(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
平面視で横長に延びる少なくとも２つの運動用ライン係止ユニットを列として
設置面に配置させて運動用ラインを係止する運動用ライン係止システムであって、
前記運動用ライン係止ユニットは、
係止手段を用いて着脱自在となる前記運動用ラインを複数箇所に係止可能の係止部が前記横長の方向へ設けられた棒状部材と
前記棒状部材の略両側より前記設置面上に支持する２本以上の支柱を備え、
前記棒状部材は少なくとも2 本を備え、
前記少なくとも2 本の棒状部材は上下となるよう前記支柱に略水平に固定され、
列となった前記運動用ライン係止ユニットの前記棒状部材の側面同士が略対峙するように間隔を開けて前記設置面に配置され、
前記運動用ラインは、前記列となる運動用ライン係止ユニット間に配設可能の
収縮性のあるライン若しくは収縮性の無いライン、
プラスチック、金属等からなるポール型ライン、
又はレーザー光、赤外線等の光線
の少なくともいずれか一つからなり、
該運動用ラインの太さは少なくとも１ｍｍ以上あり、
前記運動用ラインの略両端は前記係止手段により前記棒状部材の有する前記係止部に着脱可能に係止され、
前記列となった運動用ライン係止ユニットに固定された前記少なくとも2 本の
棒状部材の有する前記係止部に前記係止手段を介して前記運動用ラインを少なくとも2 本以上を配設可能であり、
前記支柱に固定された最下側の前記棒状部材に配設された前記運動用ラインは
前記接地面より上に配設され、
前記最下側の棒状部材の上方に固定された少なくとも1 本の前記棒状部材に係止された少なくとも2 本の該運動用ラインは、競技者の少なくとも上半
身の横幅前後に触れない程度に配設をすることを特徴とする運動用ライン係止システム。
【請求項２】
前記棒状部材は、前記係止部を含まない棒状部材体と前記係止部を有する係止部体とに分離できるよう形成され、固定具で着脱可能に固定されており、それぞれを個別でも使用可能であることを特徴とする請求項１に記載の運動用ライン係止システム。
【請求項３】
前記支柱は前記係止手段を用いて着脱自在となる前記運動用ラインを複数箇所で係止可能の支柱側係止部を前記支柱の有する立体面の上端から下端にわたり一つ以上備えることを特徴とする請求項１又は２に記載の運動用ライン係止システム。
【請求項４】
前記運動用ライン係止ユニットに固定された少なくとも２本の前記棒状部材に備えられた係止部との間で、前記係止手段を用いて垂直方向に運動用ラインを少なくとも1本を係止可能であることを特徴とする請求項１から３のいずれか１項に記載の運動用ライン係止システム。
【請求項５】
前記棒状部材の高さを、高さ調整固定手段を用いて自在に調整可能の、高さ調整固定部を前記支柱に備えることを特徴とする請求項１から４のいずれか１項に記載の運動用ライン係止システム。
【請求項６】
前記支柱は前記高さ調整固定部を含まない支柱体と前記高さ調整固定部を有する高さ調整固定部体とに分離できるよう形成され、前記固定具で着脱可能に固定されており、それぞれを個別でも使用可能であることを特徴とする請求項５に記載の運動用ライン係止システム。
【請求項７】
前記運動用ライン係止ユニットは、固定される２本以上の棒状部材を水平固定又は斜設固定の少なくとも一方が可能となる斜設機能を備えていることを特徴とする請求項５又は６に記載の運動用ライン係止システム。
【請求項８】
前記棒状部材と前記支柱とは着脱可能に固定されており、それぞれを分離し個別でも使用可能であることを特徴とする請求項１から７のいずれか１項に記載の運動用ライン係止システム。
【請求項９】
前記運動用ライン係止ユニットは連結手段を用い水平方向に、前記個別で使用可能の棒状部材、前記個別で使用可能の支柱又は前記運動用ライン係止ユニットの少なくとも一つを連結できることを特徴とする請求項８に記載の運動用ライン係止システム。
【請求項１０】
前記運動用ライン係止ユニットは、設置面に設けられたポール受入れ口に挿入され直立する管状筒体を把持固定する把持固定手段を備え、前記把持固定手段の有する把持部で前記管状筒体を把持できることを特徴とする請求項１から９のいずれか1項に記載の運動用ライン係止システム。
【請求項１１】
前記個別で使用可能の支柱又は前記個別で使用可能の高さ調整固定部体の少なくとも一方は、前記設置面に近接した直立面に第２固定手段により固定可能であることを特徴とする請求項６に記載の運動用ライン係止システム。
【請求項１２】
映像を記録可能の映像記録装置を併用可能であることを特徴とした請求項１から１１のいずれか1項に記載の運動用ライン係止システム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ラインスポーツ用の運動用ラインを係止する運動用ライン係止システムに関する。
【背景技術】
【０００２】
ラインスポーツとは、本発明者による造語であり、１本以上で構成される、ゴム状の柔らかい低引張力ラインや幅２ｃｍ前後の薄いベルト状になったナイロン等の化学繊維のライン、もしくは車の牽引ロープのように引張力の強いライン、輪状の線の他、アルミ等のポール状のラインや、赤外線をも含めた線状体となるレーザー光線ラインを、少なくとも長さ１００ｃｍ以上ある棒状部材に平面視で横方向もしくは縦方向に複数本を組み合わせ行うものである。ラインは、横方向に延びる棒状部材と、棒状部材を設置面上方に支える支柱で構成される運動用ライン係止ユニットを２体向かい合わせに並列となるよう基本配置して、横方向にのびる棒状部材に複数本、運動用ラインを取り換え自由に取り付け、高さ０ｃｍから約３００ｃｍ前後の範囲で、運動用ラインをユニット間で張り合わせ、その張られた運動用ラインを利用して行う、今までにない新しいスポーツやトレーニングである。また、状況に合わせ、ユニットを組み合わせる事により、運動用ラインを横四方方向、そして上方の縦方向と、あらゆる方向から３次元に運動用ラインを張り合わせる事が可能の従来には存在しない運動用ライン係止システムである。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特表２０１９−５０８２１５
【特許文献２】特開２０１９−０９７９０５
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
本発明は、間隔を開けて対峙する並列となった運動用ライン係止ユニットを使用し、ゴム状で伸縮性のあるライン、薄いベルト状のライン、ロープ、格子状ロープ、金属やプラスチック製のポール、レーザーや赤外線等の光線及びセンサーを含むラインを使用し、一本又は複数本のラインを体育館やスポーツジム、屋外グラウンド等の設置面に、これら様々な種類の運動用ラインを平面視で横方向に、もしくは上下縦方向に渡り、高さ、幅を自由に、そして水平、直立、斜設、懸架を含め、複数段、複数列にも固定し、運動用ラインを面もしくは立体的に組み合わせ係止、配設し、それらのラインを飛び越える、下を潜る、つま先や膝、腿、肘、手等でタッチする、上を歩く、ステップする、ぶら下がる、引っ張る等、様々な運動を行う新しいスポーツであるが、設置面にこれらの様々なラインを交換可能に取り付け、高さや間隔を変えて立体的に係止する機材が必要となるが、そのような機材は見当たらない。
特許文献１のトランポリン器具においても、略水平に四方から１段、運動用ラインを張る事は可能ではあると思われるが、様々な種類のラインを用途に応じて交換、他、複数のラインを上下に数段に渡り任意の高さでの設定、及び、任意の幅又は任意の傾斜角度の設定に垂直方向のライン設定等は行えず、また使用範囲もトランポリン枠内に限られ、１列のみでしか運動用ラインを配設できない器具である。
特許文献２のスラックライン用支柱も、スラックライン固定用に代用されているバレーボール用支柱と同じ１本の直立した支柱単体の構成で、あくまでもスラックライン１本の１種類のみのラインを高さ１ｍ未満の範囲で略水平に対峙する支柱間で配設するのみの支柱であり、様々な種類の運動用ライン複数本を同時に、平面視で横方向に、略水平もしくは斜度を有した斜設、又は垂直方向へ、様々に高さ、様々な間隔で、固定位置の変更調整、面もしくは立体的に組み合わせ係止し配設することは想定していない器具である。
その為、様々な種類の運動用ラインを同時に複数本、平面視で横方向に、さらに垂直方向をも含めて立体的に係止し配設可能にする器材及び手段が必要となる。
【０００５】
これらのラインスポーツを、体育館やスポーツジム、屋外グラウンド等で行う場合、ラインを支持、固定、係止する用具としての棒状部材や留め具及び支柱は、バレーボールやバトミントン、テニスのポールしかなく、高さを変えながらラインを横方向に複数本張る留め具も現存しない為、引張力の弱いゴム状のラインもしくは、化学繊維等のベルト状のラインを一本程度であれば張ることはできるが、これらのラインを２本以上、さらに１０本以上を横幅約５０ｃｍの等間隔で、平面視で横方向に張る場合、さらにそれらの高さを自由に変えて張ること自体が、留め具もラインを複数本以上張る為の横方向に延び、ラインを係止する係止手段を有する棒状部材がスポーツ用の器具として存在しない為、目的とするラインを張ったラインスポーツを行う事はできない。仮に、長さ５ｍ以上の横棒の両端に土台となる足のある、いわゆる平均台のような形状の台座を横に２本置き、そこに等間隔でラインを張る方法が考えられるが、一定の高さでライン複数を結んで張ることは可能であるが、係止手段が結ぶ以外にない為、様々な種類、引張力を有するラインとなるラインを係止、固定、交換、高さや角度を自在に変え固定することは難しく、これらの目的を果たす為には新たな機材が必要となるがそのような手段は見当たらない。
これから高齢化時代となり、高齢者もバランストレーニングが必要となるが、引張力の強いゴムや紐、ロープの場合、引っかかりつまずき転ぶ可能性もある。引っかかっても転ばない引張力の弱いゴム紐であると空中に持ち上げるとたるんでしまい固定することも難しい。引っかかることなく転倒する可能性のない運動用ラインも必要となる。
例えば運動用ライン係止システムでは次のようなラインスポーツが可能となりそれぞれを組み合わせすることも可能となる。
（１）高さ０ｃｍから３０ｃｍほどで水平に張られた、複数のラインの上を飛び越えたり、ラインより高く足を振り上げたりと、ダンスのようなステップを踏みながらのラインダンストレーニング。
