部材１０が示されている。かかる第１ユニット１３は、２つの拡散区画１１と１つの吸音区画１２とを有する。かかる第２ユニット１４は、１つの拡散区画１１と１つの吸音区画１２とを有する。かかる第３ユニット１５は、１つの拡散区画１１と２つの吸音区画１２とを有する。しかしながら、棚部材は、このように図１、図２及び図５〜図９にて一例として示された構成に限定されない。
【００２９】
各ユニット１３，１４，１５は、棚部材１０の底部１０ａ寄りに位置する底板１３ａ，１４ａ，１５ａと、この底板１３ａ，１４ａ，１５ａに対して高さ方向に間隔を空けるように棚部材１０の頂部１０ｂ寄りに位置する天板１３ｂ，１４ｂ，１５ｂとを有する。各ユニット１３〜１５の底板１３ａ〜１５ａ及び天板１３ｂ〜１５ｂ間の間隔は、これらの間に区画１１，１２を形成可能とするように設定されている。各ユニット１３〜１５の複数の区画１１，１２は、高さ方向にて、そのユニット１３〜１５の底板１３ａ〜１５ａ及び天板１３ｂ〜１５ｂによって画定されている。
【００３０】
各ユニット１３，１４，１５は、そのユニット１３，１４，１５の底板１３ａ，１４ａ，１５ａ及び天板１３ｂ，１４ｂ，１５ｂ間で延びると共に互いに幅方向に間隔を空けて位置する複数の側板１３ｃ，１４ｃ，１５ｃを有する。各ユニット１３〜１５の複数の区画１１，１２は、幅方向にて、そのユニット１３〜１５の複数の側板１３ｃ〜１５ｃによって画定されている。高さ方向に隣り合うユニット１３〜１５は、これらのユニット１３〜１５の一方における底板１３ａ〜１５ａをその他方における天板１３ｂ〜１５ｂと当接させるように組み合わされている。
【００３１】
図１及び図２に示すように、複数のユニット１３〜１５における底板１３ａ〜１５ａ及び天板１３ｂ〜１５ｂの幅方向の一方端は、幅方向にて互いに略一致するとよい。この場合、図９に示すように、棚部材１０は、横倒し姿勢において、それらの幅方向の一方端を音響調整室Ｒの床面Ｆに当接させるように設置することができる。すなわち、棚部材１０は、横倒し姿勢において、音響調整室Ｒの床面Ｆ上に載置することができる。さらに、棚部材１０は、横倒し姿勢において、側壁面Ｗに沿って配置することもできる。
【００３２】
また、各ユニット１３〜１５における底板１３ａ〜１５ａ及び天板１３ｂ〜１５ｂが、幅方向に反転可能に構成されるとよい。この場合、棚部材１０は、図１及び図２に示すように、複数のユニット１３〜１５における底板１３ａ〜１５ａ及び天板１３ｂ〜１５ｂの幅方向の一方端を幅方向にて互いに略一致させた状態と、図５〜図８に示すように、複数のユニット１３〜１５における底板１３ａ〜１５ａ及び天板１３ｂ〜１５ｂの幅方向の一方端のうち一部の一方端をこれらのうち別の一部の一方端に対して幅方向にてズラした状態とに変更することができる。
【００３３】
特に明確に図示はしないが、棚部材１０の複数の区画１１，１２のうち少なくとも１つにおける周面１１ｄ，１２ｄには、その区画１１，１２の外部と連通する少なくとも１つの貫通孔を形成することができる。音響調整棚は、かかる貫通孔の数、大きさ、配置位置、形状等を適宜調節することによって、音響特性を調整することもできる。
【００３４】
「音響調整部材の具体的な構成」
図１〜図９を参照すると、音響調整部材２０，３０の具体的な構成は次のようになっているとよい。図１〜図９に示すように、音響調整部材２０，３０は、この音響調整部材２０，３０を設置した区画１１，１２における収納空間１１ｃ，１２ｃの奥行方向の一部又は全部を占有するように配置される。
【００３５】
図１〜図７及び図９に示すように、音響調整部材２０が音響拡散体２０である場合において、かかる音響拡散体２０の各柱状部２１は細長形状に形成されている。複数の柱状部２１は、互いに実質的に同じ方向に延びるとよい。ここで、音響拡散体２０においては、棚部材１０の奥行方向と実質的に同じ方向を厚さ方向と定義し、柱状部２１の延在方向を縦方向と定義し、かつ厚さ方向及び縦方向に略直交する方向を横方向と定義する。特に図１〜図４に示すように設置された音響拡散体２０の状態を縦置き状態と定義する。音響拡散体２０が縦置き状態にある場合、音響拡散体２０の厚さ方向、縦方向及び横方向は、それぞれ、棚部材１０の奥行方向、高さ方向及び幅方向に略一致する。
