(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
無線通信システムにおいて、端末（ＵＥ）が複数のアンテナを用いてＣＤＤ（ｃｙｃｌｉｃ  ｄｅｌａｙ  ｄｉｖｅｒｓｉｔｙ）による通信を行う方法であって、
前記端末の移動速度に基づいて前記ＣＤＤに対する遅延値の遅延範囲を決定するステップ；
前記遅延範囲内において前記ＣＤＤに対する遅延値を決定するステップ；及び
前記複数のアンテナを用いて、前記遅延値が適用された信号をターゲット端末へ送信するステップ；を含んでなり、
前記遅延値が、ＣＰ（Ｃｙｃｌｉｃ  Ｐｒｅｆｉｘ）長さ以上のラージディレー（ｌａｒｇｅ  ｄｅｌａｙ：大きい遅延）値であることに基づいて、前記端末（ＵＥ）は前記信号の前記送信の為に使用されるＲＳ（Ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ  Ｓｉｇｎａｌ：参照信号）ポート数を決定し、
ブラインドサーチ（ｂｌｉｎｄ  ｓｅａｒｃｈ）が前記ターゲット端末において前記ラージディレー値の為に実行される場合に、前記ＲＳポートの数が予め決定されたＲＳポート数として決定され、並びに、
前記ブラインドサーチが前記ターゲット端末において前記ラージディレー値の為に実行されない場合に、前記ＲＳポートの数が前記予め決定されたＲＳポート数より大きい値として決定されることを特徴とする、ＣＤＤによる通信を行う方法。
【請求項２】
前記遅延値は、前記ターゲット端末との相対速度に基づいて決定されることを特徴とする、請求項１に記載のＣＤＤによる通信を行う方法。
【請求項３】
前記ブラインドサーチが前記ターゲット端末において前記ラージディレー値の為に実行される場合に、前記ＲＳポートの数が１として決定され、並びに、
前記ブラインドサーチが前記ターゲット端末において前記ラージディレー値の為に実行されない場合に、前記ＲＳポートの数が２として決定されることを特徴とする、請求項１に記載のＣＤＤによる通信を行う方法。
【請求項４】
前記ＣＤＤは、前記ラージディレー値が適用されるラージディレーＣＤＤ及び前記ＣＰ長さ未満のスモールディレー値が適用されるスモールディレーＣＤＤを含んでなり、並びに、
前記複数のアンテナは、複数のアンテナグループ内にグループ化される場合、前記端末（ＵＥ）は、前記複数のアンテナグループの各々に包含されるアンテナ間に前記スモールディレーＣＤＤを適用し、及び、前記複数のアンテナグループ間に前記ラージディレーＣＤＤを適用することを特徴とする、請求項１に記載のＣＤＤによる通信を行う方法。
【請求項５】
前記遅延値は、前記ターゲット端末と予め設定された距離以上であるとき、前記端末と前記ターゲット端末との相対速度に基づいて決定されることを特徴とする、請求項２に記載のＣＤＤによる通信を行う方法。
【請求項６】
前記遅延値は、前記ターゲット端末から受信した信号のＲＳＲＰが予め設定された基準値以上であるとき、前記端末と前記ターゲット端末との相対速度に基づいて決定されることを特徴とする、請求項２に記載のＣＤＤによる通信を行う方法。
【請求項７】
前記遅延値は、前記信号のシンボル、サブフレーム及びＭＡＣ  ＰＤＵのうちの何れか１つの各々において、前記遅延範囲内においてランダムに選ばれることを特徴とする、請求項１に記載のＣＤＤによる通信を行う方法。
【請求項８】
前記信号に対する再送信要請が受信される場合、前記端末は、前記遅延範囲内において前記遅延値を増加させることを特徴とする、請求項１に記載のＣＤＤによる通信を行う方法。
【請求項９】
前記信号に対する再送信要請が受信される場合、前記端末は、前記遅延範囲内において前記遅延値を減少させることを特徴とする、請求項１に記載のＣＤＤによる通信を行う方法。
【請求項１０】
前記遅延値は、前記信号が送信されるチャネル帯域幅に基づいて決定されることを特徴とする、請求項１に記載のＣＤＤによる通信を行う方法。
【請求項１１】
前記遅延値は、前記ターゲット端末との距離に基づいて決定されることを特徴とする、請求項１に記載のＣＤＤによる通信を行う方法。
【請求項１２】
前記遅延値は、前記複数のアンテナの各々のアンテナにおいて互いに異なるように決定されることを特徴とする、請求項１に記載のＣＤＤによる通信を行う方法。
【請求項１３】
前記遅延値は、前記複数のアンテナにおいて隣接したアンテナ間の遅延値の差が前記複数のアンテナにおいて隣接しないアンテナ間の遅延値の差よりも大きく決定されることを特徴とする、請求項１２に記載のＣＤＤによる通信を行う方法。
【請求項１４】
前記遅延値は、前記信号が送信されるチャネルがＬＯＳ（Ｌｉｎｅ−Ｏｆ−Ｓｉｇｈｔ）であるか否かによって異なる値に決定されることを特徴とする、請求項１に記載のＣＤＤによる通信を行う方法。
【請求項１５】
無線通信システムにおいて、複数のアンテナを用いてＣＤＤ（ｃｙｃｌｉｃ  ｄｅｌａｙ  ｄｉｖｅｒｓｉｔｙ）による通信を行う端末（ＵＥ）であって、
前記複数のアンテナを含む送受信器；及び
プロセッサ；を備えてなり、
前記プロセッサは、
前記端末の移動速度に基づいて前記ＣＤＤに対する遅延値の遅延範囲を決定し、
前記遅延範囲内において前記ＣＤＤに対する遅延値を決定し、及び、
前記複数のアンテナを用いて、前記遅延値が適用された信号をターゲット端末へ送信するステップ；を含んでなり、
前記遅延値が、ＣＰ（Ｃｙｃｌｉｃ  Ｐｒｅｆｉｘ）長さ以上のラージディレー（ｌａｒｇｅ  ｄｅｌａｙ：大きい遅延）値であることに基づいて、前記端末（ＵＥ）は前記信号の前記送信の為に使用されるＲＳ（Ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ  Ｓｉｇｎａｌ：参照信号）ポート数を決定し、
ブラインドサーチ（ｂｌｉｎｄ  ｓｅａｒｃｈ）が前記ターゲット端末において前記ラージディレー値の為に実行される場合に、前記ＲＳポートの数が予め決定されたＲＳポート数として決定され、並びに、
前記ブラインドサーチが前記ターゲット端末において前記ラージディレー値の為に実行されない場合に、前記ＲＳポートの数が前記予め決定されたＲＳポート数より大きい値として決定されることを特徴とする、ＣＤＤによる通信を行う端末。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、無線通信システムに関し、端末が多重アンテナを用いてＣＤＤ（ｃｙｃｌｉｃ  ｄｅｌａｙ  ｄｉｖｅｒｓｉｔｙ）による通信を行う方法及びそのための装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
無線通信システムが音声やデータなどの多様な種類の通信サービスを提供するために広範囲に展開されている。一般に、無線通信システムは可用のシステムリソース（帯域幅、伝送パワーなど）を共有して多重使用者との通信を支援することができる多重接続（ｍｕｌｔｉｐｌｅ  ａｃｃｅｓｓ）システムである。多重接続システムの例としては、ＣＤＭＡ（ｃｏｄｅ  ｄｉｖｉｓｉｏｎ  ｍｕｌｔｉｐｌｅ  ａｃｃｅｓｓ）システム、ＦＤＭＡ（ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  ｄｉｖｉｓｉｏｎ  ｍｕｌｔｉｐｌｅ  ａｃｃｅｓｓ）システム、ＴＤＭＡ（ｔｉｍｅ  ｄｉｖｉｓｉｏｎ  ｍｕｌｔｉｐｌｅ  ａｃｃｅｓｓ）システム、ＯＦＤＭＡ（ｏｒｔｈｏｇｏｎａｌ  ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  ｄｉｖｉｓｉｏｎ  ｍｕｌｔｉｐｌｅ  ａｃｃｅｓｓ）システム、ＳＣ−ＦＤＭＡ（ｓｉｎｇｌｅ  ｃａｒｒｉｅｒ  ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  ｄｉｖｉｓｉｏｎ  ｍｕｌｔｉｐｌｅ  ａｃｃｅｓｓ）システム、ＭＣ−ＦＤＭＡ（ｍｕｌｔｉ  ｃａｒｒｉｅｒ  ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  ｄｉｖｉｓｉｏｎ  ｍｕｌｔｉｐｌｅ  ａｃｃｅｓｓ）システムなどがある。
【０００３】
装置対装置（Ｄｅｖｉｃｅ−ｔｏ−Ｄｅｖｉｃｅ；Ｄ２Ｄ）通信とは、端末（Ｕｓｅｒ  Ｅｑｕｉｐｍｅｎｔ；ＵＥ）間に直接的なリンクを設定し、基地局（ｅｖｏｌｖｅｄ  ＮｏｄｅＢ；ｅＮＢ）の介入無しで端末間に音声、データなどを直接やり取りする通信方式のことをいう。Ｄ２Ｄ通信は、端末−対−端末（ＵＥ−ｔｏ−ＵＥ）通信、ピア−対−ピア（Ｐｅｅｒ−ｔｏ−Ｐｅｅｒ）通信などの方式を含むことができる。また、Ｄ２Ｄ通信方式は、Ｍ２Ｍ（Ｍａｃｈｉｎｅ−ｔｏ−Ｍａｃｈｉｎｅ）通信、ＭＴＣ（Ｍａｃｈｉｎｅ  Ｔｙｐｅ  Ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎ）などに応用することができる。
【０００４】
Ｄ２Ｄ通信は、急増しているデータトラフィックによる基地局の負担を解決可能な一つの方案として考慮されている。例えば、Ｄ２Ｄ通信によれば、既存の無線通信システムとは異なり、基地局の介入無しで装置間にデータをやり取りするので、ネットワークの過負荷が減少する。また、Ｄ２Ｄ通信を導入することによって、基地局における手順の減少、Ｄ２Ｄに参加する装置の消費電力の低減、データ伝送速度の増加、ネットワークの収容能力の増大、負荷の分散、セルカバレッジの拡大などの効果を期待することができる。
【０００５】
現在、Ｄ２Ｄ通信に連係された形態であって、Ｖ２Ｘ（Ｖｅｈｉｃｌｅ  ｔｏ  Ｅｖｅｒｙｔｈｉｎｇ）通信に対する論議が進められている。Ｖ２Ｘは、車両端末間のＶ２Ｖ、車両とは異なる種類の端末間のＶ２Ｐ、車両とＲＳＵ（ｒｏａｄｓｉｄｅ  ｕｎｉｔ）とのＶ２Ｉ通信を含む概念である。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
本発明では、端末（ＵＥ）が速度及び送信パラメータのうちの少なくとも１つに基づいたＣＤＤに対する遅延値を決定して、チャネル状態の変化に対応してＣＤＤによるダイバーシティ利得を変化させることを技術的課題とする。
【０００７】
本発明が遂げようとする技術的課題は、以上で言及した技術的課題に制限されず、言及していない他の技術的課題は、以下の発明の詳細な説明から本発明が属する技術分野における通常の知識を有する者には明確に理解されるであろう。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明の一側面によるＣＤＤ通信を行う方法は、前記端末の移動速度に基づいて前記ＣＤＤに対する遅延値の遅延範囲を決定するステップ、遅延範囲内において前記ＣＤＤに対する遅延値を決定するステップ、及び前記決定された遅延値に従って循環遅延された信号をターゲット端末へ送信するステップを含み、前記予め設定された遅延範囲は前記端末の移動速度に基づいて決定されるＣＤＤ（ｃｙｃｌｉｃ  ｄｅｌａｙ  ｄｉｖｅｒｓｉｔｙ）による通信を行う方法を含む。
【０００９】
一例によると、前記遅延値は、前記ターゲット端末との相対速度に基づいて決定されることを特徴とする。
【００１０】
或いは、前記遅延値は、前記ターゲット端末との遅延広がり（Ｄｅｌａｙ Ｓｐｒｅａｄ）に基づいて、前記予め設定された遅延範囲内において決定されることを特徴とする。
【００１１】
或いは、前記相対速度は、前記ターゲット端末から受信したＣＡＭメッセージ（Ｃｏｏｐｅｒａｔｉｖｅ  Ａｗａｒｅｎｅｓｓ  Ｍｅｓｓａｇｅｓ）及びＢＳＭメッセージ（Ｂａｓｉｃ  Ｓａｆｅｔｙ  Ｍｅｓｓａｇｅｓ）のうちの少なくとも１つを考慮して決定されることを特徴とする。
【００１２】
或いは、前記遅延値は、前記ターゲット端末と予め設定された距離以上であるとき、前記端末と前記ターゲット端末との相対速度に基づいて決定されることを特徴とする。
【００１３】
或いは、前記遅延値は、前記ターゲット端末から受信した信号のＲＳＲＰが予め設定された基準値以上であるとき、前記端末と前記ターゲット端末との相対速度に基づいて決定されることを特徴とする。
【００１４】
或いは、前記遅延値は、前記信号のシンボル、サブフレーム及びＭＡＣ  ＰＤＵのうちのいずれか１つの各々において、前記予め設定された遅延範囲内においてランダムに選ばれることを特徴とする。
【００１５】
或いは、前記信号に対する再送信要請が受信される場合、前記端末は、前記予め設定された遅延範囲内において前記遅延値を増加させることを特徴とする。
