【手続補正書】
【提出日】平成29年12月12日(2017.12.12)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
中心軸を有するブローチ部材であって、前記ブローチ部材は、支持部材によって支持されるように構成され、前記ブローチ部材は、
遠位区画と、
近位区画と、
前記遠位区画から前記近位区画まで跨架するスパン区画であって、前記スパン区画は、
切断刃を含む前縁であって、前記前縁は、第１の弧長を画定する、前縁と、
前記前縁から離間させられている後縁であって、前記後縁は、第２の弧長を画定し、前記第１の弧長は、前記第２の弧長より大きい、後縁と、
前記前縁と前記後縁との間に位置付けられる面であって、前記面は、法線ベクトルＰｓを画定する、面と
を有する、スパン区画と
を含み、
前記近位区画は、弛緩状態において、前記スパン区画に対して前記中心軸の周囲で回転させられ、
前記ブローチ部材が平面構成にあるとき、前記中心軸は、Ｐｓに平行である軸Ｌｏの周囲で曲線状である、ブローチ部材。
【請求項２】
前記近位区画は、前記中心軸の周囲で第１の方向に回転させられ、
前記近位区画を支持体に固着することが、前記第１の方向とは反対の第２の方向への前記中心軸の周囲でのＰｓの回転を引き起こす、請求項１に記載のブローチ部材。
【請求項３】
前記切断刃は、すくい角および逃げ角を画定し、
前記回転は、前記逃げ角を増加させ、前記すくい角を減少させる、請求項２に記載のブローチ部材。
【請求項４】
前記遠位区画は、弛緩状態において、前記スパン区画に対して前記中心軸の周囲で回転させられる、請求項１に記載のブローチ部材。
【請求項５】
前記遠位区画は、ブローチ部材ラップ区分と一体型である、請求項１に記載のブローチ部材。
【請求項６】
前記ブローチ部材ラップ区分は、支持体に固着されるように構成される、請求項５に記載のブローチ部材。
【請求項７】
前記遠位区画は、弛緩状態において、前記スパン区画に対して前記中心軸の周囲で回転させられる、請求項５に記載のブローチ部材。
【請求項８】
前記ブローチ部材は、支持体に結合され、前記ブローチ部材は、空洞を調製するために、軸Ｍの周囲で成形されるように構成される、請求項１に記載のブローチ部材。
【請求項９】
前記ブローチ部材は、軸Ｍの周囲で成形され、前記スパン区画は、疑似円錐表面を形成する、請求項８に記載のブローチ部材。
【請求項１０】
前記ブローチ部材は、軸Ｍの周囲で成形され、
前記前縁は、軸Ｍからの第１の半径に位置し、
前記後縁は、軸Ｍからの第２の半径に位置し、
前記第１の半径は、前記第２の半径より大きい、請求項９に記載のブローチ部材。
【請求項１１】
前記前縁は、前記後縁の長さより大きい長さを有する、請求項１に記載のブローチ部材。
【請求項１２】
前記軸Ｍは、前記軸Ｌｏに垂直である、請求項８に記載のブローチ部材。
【手続補正２】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００１１
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００１１】
したがって、骨内部の調製のための装置および方法を提供することが望ましいであろう。
本発明は、例えば、以下を提供する。
（項目１）
鋭い凸状縁、および弛緩状態では実質的に平面的な面を有する、伸長本体と、
長手軸を画定する、伸長回転子であって、前記本体の第１の端部が前記本体の第２の端部から長手方向に離間され、前記面が円錐状表面を形成するように、前記第１の端部および前記第２の端部を保持するよう構成される、回転子と、
を備える、組織空洞調製ツール。
（項目２）
前記伸長本体は、第１の伸長本体であり、
前記鋭い凸状縁は、第１の鋭い凸状縁であり、
前記平面的な面は、第１の平面的な面であり、
前記円錐状表面は、第１の円錐状表面であり、
さらに、第２の鋭い凸状縁、および弛緩状態では第２の実質的に平面的な面を有する、第２の伸長本体をさらに備え、
前記回転子はさらに、前記第２の本体の第１の端部が前記第２の本体の第２の端部から長手方向に離間され、前記第２の面が第２の円錐状表面を形成するように、前記第２の本体の前記第１の端部および前記第２の本体の前記第２の端部を保持するよう構成される、項目１に記載のツール。
（項目３）
前記第２の円錐状表面は、前記第１の円錐状表面と実質的に同一である、項目２に記載のツール。
（項目４）
前記伸長本体は、第１の伸長本体であり、
前記鋭い凸状縁は、第１の鋭い凸状縁であり、
前記平面的な面は、第１の平面的な面であり、
前記円錐状表面は、第１の円錐状表面であり、
第２の鋭い凸状縁、および弛緩状態では第２の実質的に平面的な面を有する、第２の伸長本体をさらに備え、
前記回転子はさらに、前記第２の本体の第１の端部が前記第２の本体の第２の端部から長手方向に離間され、前記第２の面が前記第１の円錐状表面と同一ではない第２の円錐状表面を形成するように、前記第２の本体の前記第１の端部および前記第２の本体の前記第２の端部を保持するように構成される、項目１に記載のツール。
（項目５）
前記第２の円錐状表面は、前記第１の円錐状表面よりも大きい尖角に対応する、項目４に記載のツール。
（項目６）
前記第２の円錐状表面は、前記第１の円錐状表面よりも尖角からの大きい長手方向距離に対応する、項目４に記載のツール。
（項目７）
前記第１の本体は、前記第２の本体から前記長手軸の周囲に約１８０度配置される、項目２に記載のツール。
（項目８）
前記第１の伸長本体は、遠位位置および第１の中間位置において前記回転子に固定され、
前記第２の伸長本体は、第２の中間位置および近位位置において前記回転子に固定され、
前記第１および第２の中間位置は、長手方向に前記遠位位置と前記近位位置との間にある、項目２に記載のツール。
（項目９）
前記第１の伸長本体は、第１の中心軸を画定し、前記第１の中心軸に沿って第１の長さを有し、
前記第２の伸長本体は、第２の中心軸を画定し、前記第２の中心軸に沿って第２の長さを有し、
前記第２の長さは、前記第１の長さより大きい、項目２に記載のツール。
（項目１０）
前記第１の伸長本体は、第１の熱固化形状を有し、前記第２の伸長本体は、前記第１の熱固化形状と異なる第２の熱固化形状を有する、項目２に記載のツール。
（項目１１）
前記第１の伸長本体の前記第１の端部と前記第１の伸長本体の前記第２の端部との間の長手方向距離を変化させるように構成される、第１の伸長コントローラと、
前記第２の伸長本体の前記第１の端部と前記第２の伸長本体の前記第２の端部との間の長手方向距離を変化させるように構成される、第２の伸長コントローラと、
をさらに備える、項目２に記載のツール。
（項目１２）
前記第１および第２の伸長本体がそこから延在する、ループと、
前記ループを前記回転子に連結する連結器と、
をさらに備える、項目２に記載のツール。
（項目１３）
前記連結器横部材を含み、前記横部材は、前記長手軸を横切り、前記回転子によって支持され、前記ループを通過することによって前記ループに係合する、項目１２に記載のツール。
（項目１４）
前記第１の伸長本体、前記第２の伸長本体、および前記ループは、一体構造であり、
前記ループは、螺旋状に巻装されたばねを形成し、