（２）１ｍほどの高さに並行に張られた複数のラインの下を、身体を縮めてくぐり、反対方向に身体を伸ばしながら、左右、前後と身体を移動していく、ラインスクワットトレーニング。
（３）５本以上の複数のラインを使用し前後左右の５０ｃｍほどの間隔の格子状にして床の表面略０ｃｍの高さに固定し、その格子状になったスペースを前後、左右、斜め方向と、様々なステップを踏むことで、現在様々なスポーツ分野で取り入れられているラダートレーニングより、さらに複雑で、バランス感覚や体幹能力、イメージ能力を鍛えることのできる、スクエアブロックトレーニング。
（４）前記床の表面略０ｃｍ〜１０ｃｍの高さで５本以上の複数のラインを使用し前後左右の格子状に張られた運動用ラインと同時に高さ１５０ｃｍ前後の高さで５０ｃｍ間隔の直線状のライン５本以上を平行にして直線に張られたラインの列の中を、脚部は左右にステップを踏み、上半身は左右のラインに触れないように上方のライン方向に前に進んでいく、ラインの高さが２段以上に張り巡らされた中を進むスラロームトレーニング。
（５）世界的に大人気となりつつある、幅約２.５から５ｃｍで、長さ１６ｍ前後の強くテンションの張られた、１０００ｋｇ以上の引張力強度のあるベルト状の平面のラインの上で、歩いたり、飛んだり、宙返りなどを行う綱渡りスポーツのラインを張ると同時に、両サイドもしくは片側にバランス維持用ラインも張り巡らすことが可能なバランス維持補助付き綱渡りトレーニング。
（６）上方から下に、縦方向に運動用ラインを複数本張り、その張られたラインをスキーのようにジグザグに走りぬけるトレーニング。
（７）水平方向、垂直方向に運動用ライン係止ユニットによって拡張されたスペースの中で、四方より、様々な高さ、角度でラインが張り巡らせ、更に頭上よりも垂直下方向、あるいは斜角度を有した縦線の中を、ラインに触れないようにくぐり抜けていくトレーニング。
（８）運動用ラインとして、レーザー光を使用した運動用ラインを用いる事により、引っ掛かり転倒することを無くす事が可能となる。
これらが全て可能であり、様々なラインを使用し、様々な組み合わせにより行うことのできるラインスポーツであり、子供から高齢者、そして競技者も安全に楽しめる新しいスポーツであり、トレーニングであり、そしてレクリエーション可能、そして運搬可能な運動用ライン係止システムである。
従来、例えば、複数のラインを平面視で横方向に固定したスポーツ器具では、フィールドアスレチックに常設してある、１ｍ前後の高さで固定された木材の枠の中に網目状のロープを水平に張り、その上を渡って楽しむネット渡り（斜面を登るネットクライミング）や、水平に張られた２本のロープの上を両手両足で渡っていくロープ渡りがあるが、全てネットやロープは一つの木枠に固定されており、簡単に他のロープやラインに交換し、用途や遊戯種目を変えられるスポーツ器具ではない。
前述の特許文献１のトランポリン器具においても、略水平に四方から、ラインを張る事は可能ではあると思われるが、様々な種類のラインを用途に応じて交換行う他、ラインの任意の高さ、任意の幅又は任意の角度に設定も出来ず、また使用範囲もトランポリン枠内のみでしか行えない器具である。
前述のように、トランポリン器具においても、トランポリンネットを外し、略水平に四方から、略一定の高さで複数本を四方から運動用ラインを張る事は可能ではあると思われるが、縦方向に複数段に分けて四方から運動用ラインを取り付ける事は出来ない。また様々な種類のラインを用途に応じて、複数の係止方法を備えておらず、ラインの着脱、交換、ラインの任意の高さ、任意の幅又は任意の角度に設定も出来ず、また根ラインを配設可能の範囲もトランポリン枠内のみで、拡張できない器具である。
前述の特許文献２のスラックライン用支柱も、スラックライン固定用に代用されているバレーボール用支柱と同じ１本の直立した支柱単体の構成で、あくまでもスラックライン１本の１種類のみのラインを高さ１ｍ未満の範囲で略水平に対峙する支柱間で配設するのみ支柱である。
【０００６】
ラインを係止する部位と本体となる棒状部材が、それぞれを個別に交換可能とする手段と、同時に、係止する部分を棒状体以外にも個別に使用可能とする手段を備える事が必要である。
【０００７】
支柱にも複数本の運動用ラインを係止し、さらに多くのラインが係止可能となる手段を備える事が必要である。
【０００８】
支柱に支えられた棒状部材が１本で運動用ライン複数本を平面視で横方向に１列状に係止、配設するのみではなく、２本以上棒状部材を支柱に固定する事で運動用ラインをさらに上下に高さを変え、それを水平視で複数段となるように係止し、対峙する支柱の棒状部材に複数段となるよう配設可能とする手段を備える事が必要である。
【０００９】
複数本の運動用ラインを対峙する方向である横方向に配設するだけではなく、垂直方向もしくは縦方向にも配設することが可能となる手段を備える必要がある。
【００１０】
運動用ラインの係止、配設される高さを希望する高さに変更したい時に、運動用ラインが係止される棒状部材の高さ調整が可能となる手段を支柱に備える事が必要である。
【００１１】
高さ調整が可能となる部位と本体となる支柱がそれぞれを交換が必要な場合に可能とする手段と、同時に、高さ調整が可能となる部位を支柱以外にも、個別に使用可能とする手段を備える事が必要である。
【００１２】
複数本の棒状部材が、支えられる２本以上の支柱間で水平固定と斜設固定の、それぞれを同時に行う必要性が生じた場合、それぞれ固定される部分の長さが異なる為、直立する支柱間でそれぞれを固定するには斜設を行う為の機能が必要となり、この斜設を可能とする手段を備える事が必要である。
【００１３】
支柱間に複数の棒状部材が固定され一体化している場合、製造、形成も含め、運搬にも設置にも不便であり、また、それぞれを個別に追加し使用する必要性が生じた場合、これらを解決する手段を備える事が必要である。
【００１４】
運動用ライン係止ユニットへの支柱又は棒状部材の拡充、新たな運動用ライン係止ユニットの追加又はユニットを組み合わせて水平方向に連結を行う時、又は単体となる棒状部材と支柱を使用する必要が生じた時に、それぞれを個別に使用可能とする手段を備える事が必要である。
【００１５】
ラインに負荷のかからない状況で行うラインスポーツであれば、安定した土台と柱と横の棒状部材のみで構成された運動用ライン係止ユニットを配置し行うことが可能であるが、運動用ラインに大きな負荷がかかるラインスポーツを行う場合、運動用ラインを係止する棒状部材と支柱の安定性をさらに高める為の手段を備える事が必要である。
【００１６】
広いグラウンド、体育館でラインスポーツを行う場合は運動用ライン係止ユニットを対で使用しても設置スペースが確保できるが、広さの限られる室内等では土台を伴う運動用ライン係止ユニットでは競技スペースが限られてしまう問題が生じる。
【課題を解決するための手段】
【００１７】
請求項１の発明は、平面視で横長に延びる少なくとも２つの運動用ライン係止ユニットを列として設置面に配置させて運動用ラインを係止する運動用ライン係止システムであって、前記運動用ライン係止ユニットは、係止手段を用いて着脱自在となる前記運動用ラインを複数箇所に係止可能の係止部が前記横長の方向へ設けられた棒状部材と前記棒状部材の略両側より前記設置面上に支持する２本以上の支柱を備え、前記棒状部材と前記支柱は固定され、列となった前記運動用ライン係止ユニットの前記棒状部材の側面同士が略対峙するように間隔を開けて前記設置面に配置され、前記列となった運動用ライン係止ユニット間に前記係止部を介して前記運動用ラインを配設可能であることを特徴とする運動用ライン係止システムに関するものである。
【００１８】
請求項２の発明は、前記棒状部材は、前記係止部を含まない棒状部材体と前記係止部を有する係止部体とに分離できるよう形成され、固定具で着脱可能に固定されており、それぞれを個別でも使用可能であることを特徴とする請求項１に記載の支柱運動用ライン係止システムに関するものである。
【００１９】
請求項３の発明は、前記支柱は前記係止手段を用いて着脱自在となる前記運動用ラインを複数箇所で係止可能の支柱側係止部を前記支柱の有する立体面の上端から下端にわたり一つ以上備えることを特徴とする請求項１又は２に記載の運動用ライン係止システムに関するものである。
【００２０】
請求項４の発明は、前記運動用ライン係止ユニットは少なくとも２本の前記棒状部材が固定されていることを特徴とする請求項１から３のいずれか１項に記載の運動用ライン係止システムに関するものである。
【００２１】
請求項５の発明は、前記運動用ライン係止ユニットに固定された少なくとも２本の前記棒状部材に備えられた係止部との間で、前記係止手段を用いて垂直方向に運動用ラインを少なくとも1つを係止可能であることを特徴とする請求項４に記載の運動用ライン係止システムに関するものである。
【００２２】
請求項６の発明は、前記棒状部材の高さを、高さ調整固定手段を用いて自在に調整可能の、高さ調整固定部を前記支柱に備えることを特徴とする請求項１から５のいずれか１項に記載の運動用ライン係止システムに関するものである。
【００２３】
請求項７の発明は、前記支柱は前記高さ調整固定部を含まない支柱体と前記高さ調整固定部を有する高さ調整固定部体とに分離できるよう形成され、前記固定具で着脱可能に固定されており、それぞれを個別でも使用可能であることを特徴とする請求項６に記載の運動用ライン係止システムに関するものである。
【００２４】
請求項８の発明は、前記運動用ライン係止ユニットは、固定される２本以上の棒状部材を水平固定又は斜設固定の少なくとも一方が可能となる斜設機能を備えていることを特徴とする請求項６又は７に記載の運動用ライン係止システムに関するものである。
【００２５】
請求項９の発明は、前記個別に形成された棒状部材と前記支柱とは着脱可能に固定されており、それぞれを分離し個別でも使用可能であることを特徴とする請求項１から８のいずれか１項に記載の運動用ライン係止システムに関するものである。
【００２６】
請求項１０の発明は、前記運動用ライン係止ユニットは連結手段を用い水平方向に、前記個別で使用可能の棒状部材、前記個別で使用可能の支柱又は前記運動用ライン係止ユニットの少なくとも一つを連結できることを特徴とする請求項９に記載の運動用ライン係止システムに関するものである。
【００２７】
請求項１１の発明は、前記運動用ライン係止ユニットは、設置面に設けられたポール受入れ口に挿入され直立する管状筒体を把持固定する把持固定手段を備え、前記把持固定手段の有する把持部で前記管状筒体を把持できることを特徴とする請求項１から１０のいずれか1項に記載の運動用ライン係止システムに関するものである。