【００１６】
或いは、前記信号に対する再送信要請が受信される場合、前記端末は、前記予め設定された遅延範囲内において前記遅延値を減少させることを特徴とする。
【００１７】
或いは、前記遅延値は、前記信号が送信されるチャネル帯域幅に基づいて決定されることを特徴とする。
【００１８】
或いは、前記遅延値は、前記ターゲット端末との距離に基づいて決定されることを特徴とする。
【００１９】
或いは、前記遅延値は、前記多重アンテナの各々のアンテナにおいて互いに異なるように決定されることを特徴とする。
【００２０】
或いは、前記遅延値は、前記多重アンテナにおいて隣接したアンテナ間の遅延値の差が隣接しないアンテナ間の遅延値の差よりも大きく決定されることを特徴とする。
【００２１】
或いは、前記遅延値は、前記信号が送信されるチャネルがＬＯＳであるか否かによって異なる値に決定されることを特徴とする。
【発明の効果】
【００２２】
多様な実施例による多重アンテナを用いてＣＤＤ（ｃｙｃｌｉｃ  ｄｅｌａｙ  ｄｉｖｅｒｓｉｔｙ）による通信を行う方法及び装置は、速度及び送信パラメータのうちの少なくとも１つに基づいてＣＤＤに対する遅延値を決定して、チャネル状態の変化に対応して適切にＣＤＤのダイバーシティ利得を変化させることができる。
【００２３】
本発明から得られる効果は、以上で言及した効果に制限されず、言及していない他の効果は、以下の記載から、本発明の属する技術分野における通常の知識を有する者に明確に理解されるであろう。
【図面の簡単な説明】
【００２４】
本明細書に添付された図面は、本発明に対する理解を提供するためのもので、本発明の様々な実施形態を示し、明細書の記載と共に本発明の原理を説明するためのものである。
【００２５】
【図１】無線フレームの構造を示す図である。
【図２】下りリンクスロットでのリソースグリッド（ｒｅｓｏｕｒｃｅ  ｇｒｉｄ）を示す図である。
【図３】下りリンクサブフレームの構造を示す図である。
【図４】上りリンクサブフレームの構造を示す図である。
【図５】多重アンテナを有する無線通信システムの構成図である。
【図６】Ｄ２Ｄ同期信号が送信されるサブフレームを示す図である。
【図７】Ｄ２Ｄ信号のリレーを説明するための図である。
【図８】Ｄ２Ｄ通信のためのＤ２Ｄリソースプールの例を示す図である。
【図９】ＳＡ周期を説明するための図である。
【図１０】ＴＸＲＵとアンテナ要素との接続方式の一例を示す。
【図１１】自己完備型（Ｓｅｌｆ−ｃｏｎｔａｉｎｅｄ）サーブフレームの構造の一例を示す図である。
【図１２】本発明の一実施例によるＣＤＤを適用するための遅延値を決定する方法を説明するためのフローチャートである。
【図１３】Ｄ２Ｄ通信を行う端末を簡単に示した図である。
【発明を実施するための形態】
【００２６】
以下の実施例は、本発明の構成要素及び特徴を所定の形態で結合したものである。各構成要素又は特徴は、別に明示しない限り、選択的なものとして考慮されてもよい。各構成要素又は特徴は、他の構成要素や特徴と結合しない形態で実施されてもよく、また、一部の構成要素及び／又は特徴は結合されて本発明の実施例を構成してもよい。本発明の実施例で説明される動作の順序は変更されてもよい。ある実施例の一部の構成や特徴は、他の実施例に含まれてもよく、他の実施例の対応する構成又は特徴に代えてもよい。
【００２７】
本明細書では、本発明の実施例を、基地局と端末間におけるデータ送受信の関係を中心に説明する。ここで、基地局は、端末と直接に通信を行うネットワークの終端ノード（ｔｅｒｍｉｎａｌｎｏｄｅ）としての意味を有する。本文書で、基地局により行われるとした特定動作は、場合によっては、基地局の上位ノード（ｕｐｐｅｒｎｏｄｅ）により行われてもよい。
【００２８】
すなわち、基地局を含む複数のネットワークノード（ｎｅｔｗｏｒｋ  ｎｏｄｅｓ）で構成されるネットワークにおいて、端末との通信のために行われる様々な動作は、基地局、又は基地局以外の他のネットワークノードにより行われるということは明らかである。「基地局（ＢＳ：Ｂａｓｅ  Ｓｔａｔｉｏｎ）」は、固定局（ｆｉｘｅｄ  ｓｔａｔｉｏｎ）、ＮｏｄｅＢ、ｅＮｏｄｅＢ（ｅＮＢ）、アクセスポイント（ＡＰ：Ａｃｃｅｓｓ  Ｐｏｉｎｔ）などの用語に代えてもよい。中継機は、Ｒｅｌａｙ  Ｎｏｄｅ（ＲＮ）、Ｒｅｌａｙ  Ｓｔａｔｉｏｎ（ＲＳ）などの用語に代えてもよい。また、「端末（Ｔｅｒｍｉｎａｌ）」は、ＵＥ（Ｕｓｅｒ  Ｅｑｕｉｐｍｅｎｔ）、ＭＳ（Ｍｏｂｉｌｅ  Ｓｔａｔｉｏｎ）、ＭＳＳ（Ｍｏｂｉｌｅ  Ｓｕｂｓｃｒｉｂｅｒ  Ｓｔａｔｉｏｎ）、ＳＳ（Ｓｕｂｓｃｒｉｂｅｒ  Ｓｔａｔｉｏｎ）などの用語に代えてもよい。また、以下の説明において、「基地局」とは、スケジューリング実行ノード、クラスターヘッダ（ｃｌｕｓｔｅｒ  ｈｅａｄｅｒ）などの装置を指す意味としても使用可能である。もし、基地局やリレーも、端末が送信する信号を送信すれば、一種の端末と見なすことができる。
【００２９】
以下に記述されるセルの名称は、基地局（ｂａｓｅｓｔａｔｉｏｎ，ｅＮＢ）、セクタ（ｓｅｃｔｏｒ）、リモートラジオヘッド（ｒｅｍｏｔｅｒａｄｉｏｈｅａｄ，ＲＲＨ）、リレー（ｒｅｌａｙ）などの送受信ポイントに適用され、また、特定送受信ポイントで構成搬送波（ｃｏｍｐｏｎｅｎｔ  ｃａｒｒｉｅｒ）を区分するための包括的な用語で使われてもよい。
【００３０】
以下の説明で使われる特定用語は、本発明の理解を助けるために提供されたもので、これらの特定用語の使用は、本発明の技術的思想から逸脱することなく他の形態に変更されてもよい。
【００３１】
場合によっては、本発明の概念が曖昧になることを避けるために、公知の構造及び装置を省略したり、各構造及び装置の核心機能を中心にしたブロック図の形式で示すこともできる。また、本明細書全体を通じて同一の構成要素には同一の図面符号を付して説明する。
【００３２】
本発明の実施例は、無線接続システムであるＩＥＥＥ８０２システム、３ＧＰＰシステム、３ＧＰＰ  ＬＴＥ及びＬＴＥ−Ａ（ＬＴＥ−Ａｄｖａｎｃｅｄ）システム、及び３ＧＰＰ２システムの少なくとも一つに開示された標準文書でサポートすることができる。すなわち、本発明の実施例において本発明の技術的思想を明確にするために説明していない段階又は部分は、上記の標準文書でサーポートすることができる。なお、本文書で開示している全ての用語は、上記の標準文書によって説明することができる。
【００３３】
以下の技術は、ＣＤＭＡ（Ｃｏｄｅ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅ  Ａｃｃｅｓｓ）、ＦＤＭＡ（Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅ  Ａｃｃｅｓｓ）、ＴＤＭＡ（Ｔｉｍｅ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅ  Ａｃｃｅｓｓ）、ＯＦＤＭＡ（Ｏｒｔｈｏｇｏｎａｌ  Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅ  Ａｃｃｅｓｓ）、ＳＣ−ＦＤＭＡ（Ｓｉｎｇｌｅ  Ｃａｒｒｉｅｒ  Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅ  Ａｃｃｅｓｓ）などのような種々の無線接続システムに用いることができる。ＣＤＭＡは、ＵＴＲＡ（Ｕｎｉｖｅｒｓａｌ  Ｔｅｒｒｅｓｔｒｉａｌ  Ｒａｄｉｏ  Ａｃｃｅｓｓ）やＣＤＭＡ２０００のような無線技術（ｒａｄｉｏ  ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ）によって具現することができる。ＴＤＭＡは、ＧＳＭ（登録商標）（Ｇｌｏｂａｌ  Ｓｙｓｔｅｍ  ｆｏｒ  Ｍｏｂｉｌｅ  ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎｓ）／ＧＰＲＳ（Ｇｅｎｅｒａｌ  Ｐａｃｋｅｔ  Ｒａｄｉｏ  Ｓｅｒｖｉｃｅ）／ＥＤＧＥ（Ｅｎｈａｎｃｅｄ  Ｄａｔａ  Ｒａｔｅｓ  ｆｏｒ  ＧＳＭ  Ｅｖｏｌｕｔｉｏｎ）のような無線技術によって具現することができる。ＯＦＤＭＡは、ＩＥＥＥ８０２．１１（Ｗｉ−Ｆｉ）、ＩＥＥＥ８０２．１６（ＷｉＭＡＸ）、ＩＥＥＥ８０２−２０、Ｅ−ＵＴＲＡ（Ｅｖｏｌｖｅｄ  ＵＴＲＡ）などのような無線技術によって具現することができる。ＵＴＲＡは、ＵＭＴＳ（Ｕｎｉｖｅｒｓａｌ  Ｍｏｂｉｌｅ  Ｔｅｌｅｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎｓ  Ｓｙｓｔｅｍ）の一部である。３ＧＰＰ（３ｒｄ  Ｇｅｎｅｒａｔｉｏｎ  Ｐａｒｔｎｅｒｓｈｉｐ  Ｐｒｏｊｅｃｔ）ＬＴＥ（ｌｏｎｇ  ｔｅｒｍ  ｅｖｏｌｕｔｉｏｎ）は、Ｅ−ＵＴＲＡを用いるＥ−ＵＭＴＳ（Ｅｖｏｌｖｅｄ  ＵＭＴＳ）の一部であり、下りリンクでＯＦＤＭＡを採用し、上りリンクでＳＣ−ＦＤＭＡを採用する。ＬＴＥ−Ａ（Ａｄｖａｎｃｅｄ）は、３ＧＰＰ  ＬＴＥの進展である。ＷｉＭＡＸは、ＩＥＥＥ８０２．１６ｅ規格（ＷｉｒｅｌｅｓｓＭＡＮ−ＯＦＤＭＡ  Ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ  Ｓｙｓｔｅｍ）及び進展したＩＥＥＥ８０２．１６ｍ規格（ＷｉｒｅｌｅｓｓＭＡＮ−ＯＦＤＭＡ  Ａｄｖａｎｃｅｄ  ｓｙｓｔｅｍ）によって説明することができる。明確性のために、以下では、３ＧＰＰ  ＬＴＥ及びＬＴＥ−Ａシステムを中心に説明するが、本発明の技術的思想はこれに制限されない。
【００３４】
ＬＴＥ／ＬＴＥ−Ａリソース構造／チャネル
【００３５】
図１を参照して無線フレームの構造について説明する。
【００３６】
セルラーＯＦＤＭ無線パケット通信システムにおいて、上りリンク／下りリンクデータパケット送信はサブフレーム（ｓｕｂｆｒａｍｅ）単位で行われ、１サブフレームは、複数のＯＦＤＭシンボルを含む一定の時間区間と定義される。３ＧＰＰ  ＬＴＥ標準では、ＦＤＤ（Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｄｕｐｌｅｘ）に適用可能なタイプ１無線フレーム（ｒａｄｉｏ  ｆｒａｍｅ）構造と、ＴＤＤ（Ｔｉｍｅ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｄｕｐｌｅｘ）に適用可能なタイプ２無線フレーム構造を支援する。
【００３７】
図１（ａ）は、タイプ１無線フレームの構造を例示する図である。下りリンク無線フレームは１０個のサブフレームで構成され、１個のサブフレームは時間領域（ｔｉｍｅ  ｄｏｍａｉｎ）において２個のスロット（ｓｌｏｔ）で構成される。１個のサブフレームを送信するためにかかる時間をＴＴＩ（ｔｒａｎｓｍｉｓｓｉｏｎ  ｔｉｍｅ  ｉｎｔｅｒｖａｌ）という。例えば、１サブフレームの長さは１ｍｓであり、１スロットの長さは０．５ｍｓである。１スロットは時間領域において複数のＯＦＤＭシンボルを含み、周波数領域において複数のリソースブロック（Ｒｅｓｏｕｒｃｅ  Ｂｌｏｃｋ；ＲＢ）を含む。３ＧＰＰ  ＬＴＥ／ＬＴＥ−Ａシステムでは、下りリンクでＯＦＤＭＡを用いているため、ＯＦＤＭシンボルが１シンボル区間を表す。ＯＦＤＭシンボルは、ＳＣ−ＦＤＭＡシンボル又はシンボル区間と呼ぶこともできる。リソースブロック（ＲＢ）はリソース割り当て単位であり、１スロットにおいて複数個の連続した副搬送波（ｓｕｂｃａｒｒｉｅｒ）を含むことができる。
【００３８】
１スロットに含まれるＯＦＤＭシンボルの数は、ＣＰ（Ｃｙｃｌｉｃ  Ｐｒｅｆｉｘ）の構成（ｃｏｎｆｉｇｕｒａｔｉｏｎ）によって異なってもよい。ＣＰには、拡張ＣＰ（ｅｘｔｅｎｄｅｄ  ＣＰ）及び一般ＣＰ（ｎｏｒｍａｌ  ＣＰ）がある。例えば、ＯＦＤＭシンボルが一般ＣＰによって構成された場合、１スロットに含まれるＯＦＤＭシンボルの数は７個である。ＯＦＤＭシンボルが拡張ＣＰによって構成された場合、１ＯＦＤＭシンボルの長さが増加するため、１スロットに含まれるＯＦＤＭシンボルの数は、一般ＣＰの場合に比べて少ない。拡張ＣＰの場合に、例えば、１スロットに含まれるＯＦＤＭシンボルの数は６個である。端末が速い速度で移動する場合などのようにチャネル状態が不安定な場合は、シンボル間干渉をより減らすために、拡張ＣＰを用いることができる。
【００３９】