前記ループは、前記伸長部材が応力を受けるときに前記伸長部材から歪みを吸収する、項目１２に記載のツール。
（項目１５）
前記応力は、前記回転子に向かって半径方向内向きに指向される、項目１４に記載のツール。
（項目１６）
前記応力は、前記回転子の周囲で円周方向に指向される、項目１４に記載のツール。
（項目１７）
前記回転子と同心円状の外側スリーブであって、前記回転子の遠位端に向かって前記長手軸に沿って軸方向に摺動するように構成される、外側スリーブをさらに備える、項目１に記載のツール。
（項目１８）
前記回転子は、可撓性である、項目１に記載のツール。
（項目１９）
前記回転子は、剛性である、項目１に記載のツール。
（項目２０）
前記伸長本体は、中心軸を画定し、
前記第１の端部は、前記縁が弛緩状態であるときに、前記縁から前記中心軸の周囲で角変位において配置され、
前記回転子はさらに、前記長手方向に対して直角な半径方向を画定し、前記半径方向に実質的に垂直な配向で前記第１の端部を保持するように構成される、項目１に記載のツール。
（項目２１）
前記角変位は、第１の角変位であり、
前記第２の端部は、前記縁が弛緩状態であるときに、前記縁から前記中心軸の周囲で第２の角変位において配置され、
前記伸長支持体はさらに、前記半径方向に実質的に垂直な配向で前記第２の端部を保持するように構成される、項目２０に記載のツール。
（項目２２）
前記第２の角変位は、大きさが前記第１の角変位にほぼ等しい、項目２１に記載のツール。
（項目２３）
前記第２の角変位は、前記第１の角変位より大きい、項目２１に記載のツール。
（項目２４）
前記第２の角変位は、前記第１の角変位と方向が反対である、項目２１に記載のツール。
（項目２５）
前記第２の角変位は、前記第１の角変位と同一の方向にある、項目２１に記載のツール。
（項目２６）
鋭い凸状縁、および弛緩状態では実質的に平面的な面を有する、伸長本体と、
長手軸を画定する回転子と、
前記面を円錐状表面に形成するよう前記本体の第１の端部が前記本体の第２の端部から長手方向に離間されるように、前記回転子を前記第１の端部に連結するよう構成される連結器と、
を備える、組織空洞調製ツール。
（項目２７）
前記本体は、前記本体を通る中心軸を画定し、
前記面は、第１の平面的な面であり、
前記第２の端部は、前記第１の面から前記軸方向の周囲で角変位において配向される、第２の面を画定する、項目２６に記載のツール。
（項目２８）
前記伸長本体は、第１の伸長本体であって、第２の伸長本体を含むブローチ部材の一部であり、前記第１の伸長本体の前記第１の端部および前記第２の伸長本体の第１の端部は、ループをともに形成し、締結具が前記ループに係合する、項目２６に記載のツール。
（項目２９）
前記鋭い凸状縁は、第１の鋭い凸状縁であり、
前記平面的な面は、第１の面であり、
前記円錐状表面は、第１の円錐状表面であり、
前記第２の伸長本体は、第２の鋭い凸状縁、および弛緩状態では第２の実質的に平面的な面を有し、
前記回転子はさらに、前記第２の本体の前記第１の端部が前記第２の本体の前記第２の端部から長手方向に離間され、前記第２の面が前記第１の円錐状表面と実質的に同一である第２の円錐状表面を形成するように、前記第２の本体の前記第２の端部を保持するように構成される、項目２８に記載のツール。
（項目３０）
前記鋭い凸状縁は、第１の鋭い凸状縁であり、
前記平面的な面は、第１の平面的な面であり、
前記円錐状表面は、第１の円錐状表面であり、
前記第２の伸長本体は、第２の鋭い凸状縁、および弛緩状態では第２の実質的に平面的な面を有し、
前記回転子はさらに、前記第２の本体の前記第１の端部が前記第２の本体の前記第２の端部から長手方向に離間され、前記第２の面が前記第１の円錐状表面と同一ではない第２の円錐状表面を形成するように、前記第２の本体の前記第２の端部を保持するよう構成される、項目２８に記載のツール。
（項目３１）
前記第２の円錐状表面は、前記第１の円錐状表面よりも大きい尖角に対応する、項目３０に記載のツール。
（項目３２）
前記第２の円錐状表面は、前記第１の円錐状表面よりも尖角からの大きい長手方向距離に対応する、項目３０に記載のツール。
（項目３３）
前記第２の本体は、前記長手軸の周囲で前記第１の本体と実質的に反対側に配置される、項目２９に記載のツール。
（項目３４）
前記第１の伸長本体は、遠位位置および第１の中間位置において前記回転子に固定され、
前記第２の伸長本体は、第２の中間位置および近位位置において前記回転子に固定され、
前記第１および第２の中間位置は、長手方向に前記遠位位置と前記近位位置との間にある、項目２８に記載のツール。
（項目３５）
前記第１の伸長本体は、第１の中心軸を画定し、ループから前記第１の伸長本体の前記第２の端部まで前記第１の中心軸に沿って第１の長さを有し、
前記第２の伸長本体は、第２の中心軸を画定し、前記ループから前記第２の伸長本体の第２の端部まで前記第２の中心軸に沿って第２の長さを有し、
前記第２の長さは、前記第１の長さより大きい、項目２８に記載のツール。
（項目３６）
前記第１の伸長本体は、第１の熱固化形状を有し、前記第２の伸長本体は、前記第１の熱固化形状と異なる第２の熱固化形状を有する、項目２８に記載のツール。
（項目３７）
前記長手軸と実質的に平行な方向へ並進して、前記第１の伸長本体の前記第１の端部と前記第１の伸長本体の前記第２の端部との間の長手方向距離を変化させるように構成される、第１の伸長コントローラと、
前記方向へ並進して、前記第２の伸長本体の前記第１の端部と前記第２の伸長本体の第２の端部との間の長手方向距離を変化させるように構成される、第２の伸長コントローラと、
をさらに備える、項目２８に記載のツール。
（項目３８）
前記回転子と同心円状であり、前記回転子の遠位端に向かって前記中心軸に沿って軸方向に摺動するように構成される、外側スリーブをさらに備える、項目２６に記載のツール。
（項目３９）
前記回転子は、可撓性である、項目２６に記載のツール。
（項目４０）
前記回転子は、剛性である、項目２６に記載のツール。
（項目４１）
前記ループは、第１の幅を有し、
前記第１の伸長本体は、第２の幅を有し、
前記第２の伸長本体は、前記第２の幅を有し、
前記第２の幅は、前記第１の幅より大きい、項目２８に記載のツール。
（項目４２）
前記第１の伸長本体、前記第２の伸長本体、および前記ループは、一体構造であり、
前記ループは、螺旋状に巻装されたばねを形成し、
前記ループは、前記伸長部材が応力を受けるときに前記伸長部材から歪みを吸収する、項目２８に記載のツール。
（項目４３）
前記応力は、前記回転子に向かって半径方向内向きに指向される、項目４２に記載のツール。
（項目４４）
前記応力は、前記回転子の周囲で円周方向に指向される、項目４２に記載のツール。
（項目４５）
前記連結器は、横部材を含み、前記横部材は前記長手軸を横切り、前記回転子によって支持され、前記ループを通過することによって前記ループに係合する、項目２６に記載のツール。
（項目４６）
長手軸を画定する、伸長支持体と、
前記長手軸を横切って配向され、前記支持体に固定される、第１のスタッドと、
前記長手軸を横切って配向され、前記第１のスタッドから長手方向にオフセットされて前記支持体に固定される、第２のスタッドと、
前記第１のスタッドに巻き付けられる、第１のラップ区分と、
