(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
コンピュータにより実現される端末に、
ユーザのＴｏＤｏリストに含まれる各タスクに対し、前記タスクと関連する場所の位置情報と時間情報とを取得する取得段階、
前記端末の現在地と前記位置情報との比較結果、および現在時刻と前記時間情報との比較結果に基づいて前記タスクの実行可能性を判断する判断段階、および
前記タスクの実行可能性に応じて前記タスクに対する通知を提供する提供段階
を実行させる、コンピュータプログラム。
【請求項２】
前記取得段階は、
前記タスクとして記録された文章に基づき、前記タスクと関連する場所を特定する段階、
前記端末の現在地を基準に、前記特定された場所に対応する位置情報を取得する段階、および
前記特定された場所の営業時間、休憩時間、および混雑時間のうちの少なくとも１つを含む時間情報を取得する段階
を含む、請求項１に記載のコンピュータプログラム。
【請求項３】
前記判断段階は、
前記現在地が前記タスクと関連する場所から所定の半径以内である場合、前記現在時刻と前記時間情報との比較結果に応じて前記タスクの実行可能性を判断する、
請求項１又は２に記載のコンピュータプログラム。
【請求項４】
前記取得段階は、
前記タスクと関連する場所に対し、事前に定められた営業時間を取得する段階
を含み、
前記判断段階は、
前記現在地が前記タスクと関連する場所から所定の半径以内である場合、前記現在時刻が前記営業時間に該当すれば前記タスクの実行可能性があると判断し、前記現在時刻が前記営業時間に該当しなければ前記タスクの実行可能性がないと判断する、
請求項１に記載のコンピュータプログラム。
【請求項５】
前記取得段階は、
前記タスクと関連する場所に対し、事前に定められた休憩時間と混雑時間のうちの少なくとも一方を含む無効時間を取得する段階
を含み、
前記判断段階は、
前記現在地が前記タスクと関連する場所から所定の半径以内である場合、前記現在時刻が前記無効時間に該当しなければ前記タスクの実行可能性があると判断し、前記現在時刻が前記無効時間に該当すれば前記タスクの実行可能性がないと判断する、
請求項１に記載のコンピュータプログラム。
【請求項６】
前記ユーザと関連するビックデータから学習したユーザ行動パターンに関する情報を取得する段階
をさらに含み、
前記判断段階は、
前記現在地が前記タスクと関連する場所から所定の半径以内である場合、前記現在時刻と前記時間情報との比較結果と共に、前記ユーザ行動パターンに関する情報を考慮して前記タスクの実行可能性を判断する、
請求項１に記載のコンピュータプログラム。
【請求項７】
前記ユーザのスケジュール情報と、前記現在地または前記現在時刻を基準とした天気情報または社会的イシューと、前記ユーザの移動速度とのうちの少なくとも１つの追加情報を取得する段階
をさらに含み、
前記判断段階は、
前記現在地が前記タスクと関連する場所から所定の半径以内である場合、前記現在時刻と前記時間情報との比較結果と共に、前記追加情報を考慮して前記タスクの実行可能性を判断する、
請求項１に記載のコンピュータプログラム。
【請求項８】
前記提供段階は、
前記タスクの実行可能性があると判断された場合には前記タスクに対する通知を出力し、前記タスクの実行可能性がないと判断された場合には前記タスクに対する通知をスキップする、
請求項１乃至７のいずれか一項に記載のコンピュータプログラム。
【請求項９】
前記提供段階は、
前記タスクの実行可能性があると判断された場合の通知と、前記タスクの実行可能性がないと判断された場合の通知とを区分して出力する、
請求項１乃至７のいずれか一項に記載のコンピュータプログラム。
【請求項１０】
前記提供段階は、
前記タスクに対する通知と共に、前記場所と関連する広告、検索結果、特典情報、地図のうちの少なくとも１つが含まれるコンテンツを提供する、
請求項１乃至９のいずれか一項に記載のコンピュータプログラム。
【請求項１１】
コンピュータにより実現される端末によって実行されるＴｏＤｏ通知方法であって、
ユーザのＴｏＤｏリストに含まれる各タスクに対し、前記タスクと関連する場所の位置情報と時間情報を取得する段階、
前記端末の現在地と前記位置情報との比較結果、および現在時刻と前記時間情報との比較結果に基づいて前記タスクの実行可能性を判断する段階、および
前記タスクの実行可能性に応じて前記タスクに対する通知を提供する段階
を含む、ＴｏＤｏ通知方法。
【請求項１２】
ＴｏＤｏ通知システムであって、
ユーザのＴｏＤｏリストに含まれる各タスクに対し、前記タスクと関連する場所の位置情報と時間情報を取得する情報取得部、
当該ＴｏＤｏ通知システムの現在地と前記位置情報との比較結果、および現在時刻と前記時間情報との比較結果に基づいて前記タスクの実行可能性を判断する判断部、および
前記タスクの実行可能性に応じて前記タスクに対する通知を提供する通知提供部
を備える、ＴｏＤｏ通知システム。
【請求項１３】
前記情報取得部は、
前記タスクとして記録された文章に基づき、前記タスクと関連する場所を特定し、
当該ＴｏＤｏ通知システムの現在地を基準に、前記特定した場所に対応する位置情報を取得し、
前記特定された場所の営業時間、休憩時間、および混雑時間のうちの少なくとも１つを含む時間情報を取得する、
請求項１２に記載のＴｏＤｏ通知システム。
【請求項１４】
前記情報取得部は、
前記タスクと関連する場所に対し、事前に定められた営業時間を取得し、
前記判断部は、