一般ＣＰが用いられる場合、１スロットは７個のＯＦＤＭシンボルを含み、１サブフレームは１４個のＯＦＤＭシンボルを含む。このとき、各サブフレームにおける先頭２個又は３個のＯＦＤＭシンボルはＰＤＣＣＨ（ｐｈｙｓｉｃａｌ  ｄｏｗｎｌｉｎｋ  ｃｏｎｔｒｏｌ  ｃｈａｎｎｅｌ）に割り当て、残りのＯＦＤＭシンボルはＰＤＳＣＨ（ｐｈｙｓｉｃａｌ  ｄｏｗｎｌｉｎｋ  ｓｈａｒｅｄ  ｃｈａｎｎｅｌ）に割り当てることができる。
【００４０】
図１（ｂ）は、タイプ２無線フレームの構造を示す図である。タイプ２無線フレームは、２ハーフフレーム（ｈａｌｆ  ｆｒａｍｅ）で構成される。各ハーフフレームは、５サブフレーム、ＤｗＰＴＳ（Ｄｏｗｎｌｉｎｋ  Ｐｉｌｏｔ  Ｔｉｍｅ  Ｓｌｏｔ）、保護区間（Ｇｕａｒｄ  Ｐｅｒｉｏｄ；ＧＰ）、及びＵｐＰＴＳ（Ｕｐｌｉｎｋ  Ｐｉｌｏｔ  Ｔｉｍｅ  Ｓｌｏｔ）で構成され、ここで、１サブフレームは２スロットで構成される。ＤｗＰＴＳは、端末での初期セル探索、同期化又はチャネル推定に用いられる。ＵｐＰＴＳは、基地局でのチャネル推定と端末の上りリンク送信同期を取るために用いられる。保護区間は、上りリンク及び下りリンク間に下りリンク信号の多重経路遅延によって上りリンクで生じる干渉を除去するための区間である。一方、無線フレームのタイプにかかわらず、１個のサブフレームは２個のスロットで構成される。
【００４１】
無線フレームの構造は例示に過ぎず、無線フレームに含まれるサブフレームの数、サブフレームに含まれるスロットの数、又はスロットに含まれるシンボルの数は様々に変更されてもよい。
【００４２】
図２は、下りリンクスロットにおけるリソースグリッド（ｒｅｓｏｕｒｃｅ  ｇｒｉｄ）を示す図である。同図で、１下りリンクスロットは時間領域で７個のＯＦＤＭシンボルを含み、１リソースブロック（ＲＢ）は周波数領域で１２個の副搬送波を含むとしたが、本発明はこれに制限されない。例えば、一般ＣＰ（ｎｏｒｍａｌ−Ｃｙｃｌｉｃ  Ｐｒｅｆｉｘ）では１スロットが７ＯＦＤＭシンボルを含むが、拡張ＣＰ（ｅｘｔｅｎｄｅｄ−ＣＰ）では１スロットが６ＯＦＤＭシンボルを含む。リソースグリッド上のそれぞれの要素をリソース要素（ｒｅｓｏｕｒｃｅ  ｅｌｅｍｅｎｔ）と呼ぶ。１リソースブロックは１２×７個のリソース要素を含む。下りリンクスロットに含まれるリソースブロックの個数ＮDLは、下りリンク送信帯域幅による。上りリンクスロットは下りリンクスロットと同一の構造を有することができる。
【００４３】
図３は、下りリンクサブフレームの構造を示す図である。１サブフレーム内で第１のスロットにおける先頭部の最大３個のＯＦＤＭシンボルは、制御チャネルが割り当てられる制御領域に該当する。残りのＯＦＤＭシンボルは、物理下りリンク共有チャネル（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｄｏｗｎｌｉｎｋ  Ｓｈａｒｅｄ  Ｃｈａｎｃｅｌ；ＰＤＳＣＨ）が割り当てられるデータ領域に該当する。３ＧＰＰ  ＬＴＥシステムで用いられる下りリンク制御チャネルには、例えば、物理制御フォーマット指示子チャネル（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  Ｆｏｒｍａｔ  ＩｎｄｉｃａｔｏｒＣｈａｎｎｅｌ；ＰＣＦＩＣＨ）、物理下りリンク制御チャネル（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｄｏｗｎｌｉｎｋ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  Ｃｈａｎｎｅｌ；ＰＤＣＣＨ）、物理ＨＡＲＱ指示子チャネル（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｈｙｂｒｉｄ  ａｕｔｏｍａｔｉｃ  ｒｅｐｅａｔ  ｒｅｑｕｅｓｔ  Ｉｎｄｉｃａｔｏｒ  Ｃｈａｎｅｌ；ＰＨＩＣＨ）などがある。ＰＣＦＩＣＨは、サブフレームの最初のＯＦＤＭシンボルで送信され、サブフレーム内の制御チャネル送信に用いられるＯＦＤＭシンボルの個数に関する情報を含む。ＰＨＩＣＨは、上りリンク送信の応答としてＨＡＲＱ  ＡＣＫ／ＮＡＣＫ信号を含む。ＰＤＣＣＨで送信される制御情報を、下りリンク制御情報（Ｄｏｗｎｌｉｎｋ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  Ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ；ＤＣＩ）という。ＤＣＩは、上りリンク又は下りリンクスケジューリング情報を含んだり、任意の端末グループに対する上りリンク送信電力制御命令を含む。ＰＤＣＣＨは、下りリンク共有チャネル（ＤＬ−ＳＣＨ）のリソース割り当て及び送信フォーマット、上りリンク共有チャネル（ＵＬ−ＳＣＨ）のリソース割り当て情報、ページングチャネル（ＰＣＨ）のページング情報、ＤＬ−ＳＣＨ上のシステム情報、ＰＤＳＣＨ上で送信されるランダムアクセス応答（Ｒａｎｄｏｍ  Ａｃｃｅｓｓ  Ｒｅｓｐｏｎｓｅ）のような上位層制御メッセージのリソース割り当て、任意の端末グループ内の個別端末に対する送信電力制御命令のセット、送信電力制御情報、ＶｏＩＰ（Ｖｏｉｃｅ  ｏｖｅｒ  ＩＰ）の活性化などを含むことができる。複数のＰＤＣＣＨが制御領域内で送信されてもよく、端末は複数のＰＤＣＣＨをモニタすることができる。ＰＤＣＣＨは一つ以上の連続する制御チャネル要素（Ｃｏｎｔｒｏｌ  Ｃｈａｎｎｅｌ  Ｅｌｅｍｅｎｔ；ＣＣＥ）の組み合わせ（ａｇｇｒｅｇａｔｉｏｎ）で送信される。ＣＣＥは、無線チャネルの状態に基づくコーディングレートでＰＤＣＣＨを提供するために用いられる論理割り当て単位である。ＣＣＥは、複数個のリソース要素グループに対応する。ＰＤＣＣＨのために必要なＣＣＥの個数は、ＤＩＣのサイズとコーディングレートなどによって変更されてもよい。例えば、ＰＤＣＣＨ送信にはＣＣＥの個数１，２，４，８（それぞれＰＤＣＣＨフォーマット０，１，２，３に対応）個のうちいずれか１つが用いられてもよく、ＤＣＩのサイズが大きい場合及び／又はチャネル状態が良くないため低いコーディングレートが必要な場合、相対的に多い個数のＣＣＥが１個のＰＤＣＣＨ送信のために用いられてもよい。基地局は、端末に送信されるＤＣＩのサイズ、セル帯域幅、下りリンクアンテナ���ートの個数、ＰＨＩＣＨリソース量などを考慮してＰＤＣＣＨフォーマットを決定し、制御情報に巡回冗長検査（Ｃｙｃｌｉｃ  Ｒｅｄｕｎｄａｎｃｙ  Ｃｈｅｃｋ；ＣＲＣ）を付加する。ＣＲＣは、ＰＤＣＣＨの所有者又は用途によって無線ネットワーク臨時識別子（Ｒａｄｉｏ  Ｎｅｔｗｏｒｋ  Ｔｅｍｐｏｒａｒｙ  Ｉｄｅｎｔｉｆｉｅｒ；ＲＮＴＩ）という識別子でマスクされる。ＰＤＣＣＨが特定端末に対するものであれば、端末のｃｅｌｌ−ＲＮＴＩ（Ｃ−ＲＮＴＩ）識別子をＣＲＣにマスクすることができる。又は、ＰＤＣＣＨがページングメッセージに対するものであれば、ページング指示子識別子（Ｐａｇｉｎｇ  Ｉｎｄｉｃａｔｏｒ  Ｉｄｅｎｔｉｆｉｅｒ；Ｐ−ＲＮＴＩ）をＣＲＣにマスクすることができる。ＰＤＣＣＨがシステム情報（より具体的に、システム情報ブロック（ＳＩＢ））に対するものであれば、システム情報識別子及びシステム情報ＲＮＴＩ（ＳＩ−ＲＮＴＩ）をＣＲＣにマスクすることができる。端末のランダムアクセスプリアンブルの送信に対する応答であるランダムアクセス応答を示すために、ランダムアクセス−ＲＮＴＩ（ＲＡ−ＲＮＴＩ）をＣＲＣにマスクすることができる。
【００４４】
図４は、上りリンクサブフレームの構造を示す図である。上りリンクサブフレームは、周波数領域で制御領域とデータ領域とに区別できる。制御領域には上りリンク制御情報を含む物理上りリンク制御チャネル（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｕｐｌｉｎｋ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  Ｃｈａｎｎｅｌ；ＰＵＣＣＨ）が割り当てられる。データ領域には、ユーザーデータを含む物理上りリンク共有チャネル（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  ｕｐｌｉｎｋ  ｓｈａｒｅｄ  ｃｈａｎｎｅｌ；ＰＵＳＣＨ）が割り当てられる。単一搬送波特性を維持するために、一つの端末はＰＵＣＣＨとＰＵＳＣＨを同時に送信しない。一つの端末のＰＵＣＣＨは、サブフレームにおいてリソースブロック対（ＲＢ  ｐａｉｒ）に割り当てられる。リソースブロック対に属するリソースブロックは、２スロットに対して互いに異なった副搬送波を占める。これを、ＰＵＣＣＨに割り当てられるリソースブロック対がスロット境界で周波数−ホップ（ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ−ｈｏｐｐｅｄ）するという。
【００４５】
参照信号（Ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ  Ｓｉｇｎａｌ；ＲＳ）
【００４６】
無線通信システムにおいてパケットを送信するとき、送信されるパケットは無線チャネルを介して送信されるため、送信過程で信号の歪みが発生し得る。歪んだ信号を受信側で正しく受信するためには、チャネル情報を用いて受信信号で歪みを補正しなければならない。チャネル情報を知るために、送信側と受信側の両方で知っている信号を送信し、前記信号がチャネルを介して受信されるときの歪みの程度によってチャネル情報を知る方法を主に用いる。前記信号をパイロット信号（Ｐｉｌｏｔ  Ｓｉｇｎａｌ）又は参照信号（Ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ  Ｓｉｇｎａｌ）という。
【００４７】
多重アンテナを用いてデータを送受信する場合には、正しい信号を受信するためには、各送信アンテナと受信アンテナとの間のチャネル状況を知らなければならない。したがって、各送信アンテナ別に、より詳細にはアンテナポート（ｐｏｒｔ）別に別途の参照信号が存在しなければならない。
【００４８】
参照信号は、上りリンク参照信号と下りリンク参照信号とに区分することができる。現在、ＬＴＥシステムには上りリンク参照信号として、
ｉ）ＰＵＳＣＨ及びＰＵＣＣＨを介して送信された情報のコヒーレント（ｃｏｈｅｒｅｎｔ）な復調のためのチャネル推定のための復調参照信号（ＤｅＭｏｄｕｌａｔｉｏｎ−Ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ  Ｓｉｇｎａｌ；ＤＭ−ＲＳ）、
ｉｉ）基地局が、ネットワークが異なる周波数での上りリンクのチャネル品質を測定するためのサウンディング参照信号（Ｓｏｕｎｄｉｎｇ  Ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ  Ｓｉｇｎａｌ；ＳＲＳ）がある。
一方、下りリンク参照信号としては、
ｉ）セル内の全ての端末が共有するセル−特定の参照信号（Ｃｅｌｌ−ｓｐｅｃｉｆｉｃ  Ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ  Ｓｉｇｎａｌ；ＣＲＳ）、
ｉｉ）特定の端末のみのための端末−特定の参照信号（ＵＥ−ｓｐｅｃｉｆｉｃ  Ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ  Ｓｉｇｎａｌ）、
ｉｉｉ）ＰＤＳＣＨが送信される場合、コヒーレントな復調のために送信されるＤＭ−ＲＳ（ＤｅＭｏｄｕｌａｔｉｏｎ−Ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ  Ｓｉｇｎａｌ）、
ｉｖ）下りリンクＤＭＲＳが送信される場合、チャネル状態情報（Ｃｈａｎｎｅｌ  Ｓｔａｔｅ  Ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ；ＣＳＩ）を伝達するためのチャネル状態情報参照信号（Ｃｈａｎｎｅｌ  Ｓｔａｔｅ  Ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ−  Ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ  Ｓｉｇｎａｌ；ＣＳＩ−ＲＳ）、