前記第１のラップ区分から延在し、前記第１のスタッドから長手方向にオフセットされた第１の場所で前記支持体に連結される、第１の湾曲ブレードと、
前記第１のラップ区分から離れて延在し、第２の場所で前記支持体に連結される、第２の湾曲ブレードと、
を備える、第１のブローチ部材と、
前記第２のスタッドに巻き付けられる、第２のラップ区分と、
前記第２のラップ区分から離れて延在し、前記第２のスタッドから長手方向にオフセットされた第３の場所で前記支持体に連結される、第３の湾曲ブレードと、
前記第２のラップ区分から離れて延在し、第４の場所で前記支持体に連結される、第４の湾曲ブレードと、
を備える、第２のブローチ部材と、
を備える、組織空洞調製ツール。
（項目４７）
前記第１の場所は、前記第２の場所と実質的に反対にあり、
前記第３の場所は、前記第４の場所と実質的に反対にある、項目４６に記載のツール。
（項目４８）
前記第１の場所は、前記第２の場所から前記長手軸に沿って長手方向にオフセットされ、
前記第３の場所は、前記第４の場所から前記長手軸に沿って長手方向にオフセットされる、項目４６に記載のツール。
（項目４９）
前記第１の湾曲ブレードおよび前記第２の湾曲ブレードはそれぞれ、第１の熱固化形状を有し、
前記第３の湾曲ブレードおよび前記第４の湾曲ブレードはそれぞれ、前記第１の熱記憶形状と異なる第２の熱固化形状を有する、項目４６に記載のツール。
（項目５０）
第１の面は、前記第１の場所および前記第２の場所に交差し、
第２の面は、前記第３の場所および前記第４の場所に交差し、前記第２の面は、前記伸長支持体内で前記第１の面と交差を形成する、項目４６に記載のツール。
（項目５１）
前記面は、約９０度で交差する、項目５０に記載のツール。
（項目５２）
前記面は、約６０〜約９０度の角度で交差する、項目５０に記載のツール。
（項目５３）
前記面は、約３０〜約６０度の角度で交差する、項目５０に記載のツール。
（項目５４）
前記面は、約５〜約３０度の角度で交差する、項目５０に記載のツール。
（項目５５）
前記支持体は、
外側管と、
前記外側管内に配置され、かつ前記外側管と同軸であり、前記第１の場所および前記第２の場所を含む、中間管と、
前記中間管内に配置され、かつ前記中間管と同軸であり、前記第３の場所および前記第４の場所を含む、内側管と、を備え、
前記外側管および前記中間管は、前記内側管と同軸であり、
前記中間管および前記内側管は、前記長手軸に沿って長手方向に配置されるように構成される、項目４６に記載のツール。
（項目５６）
ブローチツールを製造する方法であって、
すくい角を選択するステップと、
逃げ角を選択するステップと、
平面ブレード本体内で第１の曲線縁および第２の曲線縁を提供するステップであって、前記第１の曲線縁は、前記本体の面と平行な曲率半径を画定し、前記第２の曲線縁は、前記第１の曲線縁から前記本体の幅を横断して所定の距離を離れて設定される、ステップと、
円錐軸、前記軸に対応する実質的に円錐形の表面を形成する前記本体の面、前記すくい角および前記逃げ角を形成する前記第２の曲線縁の区画を画定するように、前記平面本体を曲げるステップと、
前記本体の第１の端部を支持体に固定するステップと、
前記本体の第２の端部を支持体に固定するステップと、を含む、方法。
（項目５７）
前記支持体に向かって前記本体を引き寄せるように、前記第２の端部から前記第１の端部を変位させるステップをさらに含む、項目５６に記載の方法。
（項目５８）
前記曲げるステップにおいて、前記形成することは、組織の内側に展開すると、前記すくい角および前記逃げ角を提供するように前記区画を構成することを含む、項目５６に記載の方法。
（項目５９）
前記本体は、ブローチヘッドに含まれ、前記構成することは、前記支持体の周囲の前記ブローチヘッドの拡張によって画定される、項目５８に記載の方法。
（項目６０）
前記本体内にループを形成するステップと、
前記支持体の遠位端において前記ループを支持するステップと、
をさらに含み、
前記第１の端部を固定する前記ステップは、前記ループの近位に前記第１の端部を固定することを含み、
前記第２の端部を固定する前記ステップは、前記ループの近位に前記第２の端部を固定するスことを含む、項目５６に記載の方法。
（項目６１）
前記第１の端部を前記支持体に固定する前記ステップに先立って、前記区画に対して中心軸の周囲で前記第１の端部を捻転させるステップをさらに含む、項目５６に記載の方法。
（項目６２）
前記第１の端部を前記支持体に固定する前記ステップに先立って、前記区画に対して中心軸の周囲で前記第２の端部を捻転させるステップをさらに含む、項目６１に記載の方法。
（項目６３）
複数のブローチ部材であって、前記ブローチ部材のうちの１つまたはそれを上回るものは、前記１つまたはそれを上回るブローチ部材が、第１の密度を有する第１の組織に適用されたときに、前記第１の組織から偏向し、第２の密度であって、前記第１の密度より低い第２の密度を有する第２の組織に適用されたときに、前記第２の組織を変位させるように選択される伸展性を有し、前記複数のブローチ部材は、単体物品から形成され、前記１つまたはそれを上回るブローチ部材のそれぞれは、
長手方向に変動する断面を画定し、
長手方向に変動するすくい角を画定し、
長手方向に変動する逃げ角をそれぞれ画定し、
約５度以上かつ約７０度以下である縁角を有する、尖った縁を有し、
各ブローチ部材が前記ブローチ部材に沿った点において円錐外形を画定するように、前記円錐外形は、尖円錐角を画定し、前記尖円錐角は、前記ブローチ部材に沿って長手方向に変動する、ブローチ部材を備える、組織操作ツール。
（項目６４）
前記縁角は、約５度以上かつ約１０度以下である、項目６３に記載のツール。
（項目６５）
前記縁角は、約１０度以上かつ約１５度以下である、項目６３に記載のツール。
（項目６６）
前記縁角は、約１５度以上かつ約２０度以下である、項目６３に記載のツール。
（項目６７）
前記縁角は、約２０度以上かつ約２５度以下である、項目６３に記載のツール。
（項目６８）
前記縁角は、約２５度以上かつ約３０度以下である、項目６３に記載のツール。
（項目６９）
前記縁角は、約３０度以上かつ約３５度以下である、項目６３に記載のツール。
（項目７０）
前記縁角は、約３５度以上かつ約４０度以下である、項目６３に記載のツール。
（項目７１）
前記縁角は、約４０度以上かつ約４５度以下である、項目６３に記載のツール。
（項目７２）
前記縁角は、約４５度以上かつ約５０度以下である、項目６３に記載のツール。
（項目７３）
前記縁角は、約５０度以上かつ約５５度以下である、項目６３に記載のツール。
（項目７４）
前記縁角は、約５５度以上かつ約６０度以下である、項目６３に記載のツール。
（項目７５）
前記縁角は、約６０度以上かつ約６５度以下である、項目６３に記載のツール。
（項目７６）
前記縁角は、約６５度以上かつ約７０度以下である、項目６３に記載のツール。
（項目７７）
中心軸および遠位端を画定する支持体と、
前記遠位端において前記支持体に連結される端部キャップと、をさらに備え、
前記ブローチ部材のそれぞれは、第１の端部と、第２の端部とを含み、
前記第１の端部は、前記端部キャップに連結され、前記第２の端部は、前記支持体に連結される、項目６３に記載のツール。
（項目７８）