【００２８】
請求項１２の発明は、前記個別で使用可能の支柱又は前記個別で使用可能の高さ調整固定部体の少なくとも一方は、前記設置面に近接した直立面に第２固定手段により固定可能であることを特徴とする請求項７に記載の運動用ライン係止システムに関するものである。
【発明の効果】
【００２９】
請求項１の本発明によれば、平面視で横長に延びる少なくとも２つの運動用ライン係止ユニットを列として設置面に配置させて運動用ラインを係止する運動用ライン係止システムであり、平面視で横長に延びる棒状部材には、係止手段を用いて着脱自在となる複数の種類を具備する運動用ラインを、複数箇所で係止することを目的とした係止部を備え、棒状部材を両側より設置面上に支持する２本以上の支柱とを備えた運動用ライン係止ユニットが一つのユニット単位となり、体育館やトレーニングジム等の屋内施設、屋外運動グラウンドの他、スポーツジムや省スペースの部屋や移動可能のコンテナをも含む設置面で、少なくとも２つの運動用ライン係止ユニットを列として、棒状部材の側面を向かい合わせ、間隔を開けて対峙するよう対向に配置し、互いの係止部を介してその間に、様々な材質、形状、種類からなる複数種類を準備する運動用ラインの中から、少なくとも１種類以上の運動用ラインもしくは複数種類の運動用ラインの複数本を、複数箇所に備えられた係止部の中より、用途に応じた間隔で、ライン留め具や固定具等の係止手段を用いて複数箇所に係止し、係止された全ての運動用ラインを対峙する運動用ライン係止ユニットの係止部に張り渡すように配設することにより、運動用ライン係止システムは設置面上に平面視で横長方向に複数本の運動用ラインが張られるように並び、これらの運動用ラインを使用して用途に応じた様々な運動を行う事が可能となる効果がある。
【００３０】
請求項２の本発明によれば、前記係止部を含まない棒状部材体と前記係止部を有する係止部体とを分離できるよう形成し、固定具で着脱可能に固定されており、それぞれを個別で使用可能とすることにより、棒状部材体に固定された係止部体が破損した場合でも、係止部体のみを交換することが可能となる他、運動用ライン係止システムは係止部体を棒状部材体以外にも取り付け可能となる効果がある。
【００３１】
請求項３の本発明によれば、前記支柱は係止手段を用いて着脱自在となる前記運動用ラインを係止可能の支柱側係止部を前記支柱の有する立体面の上端から下端にわたり一つ以上備える事により、運動用ライン係止システムは支柱にも複数の運動用ラインが係止可能となる効果がある。
【００３２】
請求項４の本発明によれば、前記運動用ライン係止ユニットは棒状部材を少なくとも２本を固定することにより、対峙する前記運動用ライン係止ユニットにも有する２本以上の棒状部材との間で、複数の様々な運動用ラインを、平面視で横方向に平行状に係止、配設するのみではなく、運動用ラインをさらに対峙する上下それぞれの棒状部材間で高さを変え、それを水平視で複数段となるように平行に係止、配設が可能となるほか、片側のユニットの固定された上側の棒状部材と、対峙するユニットに固定された下側の棒状部材間で運動用ラインを水平視で斜めに落差を伴う配設を行うことにより、運動用ライン係止システムは傾斜角度を有する傾斜配設が可能となる効果がある。
【００３３】
請求項５の本発明によれば、前記運動用ライン係止ユニットに固定された少なくとも２本の前記棒状部材に備えられた同ユニットの係止部間で、前記係止手段を用いて垂直方向に運動用ラインを少なくとも１つを係止可能とすることで、運動用ライン係止システムは、一つのユニットの上下に固定された２つの棒状部材の係止部間で運動用ラインを係止出来るようになり、縦方向、垂直方向に運動用ラインを立てるように直立するよう立設する、ぶら下げるように懸架する、上部と下部を固定し垂設することが可能となる効果がある。
【００３４】
請求項６の本発明によれば、前記棒状部材の高さを、高さ調整固定手段を用いて自在に調整可能の、高さ調整固定部を前記支柱に有することにより、前記棒状部材の高さが自在に変えられることで、係止部に係止された運動用ラインも共に高さ調整可能となり、運動用ライン係止システムは、高さ調整固定部の設けられた範囲の中で、複数の様々な運動用ラインを横長方向に希望する高さでの配設が可能となる効果がある。
【００３５】
請求項７の本発明によれば、前記高さ調整固定部を含まない支柱体と前記高さ調整固定部を有する高さ調整固定部体とに分離できるよう形成し、着脱可能に前記固定具で固定することにより、それぞれが個別で使用可能となることにより、運動用ライン係止システムは支柱体に固定された高さ調整固定部体が破損した場合でも、高さ調整固定部体のみを交換することが可能となる他、高さ調整固定部体を支柱以外にも取り付ける事が可能となる効果がある。
【００３６】
請求項８の本発明によれば、前記運動用ライン係止ユニットは、固定される２本以上の棒状部材を水平固定又は斜設固定の少なくとも一方が可能となる斜設機能を前記運動用ライン係止ユニットが備えることにより、運動用ライン係止システムは、設置面に対して略水平に固定された棒状部材に係止された水平面状で略同一の高さに複数配設された運動用ラインの水平配設と、設置面に対して斜角度を有した斜設固定された棒状部材により高さが異なる運動用ラインの斜設配設が、前記運動用ライン係止ユニットの配置位置を動かすことなく同時に可能となる効果がある。
【００３７】
請求項９の本発明によれば、前記個別に形成された棒状部材と前記支柱とは着脱可能に固定されており、それぞれを分離し個別でも使用可能とすることで、運動用ライン係止システムは運動用ライン係止ユニットへの支柱又は棒状部材の拡充、新たな運動用ライン係止ユニットの構築、単体となる棒状部材と支柱を使用する必要が生じた時に、それぞれを使用可能となる効果がある。
【００３８】
請求項１０の本発明によれば、前記運動用ライン係止ユニットは連結手段を用い水平方向に、前記個別で使用可能の棒状部材、前記個別で使用可能の支柱又は前記運動用ライン係止ユニットの少なくとも一つを連結できることとすることにより、水平方向に棒状部材、支柱、前記運動用ライン係止ユニットを連結してゆき、運動用ラインを配設可能となるスペースを拡張することが可能となる効果がある。
【００３９】
請求項１１の本発明によれば、前記運動用ライン係止ユニットは、設置面に設けられたポール受入れ口に挿入され直立する管状筒体を把持固定する把持固定手段を備え、前記把持固定手段の有する把持部で前記管状筒体を把持できることにより、運動用ライン係止ユニットは設置面に設けられたポール受入れ口に挿入され直立する管状筒体が固定可能となることにより、運動用ライン係止システムは運動用ライン係止ユニットの移動、ズレが抑えられ、安定度も向上する効果がある。
【００４０】
請求項１２の本発明によれば、前記個別で使用可能の支柱、前記個別で使用可能の高さ調整固定部体は、前記設置面に近接した直立面に第２固定手段により固定可能であることにより、運動用ライン係止システムは運動スペースが限られる室内、体育館等の直立面となる壁に前記高さ調整固定部体を取り付けることで、土台に必要なスペースも省くことができ、直立面に高さ調整固定部を介して棒状部材を固定可能となる効果がある。
【図面の簡単な説明】
【００４１】
【図１】横方向に１種以上の運動用ラインが複数配設された運動用ライン係止システム全体図である。
【図２】２つに分類される運動用ライン係止ユニットの棒状部材支柱挟み込み型ユニット（ａ）正面図と、棒状部材支柱交差型ユニット（ｂ）正面図である。
【図３】様々な種類の棒状部材の断面図と形状を表す説明図である。
【図４】各種構造の係止部を備えた棒状部材と係止具を示す斜視図であり、（ａ）は丸凹型係止部と適応する係止部接続具、（ｂ）は凹型レール係止部と適応するスライドレール及び係止部接続具、（ｃ）は凸型レール係止部適応するスライドレール及び係止部接続具の説明図である。
【図５】支柱の形状を説明した概略図である。
【図６】支柱用の土台の形状を説明した概略図である。
【図７】各種運動用ラインの概略図である。
【図８】（ａ）は棒状部材の上部、正面、下部に各種の運動用ラインが配設された運動用ライン係止システム全体図、（ｂ）は３つの運動用ライン係止ユニットを並列配置し全ての棒状部材の側面同士が全て対峙するように配置され運動用ラインが配設された全体図である。
【図９】棒状部材が各構成材料に分離された状態を表す概略図であり、（ａ）、（ｂ）、（ｃ）は異なる構造の係止部体を表す概略図である。（ｄ）は係止部を含まない棒状部材体を表す概略図である。
【図１０】支柱側係止部を設けた支柱を使用した運動用ライン係止ユニットの概略図であり、（ａ）は支柱側丸凹型係止部を設けた支柱、（ｂ）は支柱側凹型レール係止部を設けた支柱の使用例である。また、（ｃ）は巻き付け係止用の弾性材料係止部接続具を例示した概略図である。
【図１１】上下に２本以上の棒状部材を有した運動用ライン係止ユニットに、それぞれに異なる運動用ラインを配設した運動用ライン係止システム全体図である。
【図１２】上下に２本の棒状部材を有した運動用ライン係止ユニットを表す概略図であり、（ａ）は棒状部材支柱挟み込み型ユニット、（ｂ）は棒状部材支柱交差型ユニットの使用例である。
【図１３】運動用ライン係止ユニットの有する２本の棒状部材の間に運動用ラインを縦方向配設された概略図である。
【図１４】支柱に設けられた棒状部材の高さ調整固定手段により、棒状部材が任意の高さに固定され運動用ラインが配設された状態を表す運動用ライン係止システムの概略図であり、（ａ）は床面の高さに、（ｂ）は支柱の上部に配設された状態を表す。
【図１５】各種の高さ調整固定部体が設けられた支柱の概略図であり、（ａ）は丸凹複型、（ｂ）は長方凹複型、（ｃ）はレール型、（ｄ）は延長固定型支柱丸凹複型固定部体を表す。
【図１６】（ａ）は高さ調整固定部を有する棒状部材支柱挟み込み型ユニット正面図と（ｂ）は上面図である。
【図１７】高さ調整固定部を有する棒状部材支柱挟み込み型ユニットの支柱に適合する、棒状部材の固定具の各種斜視図でり、（ａ）はボルト型固定具、（ｂ）はＴ字直交型クランプ型ユニット固定具、（ｃ）は高さ調整スライド部、（ｃ−１）はレールスライド用ストッパー（７ｅ）及びロック式高さ調整スライド部（１７ｃ）、（ｄ）は単型クランプ型ユニット固定具、（ｅ）はＴ字直交型クランプ型ユニット固定具、（ｆ）は凹固定部用ボルト型固定具、（ｇ）は支柱側棒状部材丸凹固定部用鎖型固定具、各斜視図である。