前記現在地が前記タスクと関連する場所から所定の半径以内である場合、前記現在時刻が前記営業時間に該当すれば前記タスクの実行可能性があると判断し、前記現在時刻が前記営業時間に該当しなければ前記タスクの実行可能性がないと判断する、
請求項１２に記載のＴｏＤｏ通知システム。
【請求項１５】
前記情報取得部は、
前記タスクと関連する場所に対し、事前に定められた休憩時間と混雑時間のうちの少なくとも一方を含む無効時間を取得し、
前記判断部は、
前記現在地が前記タスクと関連する場所から所定の半径以内である場合、前記現在時刻が前記無効時間に該当しなければ前記タスクの実行可能性があると判断し、前記現在時刻が前記無効時間に該当しなければ前記タスクの実行可能性がないと判断する、
請求項１２に記載のＴｏＤｏ通知システム。
【請求項１６】
前記情報取得部は、
前記ユーザと関連するビックデータから学習したユーザ行動パターンに関する情報を取得し、
前記判断部は、
前記現在地が前記タスクと関連する場所から所定の半径以内である場合、前記現在時刻と前記時間情報との比較結果と共に、前記ユーザ行動パターンに関する情報を考慮して前記タスクの実行可能性を判断する、
請求項１２に記載のＴｏＤｏ通知システム。
【請求項１７】
前記情報取得部は、
前記ユーザのスケジュール情報と、前記現在地または前記現在時刻を基準とした天気情報または社会的イシューと、前記ユーザの移動速度とのうちの少なくとも１つの追加情報を取得し、
前記判断部は、
前記現在地が前記タスクと関連する場所から所定の半径以内である場合、前記現在時刻と前記時間情報との比較結果と共に、前記追加情報を考慮して前記タスクの実行可能性を判断する、
請求項１２に記載のＴｏＤｏ通知システム。
【請求項１８】
前記通知提供部は、
前記タスクの実行可能性があると判断された場合には前記タスクに対する通知を出力し、前記タスクの実行可能性がないと判断された場合には前記タスクに対する通知をスキップする、
請求項１２乃至１７のいずれか一項に記載のＴｏＤｏ通知システム。
【請求項１９】
前記通知提供部は、
前記タスクの実行可能性があると判断される場合の通知と、前記タスクの実行可能性がないと判断される場合の通知とを区分して出力する、
請求項１２乃至１７のいずれか一項に記載のＴｏＤｏ通知システム。
【請求項２０】
前記通知提供部は、
前記タスクに対する通知と共に、前記場所と関連する広告、検索結果、特典情報、地図のうちの少なくとも１つを含むコンテンツを提供する、
請求項１２乃至１９のいずれか一項に記載のＴｏＤｏ通知システム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
以下の説明は、ユーザのＴｏＤｏリストに対する通知を提供する技術に関する。
【背景技術】
【０００２】
近年のデジタル技術の発達に伴って移動端末の使用が一般化しており、これを利用した多様なサービスが提供されている。
【０００３】
移動端末の例としては、スマートフォン（ｓｍａｒｔ  ｐｈｏｎｅ）、タブレット（ｔａｂｌｅｔ）、ウェアラブルデバイス（ｗｅａｒａｂｌｅ  ｄｅｖｉｃｅ）、ノート型パンコンなどが挙げられるが、このような移動端末には、データ通信機能、音声通信機能、カメラ機能、マルチメディアプレイヤ機能、決済機能などのような多様な機能が搭載されている。
【０００４】
特に、知能的な機能の開発が持続的に進められている中、ユーザのＴｏＤｏリスト（ｔｏ  ｄｏ  ｌｉｓｔ）の管理に対する要求事項が増加している。多くのユーザは、自身のＴｏＤｏリストを移動端末によってメモ形態で作成して管理しているが、いくら作成したからといってユーザがこれを再確認しないことにはＴｏＤｏリストとしての意味がないため、移動端末ではＴｏＤｏリストに対する通知を提供することが求められている。
【０００５】
ＴｏＤｏリストを管理する技術の一例として、特許文献１（韓国公開特許公報第１０−２００４−００４４７１５号（公開日２００４年０５月３１日））には、スケジュール管理に登録したスケジュールのうち、相手に知らせたいスケジュールをショートメッセージで通知できるようにした、移動通信端末機のスケジュール情報通知方法が開示されている。
【０００６】
従来のＴｏＤｏリストは、メモやカレンダ、スケジュールなどの機能によって通知を受信するためにユーザが詳細な状況を直接入力した後、ユーザが入力した状況の条件に基づいて通知を提供していた。しかし、ユーザが入力した条件に基づいて提供される形態の通知では、直接的な行動に繋がらない場合が多かった。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００７】
【特許文献１】韓国公開特許公報第１０−２００４−００４４７１５号明細書
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
ユーザの周辺環境や行動パターンを考慮してＴｏＤｏリストをリマインド（ｒｅｍｉｎｄ）することができる方法およびシステムを提供する。
【０００９】
ＴｏＤｏリストに含まれるタスクそれぞれに対する実行可能性に基づいて通知を提供することができる方法およびシステムを提供する。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