前記ブローチ部材の前記第２の端部は、前記支持体の前記中心軸に沿った異なる位置において前記支持体に連結される、項目７７に記載のツール。
（項目７９）
鋭い縁を有する、伸長本体を備え、
前記本体は、中心軸を画定し、
前記本体の第１の端部における第１の端部材であって、前記縁が弛緩状態であるときに前記縁から前記中心軸の周囲で角変位において配置される面を含む、第１の端部材と、
直交する方向および半径方向を画定する伸長支持体であって、
前記支持体から離れて半径方向に前記本体を曲げるように、前記本体の前記第１の端部材と反対側の第２の端部材から長手方向に離間させられる、前記本体の前記第１の端部材と、
前記半径方向に実質的に垂直な配向で前記面と
を保持するように構成される、支持体と
を含む、組織空洞調製ツール。
（項目８０）
前記面は、第１の面であり、
前記角変位は、第１の角変位であり、
前記第２の端部材は、前記縁が弛緩状態であるときに前記縁から前記中心軸の周囲で第２の角変位において配置される第２の面を含み、
前記伸長支持体はさらに、前記半径方向に実質的に垂直な配向で前記第２の面を保持するように構成される、項目７９に記載のツール。
（項目８１）
前記第２の角変位は、大きさが前記第１の角変位にほぼ等しい、項目８０に記載のツール。
（項目８２）
前記第２の角変位は、前記第１の角変位より大きい、項目８０に記載のツール。
（項目８３）
前記第２の角変位は、前記第１の角変位と方向が反対である、項目８０に記載のツール。
（項目８４）
前記第２の角変位は、前記第１の角変位と同一の方向にある、項目８０に記載のツール。
（項目８５）
前記鋭い縁は、鋭い凸状縁であり、前記本体は、前記本体が平面構成であるときに前記本体の面と平行である面を画定し、
前記支持体が前記第２の端部材から離間された前記本体の前記第１の端部材を保持するとき、前記本体の前記面は、実質的に円錐状の構成を形成する、項目７９に記載のツール。
（項目８６）
前記第２の端部材は、ラップ区分に連結され、前記ラップ区分から離れて延在し、前記ラップ区分は、前記回転子に連結される横部材に巻き付けられるワイヤを含む、項目７９に記載のツール。
（項目８７）
前記伸長本体は、第１の伸長本体であるとき、
第１の端部および第２の端部を含む、第２の伸長本体をさらに備え、
前記第１の端部は、前記ラップ区分に連結され、前記ラップ区分から離れて延在し、
前記第２の端部は、前記支持体によって保持される、項目８６に記載のツール。
（項目８８）
前記第１の伸長本体、前記ワイヤ、および前記第２の伸長本体は、一体構造である、項目８７に記載のツール。
（項目８９）
前記第１の伸長本体は、第１の長さを有し、前記第２の伸長本体は、前記第１の長さと異なる第２の長さを有する、項目８７に記載のツール。
（項目９０）
前記第１の伸長本体は、第１の熱固化形状を有し、前記第２の伸長本体は、前記第１の熱固化形状と異なる第２の熱記憶形状を有する、項目８７に記載のツール。
（項目９１）
前記支持体は、中心軸を画定し、
前記第１の本体は、前記中心軸に沿って前記第２の本体と実質的に反対にある、項目８７に記載のツール。
（項目９２）
前記第１の本体の前記第１の端部材は、第１の位置において前記回転子に固定され、
前記第２の本体の前記第２の端部は、第２の位置において前記回転子に固定され、前記第２の位置は、前記第１の位置から前記支持体の前記中心軸に沿って長手方向にオフセットされる、項目８７に記載のツール。
（項目９３）
前記支持体と同心円状の外側スリーブであって、前記支持体の遠位端に向かって前記支持体の中心軸に沿って軸方向に摺動するように構成される、外側スリーブをさらに備える、項目８７に記載のツール。
（項目９４）
前記第１の本体の前記第１の端部材と前記第１の本体の前記第２の端部材との間で前記支持体によって画定される中心軸に沿った長手方向距離を調節するように構成される、第１の起動機構と、
前記第２の本体の前記第１の端部材と前記第２の本体の前記第２の端部材との間で前記中心軸に沿った長手方向距離を調節するように構成される、第２の起動機構と、
をさらに備える、項目８７に記載のツール。
（項目９５）
前記支持体は、可撓性である、項目８７に記載のツール。
（項目９６）
前記支持体は、剛性である、項目８７に記載のツール。
（項目９７）
前記ワイヤは、第１の幅を有し、
前記第１の本体および前記第２の本体のそれぞれは、第２の幅を有し、
前記第１の幅は、前記第２の幅より小さい、項目８７に記載のツール。
（項目９８）
鋭い縁および後縁を有する、伸長本体を備え、
前記本体は、中心軸を画定し、
支持体に固定される第１の端部と、
前記支持体に固定される第２の端部と、
前記第１の端部から前記第２の端部まで跨架する湾曲部分と、
を含み、
前記本体は、前記第１の端部または前記第２の端部における角変位よりも前記湾曲部分において大きい角変位によって、前記中心軸の周囲で回転させられる、組織空洞調製ツール。
（項目９９）
鋭い縁および後縁を有する、伸長本体を備え、
前記本体は、軸方向を画定し、
支持体に固定される第１の端部と、
前記支持体に固定される第２の端部と、
前記第１の端部から前記第２の端部まで跨架する湾曲部分と、
を含み、
前記本体は、前記第１の端部または前記第２の端部における角変位よりも前記湾曲部分において大きい角変位によって、前記軸方向の周囲で回転させられる、組織空洞調製ツール。
（項目１００）
組織に空洞を作成する方法であって、前記空洞は、所定の形状を有し、
前記組織の内側に項目１に記載のツールを挿入するステップと、
前記ツールを拡張するステップと、
前記ツールを回転させるステップと、
前記ツールを収縮させるステップと、
前記組織から前記ツールを引き抜くステップと、
を含む、方法。
（項目１０１）
前記回転させるステップは、ブレード本体区画が前記軸に関して半径方向で対称ではない空洞を形成するように、前記ツールの軸の周囲で全回転未満に前記ブレード本体区画を回転させることを含み、
前記引き抜くステップの時間において、前記空洞は、前記軸に関して半径方向で対称ではない、項目１００に記載の方法。
（項目１０２）
前記回転させるステップは、
第１の空洞部分を形成するように前記ツールの軸の周囲で第１のブレード本体区画を回転させることと、
第２の空洞部分を形成するように前記ツールの軸の周囲で第２のブレード本体区画を回転させることと、
を含み、前記第１および第２の空洞部分は、前記軸に垂直であり、かつ前記第１の空洞部分と第２の空洞部分のと間にある平面に関して実質的に対称である、項目１００に記載の方法。
（項目１０３）
髄内空間の中に展開するための拡張可能ケージであって、
外側メッシュと、
内側メッシュであって、前記外側メッシュの内側に位置付けられる内側メッシュと、
前記外側メッシュおよび前記内側メッシュに連結される支持体と、
ブローチ部材と、
を備え、
前記内側メッシュおよび前記外側メッシュのそれぞれは、複数の相互接続されたセルを備え、前記内側メッシュの前記相互接続されたセルは、１つまたはそれを上回る内側メッシュ区画によって画定され、前記外側メッシュの前記相互接続されたセルは、１つまたはそれを上回る外側メッシュ区画によって画定され、
前記ブローチ部材は、前記外側メッシュ内から外向きに、前記外側メッシュの第１のセルを通って、かつ前記外側メッシュの第２のセルを通って内向きに延在する、ケージ。