【図１８】（ａ）は高さ調整固定部を有する棒状部材支柱交差型ユニット正面図、（ｂ）は側面図、（ｃ）は上面図である。
【図１９】高さ調整固定部を有する棒状部材支柱交差型ユニットの支柱と棒状部材の固定方法および適合する棒状部材の各種固定具を示す概略図であり、（ａ）はボルト型固定具の使用例、（ｂ）はスライドレールとボルト型固定具の使用例、（ｃ）は直交型クランプ型ユニット固定具の使用例、（ｄ）は高さ調整スライドボルトを示す。
【図２０】支柱が各構成材料に分離された状態を表す説明図であり、（ａ）は分離された支柱、（ｂ）は支柱側係止部、（ｃ）は丸凹高さ調整固定部体、（ｄ）はレール高さ調整固定部体、（ｅ）は強化高さ調整固定部体を表す設明図である。
【図２１】斜設機能を有した棒状部材支柱挟み込み型ユニットの上下に２本の棒状部材をそれぞれ異なる角度で固定し、それぞれに異なる運動用ラインを配設した運動用ライン係止システム全体図である。
【図２２】棒状部材支柱挟み込み型ユニットにおいて斜設に必要となる上下に取り付け角度の異なる２本の延長固定型棒状部材を固定した正面図である。
【図２３】棒状部材支柱挟み込み型ユニットの高さ調整固定部に棒状部材の斜設機能を有した高さ調整スライドレール固定具が取り付けられた状態を示す概略図であり、（ａ）は連結部分の状態を示し、（ｂ）は連結状態及び使用部材を示す。
【図２４】斜設を行う為の延長固定型棒状部材（４）の実施形態を表わす図であって、（ａ）は延長固定型棒状部材（４）の側面図で、（ｂ）は延長固定型棒状部材の延長自在に固定する為の締め具となる。
【図２５】斜設棒状部材と水平配設棒状部材とが配設された運動用ライン係止ユニットを表す概略図であり、（ａ）は棒状部材支柱交差型ユニットを示し、（ｂ）は前記ユニットに使用の丸凹複固定部を有する棒状部材を示し、（ｃ）は長方凹複固定部の部分拡大図を示す。
【図２６】棒状部材支柱交差型ユニットの支柱と棒状部材が自在型クランプ型ユニット固定具により固定された状態を表す概略図である。
【図２７】（ａ）は棒状部材の棒状部材側支柱用固定部にレール固定部を使用した時に用いられるレール係止部、（ｂ）はレール係止部、（ｃ）は丸凹型係止部を併せて使用と支柱との接続具を表した概略図である。
【図２８】（ａ）は上下・左右直角スライド部、（ｂ）は上下・左右スライドレール回動固定具を表した概略図である。
【図２９】棒状部材支柱交差型ユニットにおいて、支柱側に高さ調整レール固定部、棒状部材に棒状部材側支柱用レール固定部を用いスライドレール自体を上下・左右スライドレール回動固定具で接続固定した状態を表す概略図である。
【図３０】個別でも使用可能である棒状部材となる共通棒状部材の斜視図（ａ）と共通支柱の斜視図（ｂ）、及び共通棒状部材と共通支柱で構成された第２運動用係止ユニット正面図（ｃ）である。
【図３１】運動用ライン係止ユニットが連結手段により拡張形成された各種形状の運動用ライン係止ユニットを表す概略図である。
【図３２】運動用ライン係止ユニットを連結手段により四角形状に拡張形成し配置された運動用ライン係止システムを表す概略図である。
【図３３】運動用ライン係止ユニットを連結手段により四角形状に形成配置され、４面の棒状部材間にラインが配設された運動用ライン係止システムの概略図である。
【図３４】運動用ライン係止ユニットの棒状部材に、個別で使用可能の棒状部材もしくは第２運動用ライン係止ユニットの棒状部材を、連結手段を用い、直角方向に上下に交差させ、連結される状態を示す斜視図である。
【図３５】棒状部材を下から支える延長固定型支柱の正面図である。
【図３６】列となった運動ライン係止ユニット間を棒状部材により橋渡連結し、橋渡し棒状部材に垂下されたポール状ラインを用いる別の実施形態である運動用ライン係止システムの概略図である。（ａ）はポール状運動用ラインを垂直下に吊下げるように懸架配設された全体図、（ｂ）は設置面に強化係止部体と棒状部材を固定した上面図、（ｃ）はトラスシステム部材を使用した支柱体及び棒状部材体を連結した全体図の実施形態を表わす図である。
【図３７】設置面に設けられたポール受入れ口に挿入され直立する管状筒体を把持固定する手段を備えた把持部により、保持された運動用ライン係止システムの運動用ライン係止ユニットの正面図である。
【図３８】直立する管状筒体を把持固定する手段を説明する概略図であり、（ａ）はＵ字把持具、（ｂ）はステンレスバンド型把持具を使用する手段を示す。
【図３９】管状筒体を把持固定した運動用ライン係止ユニットの棒状部材に、ポール型ラインを固定した概略図である。
【図４０】管状筒体を把持固定、保持した運動用ライン係止ユニットの管状筒体の下部に綱渡りスポーツ用ラインを配設し、運動用ライン係止ユニットの棒状部材には綱渡りバランス維持の補助となるポール型ラインを綱渡りスポーツ用ラインの両横に配設した全体図（ａ）と、ポール型ラインを支える延長固定型支柱の正面図（ｂ）である。
【図４１】（ａ）は直立面となる壁面に第２固定手段によって固定された高さ調整固定部体（１５）を用いた棒状部材支柱挟み込み型ユニットを設置した正面図、（ｂ）は直立面に高さ調整固定部体（１５）を用いた棒状部材支柱交差型ユニットを設置した正面図の実施形態を表わす図である。
【図４２】（ａ）は設置面に係止部体が固定された上面図、（ｂ）は移動コンテナの直立面、設置面、天井面に係止部体を固定した図、（ｃ）は移動コンテナの直立面、設置面、天井面に高さ調整固定部体と係止部体を固定した図の実施形態を表わす図である。
【発明を実施するための形態】
【００４２】
以下、本発明を図面に従って説明する。但し、本発明はこれに限定されるものではない。なお、以下の説明で用いる図面は模式的なものであり、あくまでも図面の長さ、幅、及び厚みの比率、角度等は一例であって、実際のものと同一とは限らず、凹部と凸部および雌ネジと雄ネジの相関関係も適宜変更することができ、凹部と凸部および雌ネジと雄ネジによる嵌合は、ネジ山による嵌合だけではなく粗面による接合や突起物、スライドレール及び固定レール、レール状凹部とレール状凸部等による嵌合も含まれる。説明に表記の幅、厚さ、全長、直径等のサイズもあくまでも１例で表記している。土台の図示を省いた図面も含まれる。
【００４３】
段落〔００４３〕では運動用ライン係止システムを大きく説明し、詳細は次項以降で説明する。
図１は、請求項１に記載の運動用ライン係止システム（１）の実施形態を表わす図であって、基本構造となる運動用ライン係止ユニット（２）は、平面視で横長の方向へ延びる少なくとも１本以上の棒状部材（３）と設置面（２５）より上に棒状部材を支持することが可能である少なくとも２本以上の支柱（１０）とが備えられた運動用ライン係止ユニットが、一つの基本単位でもある１ユニットとなり、棒状部材（３）には、複数本の運動用ライン（２１）が同時に係止手段を用いて係止可能の係止部（６）を、平面視で横長の方向へ延びる棒状部材（３）の横長方向の両端を左右とすると、この左右に沿って略両側に渡り連なるように係止部が備えられている。
この左右に渡り位置する係止部の中より、それぞれの任意の位置に係止手段を用いて運動用ライン（２１）を複数同時に係止可能となる。
この棒状部材の左右両側それぞれには、棒状部材を支持することが可能である支柱（１０）により、設置面と棒状部材との間には少なくとも水が通る高さ以上の上方に、棒状部材は固定され支持されている。
支柱は棒状部材の左右両側の２本のみではなく、その棒状部材の中間付近にも更に１本以上の支柱が備えられる場合もある。
また図示はしないが棒状部材の左右に渡り一連に列となるよう備えられた係止部は、１本の棒状部材に対して、１連の列のみではなく複数の列となるよう棒状部材の表面に左右に渡り備えられている場合もある。棒状部材に係止部が設けられている部分を垂直断面で表すと、１箇所のみではなく棒状部材の垂直断面の全周あらゆる方向に棒状部材の左右に向けて係止部が備えられている状態となる。
この運動用ライン係止ユニットを、少なくとも２つのユニットを並列に配置し、互いの係止部が備えられた棒状部材の側面同士が、略対峙するよう向かい合うように、対向に間隔を開けて前記設置面に配置し、複数の運動用ライン（２１）の片端を、棒状部材の左右に渡り一連に備えられた複数の係止部（６）の中より、それぞれ希望する位置にある係止部に係止手段を用いて係止し、対峙する略同一形状の別ユニットの棒状部材の係止部を介して、前記の複数の運動用ライン（２１）の反対側の片端を係止することで、設置面上の左右方向に複数の運動用ライン（２１）を希望する位置に配設可能とすることを特徴とした運動用ライン係止システム（１）である。
３つ以上の運動用ライン係止ユニットを並列に並べ、それぞれのユニット間に運動用ラインを配設することも可能である。
設置面（２５）とは、屋外スポーツグラウンド、体育館やスポーツ用ルーム、バレーボールコートや、テニス、バトミントンコート等の競技場等の略水平の地面、床面である。他、略６畳程度の広さを有する狭空間室内やプレハブ、倉庫、輸送コンテナ等（２９）の床面も設置面として使用可能で、運動用ライン係止システムを配置しラインスポーツを行う事が可能である。略平面となった床面も設置面となる。ただし設置面は完全に水平である必要はなく、水平線に対し±５度程度傾斜していても良い。また、スキーバランストレーニングにおいては、１０度程度の斜度のある平面で運動用ライン係止システムを使用することも考えられる。
これらの設置面に、並列となった運動用ライン係止ユニット（２）を２つ以上配置し、ユニット同士の間隔は、少なくとも２ｍ以上設けて設置することが望ましく、公式バレーボールコート、テニスコート等を使用する場合は、コート両サイドの幅を利用することも可能であり、ユニット間の間隔を１０ｍ以上設けても運動用ラインを配設可能の運動用ライン係止システム（１）である。
棒状部材は、運動用ライン（２１）を少なくとも２箇所以上の複数箇所で同時に係止することを目的とした係止部（６）が棒状部材（３）の長方である左右両端に渡って直線状に全面に少なくとも1連、1列以上に設けられ、その他、棒状部材の左右両端近傍の２箇所、そしてその中間近傍も含め少なくとも２本以上の支柱が固定されるよう設けられた部位である棒状部材側支柱用固定部（９）が備えられている。
係止部は、希望する５箇所以上の係止部に運動用ラインを５本以上が同時に係止可能な係止部を備えることが望ましく、棒状部材の１つの立体面のみに１列に係止部が設けられたもの、複数の面に複数列にわたって係止部が設けられたものと係止部の数は限ったものではない。棒状部材側支柱用固定部（９）も少なくとも２箇所以上設けられており、３本以上の支柱に支えられる運動用ライン係止ユニット（２）もある。