ｖ）ＭＢＳＦＮ（Ｍｕｌｔｉｍｅｄｉａ  Ｂｒｏａｄｃａｓｔ  Ｓｉｎｇｌｅ  Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  Ｎｅｔｗｏｒｋ）モードで送信される信号に対するコヒーレントな復調のために送信されるＭＢＳＦＮ参照信号（ＭＢＳＦＮ  Ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ  Ｓｉｇｎａｌ）、
ｖｉ）端末の地理的位置情報を推定するのに使用される位置参照信号（Ｐｏｓｉｔｉｏｎｉｎｇ  Ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ  Ｓｉｇｎａｌ）がある。
【００４９】
参照信号は、その目的によって２種類に大別することができる。チャネル情報の取得のための目的の参照信号、及びデータの復調のために使用される参照信号がある。前者は、ＵＥが下りリンクへのチャネル情報を取得するのにその目的があるため、広帯域で送信されなければならず、特定のサブフレームで下りリンクデータを受信しない端末であってもその参照信号を受信しなければならない。また、これは、ハンドオーバーなどの状況でも用いられる。後者は、基地局が下りリンクデータを送るとき、当該リソースに共に送る参照信号であって、端末は、当該参照信号を受信することによってチャネル測定をして、データを復調することができるようになる。この参照信号は、データが送信される領域に送信されなければならない。
【００５０】
多重アンテナ（ＭＩＭＯ）システムのモデリング
【００５１】
図５は、多重アンテナを有する無線通信システムの構成図である。
【００５２】
図５（ａ）に示したように、送信アンテナの数をＮt個、受信アンテナの数をＮR個に増やすと、送信器又は受信器でのみ多数のアンテナを用いる場合とは異なり、アンテナの数に比例して理論的なチャネル送信容量が増加する。したがって、送信レートを向上させ、周波数効率を画期的に向上させることができる。チャネル送信容量が増加することによって、送信レートは、理論的に、単一のアンテナを用いる時の最大送信レート（Ｒｏ）にレート増加率（Ｒｉ）を掛けた分だけ増加し得る。
【００５３】
【数１】
0006949136.tif 000002
【００５４】
例えば、４個の送信アンテナ及び４個の受信アンテナを用いるＭＩＭＯ通信システムでは、単一のアンテナシステムに比べて、理論上、４倍の送信レートを取得することができる。多重アンテナシステムの理論的容量増加が９０年代半ばに証明されて以来、これを実質的なデータ送信率の向上へと導くための様々な技術が現在まで盛んに研究されている。また、いくつかの技術は、既に３世代移動通信と次世代無線ＬＡＮなどの様々な無線通信の標準に反映されている。
【００５５】
現在までの多重アンテナ関連研究動向を見ると、様々なチャネル環境及び多重接続環境での多重アンテナ通信容量計算などに関連する情報理論面の研究、多重アンテナシステムの無線チャネル測定及び模型導出の研究、送信信頼度の向上及び送信率の向上のための時空間信号処理技術の研究など、様々な観点で盛んに研究が行われている。
【００５６】
多重アンテナシステムでの通信方法を、数学的モデリングを用いてより具体的に説明する。前記システムには、Ｎt個の送信アンテナ及びＮt個の受信アンテナが存在すると仮定する。
【００５７】
送信信号を説明すると、Ｎt個の送信アンテナがある場合、送信可能な最大情報はＮT個である。送信情報は、次のように表現することができる。
【００５８】
【数２】
0006949136.tif 000003
【００５９】
それぞれの送信情報Ｓ1,Ｓ2,・・・,ＳNTは、送信電力が異なってもよい。それぞれの送信電力をＰ1,Ｐ2,・・・,ＰNTとすれば、送信電力が調整された送信情報は、次のように表現することができる。
【００６０】
【数３】
0006949136.tif 000004
【００６１】
また、Ｓ（Ｓの頭上にはサーカムフレックスアクセント）は、送信電力の対角行列Ｐを用いて、次のように表現することができる。
【００６２】
【数４】
0006949136.tif 000005
【００６３】
送信電力が調整された情報ベクトルＳ（Ｓの頭上にはサーカムフレックスアクセント）に重み行列Ｗが適用されて、実際に送信されるＮt個の送信信号ｘ1,ｘ2,・・・,ｘNTが構成される場合を考慮してみよう。重み行列Ｗは、送信情報を送信チャネルの状況などに応じて各アンテナに適切に分配する役割を果たす。ｘ1,ｘ2,・・・,ｘNTは、ベクトルＸを用いて、次のように表現することができる。
【００６４】
【数５】
0006949136.tif 000006
【００６５】
ここで、Ｗijは、ｉ番目の送信アンテナとｊ番目の情報との間の重み値を意味する。Ｗは、プリコーディング行列とも呼ばれる。
【００６６】
受信信号は、Ｎr個の受信アンテナがある場合、各アンテナの受信信号ｙ1,ｙ2,・・・,ｙNRはベクトルで次のように表現することができる。
【００６７】
【数６】
0006949136.tif 000007
【００６８】
多重アンテナ無線通信システムにおいてチャネルをモデリングする場合、チャネルは、送受信アンテナインデックスによって区分することができる。送信アンテナｊから受信アンテナｉを経るチャネルをｈijと表示することにする。ｈijにおいて、インデックスの順序は受信アンテナインデックスが先で、送信アンテナのインデックスが後であることに留意されたい。
【００６９】
一方、図５（ｂ）は、ＮR個の送信アンテナから受信アンテナｉへのチャネルを示した図である。前記チャネルをまとめてベクトル及び行列の形態で表示することができる。図５（ｂ）において、総ＮT個の送信アンテナから受信アンテナｉに到着するチャネルは、次のように表すことができる。
【００７０】
【数７】
0006949136.tif 000008
【００７１】
したがって、Ｎt個の送信アンテナからＮr個の受信アンテナに到着する全てのチャネルは、次のように表現することができる。
【００７２】
【数８】
0006949136.tif 000009
【００７３】
実際のチャネルには、チャネル行列Ｈ経た後に白色雑音（ＡＷＧＮ；Ａｄｄｉｔｉｖｅ  Ｗｈｉｔｅ  Ｇａｕｓｓｉａｎ  Ｎｏｉｓｅ）が加えられる。ＮR個の受信アンテナのそれぞれに加えられる白色雑音ｎ1,ｎ2,・・・,ｎNRは、次のように表現することができる。
【００７４】
【数９】
0006949136.tif 000010
【００７５】
上述した数式モデリングを通じて、受信信号は、次のように表現することができる。
【００７６】
【数１０】
0006949136.tif 000011
【００７７】
一方、チャネル状態を示すチャネル行列Ｈの行及び列の数は、送受信アンテナの数によって決定される。チャネル行列Ｈにおいて、行の数は受信アンテナの数ＮRと同一であり、列の数は送信アンテナの数Ｎtと同一である。すなわち、チャネル行列Ｈは、行列がＮR×Ｎtとなる。
【００７８】
行列のランク（ｒａｎｋ）は、互いに独立した（ｉｎｄｅｐｅｎｄｅｎｔ）行又は列の個数のうち最小の個数で定義される。したがって、行列のランクは、行又は列の個数よりも大きくなることはない。チャネル行列Ｈのランク（rankＨ）は、次のように制限される。
【００７９】
【数１１】
0006949136.tif 000012
【００８０】
ランクの他の定義は、行列を固有値分解（Ｅｉｇｅｎ  ｖａｌｕｅ  ｄｅｃｏｍｐｏｓｉｔｉｏｎ）したとき、０ではない固有値の個数で定義することができる。同様に、ランクの更に他の定義は、特異値分解（ｓｉｎｇｕｌａｒ  ｖａｌｕｅ  ｄｅｃｏｍｐｏｓｉｔｉｏｎ）したとき、０ではない特異値の個数で定義することができる。したがって、チャネル行列におけるランクの物理的な意味は、与えられたチャネルで互いに異なる情報を送ることができる最大数といえる。
【００８１】
本文書の説明において、ＭＩＭＯ送信に対する「ランク（Ｒａｎｋ）」は、特定の時点及び特定の周波数リソースで独立して信号を送信できる経路の数を示し、「レイヤ（ｌａｙｅｒ）の数」は、各経路を介して送信される信号ストリームの個数を示す。一般的に送信端は、信号送信に用いられるランク数に対応する個数のレイヤを送信するため、特に言及がない限り、ランクは、レイヤの個数と同じ意味を有する。
【００８２】
Ｄ２Ｄ端末の同期取得
【００８３】
以下では、上述した説明及び既存のＬＴＥ／ＬＴＥ−Ａシステムに基づいて、Ｄ２Ｄ通信において端末間の同期取得について説明する。ＯＦＤＭシステムでは、時間／周波数同期が取られていない場合、セル間干渉（Ｉｎｔｅｒ−Ｃｅｌｌ  Ｉｎｔｅｒｆｅｒｅｎｃｅ）により、ＯＦＤＭ信号において互いに異なる端末間にマルチプレクシングが不可能となり得る。同期を取るためにＤ２Ｄ端末が同期信号を直接送受信し、全ての端末が個別的に同期を取ることは非効率的である。したがって、Ｄ２Ｄのような分散ノードシステムでは、特定のノードが代表同期信号を送信し、残りのＵＥがこれに同期を取ることができる。言い換えると、Ｄ２Ｄ信号送受信のために、一部のノード（このとき、ノードは、ｅＮＢ、ＵＥ、ＳＲＮ（ｓｙｎｃｈｒｏｎｉｚａｔｉｏｎ  ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ  ｎｏｄｅ又はｓｙｎｃｈｒｏｎｉｚａｔｉｏｎ  ｓｏｕｒｃｅと呼ぶこともできる）であってもよい。）がＤ２Ｄ同期信号（Ｄ２ＤＳＳ、Ｄ２Ｄ  Ｓｙｎｃｈｒｏｎｉｚａｔｉｏｎ  Ｓｉｇｎａｌ）を送信し、残りの端末がこれに同期を取って信号を送受信する方式を用いることができる。
【００８４】
Ｄ２Ｄ同期信号としては、プライマリ同期信号（ＰＤ２ＤＳＳ（Ｐｒｉｍａｒｙ  Ｄ２ＤＳＳ）又はＰＳＳＳ（Ｐｒｉｍａｒｙ  Ｓｉｄｅｌｉｎｋ  ｓｙｎｃｈｒｏｎｉｚａｔｉｏｎ  ｓｉｇｎａｌ））、セカンダリ同期信号（ＳＤ２ＤＳＳ（Ｓｅｃｏｎｄａｒｙ  Ｄ２ＤＳＳ）又はＳＳＳＳ（Ｓｅｃｏｎｄａｒｙ  Ｓｉｄｅｌｉｎｋ  ｓｙｎｃｈｒｏｎｉｚａｔｉｏｎ  ｓｉｇｎａｌ））があり得る。ＰＤ２ＤＳＳは、所定長さのザドフチューシーケンス（Ｚａｄｏｆｆ−ｃｈｕ  ｓｅｑｕｅｎｃｅ）又はＰＳＳと類似／変形／反復された構造などであってもよい。また、ＤＬ  ＰＳＳとは異なり、他のザドフチュールートインデックス（例えば、２６，３７）を使用することができる。ＳＤ２ＤＳＳは、Ｍ−シーケンス又はＳＳＳと類似／変形／反復された構造などであってもよい。もし、端末がｅＮＢから同期を取る場合、ＳＲＮはｅＮＢとなり、Ｄ２ＤＳＳはＰＳＳ／ＳＳＳとなる。ＤＬのＰＳＳ／ＳＳＳとは異なり、ＰＤ２ＤＳＳ／ＳＤ２ＤＳＳはＵＬサブキャリアマッピング方式に従う。図６には、Ｄ２Ｄ同期信号が送信されるサブフレームが示されている。ＰＤ２ＤＳＣＨ（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｄ２Ｄ  ｓｙｎｃｈｒｏｎｉｚａｔｉｏｎ  ｃｈａｎｎｅｌ）は、Ｄ２Ｄ信号送受信の前に端末が最も先に知らなければならない基本となる（システム）情報（例えば、Ｄ２ＤＳＳに関連する情報、デュプレックスモード（Ｄｕｐｌｅｘ  Ｍｏｄｅ，ＤＭ）、ＴＤＤ  ＵＬ／ＤＬ構成、リソースプール関連情報、Ｄ２ＤＳＳに関連するアプリケーションの種類、ｓｕｂｆｒａｍｅ  ｏｆｆｓｅｔ、ブロードキャスト情報など）が送信される（放送）チャネルであってもよい。ＰＤ２ＤＳＣＨは、Ｄ２ＤＳＳと同じサブフレーム上で又は後行するサブフレーム上で送信されてもよい。ＤＭＲＳは、ＰＤ２ＤＳＣＨの復調のために使用することができる。
【００８５】
ＳＲＮは、Ｄ２ＤＳＳ、ＰＤ２ＤＳＣＨ（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｄ２Ｄ  ｓｙｎｃｈｒｏｎｉｚａｔｉｏｎ  ｃｈａｎｎｅｌ）を送信するノードであってもよい。Ｄ２ＤＳＳは、特定のシーケンスの形態であってもよく、ＰＤ２ＤＳＣＨは、特定の情報を示すシーケンスであるか、又は予め定められたチャネルコーディングを経た後のコードワードの形態であってもよい。ここで、ＳＲＮは、ｅＮＢ又は特定のＤ２Ｄ端末であってもよい。部分ネットワークカバレッジ（ｐａｒｔｉａｌ  ｎｅｔｗｏｒｋ  ｃｏｖｅｒａｇｅ）又はカバレッジ外（ｏｕｔ  ｏｆ  ｎｅｔｗｏｒｋ  ｃｏｖｅｒａｇｅ）の場合には、端末がＳＲＮとなり得る。
【００８６】