コンピュータにより実現される端末に、ユーザのＴｏＤｏリストに含まれる各タスクに対し、前記タスクと関連する場所の位置情報と時間情報とを取得する取得段階、前記端末の現在地と前記位置情報との比較結果、および現在時刻と前記時間情報との比較結果に基づいて前記タスクの実行可能性を判断する判断段階、および前記タスクの実行可能性に応じて前記タスクに対する通知を提供する提供段階を実行させる、コンピュータプログラムを提供する。
【００１１】
一側面によると、前記取得段階は、前記タスクとして記録された文章に基づき、前記タスクと関連する場所を特定する段階、前記端末の現在地を基準とし、前記特定された場所に対応する位置情報を取得する段階、および前記特定された場所の営業時間、休憩時間、および混雑時間のうちの少なくとも１つを含む時間情報を取得する段階を含んでよい。
【００１２】
他の側面によると、前記判断段階は、前記現在地が前記タスクと関連する場所から所定の半径以内である場合、前記現在時刻と前記時間情報との比較結果に応じて前記タスクの実行可能性を判断してよい。
【００１３】
また他の側面によると、前記取得段階は、前記タスクと関連する場所に対し、事前に定められた営業時間を取得する段階を含み、前記判断段階は、前記現在地が前記タスクと関連する場所から所定の半径以内である場合、前記現在時刻が前記営業時間に該当すれば前記タスクの実行可能性があると判断し、前記現在時刻が前記営業時間に該当しなければ前記タスクの実行可能性がないと判断してよい。
【００１４】
また他の側面によると、前記取得段階は、前記タスクと関連する場所に対し、事前に定められた休憩時間と混雑時間のうちの少なくとも一方を含む無効時間を取得する段階を含み、前記判断段階は、前記現在地が前記タスクと関連する場所から所定の半径以内である場合、前記現在時刻が前記無効時間に該当しなければ前記タスクの実行可能性があると判断し、前記現在時刻が前記無効時間に該当すれば前記タスクの実行可能性がないと判断してよい。
【００１５】
また他の側面によると、前記ユーザと関連するビックデータから学習したユーザ行動パターンに関する情報を取得する段階をさらに含み、前記判断段階は、前記現在地が前記タスクと関連する場所から所定の半径以内である場合、前記現在時刻と前記時間情報との比較結果と共に、前記ユーザ行動パターンに関する情報を考慮して前記タスクの実行可能性を判断してよい。
【００１６】
また他の側面によると、前記ユーザのスケジュール情報と、前記現在地または前記現在時刻を基準とした天気情報または社会的イシューと、前記ユーザの移動速度とのうちの少なくとも１つの追加情報を取得する段階をさらに含み、前記判断段階は、前記現在地が前記タスクと関連する場所から所定の半径以内である場合、前記現在時刻と前記時間情報との比較結果と共に、前記追加情報を考慮して前記タスクの実行可能性を判断してよい。
【００１７】
また他の側面によると、前記提供段階は、前記タスクの実行可能性があると判断された場合には前記タスクに対する通知を出力し、前記タスクの実行可能性がないと判断された場合には前記タスクに対する通知をスキップしてよい。
【００１８】
また他の側面によると、前記提供段階は、前記タスクの実行可能性があると判断された場合の通知と、前記タスクの実行可能性がないと判断された場合の通知とを区分して出力してよい。
【００１９】
さらに他の側面によると、前記提供する段階は、前記タスクに対する通知と共に、前記場所と関連する広告、検索結果、特典情報、地図のうちの少なくとも１つを含むコンテンツを提供してよい。
【００２０】
コンピュータにより実現される端末によって実行されるＴｏＤｏ通知方法であって、ユーザのＴｏＤｏリストに含まれる各タスクに対し、前記タスクと関連する場所の位置情報と時間情報を取得する段階、前記端末の現在地と前記位置情報との比較結果、および現在時刻と前記時間情報との比較結果に基づいて前記タスクの実行可能性を判断する段階、および前記タスクの実行可能性に応じて前記タスクに対する通知を提供する段階を含む、ＴｏＤｏ通知方法を提供する。
【００２１】
ＴｏＤｏ通知システムであって、ユーザのＴｏＤｏリストに含まれる各タスクに対し、前記タスクと関連する場所の位置情報と時間情報を取得する情報取得部、当該ＴｏＤｏ通知システムの現在地と前記位置情報との比較結果、および現在時刻と前記時間情報との比較結果に基づいて前記タスクの実行可能性を判断する判断部、および前記タスクの実行可能性に応じて前記タスクに対する通知を提供する通知提供部を備える、ＴｏＤｏ通知システムを提供する。
【発明の効果】
【００２２】
本発明の実施形態によると、ユーザの周辺環境や行動パターンを考慮してＴｏＤｏリストを効果的にリマインドすることができる。
【００２３】
本発明の実施形態によると、ＴｏＤｏリストに含まれるタスクそれぞれに対する実行可能性に基づいて意味のある通知を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２４】
【図１】本発明の一実施形態における、コンピュータシステムの内部構成の一例を説明するためのブロック図である。
【図２】本発明の一実施形態における、コンピュータシステムのプロセッサが含むことのできる構成要素の例を示した図である。
【図３】本発明の一実施形態における、コンピュータシステムが実行することのできるＴｏＤｏ通知方法の例を示したフローチャートである。
【図４】本発明の一実施形態における、各タスクの実行可能性を判断する例示を示した図である。
【図５】本発明の一実施形態における、各タスクの実行可能性を判断する例示を示した図である。
【図６】本発明の一実施形態における、各タスクの実行可能性を判断する例示を示した図である。