運動用ライン係止ユニット（２）を構成する支柱（１０）は、複数の運動用ライン（２１）が複数箇所で係止された棒状部材（３）を、２箇所以上で少なくとも設置面（２５）の上方に支持する役割を持ち、支柱側棒状部材固定部（１３）に棒状部材側支柱用固定部（９）を接合するように合わせ固定されている。
支柱及び棒状部材は、共に鉄、ステンレス等の金属、アルミニウム等の軽金属もしくは強化合成樹脂、又は強固に強化加工された木材等の強固素材で個別に立体形成されており、固定される各固定部は、溶接固定、もしくは１個以上の固定具で棒状部材が水平となるよう固定される。固定される高さは限られたものではない。
棒状部材と支柱が固定された接点もしくは部位面全体は固定部となり、棒状部材側の支柱との固定部は、棒状部材側支柱用固定部（９）となり、支柱側の棒状部材との固定部は支柱側棒状部材固定部（１３）である。
この運動用ライン係止ユニット（２）を少なくとも２体である２ユニットを用い、この２体に備わる棒状部材（３）の横長の側面同士が、略対峙するように向かい合わせて間隔を開けて前記設置面に配置され、棒状部材に備えられた係止部に１種類以上の運動用ライン（２１）、平面視で横長の方向へ複数箇所に、少なくとも２本以上の運動用ラインが同時に係止手段を用い２ユニット間で配設可能であり、ユニットの拡張及び運動用ラインの拡充や交換をする手段をも含めたシステムが運動用ライン係止システム（１）となる。係止部は支柱に設けられる場合もある。
平面視で横長に延びる棒状部材（３）の長さは、少なくとも２箇所以上に運動用ライン（２１）複数を同時に希望する位置と間隔で係止することを目的としている係止部（６）が備えられる為、少なくとも平面視で横長に１ｍ以上の長さが必要となるが、様々な種目のラインスポーツを行うには、あくまでも１例であるが、平面視で横長に３ｍ前後の長さを有することが望ましく、運動用ラインを同時に複数箇所に係止可能の凹もしくは凸型又はレール型等の係止部（６）が棒状部材の左右両端近傍の略全面に渡り略直線状に設けられており、棒状部材の垂直断面の直径もしくは上下幅は略４ｃｍ以上を有した立体形で、パイプ型の棒状部材が、強度的にも望ましい。
棒状部材は運動用ラインを左右に複数を同時に係止する係止部を備えると共に、ラインスポーツを行うことで係止部（６）が受ける力を吸収し補強すると同時に係止部（６）が破損することを防ぐことをも目的とする部材でもある。この棒状部材は様々な形状をした部材が考えられ、それぞれに係止部（６）が備えられる。
また棒状部材の材質は鉄、ステンレス等の金属、アルミニウム等の軽金属製、プラスチックや強化合成樹脂製等で、厚さは、少なくとも１.５ｍｍ以上を有したパイプ型の空洞状が強度、形成、運搬等でも望ましく、棒状部材の両端はプラスチック、ゴム等の棒状部材端面キャップ（９ｄ）で塞がれる、もしくは鉄、ステンレス等の金属、アルミニウム等の軽金属等で、焼き付け溶接、接着等により塞がれている場合もある。
棒状部材の両端は、垂直面となるよう設けられ、直角に直径略５〜略１０ｍｍ前後、深さは３ｍｍ前後の棒状部材端面ボルト用ネジ穴（９ｅ）を端面の略中心付近に１箇所もしくは２箇所有することが望ましい。もしくは直径略５〜略１０ｍｍ前後、長さ５ｍｍ前後の凸型ボルトが突出している場合もある。
平面視で横長に延びる棒状部材（３）の形状は、直線の他、曲線の形状で形成された棒状部材も考えられる。
棒状部材（３）には、複数箇所に１種以上の運動用ライン（２１）を係止する事を目的とした係止部（６）が備えられており、直接棒状部材に運動用ラインを結び付けて固定するのみではなく、様々な係止部接続具（８）を用いて運動用ラインを接続する、係止することが可能の係止部（６）である。なお係止部接続具（８）は単独体のみではなく、運動用ラインに最初から取り付けられているものもある。
係止部（６）とは、前記横長の方向へ延びる棒状部材、支柱に運動用ラインを少なくとも１箇所以上で係止する為の部位であり、複数本の運動用ラインを同時に、任意の位置に、係止手段を用いて係止可能となるよう係止部は連続して連なる部分である。ただし棒状部材の表面から裏面まで、貫通した貫通孔の場合は、表面のみではなく貫通孔も係止部の一部となる。
棒状部材（３）の上面、前面、下面、背面等の立体面の一面を含む略全面の立体面の、左右両端近傍に渡り運動用ラインを係止する為に設けられた複数の凹部もしくは凸部、又は凹状又は凸状（以降は凹凸と表記する）のレール状となるレール部、それぞれの全体が係止部となる。また、それら凹凸部と凹凸部との中間、レール部の周辺も、弾性材料の係止手段を用いることでも運動用ラインの略静止状態が可能であり、これら静止が可能である棒状部材の部分も係止部となる。
また、他に係止部が、棒状部材から個別に分けられ、固定具で着脱可能に固定されており、それぞれを個別でも使用可能であり、交換可能に取り付けることが可能となった係止部を有する係止部体もある。
係止部（６）の種類は複数考えられ、略水平に横設された棒状部材の立体面に対し、略水平になるように、左右両端に渡り直線状に略全体に設けられている。
係止部（６）としては、直径略５〜略１０ｍｍ前後の丸凹のネジ、ボルトもしくは貫通孔を含むネジ穴等が直線状に連続する丸凹型係止部（６ａ）。一本の溝状のレールとなった固定側凹型レール係止部（６ｂ）。平らな面に設けた突起部分であるリブ状の凸型レール係止部（６ｃ）等の線状体を含む係止部が考えられる。
略直径略５〜略１０ｍｍ前後の丸凹ではなく、略縦３０ｍｍ横１０ｍｍ程度の角型の角凹型係止部（６ｄ）も考えられる。これら丸凹もしくは角凹の凹の大きさはあくまでも１例である。
またネジまたはボルトと係合する部分を長くることにより安定度を高める為に丸凹部分の周辺が棒状部材表面より２〜５ｍｍ程度突出または内側に突出させ係合部分を長くとることも考えられる。
支柱（１０）においては、係止部（６）が備えられた棒状部材（３）と係止部（６）に係止された運動用ライン（２１）を設置面（２５）上方に支える目的も含まれている為、強度が必要であり、下端から上端までの高さもあくまでも１例であるが３０ｃｍ以上有することが必要となるが、様々な種目のラインスポーツを行う為には全長１ｍ以上もしくは２ｍ以上備え、競技内容によっては３ｍ以上の高さまで棒状部材を固定し、運動用ライン（２１）を係止、配設する事が必要となる場合もあり備える。
支柱の上端および下端は、鉄、ステンレス等の金属、アルミニウム等の軽金属の厚さ略３〜５ｍｍ前後の蓋状の板が焼き付けで塞がれており、略直径略５〜略１２ｍｍ前後の凹部となるボルト穴が設けられていることが望ましい。
尚、ボルト穴、ネジ穴は深さが蓋状板の厚さより深くなるよう、ボルト穴の周辺は略５ｍｍ以上となるように表面もしくは内側又は両方の厚さを増してボルト穴を蓋の厚さより深くすることも可能となる。運動用ライン係止システムに用いられる中空の支柱や棒状部材等の丸凹型係止部（６ａ）や共通ネジ穴（８ｈ）等のネジ穴、ボルト穴等も同様に、周辺を厚くする事でネジやボルト等に強い力がかかっても、ネジやボルトが抜ける、曲がる、ぐらつきが出る等の問題を減少することが可能となる。
支柱（１０）は、多種の支柱用土台（１９）が取り付け可能であり、支柱用土台（１９）の横幅及び縦幅は少なくとも差し込まれる支柱（１０）の横幅及び縦幅を上回る大きさで略垂直に支柱（１０）及び運動用ライン係止ユニット（２）を支持可能の機能を有しているものである。棒状部材と支柱の固定は、焼き付けや接着による完全固定の他、ボルト、ネジやビス止め等の固定具による固定、クランプ金具接続、ベルト等による締め付け固定も考えられる。
支柱の上端、下端は金属製の蓋がされている。この上下の蓋の中央には略直径略５〜略１２ｍｍ前後の凹部となる土台等が取り付け可能となる共通ボルト穴が設けられている。支柱の両端近傍の側面側にも設けられる場合もある。この部分は大きな力が掛かる為、ネジやボルトの径も対応して太くし、直径３０ｍｍ以上となる場合もある。
なお、この運動用ライン係止システム（１）及び運動用ライン係止ユニット（２）で用いられる係止の意味する内容とは、単体の運動用ライン係止ユニットの係止部において、複数箇所で１種もしくは複数種の運動用ラインを、棒状部材と支柱に設けられた係止部（６）、他、係止部体（６ｅ）もしくは棒状部材（３）に、係止手段を用いて、運動用ライン（２１）が、静止する、留める、仮止めする、置く、引っかける、懸架する、結びとめる、接続する、差し込む、巻き付ける、固定する、張架する、橋架する、軸架する、連架する、遊架する、横架する、装架する、周回する、緊結する、継合する、螺合する、懸架する、垂設する、立設する等これら全ての、静止状態となる意味を持ち、運動用ライン係止ユニット正面から見て、棒状部材（３）の上面、前面、下面、もしくは背面を含む略全面で、「運動用ラインが略静止している状態」が係止である。係止手段を用いて略静止している状態も含まれる。
係止手段とは、状部材の係止部に運動用ラインを係止する為の固定金具や接続具や手段であり、係止部接続具（８）である直径５〜１０ｍｍ前後共通ビス・ネジ（８ｉ）や直径１２ｍｍ以上の共通ボルト（８ｊ）と係合する共通ナット（８ｊｋ）等の共通固定具の使用。Ｌ字型固定具（８ａ）、コの字型固定具（８ｂ）、Ｕ字型固定具（８ｃ）、開閉式丸カン、リング等の取り付け金具や接続する為の固定具を使用し運動用ラインを係止する。（図３で詳細説明）その他、直接棒状部材の係止部の上から棒状部材を巻くようゴムやプラスチック製の弾性材料係止部接続具（８ｌ）を固定し、その上から運動用ラインを結ぶ、巻き付ける、ベルト止め可能である係止手段も含まれる。運動用ラインの種類により、その両端にフック、リング、バックル、ネジ等の接続具が既に設けられている場合もある。図示した係止手段は運動用ラインを係止部に係止する為の手段であり、図示されたものは代表的な一部であり、全ての係止手段ではない。
配設とは運動用ラインが張られ、ラインスポーツが行える状態である。棒状部材、支柱もしくは係止部体の係止部に運動用ラインの片端が係止され、運動用ラインの反対側が対峙し対向するもう１つのユニットの係止部に係止された状態である。
もしくは運動用ラインの片端が係止され、中間部分を、対向するユニットの有する係止部に係止され、再びラインを折り返し元のユニットに戻ってくるような配設。もしくは同じユニットの上下の棒状部材間で係止し配設する方法もある。他にもユニット以外であっても壁や設置面、天井面近辺に取り付けられた係止部体につなげて対峙、対向する係止部を介して運動用ラインの両端または中間も含め係止部間同士に互いに繋げる配設することも考えられる。