【００３６】
そして、図１〜図４及び図９においては、音響拡散体２０のすべてが縦置き状態にあり、図５〜図８においては、複数の音響拡散体２０のうち一部の音響拡散体２０が縦置き状態にあり、かつ複数の音響拡散体２０のうち残りの音響拡散体２０は、次に述べる横置き状態にある。すなわち、図５〜図８にて示すように設置された上記残りの音響拡散体２０の状態を横置き状態と定義する。音響拡散体２０が横置き状態にある場合、音響拡散体２０の厚さ方向、縦方向及び横方向は、それぞれ、棚部材１０の奥行方向、幅方向及び高さ方向に略一致する。
【００３７】
音響拡散体２０は、その縦方向の両端部にそれぞれ位置する２つの支持部２２，２３、すなわち、第１支持部２２及び第２支持部２３を有する。各柱状部２１の延在方向の両端は、それぞれ２つの支持部２２に連結される。このような複数の柱状部２１は互いに間隔を空けて配置される。２つの支持部２２，２３における横方向の一方端は横方向にて略一致する。２つの支持部２２，２３における横方向の他方端もまた横方向にて略一致することができる。
【００３８】
音響拡散体２０が縦置き状態にある場合、第１支持部２２が拡散区画１１の底面１１ｅに当接する。さらに、第２支持部２３が拡散区画１１の頂面１１ｆに沿って配置されるとよい。音響拡散体２０が横置き状態にある場合、第１及び第２支持部２２，２３の横方向の一方端が拡散区画１１の底面１１ｅに当接する。さらに、第１及び第２支持部２２，２３が、それぞれ拡散区画１１の両側面１１ｇに沿って配置されるとよい。
【００３９】
かかる音響拡散体２０は、Acoustic Grove（登録商標） System（ＡＧＳ）の柱状拡散体とすることができる。なお、音響拡散体は、複数の柱状部に対して厚さ方向の背面側に位置する背面部を有するように構成することもできる。
【００４０】
次に、図３及び図４に示すように、音響調整部材３０が吸音クッション３０である場合において、吸音クッション３０は、その内部空間を形成するように吸音クッション３０の外表面に配置されるカバー部３１を有する。なお、吸音クッション３０の内部空間は、カバー部３１によって囲まれた閉空間となっているとよい。
【００４１】
さらに、吸音クッション３０は、その内部空間に配置される吸音部３２を有する。しかしながら、吸音クッションは、これに限定されない。例えば、吸音クッションは、カバー部を有さずに、吸音部のみから構成することもできる。
【００４２】
ここで、吸音クッション３０においては、棚部材１０の奥行方向、高さ方向及び幅方向とそれぞれ実質的に同じ方向を奥行方向、高さ方向及び幅方向と定義する。かかる吸音クッション３０の高さ方向の底部３０ａが吸音区画１２の底面１２ｅに当接する。かかる吸音クッション３０は、高さ方向にて吸音区画１２の底面１２ｅ及び頂面１２ｆによって挟まれるか、又は幅方向にて吸音区画１２の両側面１２ｇによって挟まれた状態で支持することができる。吸音クッションの高さ方向の頂部３０ｂは、吸音区画１２の頂面に沿って配置されるとよい。吸音クッションの幅方向の両側部３０ｃは、それぞれ吸音区画１２の両側面１２ｇに沿って配置されるとよい。
【００４３】
さらに、吸音クッション３０のカバー部３１は可撓性を有するとよい。カバー部３１は音響透過性を有するとよい。カバー部３１は通気性を有するとよい。特に、カバー部３１は、天然皮革、合成皮革、織布、又は不織布を用いて構成されるとよい。しかしながら、カバー部はこれに限定されない。
【００４４】