図７のような状況でカバレッジ外（ｏｕｔ  ｏｆ  ｃｏｖｅｒａｇｅ）の端末とのＤ２Ｄ通信のために、Ｄ２ＤＳＳはリレーされてもよい。また、Ｄ２ＤＳＳは、多重ホップを介してリレーされてもよい。以下の説明において、同期信号をリレーするということは、直接基地局の同期信号をＡＦリレーすることだけでなく、同期信号の受信時点に合わせて別途のフォーマットのＤ２Ｄ同期信号を送信することも含む概念である。このように、Ｄ２Ｄ同期信号がリレーされることによって、カバレッジ内の端末とカバレッジ外の端末とが直接通信を行うことができる。
【００８７】
Ｄ２Ｄリソースプール
【００８８】
図８には、Ｄ２Ｄ通信を行うＵＥ１、ＵＥ２、及びこれらが用いるＤ２Ｄリソースプールの例が示されている。図８（ａ）において、ＵＥは、端末又はＤ２Ｄ通信方式に従って信号を送受信する基地局などのネットワーク装備を意味する。端末は、一連のリソースの集合を意味するリソースプール内で特定のリソースに該当するリソースユニットを選択し、当該リソースユニットを用いてＤ２Ｄ信号を送信することができる。受信端末（ＵＥ２）は、ＵＥ１が信号を送信できるリソースプールの構成（ｃｏｎｆｉｇｕｒｅｄ）を受け、当該プール（ｐｏｏｌ）内でＵＥ１の信号を検出することができる。ここで、リソースプールは、ＵＥ１が基地局の接続範囲にある場合には、基地局が知らせることができ、基地局の接続範囲外にある場合には、他の端末が知らせたり、又は予め定められたリソースに決定されてもよい。一般に、リソースプールは、複数のリソースユニットで構成され、各端末は、一つ又は複数のリソースユニットを選定して自身のＤ２Ｄ信号送信に用いることができる。リソースユニットは、図８（ｂ）に例示した通りであってもよい。図８（ｂ）を参照すると、全体の周波数リソースがＮF個に分割され、全体の時間リソースがＮT個に分割されて、総ＮF＊ＮT個のリソースユニットが定義されることが分かる。ここでは、当該リソースプールがＮTサブフレームを周期にして繰り返されるといえる。特に、一つのリソースユニットが、図示のように周期的に繰り返して現れてもよい。または、時間や周波数領域でのダイバーシティ効果を得るために、一つの論理的なリソースユニットがマッピングされる物理的リソースユニットのインデックスが、時間によって、予め定められたパターンで変化してもよい。このようなリソースユニットの構造において、リソースプールとは、Ｄ２Ｄ信号を送信しようとする端末が送信に使用できるリソースユニットの集合を意味し得る。
【００８９】
リソースプールは、様々な種類に細分化することができる。まず、各リソースプールで送信されるＤ２Ｄ信号のコンテンツ（ｃｏｎｔｅｎｔｓ）によって区分することができる。例えば、Ｄ２Ｄ信号のコンテンツは区分されてもよく、それぞれに対して別途のリソースプールが構成されてもよい。Ｄ２Ｄ信号のコンテンツとして、ＳＡ（Ｓｃｈｅｄｕｌｉｎｇ  ａｓｓｉｇｎｍｅｎｔ又はＰｈｙｓｉｃａｌ  ｓｉｄｅｌｉｎｋ  ｃｏｎｔｒｏｌ  ｃｈａｎｎｌｅ（ＰＳＣＣＨ））、Ｄ２Ｄデータチャネル、ディスカバリチャネル（Ｄｉｓｃｏｖｅｒｙ  ｃｈａｎｎｅｌ）があり得る。ＳＡは、送信端末が後行するＤ２Ｄデータチャネルの送信に使用するリソースの位置、その他のデータチャネルの復調のために必要なＭＣＳ（ｍｏｄｕｌａｔｉｏｎ  ａｎｄ  ｃｏｄｉｎｇ  ｓｃｈｅｍｅ）やＭＩＭＯ送信方式、ＴＡ（ｔｉｍｉｎｇ  ａｄｖａｎｃｅ）などの情報を含む信号であってもよい。この信号は、同一のリソースユニット上でＤ２Ｄデータと共にマルチプレクスされて送信されることも可能であり、この場合、ＳＡリソースプールとは、ＳＡがＤ２Ｄデータとマルチプレクスされて送信されるリソースのプールを意味し得る。他の名称として、Ｄ２Ｄ制御チャネル（ｃｏｎｔｒｏｌ  ｃｈａｎｎｅｌ）又はＰＳＣＣＨ（ｐｈｙｓｉｃａｌ  ｓｉｄｅｌｉｎｋ  ｃｏｎｔｒｏｌ  ｃｈａｎｎｅｌ）と呼ぶこともできる。Ｄ２Ｄデータチャネル（又は、ＰＳＳＣＨ（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  ｓｉｄｅｌｉｎｋ  ｓｈａｒｅｄ  ｃｈａｎｎｅｌ））は、送信端末がユーザデータを送信するのに使用するリソースのプールであってもよい。同一のリソースユニット上でＤ２Ｄデータと共にＳＡがマルチプレクスされて送信される場合、Ｄ２Ｄデータチャネルのためのリソースプールでは、ＳＡ情報を除いた形態のＤ２Ｄデータチャネルのみが送信され得る。言い換えると、ＳＡリソースプール内の個別リソースユニット上でＳＡ情報を送信するのに使用されていたＲＥｓを、Ｄ２Ｄデータチャネルリソースプールでは、依然としてＤ２Ｄデータを送信するのに使用することができる。ディスカバリーチャネルは、送信端末が自身のＩＤなどの情報を送信して、隣接端末が自身を発見できるようにするメッセージのためのリソースプールであってもよい。
【００９０】
Ｄ２Ｄ信号のコンテンツが同じ場合にも、Ｄ２Ｄ信号の送受信属性に応じて異なるリソースプールを使用することができる。例えば、同じＤ２Ｄデータチャネルやディスカバリメッセージであるとしても、Ｄ２Ｄ信号の送信タイミング決定方式（例えば、同期基準信号の受信時点に送信されるか、それとも一定のＴＡを適用して送信されるか）やリソース割り当て方式（例えば、個別信号の送信リソースをｅＮＢが個別送信ＵＥに指定するか、それとも個別送信ＵＥがプール内で独自で個別信号送信リソースを選択するか）、信号フォーマット（例えば、各Ｄ２Ｄ信号が１サブフレームで占めるシンボルの個数や、一つのＤ２Ｄ信号の送信に使用されるサブフレームの個数）、ｅＮＢからの信号の強度、Ｄ２Ｄ  ＵＥの送信電力の強度などによって、再び互いに異なるリソースプールに区分されてもよい。説明の便宜上、Ｄ２ＤコミュニケーションにおいてｅＮＢがＤ２Ｄ送信ＵＥの送信リソースを直接指示する方法をＭｏｄｅ１、送信リソース領域が予め設定されていたり、ｅＮＢが送信リソース領域を指定し、ＵＥが送信リソースを直接選択したりする方法をＭｏｄｅ２と呼ぶことにする。Ｄ２Ｄ  ｄｉｓｃｏｖｅｒｙの場合には、ｅＮＢがリソースを直接指示する場合にはＴｙｐｅ２、予め設定されたリソース領域又はｅＮＢが指示したリソース領域でＵＥが送信リソースを直接選択する場合はＴｙｐｅ１と呼ぶことにする。
【００９１】
ＳＡの送受信
【００９２】
モード１の端末は、基地局から構成されたリソースを介してＳＡ（又は、Ｄ２Ｄ制御信号、ＳＣＩ（Ｓｉｄｅｌｉｎｋ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  Ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ））を送信することができる。モード２の端末は、基地局からＤ２Ｄ送信に使用するリソースが構成される（ｃｏｎｆｉｇｕｒｅｄ）。そして、構成されたそのリソースから時間周波数リソースを選択してＳＡを送信することができる。
【００９３】
ＳＡ周期は、図９に示したように定義されたものであってもよい。図９を参照すると、１番目のＳＡ周期は、特定のシステムフレームから上位層シグナリングによって指示された所定のオフセット（ＳＡＯｆｆｓｅｔＩｎｄｉｃａｔｏｒ）だけ離れたサブフレームから開始されてもよい。各ＳＡ周期は、ＳＡリソースプール及びＤ２Ｄデータの送信のためのサブフレームプールを含むことができる。ＳＡリソースプールは、ＳＡ周期の１番目のサブフレームから、サブフレームビットマップ（ｓａＳｕｂｆｒａｍｅＢｉｔｍａｐ）でＳＡが送信されるものと指示されたサブフレームのうち最後のサブフレームを含むことができる。Ｄ２Ｄデータの送信のためのリソースプールは、モード１の場合、Ｔ−ＲＰＴ（Ｔｉｍｅ−ｒｅｓｏｕｒｃｅ  ｐａｔｔｅｒｎ  ｆｏｒ  ｔｒａｎｓｍｉｓｓｉｏｎ又はＴＲＰ（Ｔｉｍｅ−ｒｅｓｏｕｒｃｅ  ｐａｔｔｅｒｎ））が適用されることによって、実際にデータの送信に使用されるサブフレームが決定され得る。図示のように、ＳＡリソースプールを除いたＳＡ周期に含まれたサブフレームの個数がＴ−ＲＰＴビットの個数よりも多い場合、Ｔ−ＲＰＴは、繰り返して適用され得、最後に適用されるＴ−ＲＰＴは、残りのサブフレームの個数だけトランケートされて（ｔｒｕｎｃａｔｅｄ）適用され得る。送信端末は、指示したＴ−ＲＰＴにおいてＴ−ＲＰＴビットマップが１である位置で送信を行い、１つのＭＡＣ  ＰＣＵは、４回ずつ送信することになる。
【００９４】
一方、車両間の通信では、ｐｅｒｉｏｄｉｃ  ｍｅｓｓａｇｅタイプのＣＡＭ（Ｃｏｏｐｅｒａｔｉｖｅ  Ａｗａｒｅｎｅｓｓ  Ｍｅｓｓａｇｅ）、ｅｖｅｎｔ  ｔｒｉｇｇｅｒｅｄ  ｍｅｓｓａｇｅタイプのＤＥＮＭ（Ｄｅｃｅｎｔｒａｌｉｚｅｄ  Ｅｎｖｉｒｏｎｍｅｎｔａｌ  Ｎｏｔｉｆｉｃａｔｉｏｎ  Ｍｅｓｓａｇｅ）などが送信できる。ＣＡＭには、方向及び速度などの車両の動的状態情報、寸法などの車両の静的データ、外部照明状態、経路内訳などの車両の基本情報が含まれ得る。ＣＡＭのサイズは、５０−３００Ｂｙｔｅである。ＣＡＭは、ブロードキャストされ、遅延（ｌａｔｅｎｃｙ）は１００ｍｓより小さい必要がある。ＤＥＮＭは、車両の故障、事故などの突発的な状況から生成されるメッセージであってもよい。ＤＥＮＭのサイズは、３０００Ｂｙｔｅより小さくてもよく、送信範囲内にある全ての車両がメッセージを受信することができる。このとき、ＤＥＮＭは、ＣＡＭより高い優先順位（ｐｒｉｏｒｉｔｙ）を有することができ、ここで、高い優先順位を有するとは、一ＵＥ観点からは、同時に送信する場合が発生したとき、優先順位の高いものを優先して送信することを意味してもよく、又は複数のメッセージのうち優先順位の高いメッセージを時間的に優先して送信することを意味してもよい。複数のＵＥ観点からは、優先順位の高いメッセージは、優先順位の低いメッセージに比べて干渉を軽減させて、受信エラーの確率を下げることを意味してもよい。ＣＡＭにおいても、セキュリティーオーバーヘッドが含まれた場合は、それではない場合よりも大きいメッセージサイズを有する。
【００９５】
図１０は、ＴＸＲＵとアンテナ要素との接続方式の一例を示す図である。
【００９６】
図１０（ａ）は、ＴＸＲＵがサブアレイ（ｓｕｂ−ａｒｒａｙ）に接続された方式を示している。この場合、アンテナ要素は１つのＴＸＲＵにのみ接続される。これとは異なり、図１０（ｂ）は、  ＴＸＲＵが全てのアンテナ要素に接続された方式を示している。この場合、アンテナ要素は全てのＴＸＲＵに接続される。図１０において、Ｗはアナログ位相シフターにより乗じられる位相ベクトルを示す。即ち、Ｗによってアナログビームフォーミングの方向が決定される。ここで、ＣＳＩ−ＲＳアンテナポートとＴＸＲＵとのマッピングは１−ｔｏ−１又は１−ｔｏ−多である。
【００９７】
より多い通信機器がより大きい通信容量を要求することにより、既存のＲＡＴ（ｒａｄｉｏ  ａｃｃｅｓｓ  ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ）に比べて向上した無線広帯域通信に対する必要性が台頭しつつある。また、複数の機器及びモノを連結していつでもどこでも様々なサービスを提供する大規模（ｍａｓｓｉｖｅ）ＭＴＣ（Ｍａｃｈｉｎｅ  Ｔｙｐｅ  Ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎｓ）が次世代通信において考慮される主なイシューの１つである。のみならず、信頼度（ｒｅｌｉａｂｉｌｉｔｙ）及びレイテンシ（ｌａｔｅｎｃｙ）に敏感なサービス／ＵＥを考慮した通信システムデザインが提示されている。これを考慮した次世代ＲＡＴの導入が論議されており、本発明では、便宜のために、Ｎｅｗ  ＲＡＴと称する。
【００９８】
ＴＤＤシステムにおいてデータ送信レイテンシを最小化するために５世代ＮｅｗＲＡＴでは、図１１のような自己完備型サーブフレームの構造を考慮している。図１１は、自己完備型サーブフレームの構造の一例を示す図である。
【００９９】
図１１において、斜線領域は下りリンク制御領域を示し、黒塗り領域は上りリンク制御領域を示す。表示のない領域は、下りリンクデータ送信のために用いられてよく、上りリンクデータ送信のために用いられてもよい。この構造の特徴は、１つのサーブフレームにおいて下りリンク送信と上りリンク送信とが順次に行われ、サーブフレーム内で下りリンクデータを送信したり、上りリンクＡＣＫ／ＮＡＣＫを受信したりすることもできる。結果として、データ送信エラーが発生したとき、データの再送信までかかる時間を減らすことになり、これによって最終データ伝達のレイテンシを最小化することができる。
【０１００】