主には、対峙する運動用ライン係止ユニット（２）同士に備えられた係止部間同士を介して、又は係止部と別の係止部体間同士を介して、運動用ライン（２１）を留める、仮止めする、置く、引っかける、懸架する、結びとめる、接続する、差し込む、巻き付ける、動かないように接続具等を使用して、止める、仮止めする、固定する、張架する、橋架する、軸架する、連架する、遊架する、横架する、装架する、周回する、緊結する、継合する、螺合する、懸架する、垂設等を含む状態が配設となる。
他、ラインスポーツの種類によっては、運動用ラインの片側のみを取り付けて、ぶら下げる、他、綱引きのように片側は競技者が引っ張る、もしく設置面から上方に立てるというようなラインスポーツも存在する。このように種目によっては運動用ラインの片側のみを取り付ける配設もあり、これらの状態においても目的とするラインスポーツを行える状態も含まれる。
運動用ラインの係止位置により、ユニットの任意の位置に係止された複数の運動用ラインはユニット間同士で配設された場合は、その配設された運動用ラインは、それぞれのラインが平行、それぞれが平面視で角度を伴う配設、クロスするように交差する配設、水平方向の配設、縦方向の配設も可能である。
運動用ライン（２１）とは、ラインスポーツに用いられる様々な材質、形状、強度、大きさ等からなる、様々なラインを備え、直径略１〜５ｍｍ前後のゴム状の収縮性のある細ゴム紐（２１ａ）、厚さ略１〜３ｍｍ幅１〜３ｃｍ前後のゴムベルト（２１ｂ）、直径略１〜５ｍｍ前後の収縮性の無い低伸縮性細ライン（２１ｃ）、直径略１０ｍｍ前後の細紐（２１ｄ）、直径略２〜５ｃｍのロープ状太紐（２１ｅ）、網目状となった網目型ベルトライン（２１ｈ）、レーザー光線発振機と受振・受光機間でのレーザー光運動用ライン（２１ｊ）、手摺状体のポール型ライン（２１ｉ）等、様々な形態、太さ、長さのラインを係止可能となっている。
これらの運動用ライン（２１）を、複数種類あるいは複数本、希望する本数、組み合わせも含め使用し、向かい合った運動用ライン係止ユニット（２）同士の係止部（６）の複数箇所に、係止する希望の位置を決め、係止部接続具（８）で係止、もしくは棒状部材（３）に結び付ける方法等で係止し、運動用ライン係止ユニット間に運動用ラインを様々な手法で配設する。
向かい合った運動用ライン係止ユニット（２）以外の別の第２運動用ライン係止ユニット（２ｃ）係止部（６）同士やユニット以外に取り付けられた係止部体（６ｅ）同士に配設する等様々な組み合わせによる配設を行う場合もある。
又、あくまでも１例ではあるが、複数本の運動用ラインではなく、１本の数十メートルほどある運動用ラインを使用し、２つの対峙する幅５ｍ程のユニット間を交互に往復しながらフック等で係止していき、配設する方法もある。
係止、配設される複数の運動用ラインは、平行に配設、斜めやクロスして配設等、希望する角度、間隔で係止、配設可能である。他、略真下にぶら下げるように、上方のみ係止し、宙づり状態で懸架するよう係止、又は設置面か立てるように配設することも可能である。
運動用ラインが係止、配設される高さは、略棒状部材が支柱に固定された高さと略等しくなるが、配設された中央部辺りは重力により運動用ラインが垂れ下がるように低くなる場合もある。また同一のユニットを使用するシステムとなるので、請求項１のユニットでは、運動用ラインは略水平に配設されることとなる。水平以外にも傾斜した配設、垂直方向の配設もある。
運動用ライン係止ユニット（２）の互いの棒状部材の側面同士を対峙し、略平行にして、動くことがないよう支柱は支柱用土台（１９）等を用いて設置面に設置する。ただし完全に平行である必要はなく、運動用ライン係止ユニット（２）は並列となる運動用ライン係止ユニット（２）に対し±5度程度平行角が前後していても良い
様々なラインスポーツを行う為、適応する運動用ライン（２１）にかかる力も変化する。体育館やグラウンドのポール差し込み穴（２３）に差し込まれ固定されたバレーやテニスのスポーツポール（２２ａ）を利用し、運動用ライン係止ユニット（２）を固定する場合もある。ポール差し込み穴に運動用ライン係止ユニットの支柱を差し込み固定する場合もある。
運動用ライン係止システム（１）は、設置面（２５）となる屋外のグラウンドや屋内の体育館、スポーツジム等の室内に、運動用ライン係止ユニットを並列するように列にして、少なくとも２ユニットを向かい合わせ、ユニットの１本の棒状部材に備えられた係止部のそれぞれの任意の位置に、ラインスポーツを行う為の複数の様々な運動用ラインを係止し、向かい合うユニット間でラインの配設するシステムのみではなく、棒状部材を増やすことで、複数の段で同時に運動用ラインを係止し配設すると共に、個別で使用可能の共通棒状部材（３ｈ）、同じく共通支柱（１０ｇ）、そしてこれらで構成された第２運動用ライン係止ユニット（２ｃ）により、配置されたユニットの拡充と拡張を行い、ラインスポーツの行えるスペースを水平方向の横四方のみではなく、垂直方向からとなる上下、傾斜も含めた、様々な角度と様々な高さで三次元的にラインの配設を可能としたシステムとし、その為の棒状部材と支柱とを固定する為の固定手段や固定具、ユニット、棒状部材、支柱を連結し拡張するための連結手段となる連結具、様々な種類からなる運動用ラインを、様々な本数と種類が交換可能に、棒状部材、支柱に備えられた係止部に運動用ラインを係止する為の係止手段となる様々な係止部接続具（８）、支柱に固定された棒状部材の高さを調整手段により任意の高さに調整する為の支柱に設けられた高さ調整固定部（１４）、高さ調整固定部材に棒状部材を連結するだけではなく、棒状部材の固定角度を変化させる為の機能を有する様々な固定具や部材、ユニットを安定に保つ為の支柱用土台（１９）等の器材、これらのラインスポーツを行うスペースに配置された器材や、既存の設備等も利用可能とする部材、これらを含めて、様々に運動用ラインを交換可能に係止、配設可能とする運動用ライン係止システムであり、さらに、分離され個別で取り付け使用可能となる棒状部材体（５）、係止部体（６ｅ）、支柱体（１０ｆ）、高さ調整固定部体（１５）を用いることにより、スポーツジム等の室内スペースよりも更に狭い輸送コンテナ（２８）のようなスペースが少ない場所でもラインスポーツを行えるスペースとして有効利用できる運動用ライン係止システム（１）でもあり、これらを含めたシステム構成とすることにより、この配設された運動用ラインを利用し、ゲームをも含む様々なトレーニング、スポーツ等を行うことが可能となる運動用ライン係止システムとなっている。
詳しくはそれぞれ後述で説明する。
なお、図１で係止、配設された運動用ラインは、右側から細ゴム紐（２１ａ）、細紐（２１ｄ）レーザー光運動用ライン（２１ｊ）、網目型ベルトライン（２１ｈ）が係止部接続具（８）により係止されている。このように１つの運動用ラインを用いるのみではなく、用途に応じ、様々な運動用ラインを同時に組み合わせ使用可能となる特徴をも有する運動用ライン係止システムである。
この配設された様々なスポーツ用途を含む運動ラインを、複数を利用して、ラインの上を飛び越えたり、下を潜ったり、前後、左右、斜め、上下と様々な動きのステップを踏んだり、様々な体位でラインにタッチを行う、綱渡り、レーザー光を利用したセンサー音での運動、ダンス等を行う事により、バランス能力や筋力、反射神経等の運動能力を向上することが可能となる、今までにない運動が可能となる運動用ライン係止システムである。
【００４４】
図２は、大きく２つに分けられる運動用ライン係止ユニットの形状を表している。（ａ）は棒状部材支柱挟み込み型ユニットの正面図、（ｂ）は棒状部材支柱交差型ユニットの正面図である。
図２（ａ）は、１本の棒状部材（３）の両端面が２本の支柱（１０）により挟み込まれるように固定された運動用ライン係止ユニット（２）の実施形態を表わす正面図であって、棒状部材（３）の両端面を２本の支柱（１０）により左右から挟み込むように略水平に固定されている。
この支柱に両端から挟み込まれるように棒状部材が固定されているユニットが棒状部材支柱挟み込み型ユニット（２ａ）となる。
本来であれば、支柱と棒状部材の固定は、両端は共に同じ固定手段が望ましいが、図２（ａ）では、左右２本以上となる支柱の両端の固定の手段は、説明の為、二通りの固定手段が用いられており、左右を別にして表している。
左はボルトによる固定具での固定で、右はラーメン構造となる溶接による固定である。
支柱に棒状部材が固定される部位を支柱側棒状部材固定部（１３）とし、逆に棒状部材に支柱が固定される部位を棒状部材側支柱固定部（９）となる。
支柱と棒状部材を固定する固定具は支柱側棒状部材固定部用固定具（１６）である。
棒状部材支柱挟み込み型ユニット（２ａ）の場合、棒状部材を挟み込む部位が支柱の支柱側棒状部材固定部（１３）となり、両側より支柱に挟み込まれ、支柱に接する部位である棒状部材の両端面が棒状部材側支柱用固定部（９）となる。
棒状部材支柱挟み込み型ユニット（２ａ）の場合、２本の支柱が棒状部材の両端面より固定され支持される。
左側のボルト固定具はあくまでも一例であるが略５〜略１０ｍｍ前後、長さは少なくとも８ｃｍ以上を有する直径支柱側棒状部材丸凹固定部用ボルト型固定具（１６ａ）を使用したもので、支柱が、棒状部材の両端が共に支柱に挟み込まれた状態で、前記ボルトが支柱に設けられた１個以上の略水平に設けられた貫通孔の外側から棒状部材側に貫通し、棒状部材が支柱に対して直角に取り付けられ、水平を保つように設けられている。ただし設置面の角度も水平でない場合もある。完全に水平である必要はなく、水平線に対し±５度程度傾斜していても良い。
ボルト固定具が係合する１個以上の深さ３ｃｍ前後の凹部となる棒状部材端面ボルト用穴（９ｅ）を棒状部材の端面の中央に有し、螺合し、前記ユニットの支柱に直角に固定している。
一方の右側は、棒状部材は支柱との取り付け角度が直角となるよう、支柱及び棒状部材の固定部を、焼き付けて溶接固定した焼き付け溶接固定部（１３ｃ）である。
焼き付け溶接固定部（１３ｃ）は、ラーメン構造となり頑丈ではあるが、棒状部材の取り外しや高さの変化、角度変化が行えない。運搬においても不便というデメリットがある。
棒状部材には支柱が固定される部位である棒状部材側支柱用固定部（９）として、棒状部材側支柱用丸凹単固定部（９ａ）が棒状部材の両端面に１箇所ずつ設けられている。