吸音クッション３０の吸音部３２は、吸音性能を有する材料を用いて構成される。例えば、吸音部３２の材料はグラスウールとすることができる。しかしながら、吸音部の材料は、これに限定されない。吸音部の材料は、ロックウールとすることもできる。吸音部の材料は、ポリエステル繊維、ＰＥＴ（Polyethylene terephthalate）繊維、アクリル（Polymethyl methacrylate、ＰＭＭＡ）繊維、ポリイミド（ＰＩ）繊維等の樹脂繊維から成る材料とすることもできる。吸音部の材料は、グラスウール、ロックウール、上記樹脂繊維等を含む材料とすることもできる。吸音部の材料は、樹脂等から成るスポンジ材料とすることもできる。さらに、吸音クッションは、カバー部と吸音部との間に追加の部材を有することもできる。かかる追加の部材は、吸音部の一部又は全体を取り囲むように形成される。例えば、追加の部材は、段ボール板、ゴム板、アルミ箔、ポリエステル等を用いて構成されるフィルム等とすることができる。
【００４５】
「追加調整部材の具体的な構成」
図３及び図４を参照すると、追加音響調整部材４０の具体的な構成は次のようになっているとよい。追加音響調整部材４０は、音響調整部材２０を設置した区画１１における収納空間１１ｃの奥行方向の一部を占有するように配置される。追加音響調整部材４０が追加吸音クッション４０である場合において、追加吸音クッション４０は、その内部空間を形成するように追加吸音クッション４０の外表面に配置されるカバー部４１を有する。なお、追加吸音クッション４０の内部空間は、カバー部４１によって囲まれた閉空間となっているとよい。
【００４６】
さらに、追加吸音クッション４０は、その内部空間に配置される吸音部４２を有する。しかしながら、追加吸音クッションは、これに限定されない。例えば、追加吸音クッションは、カバー部を有さずに、吸音部のみから構成することもできる。
【００４７】
ここで、追加吸音クッション４０においては、音響拡散体２０の厚さ方向、縦方向及び横方向とそれぞれ実質的に同じ方向を厚さ方向、縦方向及び横方向と定義する。かかる追加吸音クッション４０は、厚さ方向にて音響拡散体２０に当接するとよい。さらに、追加吸音クッション４０は音響拡散体２０に離脱可能に取り付けられるとよい。しかしながら、追加吸音クッションは、これに限定されない。例えば、追加吸音クッションは音響拡散体に接合することができる。また、追加吸音クッションは、吸音区画の周面によって支持されることもできる。
【００４８】
音響拡散体２０が縦置き状態にある場合、かかる追加吸音クッション４０の厚さ方向、縦方向及び横方向は、音響拡散体２０に対応して、それぞれ棚部材１０の奥行方向、高さ方向及び幅方向に略一致する。音響拡散体２０が横置き状態にある場合、追加吸音クッション４０の厚さ方向、縦方向及び横方向は、音響拡散体２０に対応して、それぞれ棚部材１０の奥行方向、幅方向及び高さ方向に略一致する。
【００４９】
さらに、追加吸音クッション４０のカバー部４１は可撓性を有するとよい。カバー部４１は音響透過性を有するとよい。カバー部４１は通気性を有するとよい。特に、カバー部４１は、天然皮革、合成皮革、織布、又は不織布を用いて構成されるとよい。追加吸音クッション４０のカバー部４１の材料は、吸音クッション３０のカバー部３１の材料と同一であってもよいし、異なっていてもよい。しかしながら、カバー部はこれに限定されない。
【００５０】
追加吸音クッション４０の吸音部４２は、吸音性能を有する材料を用いて構成される。追加吸音クッション４０の吸音部４２の材料は、吸音クッション３０の吸音部３２の材料と同一であってもよいし、異なっていてもよい。例えば、吸音部４２の材料はグラスウールとすることができる。しかしながら、吸音部の材料は、これに限定されない。吸音部の材料は、ロックウールとすることもできる。吸音部の材料は、ポリエステル繊維、ＰＥＴ繊維、アクリル繊維、ポリイミド繊維等の樹脂繊維等から成る材料とすることもできる。吸音部の材料は、グラスウール、ロックウール、上記樹脂繊維等を含む材料とすることもできる。吸音部の材料は、グラスウール、ロックウール、上記樹脂繊維等を含む材料とすることもできる。吸音部の材料は、樹脂等から成るスポンジ材料とすることもできる。さらに、追加吸音クッションは、カバー部と吸音部との間に追加の部材を有することもできる。かかる追加の部材は、吸音部の一部又は全体を取り囲むように形成される。例えば、追加の部材は、段ボール板、ゴム板、アルミ箔、ポリエステル等を用いて構成されるフィルム等とすることができる。