【図７】本発明の一実施形態における、各タスクの実行可能性を判断する例示を示した図である。
【図８】本発明の一実施形態における、各タスクの実行可能性を判断する例示を示した図である。
【図９】本発明の一実施形態における、各タスクの実行可能性を判断する例示を示した図である。
【図１０】本発明の一実施形態における、ＴｏＤｏ通知を提供するユーザインタフェース画面の例を示した図である。
【図１１】本発明の一実施形態における、ＴｏＤｏ通知を提供するユーザインタフェース画面の例を示した図である。
【発明を実施するための形態】
【００２５】
以下、本発明の実施形態について、添付の図面を参照しながら詳細に説明する。
【００２６】
本発明の実施形態は、ユーザのＴｏＤｏリストに対する通知を提供する技術に関し、より詳細には、ユーザの周辺環境や行動パターンを考慮してＴｏＤｏリストをリマインドすることができる、ＴｏＤｏ通知方法およびシステムに関する。
【００２７】
本明細書において具体的に開示される事項などを含む実施形態は、ＴｏＤｏリストに対する意味のある通知を提供することができ、これによって利便性、実用性、費用節減などの側面において相当な長所を達成することができる。
【００２８】
本明細書において、ＴｏＤｏリストとは、ユーザが行うべきことや行いたいことなどをメモ機能やカレンダ機能、スケジュール機能などを利用して記録しておくタスクリストを意味してよい。また、通知とは、所定の事項を通知することによって行うべきことを思い出させるようにするユーザインタフェースを意味してよく、テキスト、イメージ、音声、マルチメディアなどのような多様な形態で出力可能であるが、これらだけに限定されることはない。
【００２９】
図１は、本発明の一実施形態における、コンピュータシステムの内部構成の一例を説明するためのブロック図である。例えば、本発明の実施形態に係るＴｏＤｏ通知システムは、図１のコンピュータシステム１００によって実現されてよい。図１に示すように、コンピュータシステム１００は、ＴｏＤｏ通知方法を実行するための構成要素として、プロセッサ１１０、メモリ１２０、永久記憶装置１３０、バス１４０、入力／出力インタフェース１５０、およびネットワークインタフェース１６０を含んでよい。
【００３０】
プロセッサ１１０は、命令語のシーケンスを処理することのできる任意の装置を含んでもよいし、その一部であってもよい。プロセッサ１１０は、例えば、コンピュータプロセッサ、移動装置または他の電子装置内のプロセッサ、および／またはデジタルプロセッサを含んでよい。プロセッサ１１０は、例えば、スマートフォン、タブレット、ウェアラブルデバイス、ノート型パンコン、移動コンピューティング装置、セットトップボックス、メディアプレイヤ、サーバコンピューティングデバイス、サーバコンピュータ、一連のサーバコンピュータ、サーバファーム、クラウドコンピュータ、コンテンツプラットフォームなどに含まれてよい。プロセッサ１１０は、バス１４０を介してメモリ１２０と接続してよい。
【００３１】
メモリ１２０は、コンピュータシステム１００によって使用されるか、これによって出力される情報を記録するための揮発性メモリ、永久、仮想、またはその他のメモリを含んでよい。メモリ１２０は、例えば、ＲＡＭ（ｒａｎｄｏｍ  ａｃｃｅｓｓ  ｍｅｍｏｒｙ）および／または動的ＤＲＡＭ（ｄｙｎａｍｉｃ  ＲＡＭ）を含んでよい。メモリ１２０は、コンピュータシステム１００の状態情報のような任意の情報を記録するために使用されてよい。メモリ１２０は、例えば、ＴｏＤｏリストに対する通知を出力するための命令語を含むコンピュータシステム１００の命令語を記録するために使用されてもよい。コンピュータシステム１００は、必要によってあるいは適切な場合に、１つ以上のプロセッサ１１０を含んでよい。
【００３２】
バス１４０は、コンピュータシステム１００の多様なコンポーネントの相互作用を可能にする通信基盤構造を含んでよい。バス１４０は、コンピュータシステム１００のコンポーネント間で、例えば、プロセッサ１１０とメモリ１２０の間にデータを運んでよい。バス１４０は、コンピュータシステム１００のコンポーネント間の無線および／または有線通信媒体を含んでよく、並列、直列、または他のトポロジ配列を含んでよい。
【００３３】
永久記憶装置１３０は、（例えば、メモリ１２０に比べて）所定の延長された期間に渡ってデータを記録するためにコンピュータシステム１００によって使用されるようなメモリ、または他の永久記憶装置のようなコンポーネントを含んでよい。永久記憶装置１３０は、コンピュータシステム１００内のプロセッサ１１０によって使用されるような非揮発性メインメモリを含んでよい。永久記憶装置１３０は、例えば、フラッシュメモリ、ハードディスク、光ディスク、または他のコンピュータ読み取り可能な媒体を含んでよい。
【００３４】
入力／出力インタフェース１５０は、キーボード、マウス、音声命令入力、ディスプレイ、または他の入力または出力装置に対するインタフェースを含んでよい。構成命令および／またはＴｏＤｏリストおよび／またはＴｏＤｏ通知と関連する入力が入力／出力インタフェース１５０で受信されてよい。
【００３５】
ネットワークインタフェース１６０は、近距離ネットワークまたはインターネットのようなネットワークに対する１つ以上のインタフェースを含んでよい。ネットワークインタフェース１６０は、有線または無線接続に対するインタフェースを含んでよい。構成命令は、ネットワークインタフェース１６０で受信されてよい。さらに、ＴｏＤｏリストおよび／またはＴｏＤｏ通知と関連する情報は、ネットワークインタフェース１６０において受信または送信されてよい。