（項目１０４）
前記外側メッシュは、外側メッシュ近位端および外側メッシュ遠位端を有し、
前記内側メッシュは、内側メッシュ近位端および内側メッシュ遠位端を有し、
前記支持体は、支持体近位端および支持体遠位端を有し、
前記外側メッシュ遠位端および前記内側メッシュ遠位端は、前記支持体遠位端に連結され、
前記内側メッシュ近位端および前記外側メッシュ近位端は、前記支持体近位端に連結される、項目１０３に記載のケージ。
（項目１０５）
前記内側メッシュ区画の一部は、前記外側メッシュ区画の一部と直接接触している、項目１０３に記載のケージ。
（項目１０６）
前記内側メッシュは、前記内側メッシュ近位端と前記内側メッシュ遠位端との間に長手方向中間領域を含み、前記長手方向中間領域は、前記内側メッシュ部分を含み、
前記一部の遠位および前記一部の近位で、前記内側メッシュおよび外側メッシュは、相互と直接接触していない、項目１０５に記載のケージ。
（項目１０７）
前記内側メッシュは、第１のレーザ切断管から構築され、前記外側メッシュは、第２のレーザ切断管から構築される、項目１０３に記載のケージ。
（項目１０８）
前記内側メッシュおよび前記外側メッシュのそれぞれは、自己拡張式である、項目１０３に記載のケージ。
（項目１０９）
前記支持体は、回転子の近位端に連結されるように構成され、前記回転子は、長手軸を画定し、前記回転子は、
前記長手軸の周囲で前記ケージを回転させ、前記長手軸に沿って前記ケージを並進させるように構成される、第１の制御ハンドルと、
前記支持体の周囲で前記ケージを拡張するように構成される、第２の制御ハンドルと、
を備える、項目１０４に記載のケージ。
（項目１１０）
前記支持体は、前記回転子から分断されるように構成される、項目１０９に記載のケージ。
（項目１１１）
前記支持体は、前記髄内空間の中で前記ケージを固定するための固定デバイスを受容するように構成される、少なくとも１つの穴を含む、項目１０３に記載のケージ。
（項目１１２）
前記ブローチ部材は、リボンである、項目１０３に記載のケージ。
（項目１１３）
前記ブローチ部材は、ワイヤである、項目１０３に記載のケージ。
（項目１１４）
前記ブローチ部材は、切断刃を含む、項目１０３に記載のケージ。
（項目１１５）
前記第１のセルおよび前記第２のセルは、相互と隣接する、項目１０３に記載のケージ。
（項目１１６）
前記第１のセルおよび前記第２のセルは、隣接しない、項目１０３に記載のケージ。
（項目１１７）
骨にインプラントを埋め込むための方法であって、
前記骨に穴を開けるステップと、
前記穴を通して前記骨の髄内空間に項目１１０に記載の拡張可能ケージを挿入するステップと、
前記外側メッシュおよび前記内側メッシュを拡張するステップと、
前記空間内で前記ケージを回転させることによって、前記髄内空間内で空洞を調製するステップと、
前記外側メッシュおよび前記内側メッシュから前記回転子を外すステップと、
前記骨から前記回転子を除去するステップと、
を含む、方法。
（項目１１８）
前記回転させるステップおよび前記拡張するステップは、同時に行われる、項目１１７に記載の方法。
（項目１１９）
髄内空間の中に展開するための拡張可能ケージであって、
外側メッシュ表面を画定する外側メッシュと、
内側メッシュであって、前記外側メッシュの内側に位置付けられる内側メッシュと、
前記外側メッシュおよび前記内側メッシュに連結される支持体と、
前記外側メッシュ表面を通して織られるブローチ部材と、
を備え、
前記内側メッシュおよび前記外側メッシュのそれぞれは、複数の相互接続されたセルを備え、前記内側メッシュの前記相互接続されたセルは、１つまたはそれを上回る内側メッシュ区画によって画定され、前記外側メッシュの前記相互接続されたセルは、１つまたはそれを上回る外側メッシュ区画によって画定される、ケージ。
（項目１２０）
前記ブローチ部材は、前記ケージの近位・遠位経線に沿って及ぶ、項目１１９に記載のケージ。
（項目１２１）
前記ブローチ部材は、前記ケージの前記近位・遠位経線に対して傾斜している角度で及ぶ、項目１１９に記載のケージ。
（項目１２２）
前記ブローチ部材は、切断刃を含む、項目１１９に記載のケージ。
（項目１２３）
前記ブローチ部材は、１つまたはそれを上回るコネクタによって前記外側メッシュに接続される、項目１１９に記載のケージ。
（項目１２４）
髄内空間の中に展開するための拡張可能ケージであって、
外側メッシュと、
内側メッシュであって、前記外側メッシュの内側に位置付けられる内側メッシュと、
前記外側メッシュおよび前記内側メッシュに連結される支持体と、
ブローチ部材と、
を備え、
前記内側メッシュおよび前記外側メッシュのそれぞれは、複数の相互接続されたセルを備え、前記内側メッシュの前記相互接続されたセルは、１つまたはそれを上回る内側メッシュ区画によって画定され、前記外側メッシュの前記相互接続されたセルは、１つまたはそれを上回る外側メッシュ区画によって画定され、
前記外側メッシュの相互接続されたセルのそれぞれは、開口部を画定し、
前記ブローチ部材は、前記開口部を通して織り合わせられる、ケージ。
（項目１２５）
外側メッシュ近位端は、支持体近位端に連結され、
外側メッシュ遠位端は、支持体遠位端に連結され、
前記ブローチ部材は、
前記支持体近位端に連結される第１の端部と、
前記支持体遠位端に連結される第２の端部と、
前記開口部を通して織り合わせられる切断刃を含む、スパン区分と、
を含む、項目１２４に記載のケージ。
（項目１２６）
外側メッシュ近位端は、支持体近位端に連結され、
外側メッシュ遠位端は、支持体遠位端に連結され、
前記ブローチ部材は、
第１の端部と、
第２の端部と、
前記開口部を通して織り合わせられる切断刃を含み、前記支持体遠位端を遠位に通り越す、スパン区分と、
を含む、項目１２４に記載のケージ。
（項目１２７）
前記第１の端部は、第１の場所において前記支持体近位端に連結され、
前記第２の端部は、第２の場所において前記支持体近位端に連結され、
前記第１の場所は、前記支持体に対して前記第２の場所と正反対である、項目１２６に記載のケージ。
（項目１２８）
前記スパン区分は、前記ケージの近位・遠位経線において外側メッシュ表面に沿って及ぶ、項目１２６に記載のケージ。
（項目１２９）
前記スパン区分は、前記ケージの近位・遠位経線に対して傾斜している角度で外側メッシュ表面に沿って及ぶ、項目１２６に記載のケージ。
（項目１３０）
第２のブローチ部材をさらに備え、
前記第１のブローチ部材は、第１の開口部を通して織り合わせられ、
前記第２のブローチ部材は、第２の開口部を通して織り合わせられる、項目１２４に記載のケージ。
（項目１３１）
前記外側メッシュの近位端に連結されている支持体近位端と、
前記外側メッシュの遠位端に連結されている支持体遠位端と、
をさらに備え、
前記第１の切断ワイヤは、
第１の近位端と、
第１の遠位端と、
第１のスパン区分であって、切断刃を含む、第１のスパン区分と、
を含み、
前記第２の切断ワイヤは、
第２の近位端と、
第２の遠位端と、
第２のスパン区分であって、切断刃を含む、第２のスパン区分と、
を含み、
前記第１の近位端および前記第２の近位端は、前記支持体近位端に連結され、