このような自己完備型スロット構造において、基地局とＵＥが送信モードから受信モードに切り替えられる過程、又は受信モードから送信モードに切り替えられる過程のためには、時間間隙（ｔｉｍｅ  ｇａｐ）が必要である。そのために、自己完備型サブフレームスロット構造において、下りリンクから上りリンクに切り替えられる時点の一部のＯＦＤＭシンボル（ＯＦＤＭシンボル；ＯＳ）がＧＰ（ｇｕａｒｄ  ｐｅｒｉｏｄ）として設定される。
【０１０１】
ＮｅｗＲＡＴをベースとして動作するシステムにおいて、構成／設定が可能な上述した自己完備型サーブフレームタイプの一例として、少なくとも以下のような４つのサーブフレームタイプが考えられる。
【０１０２】
−  下りリンク制御区間＋下りリンクデータ区間＋ＧＰ＋上りリンク制御区間
【０１０３】
−  下りリンク制御区間＋下りリンクデータ区間
【０１０４】
−  下りリンク制御区間＋ＧＰ＋上りリンクデータ区間＋上りリンク制御区間
【０１０５】
−  下りリンク制御区間＋ＧＰ＋上りリンクデータ区間
【０１０６】
５世代ＮｅｗＲＡＴでは、サービス又は要求事項に応じて、信号を送信する方式が異なってもよい。例えば、ｅＭＢＢ（ｅｎｈａｎｃｅｄ  Ｍｏｂｉｌｅ  ＢｒｏａｄＢａｎｄ）の場合は、相対的に送信時間単位が長く、ＵＲＬＬＣ（Ｕｌｔｒａ−Ｒｅｌｉａｂｌｅ  ａｎｄ  Ｌｏｗ  Ｌａｔｅｎｃｙ  Ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎｓ）の場合は、相対的に送信時間単位が短い。
【０１０７】
また、ＵＲＬＬＣは、サービスの種類に応じて、特に、緊急サービスを提供する場合は、ｅＭＢＢが送信中であっても、該当リソース上でＵＬＲＲＣ信号が送信されることができ、よって、ネットワーク観点又は端末の観点から、ＵＲＬＬＣ送信は、ｅＭＢＢの一部の送信リソースを先占（ｐｒｅｅｍｐｔｉｏｎ）することを考慮してもよい。
【０１０８】
このとき、この先占によって、相対的に送信時間単位の長いｅＭＢＢの送信リソースの一部がパックチャーされることもあり、ＵＲＬＬＣのような、他の信号と重なり（ｓｕｐｅｒ−ｉｍｐｏｓｅｄ）、信号が変形されることもある。
【０１０９】
ＵＲＬＬＣ送信がｅＭＢＢ送信の一部のリソースを先占する場合、ｅＭＢＢ送信の特定コードブロック（ｃｏｄｅ  ｂｌｏｃｋ；ＣＢ）に対するＵＥのデコーディングが失敗する可能性が高い。特に、この状況は、チャネルの状態が良い場合でも、特定のコードブロックに対するデコーディング失敗を発生させる可能性がある。ここで、５世代ＮｅｗＲＡＴでは、再送信を行うとき、送信ブロック（ｔｒａｎｓｐｏｒｔ  ｂｌｏｃｋ；ＴＢ）単位で行うことの代わりに、コードブロック単位で行うことが考えられる。
【０１１０】
ｍｍＷにおけるビームフォーミング
【０１１１】
一方、Ｍｉｌｌｉｍｅｔｅｒ  Ｗａｖｅ（ｍｍＷ）では波長が短くなるため、同一面積に多数のアンテナ要素の設置が可能である。具体的には、３０ＧＨｚ帯域において波長は１ｃｍであって、４  ｂｙ  ４ｃｍのパネル（ｐａｎｅｌ）に０．５ｌａｍｂｄａ（波長）間隔で２Ｄ（ｄｉｍｅｎｓｉｏｎ）配列である全６８（８×８）のアンテナ要素を設けることができる。これにより、ｍｍＷ分野における最近の動向では、多数のアンテナ要素を使用してＢＦ（ｂｅａｍｆｏｒｍｉｎｇ）利得を上げてカバレッジを増加させたり、或いはスループット（ｔｈｒｏｕｇｈｐｕｔ）を増加させたりすることを試みている。
【０１１２】
このとき、アンテナ要素別に送信パワー及び位相の調節ができるように、ＴＸＲＵ（Ｔｒａｎｓｃｅｉｖｅｒ  Ｕｎｉｔ）を備える場合、周波数リソース別に独立したビームフォーミングが可能である。しかし、１００余個の全てのアンテナ要素にＴＸＲＵを設けることは費用面で実効性に乏しいという問題がある。従って、１つのＴＸＲＵに多数のアンテナ要素をマッピングし、アナログ位相シフター（ａｎａｌｏｇ  ｐｈａｓｅ  ｓｈｉｆｔｅｒ）でビーム方向を調節する方式が考えられている。かかるアナログビームフォーミング方式では全帯域において１つのビーム方向のみが形成できるので、周波数選択的なビームフォーミングができないというデメリットがある。
【０１１３】
デジタルＢＦとアナログＢＦの中間形態として、Ｑ個のアンテナ要素より少ない数のＢ個のＴＸＲＵを有するハイブリッドＢＦが考えられる。この場合、Ｂ個のＴＸＲＵとＱ個のアンテナ要素の連結方式に応じて差はあるが、同時に送信可能なビームの方向はＢ個以下に制限される。
【０１１４】
Ｃｈａｎｎｅｌ  ｄｅｐｅｎｄｅｎｔ  ｃｙｃｌｉｃ  ｄｅｌａｙ  ｄｉｖｅｒｓｉｔｙ
【０１１５】
ＣＤＤ（ｃｙｃｌｉｃ  ｄｅｌａｙ  ｄｉｖｅｒｓｉｔｙ）は、多重アンテナシステムにおいて、各々のアンテナで送信されるシンボルを所定時間の間に遅延（ｄｅｌａｙ）させて（一方、各々のアンテナの遅延値は異なり得る）送信する方法である。周波数領域において、この遅延（ｄｅｌａｙ）は、線形的な位相回転（ｐｈａｓｅ  ｒｏｔａｔｉｏｎ）によって各々の周波数リソースのビーム（ｂｅａｍ）がサイクリング（ｃｙｃｌｉｎｇ）される効果をもたらす。
【０１１６】
例えば、１番目のアンテナでは、遅延（ｄｅｌａｙ）なく送信し、２回目のアンテナでは、所定の遅延値（又は、ｔｈｅｔａ）だけ遅延（ｄｅｌａｙ）するように設定する場合、ｉ番目のサブキャリア（ｓｕｂｃａｒｒｉｅｒ）では、以下のような数式による位相回転
（ｐｈａｓｅ  ｒｏｔａｔｉｏｎ）が生じることになる。
【０１１７】
【数１２】
0006949136.tif 000013
【０１１８】
これは、ビームの方向がリソース要素（ＲＥ）毎に変化して、周波数領域において各々のＲＥのビームサイクリング（ｂｅａｍ  ｃｙｃｌｉｎｇ）が起こることと見なすことができる。この場合、各々のアンテナの遅延値（又は、ｔｈｅｔａ）の設定方法に応じてＣＤＤのダイバーシティ利得が変化できる。以下、送信パラメータに応じて遅延値（又は、ｔｈｅｔａ）を決定する方法について説明する。
【０１１９】
一実施例によれば、遅延値（又は、ｔｈｅｔａ）は、データの送信の帯域幅（ｂａｎｄｗｉｄｔｈ）に基づいてその設定が異なってもよい。例えば、狭帯域（ｎａｒｒｏｗ  ｂａｎｄ）送信では、周波数領域のチャネルがフラット（ｆｌａｔ）する可能性が高いため、チャネルをより早く変化させるために、大きい遅延値（又は、ｔｈｅｔａ）を用いる。これとは異なり、帯域幅（ｂａｎｄｗｉｄｔｈ）の広い送信において、チャネルが既にセレクティーブ（ｓｅｌｅｃｔｉｖｅ）な可能性が高いため、遅延値（又は、ｔｈｅｔａ）は小さい値が用いられ、チャネルが相対的に周波数領域において遅く変化することができ、この場合、チャネル推定（ｃｈａｎｎｅｌ  ｅｓｔｉｍａｔｉｏｎ）の性能を向上させることができる。
【０１２０】
ここで、送信帯域幅（ｂａｎｄｗｉｄｔｈ）の差は、送信する物理層チャネルの差であってもよい。例えば、制御チャネルの送信帯域幅（ｂａｎｄｗｉｄｔｈ）は２ＲＢであり、データチャネルの送信帯域幅（ｂａｎｄｗｉｄｔｈ）は１０ＲＢである場合、データチャネルの遅延値（又は、ｔｈｅｔａ）は、制御チャネルの遅延値（又は、ｔｈｅｔａ）とは異なる値に設定することができる。
【０１２１】
或いは、特定の物理チャネルに対しては、遅延値（又は、ｔｈｅｔａ）が予め定められていてもよい。例えば、制御チャネルの送信帯域幅（ｂａｎｄｗｉｄｔｈ）は固定されており、事前に他の情報無しで復調（ｄｅｍｏｄｕｌａｔｉｏｎ）を行うため、この場合、遅延値（又は、ｔｈｅｔａ）は固定されてもよい。換言すれば、遅延値（又は、ｔｈｅｔａ）は、制御チャネルに対しては予め設定された値に固定されており、データチャネルに対しては送信帯域幅に応じて異なる値を有してもよい。
【０１２２】
或いは、データ送信に用いられる各々のアンテナポート（ａｎｔｅｎｎａ  ｐｏｒｔ）の遅延値（又は、ｔｈｅｔａ）及び／又はアンテナポート（ａｎｔｅｎｎａ  ｐｏｒｔ）の数は、端末（ＵＥ）の物理層又は上位層信号で受信端末にシグナルされてもよい。基地局において、この方式によって、各々のアンテナポート（ａｎｔｅｎｎａ  ｐｏｒｔ）の遅延値（又は、ｔｈｅｔａ）及び／又はアンテナポート（ａｎｔｅｎｎａ  ｐｏｒｔ）の数をシグナルする場合、基地局は、この情報を物理層又は上位層信号で端末にシグナルすることができる。
【０１２３】
或いは、複数の物理チャネルを同じＴＴＩ（Ｔｒａｎｓｍｉｓｓｉｏｎ  Ｔｉｍｅ  Ｉｎｔｅｒｖａｌ）内で同時に送信する場合、遅延値（又は、ｔｈｅｔａ）は、各々のチャネルの遅延値（又は、ｔｈｅｔａ）の最大、最小又は加重値が適用された平均値のうちの少なくとも１つを用いて決定することができる。即ち、遅延値（又は、ｔｈｅｔａ）が各々のチャネルの遅延値（又は、ｔｈｅｔａ）の最大、最小又は加重値が適用された平均値のうちのいずれか１つに決定される場合、各々のチャネルの遅延値は、ＣＤＤを具現するとき、時間領域において時間遅延（ｔｉｍｅ  ｄｅｌａｙ）の適用によって異なり得、この場合、各々のチャネルのために別のＩＦＦＴ（Ｉｎｖｅｒｓｅ  ｆａｓｔ  Ｆｏｕｒｉｅｒ  ｔｒａｎｓｆｏｒｍ）を具現することによる端末の複雑度の上昇が防止できる。
【０１２４】
一実施例によれば、遅延値（又は、ｔｈｅｔａ）は、チャネル（ｃｈａｎｎｅｌ）のＬＯＳ（Ｌｉｎｅ−ｏｆ−Ｓｉｇｈｔ）とＮＬＯＳ（Ｎｏｎ−  Ｌｉｎｅ−ｏｆ−Ｓｉｇｈｔ）とに応じて決定することができる。送信端末は、ＬＯＳとＮＬＯＳとで用いる遅延値（又は、ｔｈｅｔａ）を変えて決定することができる。状況に応じる遅延値（又は、ｔｈｅｔａ）は、予め定められるか、物理層又は上位層信号でネットワークが端末へ指示する値であってもよい。
【０１２５】
一方、ＬＯＳの場合、ＣＤＤの適用は、特定のサブキャリア（ｓｕｂｃａｒｒｉｅｒ）がディップフェーディング（ｄｅｅｐ  ｆａｄｉｎｇ）に落ちてＣＤＤを適用しないことよりもかえって性能を低下することがある。よって、ＬＯＳチャネル（ｃｈａｎｎｅｌ）の場合、ＣＤＤを用いなくてもよい。例えば、チャネル（ｃｈａｎｎｅｌ）の時間領域応答（ｔｉｍｅ  ｄｏｍａｉｎ  ｒｅｓｐｏｎｓｅ）がであるとき、周波数領域利得応答（ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  ｄｏｍａｉｎ  ｇａｉｎ  ｒｅｓｐｏｎｓｅ）は、以下の数式のように表現できる。
【０１２６】
【数１３】
0006949136.tif 000014
【０１２７】
よって、ＬＯＳでは、ＣＤＤを用いることが、かえって性能を低下することがある。このことを考慮して、ＬＯＳのときの遅延値（又は、ｔｈｅｔａ）は０であってもよい（ＣＤＤが適用されない）。
【０１２８】
一方、チャネル（Ｃｈａｎｎｅｌ）のＬＯＳ／ＮＬＯＳは、チャネルリシプロシティー（ｃｈａｎｎｅｌ  ｒｅｃｉｐｒｏｃｉｔｙ）によって送信端末が把握してもよく、受信端末がＬＯＳ／ＮＬＯＳを物理層又は上位層信号で送信端末へ知らせる方法によって送信端末が把握してもよい。
【０１２９】
一実施例によれば、遅延値（又は、ｔｈｅｔａ）は、遅延広がり（ｄｅｌａｙ  ｓｐｒｅａｄ）に連動して決定することができる。ここで、遅延広がり（ｄｅｌａｙ  ｓｐｒｅａｄ）は、無線電波の多重経路（Ｍｕｌｔｉｐａｔｈ）環境においてそれぞれ異なる経路を経た、最初の受信電波とその後に反射されて来る受信電波との間に時間遅延又は合わされる効果に対する定義を含んでもよい。例えば、送信端末は、他の端末からの遅延広がり（ｄｅｌａｙ  ｓｐｒｅａｄ）を測定したり、他の端末からシグナルされた遅延広がり（ｄｅｌａｙ  ｓｐｒｅａｄ）に関する情報を伝達されてもよい。或いは、ネットワーク（又は、基地局）によって端末間の遅延広がり（ｄｅｌａｙ  ｓｐｒｅａｄ）に対する値がシグナルされた場合、遅延値（又は、ｔｈｅｔａ）は、遅延広がり（ｄｅｌａｙ  ｓｐｒｅａｄ）に基づいて決定することができる。
【０１３０】
この方式は、スモールディレーＣＤＤ（ｓｍａｌｌ  ｄｅｌａｙ  ＣＤＤ）に限って適用してもよい。ラージディレーＣＤＤ（Ｌａｒｇｅ  ｄｅｌａｙ  ＣＤＤ）は、ＯＦＤＭにおいてＣＰ長さ以上に遅延（ｄｅｌａｙ）を適用するものであるため、遅延広がり（ｄｅｌａｙ  ｓｐｒｅａｄ）に基づく選択とは関係なく適用できる。よって、遅延広がり（ｄｅｌａｙ  ｓｐｒｅａｄ）が所定の閾値以上の場合（ＣＰ長さ以上の場合）に用いる遅延値（又は、ｔｈｅｔａ）と、遅延広がり（ｄｅｌａｙ  ｓｐｒｅａｄ）が所定の閾値未満の場合に用いる遅延値（又は、ｔｈｅｔａ）は、互いに異なるように決定することができる。換言すれば、遅延広がりが所定の閾値未満（ＣＰ長さ未満の場合）の場合、遅延値は遅延広がりに基づいて決定して、遅延広がり（ｄｅｌａｙ  ｓｐｒｅａｄ）が所定の閾値以上の場合（ＣＰ長さ以上の場合）、遅延値は遅延広がりに依らずに決定することができる。