【００３６】
また、他の実施形態において、コンピュータシステム１００は、図１の構成要素よりも多くの構成要素を含んでもよい。しかし、大部分の従来技術的構成要素を明確に図に示す必要はない。例えば、コンピュータシステム１００は、上述した入力／出力インタフェース１５０と連結する入力／出力装置のうちの少なくとも一部を含むように実現されてもよいし、トランシーバ（ｔｒａｎｓｃｅｉｖｅｒ）、ＧＰＳ（Ｇｌｏｂａｌ  Ｐｏｓｉｔｉｏｎｉｎｇ  Ｓｙｓｔｅｍ）モジュール、カメラ、各種センサ、データベースなどのような他の構成要素をさらに含んでもよい。より具体的な例として、コンピュータシステム１００がスマートフォンのようなモバイル機器の形態によって実現される場合、一般的にスマートフォンに含まれる加速度センサやジャイロセンサ、カメラ、物理的な各種ボタン、タッチパネルを利用したボタン、入力／出力ポート、振動のための振動器などのような多様な構成要素がコンピュータシステム１００にさらに含まれるように実現されてよい。
【００３７】
図２は、本発明の一実施形態における、コンピュータシステムのプロセッサが含むことのできる構成要素の例を示した図であり、図３は、本発明の一実施形態における、コンピュータシステムが実行することのできるＴｏＤｏ通知方法の例を示したフローチャートである。
【００３８】
図２に示すように、プロセッサ１１０は、情報取得部２１０、判断部２２０、および通知提供部２３０を備えてよい。このようなプロセッサ１１０の構成要素は、少なくとも１つのプログラムコードによって提供される制御命令にしたがってプロセッサ１１０によって実行される互いに異なる機能（ｄｉｆｆｅｒｅｎｔ  ｆｕｎｃｔｉｏｎｓ）の表現であってよい。例えば、プロセッサ１１０がＴｏＤｏリストと関連する情報を取得するようにコンピュータシステム１００を制御するために動作する機能的表現として、情報取得部２１０が使用されてよい。プロセッサ１１０およびプロセッサ１１０の構成要素は、図３のＴｏＤｏ通知方法に含まれる段階３１０〜段階３４０を実行してよい。例えば、プロセッサ１１０およびプロセッサ１１０の構成要素は、メモリ１２０に含まれるオペレーティングシステムのコードと上述した少なくとも１つのプログラムコードとによる命令（ｉｎｓｔｒｕｃｔｉｏｎ）を実行するように実現されてよい。ここで、少なくとも１つのプログラムコードは、ＴｏＤｏ通知方法を処理するために実現されたプログラムのコードに対応してよい。
【００３９】
ＴｏＤｏ通知方法は、図に示す順序どおりに発生しなくてもよく、段階のうちの一部が省略されるか追加の過程がさらに含まれてもよい。
【００４０】
段階３１０において、プロセッサ１１０は、ＴｏＤｏ通知方法のためのプログラムファイルに記録されたプログラムコードをメモリ１２０にロードしてよい。例えば、ＴｏＤｏ通知方法のためのプログラムファイルは、図１を参照しながら説明した永久記憶装置１３０に記録されていてよく、プロセッサ１１０は、バスを介して永久記憶装置１３０に記録されているプログラムファイルからプログラムコードがメモリ１２０にロードされるようにコンピュータシステム１００を制御してよい。このとき、プロセッサ１１０およびプロセッサ１１０が備える情報取得部２１０、判断部２２０、および通知提供部２３０のそれぞれは、メモリ１２０にロードされたプログラムコードのうちの対応する部分の命令を実行して以下の段階３２０〜段階３４０を実行するためのプロセッサ１１０の互いに異なる機能的表現であってよい。段階３２０〜段階３４０の実行のために、プロセッサ１１０およびプロセッサ１１０の構成要素は、制御命令による演算を直接処理してもよいし、コンピュータシステム１００を制御してもよい。
【００４１】
段階３２０において、情報取得部２１０は、ＴｏＤｏリストに対する通知を提供するために要求される情報を取得する役割を行うものであって、ユーザのＴｏＤｏリストに含まれる各タスクに対し、該当のタスクと関連する場所（以下、「タスク場所」と称する）の位置情報と時間情報を取得してよい。一例として、情報取得部２１０は、タスクとして記録された文章から、場所と関連するキーワードに基づいてタスク場所を特定してよい。他の例として、情報取得部２１０は、タスクとして記録された文章のコンテキスト（ｃｏｎｔｅｘｔ）に基づいてタスク場所を特定してよい。例えば、タスク「寿司を食べる」に対してはタスク場所を「寿司屋」に特定してよく、タスク「銀行に行く」に対してはタスク場所を「銀行」に特定してよく、タスク「アナと雪の女王」に対してはタスク場所を「映画館」に特定してよい。次に、情報取得部２１０は、特定されたタスク場所に対し、インターネット上の情報を基盤として該当の場所の位置情報と時間情報を取得してよい。このとき、位置情報は、ユーザの現在地を基準とした所定の範囲内に存在するタスク場所を収集してよい。時間情報とは、タスク場所に対して事前に定められた時間情報であって、営業時間、休憩時間、混雑時間などを含んでよい。営業時間は、正常な営業が行われる有効時間情報として区分されてよく、休憩時間や混雑時間は、営業中断やブレイクタイム、あるいは混雑によって営業がスムーズでない無効時間情報として区分されてよい。
【００４２】