前記第１の遠位端および前記第２の遠位端は、前記支持体遠位端に連結される、項目１３０に記載のケージ。
（項目１３２）
前記第１の近位端は、前記支持体に対して前記第２の近位端と正反対である、項目１３１に記載のケージ。
（項目１３３）
前記第１のスパン区分および前記第２のスパン区分のそれぞれは、前記ケージの近位・遠位経線に対して傾斜する角度で及ぶ、項目１３１に記載のケージ。
（項目１３４）
前記第１のスパン区分および前記第２のスパン区分のそれぞれは、前記ケージの近位・遠位経線に沿って及ぶ、項目１３１に記載のケージ。
（項目１３５）
髄内空間の中に展開するための拡張可能ケージであって、
外側メッシュと、
内側メッシュであって、前記外側メッシュの内側に位置付けられる内側メッシュと、
前記外側メッシュおよび前記内側メッシュに連結される支持体と、
ブローチ部材と、
を備え、
前記内側メッシュおよび前記外側メッシュのそれぞれは、複数の相互接続されたセルを備え、前記内側メッシュの前記相互接続されたセルは、１つまたはそれを上回る内側メッシュ区画によって画定され、前記外側メッシュの前記相互接続されたセルは、１つまたはそれを上回る外側メッシュ区画によって画定され、
前記外側メッシュは、それぞれ前記区画のうちの４つの交差によって画定される、２つまたはそれを上回るノードを備え、前記ノードのそれぞれは、開口部を画定し、
前記ブローチ部材は、前記開口部のうちの２つまたはそれを上回るものを通して螺入される、ケージ。
（項目１３６）
前記ブローチ部材の近位端は、支持体近位端に連結され、
前記ブローチ部材の遠位端は、支持体遠位端に連結され、
切断刃を含む、ブローチ部材スパン区分は、前記ケージの近位・遠位経線に沿って前記２つまたはそれを上回る開口部を通して螺入される、項目１３５に記載のケージ。
（項目１３７）
前記ブローチ部材スパン区分はさらに、
第１の厚さを有する、第１の区画と、
第２の厚さであって、前記第１の厚さより小さい第２の厚さを有する、第２の区画と、
を備える、項目１３６に記載のケージ。
（項目１３８）
前記第２の区画は、前記開口部を通って延在する前記ブローチ部材スパン区分の部品に沿って位置付けられる、項目１３７に記載のケージ。
（項目１３９）
髄内空間の中に展開するための拡張可能ケージであって、
外側メッシュと、
内側メッシュであって、前記外側メッシュの内側に位置付けられる内側メッシュと、
中心軸を画定する支持体であって、前記外側メッシュおよび前記内側メッシュに連結される支持体と、
前記中心軸から離れて延在する複数の突起であって、前記外側メッシュによって支持され、かつ前記外側メッシュから延在する突起と、
を備え、
前記内側メッシュおよび前記外側メッシュのそれぞれは、複数の相互接続されたセルを備え、前記内側メッシュの前記相互接続されたセルは、１つまたはそれを上回る内側メッシュ区画によって画定され、前記外側メッシュの前記相互接続されたセルは、１つまたはそれを上回る外側メッシュ区画によって画定される、ケージ。
（項目１４０）
前記突起のそれぞれは、メッシュ区画の間のノードにおいて前記外側メッシュと一体である、項目１３９に記載のケージ。
（項目１４１）
前記突起のそれぞれは、メッシュ区画の間のノードにおいて前記外側ケージに取り付けられる、項目１３９に記載のケージ。
（項目１４２）
前記突起は、前記ケージから半径方向外向きに突出する、項目１３９に記載のケージ。
（項目１４３）
前記突起は、前記ケージの長手軸に沿って整合する、項目１３９に記載のケージ。
（項目１４４）
前記突起のそれぞれは、切断刃を含む、項目１３９に記載のケージ。
（項目１４５）
髄内空間の中に展開するための拡張可能ケージであって、
外側メッシュと、
内側メッシュであって、前記外側メッシュの内側に位置付けられる内側メッシュと、
前記外側メッシュおよび前記内側メッシュに連結される支持体と、
を備え、
前記内側メッシュおよび前記外側メッシュのそれぞれは、複数の相互接続されたセルを備え、前記内側メッシュの前記相互接続されたセルは、１つまたはそれを上回る内側メッシュ区画によって画定され、前記外側メッシュの前記相互接続されたセルは、１つまたはそれを上回る外側メッシュ区画によって画定され、
前記外側メッシュ区画は、切断刃を含む、ケージ。
（項目１４６）
前記外側メッシュ区画のそれぞれは、前記切断刃のそれぞれにすくい角および逃げ角を提供するように、メッシュ区画中心軸の周囲で捻転させられる、項目１４５に記載のケージ。
（項目１４７）
髄内空間の中に展開するための拡張可能ケージであって、
メッシュ近位端およびメッシュ遠位端を有する、メッシュであって、前記メッシュは、複数の相互接続されたセルを備え、前記相互接続されたセルは、１つまたはそれを上回るメッシュ区画によって画定され、前記メッシュの相互接続されたセルのそれぞれは、開口部を画定する、メッシュと、
前記メッシュ遠位端に連結される中心軸部材と、
前記メッシュ近位端に連結される支持体と、
前記開口部を通して織り合わせられるブローチ部材と、
を備える、ケージ。
（項目１４８）
髄内空間の中に展開するための拡張可能ケージであって、
メッシュ近位端およびメッシュ遠位端を有する、メッシュであって、前記メッシュは、複数の相互接続されたセルを備え、前記相互接続されたセルは、１つまたはそれを上回るメッシュ区画によって画定される、メッシュと、
前記メッシュ近位端および前記メッシュ遠位端に連結される、支持体であって、中心軸を画定する、支持体と、
前記中心軸部材から離れて延在する、複数の突起であって、前記メッシュによって支持され、かつ前記メッシュから延在する、突起と、
を備える、ケージ。
（項目１４９）
髄内空間の中に展開するための拡張可能ケージであって、
メッシュ近位端およびメッシュ遠位端を有する、メッシュと、
前記メッシュ遠位端に連結される中心軸部材と、
前記メッシュ近位端に連結される支持体と、
を備え、
前記メッシュは、複数の相互接続されたセルを備え、前記相互接続されたセルは、１つまたはそれを上回るメッシュ区画によって画定され、
前記メッシュ区画は、切断刃を含む、ケージ。
（項目１５０）
髄内ブローチの区画内ですくい角および逃げ角を提供するための方法であって、
Ａ．中心軸を画定し、第１の端部および第２の端部を有する、管を提供するステップと、
Ｂ．切断レーザビームに対して直角であるが、そこからオフセットされて前記中心軸を整合させるステップと、
Ｃ．前記レーザビームを用いて、前記中心軸と平行な方向で前記管を切断するステップと、
を含む、方法。
（項目１５１）
Ｄ．角変位によって前記中心軸の周囲で前記管を回転させるステップと、
Ｅ．前記オフセットを維持しながら、前記レーザビームを用いて前記方向に前記管を切断するステップと、
をさらに含む、項目１５０に記載の方法。
（項目１５２）
前記管の円周に沿って実質的に均等に離間した切断が存在するまで、ステップＤおよびＥを繰り返すステップをさらに含む、項目１５１に記載の方法。
（項目１５３）
ステップＤおよびＥは、１５〜２０回繰り返される、項目１５２に記載の方法。
（項目１５４）
ステップＤおよびＥは、１０〜１５回繰り返される、項目１５２に記載の方法。
（項目１５５）
前記管の外面上で、前記複数の切断のそれぞれは、前記第１の端部と前記第２の端部との間の前記管の長さに跨架する、項目１５２に記載の方法。