【００５１】
「音響調整棚のバリエーション」
図２及び図５〜図９を参照すると、音響調整棚は、次のような態様にて示すバリエーションにて設置することができる。すなわち、図２に示すように、本実施形態の第１態様に係る音響調整棚においては、棚部材１０は、複数の拡散区画１１及び複数の吸音区画１２を有することができる。複数の拡散区画１１のすべてにおいては、音響拡散体２０を縦置き状態とすることができる。複数のユニット１３〜１５における底板１３ａ〜１５ａ及び天板１３ｂ〜１５ｂの幅方向の一方端を幅方向にて互いに略一致させることができる。棚部材１０を、その底部１０ａを音響調整室Ｒの床面Ｆに当接させるように基本姿勢に設置することができる。
【００５２】
図５に示すように、本実施形態の第２態様に係る音響調整棚においては、棚部材１０は、複数の拡散区画１１及び複数の吸音区画１２を有することができる。複数の拡散区画１１のすべてにおいては、音響拡散体２０を縦置き状態とすることができる。複数のユニット１３〜１５における底板１３ａ〜１５ａ及び天板１３ｂ〜１５ｂの幅方向の一方端のうち一部の一方端をこれらのうち別の一部の一方端に対して幅方向にてズラすことができる。棚部材１０を、その底部１０ａを音響調整室Ｒの床面Ｆに当接させるように基本姿勢に設置することができる。
【００５３】
図６に示すように、本実施形態の第３態様に係る音響調整棚においては、棚部材１０は、複数の拡散区画１１及び複数の吸音区画１２を有することができる。複数の拡散区画１１のうち一部の拡散区画１１においては、音響拡散体２０を縦置き状態とすることができ、かつこれらのうち残りの拡散区画１１においては、音響拡散体２０を横置き状態とすることができる。複数のユニット１３〜１５における底板１３ａ〜１５ａ及び天板１３ｂ〜１５ｂの幅方向の一方端のうち一部の一方端をこれらのうち別の一部の一方端に対して幅方向にてズラすことができる。棚部材１０を、その底部１０ａを音響調整室Ｒの床面Ｆに当接させるように基本姿勢に設置することができる。
【００５４】
図７に示すように、本実施形態の第４態様に係る音響調整棚においては、棚部材１０は、複数の拡散区画１１のみを有することができる。複数の拡散区画１１のうち一部の拡散区画１１においては、音響拡散体２０を縦置き状態とすることができ、かつこれらのうち残りの拡散区画１１においては、音響拡散体２０を横置き状態とすることができる。複数のユニット１３〜１５における底板１３ａ〜１５ａ及び天板１３ｂ〜１５ｂの幅方向の一方端のうち一部の一方端をこれらのうち別の一部の一方端に対して幅方向にてズラすことができる。棚部材１０を、その底部１０ａを音響調整室Ｒの床面Ｆに当接させるように基本姿勢に設置することができる。
【００５５】
図８に示すように、本実施形態の第５態様に係る音響調整棚においては、棚部材１０は、複数の吸音区画１２のみを有することができる。複数のユニット１３〜１５における底板１３ａ〜１５ａ及び天板１３ｂ〜１５ｂの幅方向の一方端のうち一部の一方端をこれらのうち別の一部の一方端に対して幅方向にてズラすことができる。棚部材１０を、その底部１０ａを音響調整室Ｒの床面Ｆに当接させるように基本姿勢に設置することができる。
【００５６】
図９に示すように、本実施形態の第６態様に係る音響調整棚においては、棚部材１０は、複数の拡散区画１１及び複数の吸音区画１２を有することができる。複数の拡散区画１１のすべてにおいては、音響拡散体２０を縦置き状態とすることができる。複数のユニット１３〜１５における底板１３ａ〜１５ａ及び天板１３ｂ〜１５ｂの幅方向の一方端を幅方向にて互いに略一致させることができる。棚部材１０を、その側部１０ｃを音響調整室Ｒの床面Ｆに当接させるように横倒し姿勢に設置することができる。