さらに、情報取得部２１０は、ユーザおよび／またはユーザが利用する端末であるコンピュータシステム１００と関連するビックデータから学習したユーザ行動パターンに関する情報を取得してよい。資料検索、ショッピング、電子メール、オンライン学習などのようなインターネット上のユーザ活動によって生産されたデータ、あるいはビーコンなどの位置認識技術によって収集された位置情報などを含むビックデータを分析することにより、ユーザに見受けられる一定のパターン、例えば、食事時間、ショッピング周期、購入動向、移動動線などを分析してよい。このように、情報取得部２１０は、ＴｏＤｏリストに対する通知を提供するための基準として利用される追加情報として、ユーザ行動パターンに関する情報を取得してよい。また、情報取得部２１０は、ユーザが登録したスケジュール情報（時間情報が含まれるタスクなど）、ユーザの現在地や現在時刻などを基準とした天気情報や気温情報や社会的イシュー、コンピュータシステム１００が感知したセンサ値やコンピュータシステム１００の位置変化などに基づいて算出されたユーザ移動速度などを追加情報として取得してよい。言い換えれば、情報取得部２１０は、ＴｏＤｏリストに対する通知を提供するための基準として利用しようとする情報として、ユーザの周辺環境情報（場所、時間、天気など）や行動パターンなどを取得してよい。
【００４３】
段階３３０において、判断部２２０は、段階３２０で取得した位置情報とユーザの現在地との比較結果、および段階３２０で取得した時間情報と現在時刻との比較結果に基づいてタスクに対する実行可能性を判断してよい。このとき、ユーザの現在地と現在時刻は、一例として、コンピュータシステム１００に搭載されたＧＰＳモジュールが受信した衛星信号に基づいて取得してよい。本実施形態において、判断部２２０は、タスク場所およびタスク場所と関連する時間を考慮することにより、該当のタスクに対してユーザの直接的な行動を引き出すことのできる実行可能性を判断してよい。一例として、判断部２２０は、ユーザの現在地がタスク場所から所定の半径以内であると同時に、現在時刻がタスク場所の有効時間に該当する場合には、ユーザが該当のタスクを実行する可能性があると判断してよい。この反面、ユーザの現在地はタスク場所から所定の半径以内であるが、現在時刻がタスク場所の無効時間に該当する場合には、該当のタスクを実行する可能性はないと判断してよい。したがって、判断部２２０は、ユーザがタスクと関連する場所に接近した場合、基本的にはタスク場所と関連する時間情報を考慮することにより、タスクに対するユーザの実行可能性を判断してよい。他の例として、判断部２２０は、タスク場所と関連する時間情報と共に、ユーザの行動パターンとスケジュール情報、および移動速度、または天気情報、気温情報、社会的イシューのうちの少なくとも１つを追加でさらに考慮してタスクに対するユーザの実行可能性を判断してよい。
【００４４】
段階３４０において、通知提供部２３０は、段階３３０で判断されたタスクの実行可能性に応じて該当のタスクに対する通知を提供してよい。このとき、通知提供部２３０は、ユーザのＴｏＤｏリストのうち、実行可能性があると判断されたタスクに対して通知を提供してよい。通知提供部２３０は、ユーザのＴｏＤｏリストに含まれる各タスクに対し、ユーザの現在地と現在時刻を基準としてユーザの実行可能性があると判断された時点に、該当のタスクに対する通知を出力してよい。言い換えれば、通知提供部２３０は、ユーザがタスクと関連する場所に接近したときの時刻が、ユーザが該当のタスクを実行する可能性が高い時間として判断されると、該当のタスクに対する通知を出力してよい。また、通知提供部２３０は、タスクに対する通知と共に、該当のタスク場所と関連するコンテンツ、例えば、広告映像、統合検索結果、クーポンなどの特典情報、地図画面などを含んで提供してよい。一方、通知提供部２３０は、ユーザのＴｏＤｏリストに含まれるタスクのうち、ユーザの現在地と現在時刻を基準として実行可能性がないと判断されたタスクに対しては、通知をスキップ（ｓｋｉｐ）してよい。他の例として、通知提供部２３０は、実行可能性がないと判断されたタスクに対して通知は出力するものの、実行可能性があるタスクの通知とは区分される形態の通知を出力するか、タスク場所に対する時間情報、例えば、該当の場所が休憩時間や混雑時間などに該当することを示すメッセージを共に出力してよい。
【００４５】
図４〜図９は、本発明の一実施形態における、各タスクの実行可能性を判断する例を示した図である。
【００４６】
（１）タスク「寿司を食べる」に対し、タスク場所は「寿司屋」に特定されてよい。
【００４７】
（１−１）図４を参照すると、判断部２２０は、ユーザの現在地周辺に寿司屋が存在するか（Ｓ４１）と、現在時刻が寿司屋の営業時間に該当するか（Ｓ４２）を考慮して該当のタスクに対する実行可能性を判断してよい。このとき、判断部２２０は、ユーザの現在地が寿司屋の周辺であると同時に、現在時刻が寿司屋の営業時間に該当する場合には、該当のタスクの実行可能性があると判断し（Ｓ４３）、ユーザの現在地は寿司屋の周辺であるが、現在時刻が寿司屋の営業時間に該当しない場合には、該当のタスクの実行可能性はないと判断してよい（Ｓ４４）。
【００４８】