棒状部材の正面側の係止部（６）には、運動用ラインを係止する為の丸凹型係止部（６ａ）となる丸凹が両端に渡り略直線状に連続に連なるように設けられており、重心線に対して直角に直径略５〜略１０ｍｍのネジ溝を有するネジ穴、もしくは貫通孔が、あくまでも１例の間隔であるが、略３〜５ｃｍの等間隔で設けられている。ネジ溝を有しない貫通孔も考えられる。棒状部材の強度を増す為、もしくは競技内容により略３〜５ｃｍの等間隔を約１０〜３０ｃｍ、もしくはそれ以上の間隔で複数の丸凹が設けられる場合もある。
また係止部（６）は、固定された棒状部材の側面の、対峙する運動用ライン係止ユニット側となる正面側ではなく、上面側もしくは下面側等、様々な面に設けられ、運動用ラインを様々な方向より係止する場合もある。
この図では、支柱は両端に２本であるが、支柱と支柱の中間近傍にさらに１本以上の支柱が備えられる場合もある。
【００４５】
図２（ｂ）は、２本以上の支柱（１０）が固定具によって棒状部材（３）に固定された運動用ライン係止ユニット（２）の実施形態を表わす正面図であって、棒状部材（３）の略両端面近傍の正面もしくは背面側と２本の支柱（１０）がそれぞれ交差し、支柱側棒状部材丸凹固定部用ボルト型固定具（１６ａ）により略水平に固定されている。
この横設される棒状部材の前面もしくは背面となる側面より支柱が交差するように、略水平に棒状部材が固定されているユニットが棒状部材支柱交差型ユニット（２ｂ）である。
この場合、棒状部材側支柱用固定部（９）は、棒状部材の側面の両端近傍にそれぞれ1個もしくは２個以上のネジ溝を有する３ｃｍ前後のネジ穴もしくは貫通孔となる棒状部材側支柱用丸凹単固定部（９ａ）が、支柱の支柱側棒状部材丸凹単固定部（１３ａ）から支柱側棒状部材丸凹固定部用ボルト型固定具（１６ａ）が係合するよう設けられている。
両端近傍とは、棒状部材の片側端面より全長の１５％前後以内が、請求項８の斜設機能を有する場合、両端近傍とすることが望ましいが、斜設機能を有しない場合は、１５パーセントに限ったものではなく、棒状部材の片側端面と支柱の外側側面と略同一位置にした固定もある。
この図では、支柱は両端近傍の２本であるが、支柱の中間等も含め２本以上の支柱を備えた場合もある。
棒状部材支柱交差型ユニット（２ｂ）の場合、棒状部材の両端より中央内側に支柱が固定される形状になる。
後述となるが、棒状部材は、水平固定のほか斜設固定も必要となる。角度を持った斜設固定の場合、略垂直に支持する支柱の中での上下可動範囲が高さとなり、両端に配置された支柱間の距離は底辺となり、棒状部材は略直角三角形の斜辺に相当する。この斜辺の長さを求めるのは、
底辺の距離×底辺の距離＋高さ×高さ＝斜辺の長さ×斜辺の長さ、である。
底辺（両端の支柱間の距離）×底辺＋高さ（支柱での可動範囲）×高さ＝斜辺（棒状部材の最低必要長）×斜辺となる。
近傍の必要長は、（斜辺の長さ−支柱間の距離）÷２＜近傍の必要長であり、棒状部材の端からの支柱の取り付け位置、となる。
一例であるが、両端の支柱間の距離が３ｍ。支柱の高さが２ｍ。この支柱間で、支柱の高さを全て棒状部材の可動範囲とした場合、棒状部材が斜めに取り付けられた場合は支柱の最低必要長は、３．６１ｍ以上の全長が必要となる計算である。この棒状部材を支柱に取り付けた場合、棒状部材を両端の近傍とは少なくとも３１ｃｍ以上必要となる。単純計算で棒状部材の８．６パーセントとなる。少なくともこの数値の場合、少なくとも棒状部材の全長の１０パーセントの長さ以上が棒状部材を両端の近傍の必要長となる。
棒状部材支柱交差型ユニット（２ｂ）の使用される支柱間の望ましい距離は５ｍ前後、支柱の主に使用される高さは最も高くて３ｍ前後と考えられる。棒状部材を仮に１本使用した場合、棒状部材の最低必要長は５．８４ｍとなる。取り付け位置等を考慮し、棒状部材の長さを６．５ｍ、支柱間は５ｍ。よって両端の近傍は、片側で約７５ｃｍ前後となり、棒状部材の約１１．５パーセントとなる。ここから余裕をもった数値として１５パーセントが適していると考えられる。あくまで１例の値である。
棒状部材支柱挟み込み型ユニット（２ａ）において、棒状部材を斜設する場合は、棒状部材の全長の変動が少なくとも水平固定時より１２パーセント以上の延長機能が必要となる。一例として棒状部材が市販ののぼり旗棒のように全長が変動可能となる構造を用いることも可能である。
また、支柱は直立面に第２固定手段で固定されない状態では、支柱中心線が垂直となるよう設置面に配置されている。ただし完全に垂直である必要はなく、設置面に対し前後左右±３度程度傾斜していても良い。
【００４６】
図３は、様々な種類の棒状部材の断面図と形状を表す説明図である。
棒状部材（３）は、軽金属、金属、強化繊維樹脂、強化木材、プラスチック等で形成され、あくまでも１例であるが、少なくとも１ｍ以上の全長と４ｃｍ以上の直径もしくは幅を有すことが望ましい。様々なラインスポーツを行う事が求められる場合は全長３ｍ以上有し、直径もしくは幅が１００ｍｍ以上の棒状部材（３）が必要となることも考えられる。
棒状部材の直径もしくは縦幅が少なくとも１ｃｍ以上となるが、強度的に略４ｃｍ以上の直径もしくは幅を有した立体形の棒状部材が望ましい。また、軽金属、金属製、強化繊維樹脂製であれば、厚さは１.５ｍｍ以上を有したパイプ型の空洞状が望ましく、両端近傍には棒状部材側支柱用固定部（９）が設けられる。
棒状部材の両端はプラスチック、ゴム等の棒状部材端面キャップ（９ｄ）で塞がれる、もしくは棒状部材側支柱用固定部（９）とする場合は、鉄、ステンレス等の金属、アルミニウム等の軽金属等で、焼き付けにより塞がれている場合もある。焼き付けにより塞がれている場合、蓋の厚さは少なくとも３ｍｍ以上が相応しく、直径略５〜略１０ｍｍ前後の凹凸部となる棒状部材端面ボルト用ネジ穴（９ｅ）を端面の略中心に１箇所もしくは２箇所有することが望ましい。
棒状部材端面ボルト用ネジ穴（９ｅ）周辺は、厚さを増すことでネジ山となる凹凸部が５ｍｍ以上に増すように施されているものが望ましい。凹凸係止部も同様に、周辺は、厚さを増すことでネジ山となる凹凸部分が略３ｍｍ以上となるように施されているものが望ましい。
また、棒状部材の側面にも、両端近傍に棒状部材側支柱用固定部（９）が設けられ、支柱（１０）と固定される部分となる場合もある。支柱の中央近辺等にも棒状部材側支柱用固定部（９）を有する場合もある。
棒状部材形状は、
垂直断面が円形もしくは楕円形の直線の円筒形棒状部材（３ａ）、
同じく垂直断面が四角形の直線の四角形棒状部材（３ｂ）、
垂直断面が五角形の五角形棒状部材（３ｃ）、垂直断面が六角形の六角形棒状部材（３ｄ）、垂直断面が八角形の直線の八角形棒状部材（３ｅ）等がある。これらは垂直断面に直線を有する形状である。図示はしていないが、垂直断面が三角形他、八角形以上の棒状部材も含まれているものもある。
垂直断面が円形と直線からなる蒲鉾形の直線の蒲鉾形棒状部材（３ｆ）も含まれる。
なお、この垂直断面には係止部の断面部分は含まれておらず、棒状部材の断面のみを図示している。
また、全ての棒状部材は、側面前面が覆われている必要はなく、システムトラス部材のように強度上、もしくはデザインの関係で空間が設けられても良い。
強化木材、プラスチック等の場合は、内側がパイプ状の空洞ではない空洞無し棒状部材（３ｇ）も考えられる。
名称は棒状部材であるが、用途により平板状の棒状部材も考えられる。
平板状の形状の平板型棒状部材（３ｉ）の場合は、軽量化の為、厚さは１０〜２０ｍｍ前後で幅を略２００〜２５０ｍｍ前後とした板型の棒状部材も考えられる。係止部も上下に少なくとも３列以上、略平行に設ける事も可能となる。図では凹凸となる係止部であるが、レール状の係止部も考えられる。レール係止部（６ｂ）の場合、全てが水平に複数列に設ける。又は斜設で複数列が平行となるよう設けることも考えられる。
図示はしないが、運動用ラインで布状のラインを縦になるように張る場合も考えられ、その場合は平板型棒状部材（３ｉ）の幅が３００ｍｍを越える場合も考えられる。
棒状部材は、係止される運動用ラインの係止部を横方向に設ける為の部材であり、ラインスポーツの内容により、強度、直径もしくは縦幅、厚さが強化され変更となる場合もある。
伸縮性のある細ゴム、細い紐のみをラインとして使用する場合は、支柱も含み棒状部材も強度的には直径１ｃｍ前後のアルミパイプ状の素材を用いる事が可能であるが、係止する運動用ラインに一例ではあるが競技者が綱渡りのようにラインの上で、ジャンプする場合は、少なくとも３トン以上の衝撃に耐える棒状部材、支柱、支柱を支える土台が必要となる。
その衝撃以上の衝撃を支える為、鉄等の金属製で強度を備え、少なくとも直径もしくは縦幅、は４ｃｍ以上、断面厚さも少なくとも５ｍｍ以上の略円形、楕円形もしくは角型の管状筒体の棒状部材、支柱が必要となる場合もある。
垂直断面が円形もしくは楕円形の直線の円筒形棒状部材（３ａ）が、平面視で横長に弧を描くように延びる弧型に湾曲した湾曲棒状部材（３ｊ）も考えられる。
あくまでも１例であるが、直径略３〜６ｍ前後の円形型のトランポリンのような平面視で円形枠を６〜１２分割にしたような弧を描く弧型の湾曲棒状部材（３ｊ）を用いた運動用ライン係止ユニットも考えられる。図示はしないが、直線の棒状部材と組み合わせる事で、楕円形の外枠を組む事も可能となる。
棒状部材は複数の棒状体を組み合わせるよう形成してもよい。
ステンレス、アルミニウム合金等の材質の直径約３０ｍｍ前後のメインとなる２本の管状棒状体とその間に直径約１０〜２０ｍｍ前後の棒状体がトラス構造となるように形成され、係止部（６）を有する幅約３０ｃｍで平型のシステムトラス棒状部材（３ｋ）もある。用いるのは平型状態でも、平型を立体的に三角型、四角形等のように複数角形となるように平型１つを複数用いて固定具で分解可能に組んでも、溶接固定でもよい。運動用ラインに高荷重、曲げモーメントが大きくかかるラインスポーツを行う時に用いるのに適している。なお、この図（３ｋ）では構造を説明する為、係止部は外して図示している。係止部は、２本の平行となるメインの管状棒状体自体に共に設けられたもの、トラス構造をなす斜めとなった棒状体部分に略水平となるように直線的に図示された係止部を取り付けられるように設けられたもの、上下２本のメインとなる管状棒状体に略垂直もしくは斜めとなるように略５ｃｍ〜２０ｃｍ間隔で全てが平行となるよう、２本の管状棒状体の取り付け位置の長さに調整された図示された係止部が複数設けられたものとある。