【００５７】
なお、上記第１〜第６態様に係る音響調整棚のそれぞれは、あくまでも一例として示すに過ぎない。音響調整棚は、上記第１〜第６態様以外にも、これまでに説明した本実施形態の構成を含むあらゆる態様にて設置することができる。
【００５８】
以上、本実施形態に係る音響調整棚は、複数の区画１１，１２を有する棚部材１０と、複数の区画１１，１２のうち少なくとも１つの区画１１，１２に離脱可能に設置され、かつ入力される音の特性を変更するように構成される音響調整部材２０，３０とを備える。そのため、棚部材１０の区画１１，１２に設置される音響調整部材２０，３０の種類を変更することによって、音響特性を容易に調整することができる。また、無機質な音響調整部材２０，３０が棚部材１０内に収容されるので、音響調整棚は優れた美感を有する。その結果、音響調整棚を設置した音響調整室Ｒ、すなわち、音響調整空間の美感を向上させることができる。
【００５９】
本実施形態に係る音響調整棚においては、音響調整部材２０を、入力される音をそれぞれ反射可能に構成される複数の柱状部２１を有する音響拡散体２０とすることができる。そして、音響拡散体２０は、音響特性、特に、音響拡散特性、音響反射特性等に大きく影響する。そのため、棚部材１０の拡散区画１１に設置される音響拡散体２０の種類を変更することによって、音響特性を容易に調整することができる。特に、音響拡散体２０の外観は無機質であるが、かかる音響拡散体２０が棚部材１０内に収容されるので、音響調整棚の美感が低下することはない。その結果、音響調整棚を設置した音響調整室Ｒ、すなわち、音響調整空間の美感を向上させることができる。
【００６０】
本実施形態に係る音響調整棚は、拡散区画１１にて、音響調整部材２０に対して棚部材１０の背面側にて離脱可能に設置され、かつ入力される音の特性を変更するように構成される追加音響調整部材４０を備え、追加音響調整部材４０を、吸音可能に構成される追加吸音クッション４０とすることができる。そして、音響拡散体２０及び追加音響調整部材４０の組合せは、音響特性、特に、音響反射特性及び吸音特性に大きく影響する。そのため、棚部材１０の拡散区画１１に設置される音響拡散体２０の種類及び追加音響調整部材４０の種類の少なくとも一方を変更することによって、音響特性を容易に調整することができる。その結果、音響調整棚を設置した音響調整室Ｒ、すなわち、音響調整空間の美感を向上させることができる。
【００６１】
本実施形態に係る音響調整棚においては、音響調整部材３０を、吸音可能に構成される吸音クッション３０とすることができる。そして、吸音クッション３０は、音響特性、特に、吸音特性に大きく影響する。そのため、棚部材１０の吸音区画１２に設置される吸音クッション３０の種類を変更することによって、音響特性を容易に調整することができる。また、吸音クッション３０は棚部材１０に収容されるので、音響調整棚の美感を向上させることができる。その結果、音響調整棚を設置した音響調整室Ｒ、すなわち、音響調整空間の美感を向上させることができる。
【００６２】
ここまで本発明の実施形態について説明したが、本発明は上述の実施形態に限定されるものではなく、本発明は、その技術的思想に基づいて変形及び変更可能である。
【実施例】
【００６３】
実施例１〜５に係る音響調整棚における音響周波数及び吸音率の関係を、ＪＩＳ  Ａ  １４０９「残響室法吸音率の測定方法」に基づいて測定し、かつこれらの音響周波数及び吸音率の関係を対比した。そして、各測定において、音響調整棚は、その棚部材の背面を残響室の壁面に当接させるように設置された。以下においては、これら実施例１〜５に係る音響調整棚と、これらの音響調整棚における音響周波数及び吸音率の関係と、これらの音響周波数及び吸音率の関係の対比結果とについて詳細に述べる。【００６４】