（１−２）判断部２２０は、タスクと関連する時間を基本的に考慮するが、ユーザの行動パターンを追加で考慮して該当のタスクに対する実行可能性を判断してよい。図５を参照すると、判断部２２０は、ユーザの現在地周辺に寿司屋が存在するか（Ｓ５１）と、現在時刻が寿司屋の営業時間に該当するか（Ｓ５２）、さらに現在時刻がユーザ行動パターンに対応する時間、例えば、ユーザの主な食事時間に該当するか（Ｓ５３）を考慮して該当のタスクに対する実行可能性を判断してよい。このとき、判断部２２０は、ユーザの現在地が寿司屋の周辺であると同時に、現在時刻が寿司屋の営業時間に該当し、ユーザの主な食事時間にも該当する場合には、該当のタスクの実行可能性があると判断し（Ｓ５４）、ユーザの現在地は寿司屋の周辺であるが、現在時刻が寿司屋の営業時間に該当しないか、ユーザの主な食事時間に該当しない場合には、該当のタスクの実行可能性はないと判断してよい（Ｓ５５）。
【００４９】
（１−３）判断部２２０は、タスクと関連する時間を基本的に考慮するが、天気や季節情報、あるいは社会的イシューを追加で考慮して該当のタスクに対する実行可能性を判断してよい。図６を参照すると、判断部２２０は、ユーザの現在地の周辺に寿司屋が存在するか（Ｓ６１）と、現在時刻が寿司屋の営業時間に該当するか（Ｓ６２）、さらに現在時刻が季節的あるいは特定のイシューによって寿司のような生ものの回避時期に該当するか（Ｓ６３）を考慮して該当のタスクに対する実行可能性を判断してよい。このとき、判断部２２０は、ユーザの現在地が寿司屋の周辺であると同時に、現在時刻が寿司屋の営業時間に該当し、生ものの回避時期にも該当しない場合には、該当のタスクの実行可能性があると判断し（Ｓ６４）、ユーザの現在地は寿司屋の周辺であるが、現在時刻が寿司屋の営業時間に該当しないか、生ものの回避時期に該当する場合には、該当のタスクの実行可能性はないと判断してよい（Ｓ６５）。
【００５０】
（２）タスク「銀行に行く」に対し、タスク場所は「銀行」に特定されてよい。
【００５１】
（２−１）図７を参照すると、判断部２２０は、ユーザの現在地周辺に銀行が存在するか（Ｓ７１）と、現在時刻が銀行の営業時間のうちの混雑時間に該当するか（Ｓ７２）を考慮して該当のタスクに対する実行可能性を判断してよい。このとき、判断部２２０は、ユーザの現在地が銀行周辺であると同時に、現在時刻が銀行の営業時間のうちの混雑時間に該当しない場合には、該当のタスクの実行可能性があると判断し（Ｓ７３）、ユーザの現在地は銀行周辺であるが、現在時刻が銀行の営業時間のうちの混雑時間に該当する場合には、該当のタスクの実行可能性はないと判断してよい（Ｓ７４）。
【００５２】
（２−２）判断部２２０は、タスクと関連する時間を基本的に考慮するが、ユーザの移動速度を追加で考慮して該当のタスクに対する実行可能性を判断してよい。図８を参照すると、判断部２２０は、ユーザの現在地周辺に銀行が存在するか（Ｓ８１）と、現在時刻が銀行の営業時間のうちの混雑時間に該当するか（Ｓ８２）、さらにユーザの現在の移動速度が閾値以上であるか、例えば、徒歩ではなくバスに乗って移動中であるかを（Ｓ８３）を考慮して該当のタスクに対する実行可能性を判断してよい。このとき、判断部２２０は、ユーザの現在地が銀行周辺であると同時に、現在時刻が銀行の営業時間のうちの混雑時間に該当せず、さらにユーザが閾値未満の移動速度で移動している場合には、該当のタスクの実行可能性があると判断し（Ｓ８４）、ユーザの現在地は銀行周辺であるが、現在時刻が銀行の混雑時間に該当するか、ユーザが閾値以上の移動速度で移動している場合には、該当のタスクの実行可能性はないと判断してよい（Ｓ８５）。
【００５３】
（２−３）判断部２２０は、タスクと関連する時間を基本的に考慮するが、ユーザのスケジュール情報を追加で考慮して該当のタスクに対する実行可能性を判断してよい。図９を参照すると、判断部２２０は、ユーザの現在地周辺に銀行が存在するか（Ｓ９１）と、現在時刻が銀行の営業時間に該当するか（Ｓ９２）、さらにユーザのスケジュール情報に現在時刻と近い時間に登録されたスケジュールが存在するか（Ｓ９３）を考慮して該当のタスクに対する実行可能性を判断してよい。このとき、判断部２２０は、ユーザの現在地が銀行周辺であると同時に、現在時刻が銀行の営業時間に該当し、さらに現在時刻と近い時間に登録されたスケジュールが存在しない場合には、該当のタスクの実行可能性があると判断し（Ｓ９４）、ユーザの現在地は銀行周辺であるが、現在時刻が銀行の営業時間に該当しないか、現在時刻と近い時間に登録された他のスケジュールが存在する場合には、該当のタスクの実行可能性はないと判断してよい（Ｓ９５）。
【００５４】
したがって、判断部２２０は、ユーザがタスクと関連する場所に接近した場合、基本的にはタスク場所と関連する時間情報を考慮してタスクに対するユーザの実行可能性を判断するが、追加でユーザの行動パターンとスケジュール情報、および移動速度、さらに天気情報、気温情報、社会的イシューのうちの少なくとも１つを共に考慮することにより、タスクに対するユーザの実行可能性を判断してよい。
【００５５】
図１０および図１１は、本発明の一実施形態における、ＴｏＤｏ通知を提供するユーザインタフェース画面の例を示した図である。
【００５６】
通知提供部２３０は、ユーザのＴｏＤｏリストに含まれる各タスクに対し、該当のタスクの実行可能性についての通知を提供してよい。一例として、通知提供部２３０は、ユーザがタスク場所に接近した場合、図１０に示すように、コンピュータシステム１００の画面１０００上にＴｏＤｏ通知画面１０１０をポップアップ形態で出力してよい。ＴｏＤｏ通知画面１０１０には、タスクに対する通知情報１０１１と、タスク場所に対する通知情報１０１２などが含まれてよい。言い換えれば、通知提供部２３０は、ＴｏＤｏ通知画面１０１０に、ユーザの現在地に対応してどのような予定があるか、さらにユーザが該当のタスクを実行することのできる場所を案内してよい。
【００５７】