（項目１５６）
前記複数の切断のそれぞれは、切断長であって、前記管の前記長さより小さい切断長を有する、項目１５５に記載の方法。
（項目１５７）
前記第１の端部において環状周縁をさらに備える、項目１５６に記載の方法。
（項目１５８）
前記第２の端部において環状周縁をさらに備える、項目１５６に記載の方法。
（項目１５９）
前記第１の端部および前記第２の端部の両方において環状周縁をさらに備える、項目１５６に記載の方法。
（項目１６０）
前記中心軸に対して半径方向に前記ブローチを拡張するように、前記端部の間で前記管を圧縮するステップをさらに含む、項目１５０に記載の方法。
（項目１６１）
前記ブローチは、一体型である、項目１５０に記載の方法。
（項目１６２）
前記管は、中央を有し、前記切断するステップは、前記管の前記第１の端部から前記管の前記第２の端部まで行われ、前記切断するステップはさらに、
切断することの間に、切断が前記管の前記中央に達するまで、増加する角変位で前記中心軸の周囲で前記管を回転させることと、
切断が、前記管の前記中央に達するとき、切断の間に、切断が前記管の前記第２の端部に達するまで、減少する角変位で前記中心軸の周囲で前記管を反対に回転させることと、
を含む、項目１５０に記載の方法。
（項目１６３）
複数の伸長部材であって、前記伸長部材のそれぞれは、
遠位端と、
近位端と、
縁であって、すくい角および逃げ角を形成する伸長部材中心軸に沿った捻転を有する、縁と、
を含む、伸長部材と、
前記伸長部材のそれぞれの前記遠位端に取り付けられる、遠位ハブと、
前記伸長部材のそれぞれの前記近位端に取り付けられる、近位ハブと、
を備え、
前記伸長部材、前記遠位ハブ、および前記近位ハブは、
中心軸を画定し、近位端および遠位端を有する、管を提供し、
切断レーザビームに対して直角であるが、そこからオフセットされて前記中心軸を整合させ、
前記レーザビームを用いて、前記中心軸と平行な方向に前記管を切断するプロセスから形成される、切断ツール。
（項目１６４）
前記切断ツールは、自己拡張式である、項目１６３に記載の切断部材。
（項目１６５）
前記遠位ハブおよび前記近位ハブは、切断ツールヘッドによって接続される、項目１６３に記載の切断部材。
（項目１６６）
前記近位ハブは、アクチュエータに連結される、項目１６３に記載の切断部材。
（項目１６７）
前記アクチュエータが前記切断ツールを後退させるときに、傾斜切断を伴う管の形状を形成する、項目１６３に記載の切断部材。
（項目１６８）
中心軸を画定する中心支持部材と、
前記中心支持部材に円周方向に巻き付けられるブローチ部材であって、
前記中心支持部材に固定される基部と、
切断刃を含む自由端と、
を含む、ブローチ部材と、
前記中心支持部材と同軸である捕捉シースであって、前記ブローチ部材の一部を取り囲む、捕捉シースと、
を備える、空洞調製ツール。
（項目１６９）
前記ブローチ部材の前記自由端は、前記中心支持部材から外向きに付勢される、項目１６８に記載のツール。
（項目１７０）
前記ブローチ部材は、前記中心支持部材と一体構造である、項目１６８に記載のツール。
（項目１７１）
前記捕捉シースは、解放開口部を含み、
前記捕捉シースが前記中心支持部材に対して第１の位置にあるとき、前記ブローチ部材の前記自由端は、前記捕捉シースによって拘束され、
前記捕捉シースが前記第１の位置から第２の位置まで前記中心支持部材の周囲で前記中心支持部材に対して回転させられるとき、前記自由端は、前記解放開口部を通過し、前記ブローチ部材は、前記中心軸から離れて拡張する、項目１６８に記載のツール。
（項目１７２）
前記第２の位置から前記第１の位置までの前記捕捉シースの回転は、前記捕捉シースの中で前記ブローチ部材の前記自由端を捕捉する、項目１７１に記載のツール。
（項目１７３）
前記ブローチ部材は、前記中心支持部材から外方を向く外面を備え、前記面は、前記面上の近位領域から前記面の遠位領域まで前記面から離れて外向きに延在し、前記切断刃を支持する、ブレードを含む、項目１６８に記載のツール。
（項目１７４）
前記面は、前記ブローチ部材内の開口部を画定する内縁を含み、前記ブレードは、周囲に沿って及ぶ基部を含む、項目１７３に記載のツール。
（項目１７５）
前記切断ブレードは、正方形である、項目１７３に記載のツール。
（項目１７６）
前記切断ブレードは、長方形である、項目１７３に記載のツール。
（項目１７７）
前記切断ブレードは、前記自由端からの切り取りの前記自由端の一部であり、面からアニールされる、項目１６８に記載のツール。
（項目１７８）
前記切断刃は、すくい角および逃げ角を画定する、項目１６８に記載のツール。
（項目１７９）
前記ブローチ部材は、第１のブローチ部材であり、第２のブローチ部材をさらに備え、
前記第２のブローチ部材は、前記中心支持部材に巻き付けられ、
前記第２のブローチ部材および前記第１のブローチ部材は、隣接する、項目１６８に記載のツール。
（項目１８０）
前記第１のブローチ部材は、第１のブローチ部材中心軸に沿って第１の長さを有し、
前記第２のブローチ部材は、第２のブローチ部材中心軸に沿って第２の長さを有し、
前記第２の長さは、前記第１の長さと異なる、項目１７９に記載のツール。
（項目１８１）
前記第１のブローチ部材は、第１の弛緩曲率半径を有し、前記第２のブローチ部材は、前記第１の弛緩曲率半径と異なる第２の弛緩曲率半径を有する、項目１７９に記載のツール。
（項目１８２）
骨をブローチ削りするためのツールであって、
近位端および遠位端を有する、ブローチヘッドと、
前記ブローチヘッドの前記近位端を通ってループ状になり、第１の端部および第２の端部を含む、ブローチ部材であって、前記第１の端部および前記第２の端部の両方は、前記ブローチヘッドの遠位端において前記ブローチヘッドの前記遠位端に固定される、ブローチ部材と、
回転子と、
を備え、前記ブローチヘッドの前記近位端は、前記回転子に連結される、ツール。
（項目１８３）
前記ブローチヘッドは、末端を有する、項目１８２に記載のツール。
（項目１８４）
前記ブローチ部材は、鋭い凸状縁、および弛緩状態では実質的に平面的な面を有する、伸長本体を含み、
前記回転子は、細長であり、長手軸を画定し、前記本体の第１の端部が前記本体の第２の端部から長手方向に離間され、前記面が円錐状表面を形成するように、前記第１の端部および前記第２の端部を保持するように構成される、項目１８２に記載のツール。
（項目１８５）
前記伸長本体は、第１の伸長本体であり
前記鋭い凸状縁は、第１の鋭い凸状縁であり、
前記平面は、第１の平面的な面であり、
前記円錐状表面は、第１の円錐状表面であり、
前記ブローチ部材はさらに、第２の鋭い凸状縁、および弛緩状態では第２の実質的に平面的な面を有する、第２の伸長本体を備え、
前記回転子はさらに、前記第２の本体の第１の端部が前記第２の本体の第２の端部から長手方向に離間され、前記第２の面が第２の円錐状表面を形成するように、前記第２の本体の前記第１の端部および前記第２の本体の前記第２の端部を保持するように構成される、項目１８４に記載のツール。
（項目１８６）
前記第２の円錐状表面は、前記第１の円錐状表面と実質的に同一である、項目１８５に記載のツール。
（項目１８７）
前記伸長本体は、第１の伸長本体であり、