［実施例１］
実施例１に係る音響調整棚は、本実施形態の第１態様に係る音響調整棚と同様とした。さらに、実施例１に係る音響調整棚においては、棚部材が８つの区画を有し、棚部材の８つの区画のうち４つが拡散区画となっており、残り４つが吸音区画となっており、棚部材の底部寄りに位置する第１ユニットにおいては、正面視にて左から順に吸音区画、拡散区画、吸音区画が設けられ、第１ユニットに対して棚部材の頂部寄りに隣接する第２ユニットにおいては、正面視にて左から順に吸音区画、拡散区画が設けられ、第２ユニットに対して棚部材の頂部寄りに隣接する第３ユニットにおいては、正面視にて左から順に拡散区画、吸音区画、拡散区画が設けられた。各拡散区画においては、縦置き状態の音響拡散体と、追加吸音クッションとが設置され、各吸音区画においては、吸音クッションが設置された。【００６５】
［実施例２］
実施例２に係る音響調整棚は、本実施形態の第４態様に係る音響調整棚と、すべての音響拡散体を縦置き状態とした点を除いて同様とした。さらに、実施例２に係る音響調整棚においては、棚部材が８つの区画を有し、棚部材の８つの区画すべてが拡散区画となっており、各拡散区画においては、縦置き状態の音響拡散体と追加吸音クッションとが設置された。【００６６】
［実施例３］
実施例３に係る音響調整棚は、本実施形態の第５態様に係る音響調整棚と同様とした。さらに、実施例３に係る音響調整棚においては、棚部材が８つの区画を有し、棚部材の８つの区画すべてが吸音区画となっており、各吸音区画においては、吸音クッションが設置された。【００６７】
［実施例４］
実施例４に係る音響調整棚は、実施例１に係る音響調整棚と、各拡散区画において音響拡散体のみを設置した点を除いて同様とした。【００６８】
［実施例５］
実施例５に係る音響調整棚は、実施例２に係る音響調整棚と、各拡散区画において音響拡散体のみを設置した点を除いて同様とした。【００６９】
これら実施例１〜５に係る音響調整棚における音響周波数及び吸音率の関係は、図１０に示すような結果となった。かかる図１０において、縦軸Ｙは吸音率を示し、縦軸Ｘは周波数（Ｈｚ）を示し、実線Ｌ１は実施例１の結果を示し、破線Ｌ２は実施例２の結果を示し、一点鎖線Ｌ３は実施例３の結果を示し、二点鎖線Ｌ４は実施例４の結果を示し、かつ点線Ｌ５は実施例５の結果を示している。なお、残響室に音響調整棚等の要素が何ら設置されていない状態では、各周波数において吸音率が０（ゼロ）となる。【００７０】
このような実施例１〜５に係る音響調整棚における音響周波数及び吸音率の関係を対比すると、音響調整棚においては、拡散区画の数と、吸音区画の数と、拡散区画における追加吸音クッションの有無とに応じて、音響調整棚の音響特性を変化させることができる旨を確認できた。よって、音響調整棚において、音響特性を容易に調整できることが確認できた。
【符号の説明】
【００７１】
１０…棚部材、１１…拡散区画（区画）、１２…吸音区画（区画）、１３…第１ユニット（ユニット）、１４…第２ユニット（ユニット）、１５…第３ユニット（ユニット）
２０…音響拡散体（音響調整部材）、２１…柱状部
３０…吸音クッション（音響調整部材）
４０…追加吸音クッション（吸音クッション、追加音響調整部材）
【要約】
音響調整棚は、音響特性を容易に調整可能とし、音響特性を調整しようとする空間の美感を向上可能とするように構成される。かかる音響調整棚は、複数の区画を有する棚部材と、これら複数の区画のうち少なくとも１つの区画に離脱可能に設置され、かつ入力される音の特性を変更するように構成される音響調整部材とを有している。【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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