タスク場所に対する通知情報１０１２には、タスク場所の時間情報と関連するメッセージが含まれてよく、タスク場所と関連するコンテンツとして、地図画面、広告映像、統合検索結果、クーポンなどの特典情報などがさらに含まれてよい。例えば、通知提供部２３０は、ＴｏＤｏ通知に地図サービスを連携させてよい。このとき、タスク場所に対する通知情報１０１２には、タスク場所の位置を地図で示すための「地図を見る」リンクが含まれてよい。通知提供部２３０は、ユーザがＴｏＤｏ通知画面１０１０で「地図を見る」リンクを選択した場合、図１１に示すように、タスク場所１１２１の位置を含む地図画面１１２０を提供してよい。例えば、地図画面１１２０は、地図を利用してユーザの現在地からタスク場所１１２１までの道を提供する道案内サービス画面に該当してよい。
【００５８】
このように、本発明の実施形態によると、ＴｏＤｏリストに含まれるタスクそれぞれに対する実行可能性に基づき、より意味のある通知を提供することができるようになる。タスクの実行可能性を判断するにあたり、基本的には現在時刻が該当のタスクを実行することのできる時間であるかを判断し、さらに現在の季節や天気、社会的イシュー、ユーザのスケジュール情報や移動速度などを追加で考慮してよい。
【００５９】
上述した装置は、ハードウェア構成要素、ソフトウェア構成要素、および／またはハードウェア構成要素とソフトウェア構成要素との組み合わせによって実現されてよい。例えば、実施形態で説明された装置および構成要素は、プロセッサ、コントローラ、ＡＬＵ（ａｒｉｔｈｍｅｔｉｃ  ｌｏｇｉｃ  ｕｎｉｔ）、デジタル信号プロセッサ、マイクロコンピュータ、ＦＰＧＡ（ｆｉｅｌｄ  ｐｒｏｇｒａｍｍａｂｌｅ  ｇａｔｅ  ａｒｒａｙ）、ＰＬＵ（ｐｒｏｇｒａｍｍａｂｌｅ  ｌｏｇｉｃ  ｕｎｉｔ）、マイクロプロセッサ、または命令を実行して応答することができる様々な装置のように、１つ以上の汎用コンピュータまたは特殊目的コンピュータを利用して実現されてよい。処理装置は、オペレーティングシステム（ＯＳ）およびＯＳ上で実行される１つ以上のソフトウェアアプリケーションを実行してよい。また、処理装置は、ソフトウェアの実行に応答し、データにアクセスし、データを記録、操作、処理、および生成してもよい。理解の便宜のために、１つの処理装置が使用されるとして説明される場合もあるが、当業者は、処理装置が複数個の処理要素および／または複数種類の処理要素を含んでもよいことが理解できるであろう。例えば、処理装置は、複数個のプロセッサまたは１つのプロセッサおよび１つのコントローラを含んでよい。また、並列プロセッサのような、他の処理構成も可能である。
【００６０】
ソフトウェアは、コンピュータプログラム、コード、命令、またはこれらのうちの１つ以上の組み合わせを含んでもよく、思うままに動作するように処理装置を構成したり、独立的または集合的に処理装置に命令したりしてよい。ソフトウェアおよび／またはデータは、処理装置に基づいて解釈されたり、処理装置に命令またはデータを提供したりするために、いかなる種類の機械、コンポーネント、物理装置、仮想装置、コンピュータ記録媒体または装置に具現化されてよい。ソフトウェアは、ネットワークによって接続されたコンピュータシステム上に分散され、分散された状態で記録されても実行されてもよい。ソフトウェアおよびデータは、１つ以上のコンピュータ読み取り可能な記録媒体に記録されてよい。
【００６１】
実施形態に係る方法は、多様なコンピュータ手段によって実行可能なプログラム命令の形態で実現されてコンピュータ読み取り可能な媒体に記録されてよい。ここで、媒体は、コンピュータ実行可能なプログラムを継続して記録するものであっても、実行またはダウンロードのために一時記録するものであってもよい。また、媒体は、単一または複数のハードウェアが結合した形態の多様な記録手段または格納手段であってよく、あるコンピュータシステムに直接接続する媒体に限定されることはなく、ネットワーク上に分散して存在するものであってもよい。媒体の例は、ハードディスク、フロッピー（登録商標）ディスク、および磁気テープのような磁気媒体、ＣＤ−ＲＯＭおよびＤＶＤのような光媒体、フロプティカルディスク（ｆｌｏｐｔｉｃａｌ  ｄｉｓｋ）のような光磁気媒体、およびＲＯＭ、ＲＡＭ、フラッシュメモリなどを含み、プログラム命令が記録されるように構成されたものであってよい。また、媒体の他の例として、アプリケーションを配布するアプリケーションストアやその他の多様なソフトウェアを供給または配布するサイト、サーバなどで管理する記録媒体または格納媒体が挙げられる。
【００６２】
以上のように、実施形態を、限定された実施形態および図面に基づいて説明したが、当業者であれば、上述した記載から多様な修正および変形が可能であろう。例えば、説明された技術が、説明された方法とは異なる順序で実行されたり、かつ／あるいは、説明されたシステム、構造、装置、回路などの構成要素が、説明された方法とは異なる形態で結合されたりまたは組み合わされたり、他の構成要素または均等物によって代替されたり置換されたとしても、適切な結果を達成することができる。
【００６３】
したがって、異なる実施形態であっても、特許請求の範囲と均等なものであれば、添付される特許請求の範囲に属する。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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