前記鋭い凸状縁は、第１の鋭い凸状縁であり、
前記平面的な面は、第１の平面的な面であり、
前記円錐状表面は、第１の円錐状表面であり、
前記ブローチ部材はさらに、第２の鋭い凸状縁、および弛緩状態では第２の実質的に平面的な面を有する、第２の伸長本体を備え、
前記回転子はさらに、前記第２の本体の第１の端部が前記第２の本体の第２の端部から長手方向に離間され、前記第２の面が前記第１の円錐状表面と同一ではない第２の円錐状表面を形成するように、前記第２の本体の前記第１の端部および前記第２の本体の前記第２の端部を保持するように構成される、項目１８２に記載のツール。
（項目１８８）
前記第２の円錐状表面は、前記第１の円錐状表面よりも大きい尖角に対応する、項目１８７に記載のツール。
（項目１８９）
前記第２の円錐状表面は、前記第１の円錐状表面よりも尖角からの大きい長手方向距離に対応する、項目１８７に記載のツール。
（項目１９０）
前記第１の本体は、前記第２の本体から前記長手軸の周囲に約１８０度配置される、項目１８５に記載のツール。
（項目１９１）
前記第１の伸長本体は、遠位位置および第１の中間位置において前記回転子に固定され、
前記第２の伸長本体は、第２の中間位置および近位位置において前記回転子に固定され、
前記第１および第２の中間位置は、長手方向に前記遠位位置と前記近位位置との間にある、項目１８５に記載のツール。
（項目１９２）
前記第１の円錐状構成は、前記第２の円錐状構成と異なる、項目１８５に記載のツール。
（項目１９３）
前記第１の伸長本体は、第１の中心軸を画定し、前記第１の中心軸に沿って第１の長さを有し、
前記第２の伸長本体は、第２の中心軸を画定し、前記第２の中心軸に沿って第２の長さを有し、
前記第２の長さは、前記第１の長さより大きい、項目１８５に記載のツール。
（項目１９４）
前記第１の伸長本体は、第１の熱固化形状を有し、前記第２の伸長本体は、前記第１の熱固化形状と異なる第２の熱固化形状を有する、項目１８５に記載のツール。
（項目１９５）
前記第１の伸長本体の前記第１の端部と前記第１の伸長本体の前記第２の端部との間の長手方向距離を変化させるように構成される、第１の伸長コントローラと、
前記第２の伸長本体の前記第１の端部と前記第２の伸長本体の前記第２の端部との間の長手方向距離を変化させるように構成される、第２の伸長コントローラと、
をさらに備える、項目１８５に記載のツール。
（項目１９６）
前記第１および第２の伸長本体がそこから延在する、ループと、
前記ループを前記回転子に連結する連結器と、
をさらに備える、項目１８５に記載のツール。
（項目１９７）
前記連結器は、前記長手軸を横切り、前記回転子によって支持され、前記ループを通過することによって前記ループに係合する、横部材を含む、項目１９６に記載のツール。
（項目１９８）
前記第１の伸長本体、前記第２の伸長本体、および前記ループは、一体構造であり、
前記ループは、螺旋状に巻装されたばねを形成し、
前記ループは、前記伸長部材が応力を受けるときに前記伸長部材から歪みを吸収する、項目１９６に記載のツール。
（項目１９９）
前記応力は、前記回転子に向かって半径方向内向きに指向される、項目１９８に記載のツール。
（項目２００）
前記応力は、前記回転子の周囲で円周方向に指向される、項目１９８に記載のツール。
（項目２０１）
骨をブローチ削りするためのツールであって、
長手軸を画定する伸長回転子部材と、
ブローチ部材支持体であって、
折り畳み式支持体であって、
前記長手軸に沿って第１のヒンジ連結スパンを短縮する結果として、前記回転子から離れて半径方向に延在し、前記長手軸に沿って前記第１のヒンジ連結スパンを延長する結果として、前記回転子に向かって半径方向に引き寄せる、第１のヒンジ連結スパンと、
前記長手軸に沿って第２のヒンジ連結スパンを短縮する結果として、前記回転子から離れて半径方向に延在し、前記長手軸に沿って前記第２のヒンジ連結スパンを短縮する結果として、前記回転子に向かって半径方向に引き寄せる、第２のヒンジ連結スパンと
を含む、折り畳み式支持体を有する、ブローチ部材支持体と、
前記第１および第２のスパンの間で懸架される、ブローチ部材と、
を備える、ツール。
（項目２０２）
前記第１および第２のヒンジ連結スパンは、複数のヒンジ連結スパンのうちのものであり、それぞれ、
前記長手軸に沿って短縮される結果として、前記回転子から離れて半径方向に延在し、前記長手軸に沿って延長される結果として、前記回転子に向かって半径方向に引き寄せ、
前記ブローチ部材を支持する、項目２０１に記載のツール。
（項目２０３）
前記ヒンジ連結スパンのそれぞれは、前記ヒンジ連結スパンのうちの他方と実質的に同一線上に整合させられる、項目２０２に記載のツール。
（項目２０４）
前記ヒンジ連結スパンのそれぞれは、遠位脚部および近位脚部を有し、
前記脚部のそれぞれは、前記回転子部材と摺動可能に係合させられる、
項目２０２に記載のツール。
（項目２０５）
前記近位脚部のそれぞれは、前記遠位脚部のうちの隣接するものにヒンジ連結して固定される、項目２０４に記載のツール。
（項目２０６）
前記ヒンジ連結して固定された一対の近位および遠位脚部のそれぞれは、前記回転子部材上の長手方向キー溝に差し込まれる、項目２０５に記載のツール。
（項目２０７）
前記第１のヒンジ連結スパンの近位脚部および前記第２のヒンジ連結スパンの遠位脚部に固定される、第１の摺動可能継手と、
前記第２のヒンジ連結スパンの近位脚部に固定される、第２の摺動可能継手と、
をさらに備え、
前記第１および第２の摺動可能継手は、前記長手軸と平行である近位から遠位の方向に沿って前記回転子と係合させられる、
項目２０１に記載のツール。
（項目２０８）
前記伸長回転子部材は、遠位端を有し、
前記ブローチ部材は、遠位端を有し、
前記ブローチ部材は、近位端を有し、
前記ブローチ部材の遠位端は、前記伸長回転子部材の遠位端において前記伸長回転子部材の遠位端に長手方向に固定され、
前記ブローチ部材の近位端は、前記回転子部材と摺動可能に係合させられる、
項目２０２に記載のツール。
【手続補正３】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】０５１２
【補正方法】変更
【補正の内容】
【０５１２】
遠位区画３４０４および近位区画３４０６は、法線ベクトルｐｄおよびｐｐが（図１に示される）半径Ｒと逆平行であるように、支持体に固着されてもよい。遠位区画３４０４および近位区画３４０６が、弛緩状態において、中心軸Ｓの周囲で−Ｃ方向へ反対に回転させられるとき、半径Ｒと逆平行のベクトルｐｄおよびｐｐの固着は、方向Ｃへの法線ベクトルｐｓの回転を引き起こす。これは、切断刃３４１０の逃げ角を増加させてもよい。これは、切断刃３４１０のすくい角を減少させてもよい。切断刃３４１０は、すくい面３４１８に沿って及んでもよい。
【手続補正４】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】０５１６
【補正方法】変更
【補正の内容】
【０５１６】
区画Δｓｏの曲率半径ｒ０等の軸Ｌｏの周囲の成形により、前縁３４１４は、後縁３４１６の対応する弧長より大きい弧長を有してもよい。前縁３４１４は、後縁３４１６より大きい全体的な成形長を有してもよい。