【０１３１】
或いは、遅延値（又は、ｔｈｅｔａ）は、ターゲット範囲（ｔａｒｇｅｔ  ｒａｎｇｅ）に連動して決定することができる。ターゲット範囲（ｔａｒｇｅｔ  ｒａｎｇｅ）に応じてチャネルがＬＯＳである確率とＮＬＯＳである確率が異なるか、平均的な遅延広がり（ｄｅｌａｙ  ｓｐｒｅａｄ）が異なり得るが、このことを考慮して、特定のメッセージをターゲットするターゲット端末との距離に応じてＣＤＤを適用するか否か（又は、遅延値）が異なり得る。
【０１３２】
一実施例によれば、遅延値（又は、ｔｈｅｔａ）はＯＦＤＭシンボル毎に、ＯＦＤＭシンボルグループ毎に、サブフレーム（ｓｕｂｆｒａｍｅ）毎に、又はＭＡＣ  ＰＤＵ（ＭＡＣ  Ｐｒｏｔｏｃｏｌ  Ｄａｔａ  Ｕｎｉｔ）送信毎に、ランダムに選択することができる。この場合、遅延（ｄｅｌａｙ）の最大値は、端末の具現に応じて決定されてもよく、端末が測定した最大、最小又は平均の遅延広がり（ｄｅｌａｙ  ｓｐｒｅａｄ）に応じて決定されてもよい。或いは、ネットワーク（又は、基地局）によってシグナルされた範囲内において決定されてもよい。この方法によれば、チャネルの変化によって、又は受信端末毎に、最適な遅延値が異なり得るが、この遅延値（又は、ｔｈｅｔａ）をランダムに選択することで、送信中の特定の端末、特定の時点に連続してデコーディング（ｄｅｃｏｄｉｎｇ）に失敗することを防止することができる。
【０１３３】
この場合、遅延値（又は、ｔｈｅｔａ）が変化する順序は、ランダムであってもよく、予め定められてもよい。例えば、端末は、遅延値（又は、ｔｈｅｔａ）を小さく設定して送信し、再送信が起こる度に、遅延値（又は、ｔｈｅｔａ）を徐々に大きい値に適用してもよい。或いは、端末は、最初に遅延値（又は、ｔｈｅｔａ）を低く設定して送信し、再送信が起こる度に、遅延値（又は、ｔｈｅｔａ）を徐々に小さい値に変化してもよい。
【０１３４】
或いは、遅延値（又は、ｔｈｅｔａ）は、ＯＦＤＭシンボル毎に／シンボルグループ毎に異なるように設定されてもよい。この場合、遅延値（又は、ｔｈｅｔａ）が変化する最小の単位は、同じＲＳシンボルのチャネル推定が適用される範囲であってもよい。例えば、１個のスロット（ｓｌｏｔ、７個のシンボル）又はサブフレーム内では、１個のＤＭＲＳ（ＤｅＭｏｄｕｌａｔｉｏｎ  Ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ  Ｓｉｇｎａｌ）ポートを用いる場合、７個のシンボル又はサブフレームの間には、遅延値（又は、ｔｈｅｔａ）が変化しない。これは、データシンボルにおけるチャネル（ｃｈａｎｎｅｌ）を正しく推定するために、データシンボル（ｄａｔａ  ｓｙｍｂｏｌ）は、ＲＳ（Ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ  Ｓｉｇｎａｌ）が送信されるシンボルと同じ遅延値（又は、ｔｈｅｔａ）を有する。
【０１３５】
或いは、ネットワーク（又は、基地局）が設定した範囲内において、遅延値（又は、ｔｈｅｔａ）が決定される場合、端末は、端末の移動速度に応じて、遅延値（又は、ｔｈｅｔａ）の使用可能な範囲を異ならせてもよい。例えば、所定の速度領域内で移動中の端末が用いる遅延値範囲は、その他の所定の速度領域内で移動中の端末が用いる遅延値範囲とは異なるように設定されてもよい。このために、ネットワーク（又は、基地局）は、物理層又は上位層信号で各速度範囲の遅延値（又は、ｔｈｅｔａ）又は遅延値範囲を設定することができる。このパラメータは、ネットワーク（又は、基地局）のカバレッジ外の端末に対して予め定められてもよい。
【０１３６】
例えば、端末が早く移動して、既に端末の移動によって十分なダイバーシティ（ｄｉｖｅｒｓｉｔｙ）を得た場合、端末は、チャネル推定の性能向上のために、小さい遅延値（又は、ｔｈｅｔａ）又は０の遅延値を用いる。端末が遅く移動する場合は、端末は、周波数領域において更なるダイバーシティ（ｄｉｖｅｒｓｉｔｙ）を得るために、大きい遅延値（又は、ｔｈｅｔａ）を用いてもよい。
【０１３７】
一方、端末の移動速度に応じて遅延値（又は、ｔｈｅｔａ）が決定されてもよいが、端末は、端末が受信したＣＡＭ／ＢＳＭ（Ｃｏｏｐｅｒａｔｉｖｅ  Ａｗａｒｅｎｅｓｓ  Ｍｅｓｓａｇｅｓ／Ｂａｓｉｃ  Ｓａｆｅｔｙ  Ｍｅｓｓａｇｅｓ）メッセージを通じた端末間の最大／最小／平均の相対速度を測定し、この測定結果に従って、遅延値（又は、ｔｈｅｔａ）又は使用可能な遅延値（又は、ｔｈｅｔａ）範囲を異なるように設定してもよい。この場合、チャネルの変化は、端末の相対速度に応じて変化するため、端末は、チャネルの状態をより正確に反映することができる。このために、端末の最大／最小／平均の相対速度に応じる遅延値（又は、ｔｈｅｔａ）及び遅延値（又は、ｔｈｅｔａ）の範囲などの情報は、ネットワーク（又は、基地局）によって物理層又は上位層信号で端末へシグナルされることができる。
【０１３８】
具体的に、端末は、特定の相対端末とのチャネル状況を考慮して、遅延値（又は、ｔｈｅｔａ）を決定することができる。例えば、端末は、所定の距離以上の端末との相対速度を考慮して、遅延値（又は、ｔｈｅｔａ）を決定することができる。このために、端末は、この特定の端末から受信された信号のＲＳＲＰ（Ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ  Ｓｉｇｎａｌ  Ｒｅｃｅｉｖｅｄ  Ｐｏｗｅｒ）が所定の閾値未満（又は、以上）の場合、端末間の相対速度を考慮して、遅延値（又は、ｔｈｅｔａ）を設定することができる。これは、所定の距離以上の端末のパケット（ｐａｃｋｅｔ）受信率が相対的に悪い可能性があるため、この所定の距離以上の端末をターゲット（ｔａｒｇｅｔｉｎｇ）し、ダイバーシティ（ｄｉｖｅｒｓｉｔｙ）を最大にするためである。この場合、端末は、単に端末の速度のみを考慮するのではなく、特定の相対端末又は端末グループの平均／最大／最小の遅延広がり（ｄｅｌａｙ  ｓｐｒｅａｄ）又は相対速度を考慮して、遅延値（又は、ｔｈｅｔａ）を決定することができる。
【０１３９】
一実施例によれば、アンテナが複数の場合、互いに隣接するほど（相関性（ｃｏｒｒｅｌａｔｉｏｎ）が大きいほど）、より大きい遅延値（又は、ｔｈｅｔａ）の差を設定することができる。例えば、４個のアンテナシステムにおいて、各々のアンテナに加われる遅延（ｄｅｌａｙ）値を[ｔｈｅｔａ１、ｔｈｅｔａ２、ｔｈｅｔａ３、ｔｈｅｔａ４]と表現する場合、ｔｈｅｔａ  １とｔｈｅｔａ  ２の差は、ｔｈｅｔａ  １とｔｈｅｔａ  ３の差よりも大きく設定される。例えば、ｔｈｅｔａ１＝０であるとき、ｔｈｅｔａ  ２は１８０度（＝ｐｉ）、ｔｈｅｔａ３は９０度（＝ｐｉ／２）、ｔｈｅｔａ  ４は２７０度（３＊ｐｉ／２）と設定される。この方式は、互いに隣接して位置するアンテナ間に互いに異なる形態のチャネルを形成するためである。
【０１４０】
或いは、各々のアンテナグループに異なるＣＤＤ方式が適用されてもよい。例えば、４個のアンテナがある場合、アンテナ１及び２では、スモールディレーＣＤＤ（ｓｍａｌｌ  ｄｅｌａｙ  ＣＤＤ）が用いられ、アンテナ１及び２とアンテナ３及び４との間では、ラージディレーＣＤＤ（ｌａｒｇｅ  ｄｅｌａｙ  ＣＤＤ）が用いられる。即ち、アンテナが４個である場合、ｔｈｅｔａ１＝０、ｔｈｅｔａ２＝２ｕｓ、ｔｈｅｔａ３＝７０／２ｕｓ、ｔｈｅｔａ  ４＝７０／２＋２ｕｓ（ここで、１個のＯＦＤＭシンボルの長さを７０ｕｓに仮定）のように、異なるタイプのＣＤＤが適用される。この場合、端末は、スモールディレーＣＤＤ（ｓｍａｌｌ  ｄｅｌａｙ  ＣＤＤ）及びラージディレーＣＤＤのメリットをいずれも得ることができる。
【０１４１】
ラージディレーＣＤＤは、別のＲＳポート（ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ  ｓｉｇｎａｌ  ｐｏｒｔ）が割り当てられなければ、受信端末が正しく信号を受信することができない。例えば、２個のアンテナにおいてＣＤＤが適用される場合、スモールディレーＣＤＤは、１個のＤＭＲＳ（ｄｅｍｏｄｕｌａｔｉｏｎ  ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ  ｓｉｇｎａｌ）ポートでも受信端末が正しく受信可能であるが、ラージディレーＣＤＤは、２個のＤＭＲＳポートで送信しなければ受信端末が正しく受信することができない。但し、受信端末がラージディレー（ｌａｒｇｅ  ｄｅｌａｙ）に対するブラインドサーチ（ｂｌｉｎｄ  ｓｅａｒｃｈ）を行っている場合、別のポート（ｐｏｒｔ）が割り当てられなくても、受信端末は、１個のＤＭＲＳポートのみでもチャネル推定を行うことができる。例えば、２番目のアンテナ（ａｎｔｅｎｎａ）では、遅延値（ここで、遅延値は、ＣＰ長さ以上）だけの遅延（ｄｅｌａｙ）が行われた場合、受信端末は、このシータ（ｔｈｅｔａ）に対するブラインドサーチ（ｂｌｉｎｄ  ｓｅａｒｃｈ）を行うことができる。この場合、受信端末は、ｔｈｅｔａ  ０と遅延（ｄｅｌａｙ）値において最大のピーク（ｐｅａｋ）を探すことができる。このとき、各遅延（ｄｅｌａｙ）において推定したチャネルが結合される場合、受信端末（又は、受信器）は、別のＤＭＲＳポート割り当てが無くても、合成されたチャネルを推定することができる。
【０１４２】
よって、受信端末（又は、受信器）の動作に応じて、ＣＤＤのためのＤＭＲＳポートが異なるように設定される方法が考えられる。受信端末（又は、受信器）がブラインドサーチ（ｂｌｉｎｄ  ｓｅａｒｃｈ）を行う遅延範囲（ｄｅｌａｙ  ｒａｎｇｅ）を超えてシータ（ｔｈｅｔａ）を用いる場合に限って、追加のＤＭＲＳポートが割り当てられてもよい。例えば、スモールディレーＣＤＤ（ｓｍａｌｌ  ｄｅｌａｙ  ＣＤＤ）は、受信端末がＣＰ長さ以内の遅延（ｄｅｌａｙ）をブラインドサーチ（ｂｌｉｎｄ  ｓｅａｒｃｈ）することと見なされる。この点において、スモールディレーＣＤＤ（ｓｍａｌｌ  ｄｅｌａｙ  ＣＤＤ）のみを適用した場合には、ＤＭＲＳポートは１個だけ割り当てられてもよい。これとは異なり、シータ（ｔｈｅｔａ）がＣＰ長さ以上であり、且つ受信端末がＣＰ長さ以上のディレーサーチ（ｄｅｌａｙ  ｓｅａｒｃｈ）を行わない場合、送信端末は追加のＤＭＲＳポートを割り当てる必要がある。ラージディレーＣＤＤ（Ｌａｒｇｅ  ｄｅｌａｙ  ＣＤＤ）の場合でも、受信端末は、ディレーサーチ（ｄｅｌａｙ  ｓｅａｒｃｈ）をラージディレー（ｌａｒｇｅ  ｄｅｌａｙ）値だけ行うことができる。この場合、受信端末は、１個のＤＭＲＳポートを用いて動作することができる。
【０１４３】
上記提案した実施例の全部又は一部は、制御信号及びデータ信号のうちの少なくとも１つに対して適用することができる。或いは、御信号及びデータ信号に個別的な方法を適用してもよい。一方、本発明の内容は端末間の直接通信に限られるのではなく、上りリンク又は下りリンクにおいて用いられてもよく、このとき、基地局又はリレーノード（ｒｅｌａｙ  ｎｏｄｅ）などが上記提案した方法を用いることができる。上記提案した方法に対する一例も本発明の具現方法の１つとして含まれてもよいため、一種の提案方法と見なされることは明白な事実である。また、上記提案した方法は、独立的に具現されてもよいが、一部の提案方式の組み合わせ（又は、併合）の形態で具現されてもよい。上記提案した方法の適否情報（又は、上記提案した方法の規則に関する情報）は、基地局が端末に予め定義されたシグナル（即ち、物理層シグナル又は上位層シグナル）を介して知らせるように規則が定義されてもよい。
【０１４４】
図１２は、本発明の一実施例によるＣＤＤを適用するための遅延値を決定する方法を説明するためのフローチャートである。
【０１４５】
図１２を参照すると、端末は、自身の移動速度が属する速度範囲に対応する予め設定された遅延範囲を決定することができる。ここで、予め設定された範囲は、速度範囲に応じて異なるように予め設定されている。例えば、移動速度が３０ｋｍ／ｈ〜４０ｋｍ／ｈの範囲である場合、第１の遅延範囲と設定され、４０ｋｍ／ｈ〜５０ｋｍ／ｈの範囲である場合は、第１の遅延範囲とは異なる第２の遅延範囲と設定される。このような情報は、物理層又は上位層信号を介して基地局から予め伝達されてもよい（Ｓ３０１）。上述した方法において、端末は、自身の移動速度に基づいて遅延範囲を決定することもできるが、他の端末との最小／平均／最大の相対速度に基づいて遅延範囲を決定してもよい。
【０１４６】
端末は、決定された予め設定された遅延範囲内においていずれか１つの値を遅延値として決定し、この決定された遅延値に応じるＣＤＤを適用して循環遅延された信号をターゲット端末へ送信することができる。この場合、端末は、チャネル状態などを考慮して、遅延値を決定することができる。ここで、チャネル状態は、前記信号が送信されるチャネルの帯域幅、直進性（ＬＯＳ／ＮＬＯＳ）、遅延広がり、ターゲット範囲（例えば、ターゲット端末との距離）、移動速度、相対速度、速度によるドップラーシフト、又はドップラー広がりなどを意味する（Ｓ３０３）。
【０１４７】
端末は、各アンテナ毎に、決定された遅延値を適用して循環遅延される信号をターゲット端末へ送信することができる。例えば、多重アンテナが４個のアンテナを含み、決定された遅延値が９０度である場合、遅延値が０度と適用された信号を第１のアンテナで、遅延値が９０度と適用された信号を第２のアンテナで、遅延値が１８０度と適用された信号を第３のアンテナで、遅延値が２７０度と適用された信号を第４のアンテナで、ターゲット端末へ送信することができる（Ｓ３０５）。
【０１４８】
一実施例によれば、端末は、チャネルの帯域幅に応じて予め設定された遅延範囲内の遅延値で決定することができる。チャネルの各々の帯域幅に対応する遅延値に関する情報は、チャネルの帯域幅によるチャネルの変化情報を考慮して予め設定されてもよい。例えば、チャネルの帯域幅が特定の基準幅よりも狭く、チャネルがフラットな場合、端末は、チャネルの変化（即ち、チャネルのダイバーシティ増加）を与えるために、遅延値を大きく設定することができる。これとは異なり、チャネルの帯域が特定の基準幅よりも広い場合は、既に十分なチャネルのダイバーシティを確保しているため、端末はチャネル推定の性能を向上させるために、遅延値を低く設定することができる。即ち、遅延値は、チャネルの帯域幅に応じるセレクティブの可能性を考慮して、チャネルの帯域幅に応じて異なる値に予め設定してもよい。
【０１４９】
或いは、端末は、チャネルの直進性（ＬＯＳ）に応じて遅延値の設定が異なってもよい。端末は、チャネルの直進性（ＬＯＳ）が確保されたと判断すると、特定のサブキャリアがディップフェーディング（ｄｅｅｐ  ｆａｄｉｎｇ）に落ちないように、ＣＤＤを用いないか、非常に小さい値を遅延値として決定することができる。これとは異なり、チャネルの直進性が確保されない場合（ＮＬＯＳ）、端末は、予め設定された遅延範囲内でいずれか１つの値を遅延値として決定することができる。即ち、端末は、チャネルがＮＬＯＳであるかＬＯＳであるかに応じて遅延値を異なるように決定することができる。
【０１５０】
或いは、端末は、チャネルの遅延広がりに基づいて、遅延値を決定することができる。このために、端末は、ターゲット端末との遅延広がりを直接測定するか、ターゲット端末が測定した遅延広がりに関する情報を提供されてもよい。端末は、測定した遅延広がりに基づいて、遅延値を異なるように設定して、十分なダイバーシティを確保することができる。一方、端末は、各々の遅延広がりに対応する遅延値に関する情報を予め格納して、この格納した情報に基づいて測定した遅延広がりに対応する遅延値を決定することができる。
【０１５１】
或いは、端末は、ターゲット範囲を考慮して、遅延値を決定することができる。ここで、ターゲット範囲は、端末とターゲット端末との距離に基づいて決定することができる。例えば、端末は、ターゲット範囲が予め設定された閾値未満であるか否かに応じて、遅延値を異なるように決定することができる。一方、各々のターゲット範囲において対応する遅延値に関する情報を予め設定してもよい。ターゲット端末との距離に応じて、チャネルがＬＯＳである確率が変わり、平均的な遅延広がりが変わることを考慮して、ターゲット範囲による遅延値を予め設定することができる。端末は、予め設定された情報に基づいて、ターゲット範囲に対応する遅延値を決定することができる。
【０１５２】
一実施例によれば、端末は、ターゲット端末との相対速度に基づいて、遅延値及び予め設定された遅延範囲のうちの少なくとも１つを決定することができる。このために、端末は、受信したターゲット端末のＣＡＭ／ＢＳＭメッセージに基づいて、ターゲット端末との相対速度を検出することができる。例えば、ＣＡＭ／ＢＳＭメッセージは、ターゲット端末に関する移動速度情報を含むことができ、端末は、ＣＡＭ／ＢＳＭメッセージに含まれたターゲット端末の移動速度と自身の移動速度との差を求めることで、相対速度を検出することができる。この場合、端末は、検出された相対速度に基づいて、予め設定された遅延範囲を決定することができる。或いは、端末は、検出された相対速度の最小、最大及び平均値に基づいて、対応する遅延範囲を決定することができる。一方、上述のように、端末は、相対速度の範囲毎に異なる予め設定された遅延範囲に関する情報を基地局から予め受信し、格納していてもよい。
【０１５３】
或いは、端末は、所定の時間の間に検出された相対速度に関する情報を累積し、累積された相対速度の情報に基づいて、最小、最大及び平均値のうちの少なくとも１つの速度を基準速度として決定することができる。端末は、この基準速度に基づいて、遅延範囲を決定し、決定された遅延範囲内で検出された相対速度（又は、基準速度）に対応する値を遅延値として決定することができる。
【０１５４】
一方、相対速度（又は、基準速度）毎に予め設定された遅延範囲及び遅延値に関する情報は、基地局によって物理層又は上位層信号で端末へ予めシグナルされてもよい。
【０１５５】
一実施例によれば、端末は、所定の距離以上のターゲット端末に対する信号を送信するとき、ＣＤＤ適用のための遅延値を決定することができる。このとき、端末は、相対速度を検出し、検出された相対速度に基づいて、ＣＤＤ適用のための遅延値を決定することができる。即ち、端末は、ターゲット端末へ送信される信号にＣＤＤを選択的に適用し、ダイバーシティを最大化させることができ、この場合、所定の距離以上のターゲット端末の信号受信率（又は、パケット受信率）が相対的に低下することを防止することができる。
【０１５６】
或いは、ターゲット端末から受信された信号のＲＳＲＰが予め設定された閾値未満である場合、端末は、ターゲット端末との相対速度を考慮して、遅延値を決定し、この遅延値によるＣＤＤを適用した信号をターゲット端末へ送信することができる。
【０１５７】
一実施例によれば、端末は、遅延値を予め決定された遅延範囲内でランダムに選択することができる。これは、チャネルの変化によって、最適な遅延値が変わることにより、特定の時点にターゲット端末の信号に対するデコーディングに連続して失敗することを防止するためである。即ち、端末が予め決定された遅延範囲内で遅延値をランダムに選択することで、端末は、信号に対するターゲット端末の連続的なデコーディングの失敗を防止することができる。具体的に、端末は、信号のシンボル単位、サブフレーム単位及びＭＡＣ  ＰＤＵ単位のうちのいずれか１つの単位毎に、遅延値を予め設定された遅延範囲内においてランダムに選択することができる。
【０１５８】
図１３は、本発明によるＤ２Ｄ通信を行う端末を簡単に示した図である。
【０１５９】
図１３を参照すると、本発明による端末装置２０は、受信装置２１、送信装置２２、プロセッサ２３、メモリ２４及び複数のアンテナ２５を含むことができる。複数のアンテナ２５は、ＭＩＭＯ送受信を支援する端末装置を意味する。送受信器は、受信装置２１及び送信装置２２を含む。受信装置２１は、基地局からの下りリンク上の各種の信号、データ及び情報を受信することができる。或いは、受信装置２１は、他の端末からのＤ２Ｄ信号（ｓｉｄｅｌｉｎｋ信号）を受信することができる。送信装置２２は、基地局への上りリンク上の各種の信号、データ及び情報を送信することができる。或いは、送信装置２２は、他の端末にＤ２Ｄ信号（ｓｉｄｅｌｉｎｋ信号）を送信することができる。プロセッサ２３は、端末装置２０の動作全般を制御することができる。
【０１６０】
本発明の一実施例による端末装置２０のプロセッサ２３は、上述した各実施例において必要な事項を処理することができる。
【０１６１】
端末装置２０のプロセッサ２３は、その他にも、端末装置２０が受信した情報、外部に送信する情報などを演算処理する機能を行い、メモリ２４は、演算処理された情報などを所定時間格納することができ、バッファ（図示せず）などの構成要素で代替されてもよい。
【０１６２】
以上のような送信ポイント装置及び端末装置の具体的な構成は、前述した本発明の様々な実施例で説明した事項が独立して適用されたり、又は２つ以上の実施例が同時に適用されるように具現することができ、重複する内容は明確性のために説明を省略する。
【０１６３】
また、図１３に対する説明において、送信ポイント装置１０についての説明は、下りリンク送信主体、上りリンク受信主体、サイドリンク（ｓｉｄｅｌｉｎｋ）送信主体としての中継機装置に対しても同一に適用することができ、端末装置２０についての説明は、下りリンク受信主体又は上りリンク送信主体としての中継機装置に対しても同一に適用することができる。
【０１６４】
上述した本発明の実施例は、様々な手段によって具現することができる。例えば、本発明の実施例は、ハードウェア、ファームウエア（ｆｉｒｍｗａｒｅ）、ソフトウェア又はそれらの結合などによって具現されてもよい。
【０１６５】
ハードウェアによる具現の場合、本発明の実施例に係る方法は、１つ又はそれ以上のＡＳＩＣｓ（Ａｐｐｌｉｃａｔｉｏｎ  Ｓｐｅｃｉｆｉｃ  Ｉｎｔｅｇｒａｔｅｄ  Ｃｉｒｃｕｉｔｓ）、ＤＳＰｓ（Ｄｉｇｉｔａｌ  Ｓｉｇｎａｌ  Ｐｒｏｃｅｓｓｏｒｓ）、ＤＳＰＤｓ（Ｄｉｇｉｔａｌ  Ｓｉｇｎａｌ  Ｐｒｏｃｅｓｓｉｎｇ  Ｄｅｖｉｃｅｓ）、ＰＬＤｓ（Ｐｒｏｇｒａｍｍａｂｌｅ  Ｌｏｇｉｃ  Ｄｅｖｉｃｅｓ）、ＦＰＧＡｓ（Ｆｉｅｌｄ  Ｐｒｏｇｒａｍｍａｂｌｅ  Ｇａｔｅ  Ａｒｒａｙｓ）、プロセッサ、コントローラ、マイクロコントローラ、マイクロプロセッサなどによって具現されてもよい。
【０１６６】
ファームウェアやソフトウェアによる具現の場合、本発明の実施例に係る方法は、以上で説明した機能又は動作を実行するモジュール、手順又は関数などの形態で具現することができる。ソフトウェアコードはメモリユニットに格納され、プロセッサによって駆動されてもよい。前記メモリユニットは、前記プロセッサの内部又は外部に設けられ、公知の様々な手段によって前記プロセッサとデータを交換することができる。
【０１６７】
上述したように開示された本発明の好適な実施例に関する詳細な説明は、当業者が本発明を具現し、実施できるように提供されている。以上では、本発明の好適な実施例を参照して説明したが、当該技術分野における熟練した当業者は、本発明の領域から逸脱しない範囲内で本発明を様々に修正及び変更可能であることを理解できるであろう。例えば、当業者は、上述した実施例に記載された各構成を互いに組み合わせる方式で用いることができる。したがって、本発明は、ここに開示された実施形態に制限されるものではなく、ここに開示された原理及び新規な特徴と一致する最も広い範囲を付与するためのものである。
【０１６８】
本発明は、本発明の精神及び必須の特徴から逸脱しない範囲で、他の特定の形態に具体化することができる。よって、上記の詳細な説明はいずれの面においても制限的に解釈してはならず、例示的なものとして考慮しなければならない。本発明の範囲は、添付の請求項の合理的解釈によって定められなければならず、本発明の等価的範囲内における変更はいずれも本発明の範囲に含まれる。本発明は、ここに開示されている実施形態に制限されるものではなく、ここに開示されている原理及び新規な特徴と一致する最も広い範囲を付与するためのものである。また、特許請求の範囲で明示的な引用関係を有しない請求項を結合して実施例を構成したり、出願後の補正によって新たな請求項として含むことができる。
【産業上の利用可能性】
【０１６９】
上述したような本発明の実施形態は様々な移動通信システムに適用可能である。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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