これらの棒状部材（３）には、係止部が棒状部材の両端にわたり側面の略一面に備えられている。係止部（６）には運動用ライン（２１）を係止する為の、立体面に対して略直角に設けられた、直径略５〜略１０ｍｍのネジやボルト用の丸凹型係止部（６ａ）、運動用ラインを取り付け可能の係止用金具を角凹部に引掛けて固定する角凹型係止部（６ｄ）、ほか、レール型の凹型もしくは凸型のレール型係止部（６ｂ、６ｃ）、Ｕ字型の鋼材が焼き付け溶接された係止部等が備えられる。丸凹型係止部（６ａ）は穴底の有するもの、又は筒型となった棒状部材（３）の前面のみを貫通する貫通孔、前面から裏面まで貫通する貫通孔もある。またネジ山を有する孔、ネジ山はない孔とある。
これらの係止部に、係止手段が用いられ複数の運動用ラインが同時に係止され、対峙する運動用ライン係止ユニットの係止部を介して配設される。
棒状部材（３）には、支柱（１０）を固定具によって固定する為の、立体面に対して略直角に設けられた棒状部材側支柱用固定部（９）が棒状部材（３）の両端面、もしくは左右両端側面近傍に１箇所の計２箇所が、溶接固定以外の場合具備される。
左右両片側に略垂直位置に２個以上の棒状部材側支柱用丸凹単固定部（ａ）となる直径略５〜略１０ｍｍ前後の丸凹を設け、同位置に係合する支柱側棒状部材丸凹単固定部（１３ａ）を略垂直位置に２個以上設けることにより、水平に保たれた棒状部材（３）に対する角度変化を防ぐ事が可能となることも考えられる。
なお、支柱側棒状部材単固定部（１３）は、棒状部材を固定する固定部が支柱に一箇所のみ有する場合の名称で、固定部の形状が丸凹型の場合は支柱側棒状部材丸凹単固定部（１３ａ）、固定部が幅３０ｍｍ前後で縦１０ｍｍ前後の角型凹の穴となる支柱側棒状部材角凹単固定部（１３ｂ）となる。
棒状部材側支柱用固定部（９）には、一箇所以上設けられた直径略５〜略１０ｍｍのネジやナット等付きボルト用の棒状部材側支柱用丸凹単固定部（９ａ）、棒状部材側支柱用角凹単固定部（９ｂ）で固定される。
棒状部材側支柱用固定部とは、棒状部材に支柱が固定される部位を意味し、支柱側棒状部材固定部とは支柱に棒状部材が固定される部位を意味する。
丸凹型固定部とは、略円形の底のあるネジ穴、ネジ山のある貫通孔、ネジ山の無い貫通孔、もしくは楕円形のネジ山の無い貫通孔が含まれる。
角凹型固定部とは、三角形、四角形、五角形、六角形、八角形のように断面図に直線と角を有するネジ山の無い貫通孔で、差し込まれる固定具の形状も、三角形、四角形、五角形、六角形、八角形等それぞれの貫通孔の断面と略同型の固定具となり、共に直線と角を有することで固定具が貫通口の中で回動しない利点がある。
【００４７】
図４は、各種構造の係止部を備えた棒状部材と係止具を示す斜視図であり、（ａ）は丸凹係止部と適応する係止部接続具、（ｂ）は凹型レール係止部と適応するスライドレール及び係止部接続具、（ｃ）は凸型レール係止部と適応するスライドレール及び係止部接続具の説明図である。
図４（ａ）は、棒状部材（３）に設けられた丸凹型係止部（６ａ）と係止部の形状に適応し用いられる係止部接続具（８）を使用し運動用ラインを係止する為の係止手段の実施形態を表わす図であって、係止部（６）はネジ式の丸凹型係止部（６ａ）とその直径に係合する凸部を有した様々な形態のカン式ネジ式係止部接続具（８ｆ）等である。
平面視で横長の方向とは、この図（ａ）（ｂ）（ｃ）においては全て、棒状部材の右端から左端へと向かう横長の方向、もしくは棒状部材の左端から右端へと向かう横長の方向が、平面視で横長の方向となる。
ネジ穴型となる丸凹型係止部（６ａ）は、あくまでも１例であるが、直径略５〜略１０ｍｍ前後、立体面より、垂直線に対し直角で深さ略１０ｍｍ前後のネジ穴もしくは棒状部材（３）の背面側まで、立体面より、垂直線に対し直角に貫通する貫通孔が考えられる。間隔は直径略５〜略１０ｍｍ前後の丸凹の中心点を起点として、略３０ｍｍ〜略１００ｍｍの間隔で、水平に横設された棒状部材の右端より略５０ｍｍから左端手前５０ｍｍに渡って略水平に１列に設けられている。ただしこの凹部の間隔はあくまでも１例であり、この間隔に限ったものではない。
この棒状部材のあくまでも１例であるが、右端より略５０ｍｍの位置からから左端手前５０ｍｍに渡って丸凹が略水平に１列に設けられた部位が丸凹型係止部（６ａ）となる。係止部は棒状部材の上面、正面、下面等に1列となる1箇所、もしくは複数箇所、それぞれの面に設けられる。裏側に設けられる事もある。
なお、この図では丸凹型係止部（６ａ）は１列であるが、ほぼ平行に２列、３列と複数列を有する平板型棒状部材（３ｊ）もある。
係止部接続具（８）は、共通ビス・ネジ（８ｉ）や共通ボルト（８ｊ）の他、運動ライン（２１）を引掛け留めるフック型ネジ式係止部接続具（８ｅ）、リングや内開きカンを用いるカン式ネジ式係止部接続具（８ｆ）、運動用ラインを棒状のポール型ライン（２１ｉ）とした場合、ポールが可動するよう静置し係止するＬ字ネジ止め係止部接続具（８ａ、）コ字ネジ止め係止部接続具（８ｂ）、動くことが無いよう完全に固定可能のリングネジ係止部接続具（８ｄ）、など、ラインスポーツの種目と運動用ライン（２１）により使用する係止部接続具（８）も異なってくる。
係止部接続具（８）に、厚さ約５ｍｍ〜１０ｍｍ程度の薄板状でゴムやプラスチック等の弾性材料係止部接続具（８ｌ）を棒状部材（３）に巻き付け固定し、その上から運動用ライン（２１）を巻き付け、もしくは、結びつけ、移動することがないように固定することも可能である。バックル等が付いたバックル式ベルト型係止部接続具（８ｇ）で運動用ライン（２１）を係止することも可能である。
係止する運動用ラインの角度を、固定部分をネジ等で緩めて締めることにより、角度の変化を可能とし固定可能の角度可変係止部接続具（８ｈ）もある。ポール型ライン（２１ｉ）、レーザー光運動用ライン（２１ｊ）の発振器、受信器及び反射板等にも使用可能である。
運動用ライン（２１）は、競技内容により棒状部材（３）の上部、正面、下部とあらゆる面から係止する。その為、係止部（６）は棒状部材（３）の上部、正面、下部、裏側の全てに設けられることが望ましい。
また、後方もしくは正面から支柱（１０）を固定可能となるよう、棒状部材側支柱用固定部（９）も設けられる。棒状部材側支柱用固定部（９）は、凹型係止部と供用できるよう同一サイズとすることが望ましい。
また、図示はしないが、係止部接続具（８）として面ファスナーや磁石、クリップを用いることも可能である。
例えば、運動用ライン（２１）の略両端に鉄材もしくは磁石を取り付け、係止部に係止部接続具（８）として磁石をネジ止めもしくは両面テープや接着剤で固定もしくは係止部が鉄等であれば、運動用ライン（２１）の先端に取り付けられた鉄材もしくは磁石がくっつくようにし、ラインに競技者が触れても、磁石が外れる事で躓く、転ぶ等の危険性を低下させた係止部接続具（８）及び運動用ライン（２１）も設けることが可能である。
そして、市販のドア防犯アラームのように係止部接続具（８）に設けられた磁石と運動用ライン（２１）に設けられた鉄板が離れた時にセンサーが感知し音が鳴るようにする事も可能である。係止部接続具もしくは棒状部材が鉄等であれば、運動用ラインの両端に磁石とすることも考えられる。鉄板類、磁石は怪我を防ぐ為の磁力を損なわないクッション等で覆うことが望ましい。
丸凹型係止部（６ａ）は、丸型の、あくまで１例であるが、直径略５〜略１０ｍｍ前後のネジ用の溝あり、溝なしのネジ穴もしくは貫通孔が間隔を開け略直線状に連なっているが、丸型ではなく角型の穴もしくは貫通孔も考えられるが、種類の多い接続具の使用を考慮すると、角型よりも円形、丸型のネジ穴もしくは貫通孔のほうが理想的である。他、凹部の下側に約１ｃｍ前後のＵ字型の窪みが設けられ、引掛りができるもの、また１列の直線状に丸凹型係止部が連なるだけではなく、２列以上の丸凹型係止部が連なるようにネジ穴もしくは貫通孔が設けられる、もしくは直線状の他、曲線状もしくは直線が折り返すギザギザ状または略半円形が連なる波線状に設けられる等も考えられる。
また、係止部の穴もしくは孔の角度は棒状部材の表面に対して略９０度の角度で設けるが、この角度に限ったものではない。
そして図示はしないが、係止部（６）が凹型ではなく、逆に棒状部材の表面より側面の凹凸がある無しにかかわらずボルトの先端が飛び出したような凸型状の係止部、もしくは凸型に飛びだしたボルトの先端にリング状のライン固定器具が備えられた係止部。またはトランポリンのばねの引掛け部分のようにＵ字型もしくはＶ字型となった長さ３〜８ｃｍ、直径３〜８ｍｍ前後の鉄等の鋼材が略５〜１０ｃｍ程度の間隔で複数が焼き付けられ溶接され、引掛り部分となった凸型の係止部も考えられる。
【００４８】
図４（ｂ）は、棒状部材（３）に設けられた係止部（６）に凹状レール溝型の固定側凹型レール係止部（６ｂ）を備え、適合、係合するスライド係止部（７）に凹型スライド係止部（７ａ）を使用した実施形態を表わす図であって、２体から成るスライドレールは第１のレール及び第２のレールのいずれか一方の棒状部材の表面より内側に具備されるレールを固定側凹型レール係止部（６ｂ）とし、他方の移動される一方を凹型スライド係止部（７ａ）となる。
固定側凹型レール係止部（６ｂ）および凹型スライド係止部（７ａ）のレール幅はあくまでも１例ではあるが、略１０ｍｍ〜略４０ｍｍ前後である。この固定側凹型レール係止部（６ｂ）に係合する凹型スライド係止部（７ａ）には様々な係止部接続具（８）を固定する為のスライド係止部接続孔（７ｃ）を凹型スライド係止部（７ａ）の中央に１つ以上設けている。
レール係止部等の凹型レール部分の端には、スライド係止部を差し込むことの可能なで受け入れ口であるスライド係止部受入口（６ｉ）を端面より、略５０ｍｍ、略幅１０ｍｍを設け、ゴム等のキャップで塞ぎ、差し込む時に外せるようにしておくと、ラインスポーツ使用中でもスライド係止部を増やして挿入しレール中を移動することが可能となる。
尚、図示はしないが凸型レールのスライド係止部受入口（６ｉ）は凸型の突出したレール部分の端から５０ｍｍの範囲で凸部が幅１０ｍｍ前後カットされた状態の受入口となる。
ただし、スライド係止部受入口（６ｉ）の大きさはあくまでも１例の大きさであり限られた大きさではない。後述の高さ調整レール固定部（１４ｃ）も同様にレール用スライド部（１７）の受入口を備えている。
棒状部材側支柱用固定部（９）を２箇所以上備え、図では、両端面の中央近傍に直径略５〜略１０ｍｍネジ式である丸凹型、略２０ｍｍ以上の深さを有し、略水平に設けられた棒状部材端面ボルト用穴（９ｅ）を２個ずつ備えている。両端面ではなく、側面の中央に略同サイズの棒状部材側支柱用丸凹単固定部（９ａ）等の凹部が、両端近傍の２箇所以上に１個以上設けられる場合もある。また、丸凹型係止部（６ａ）等と直径サイズを同じにし、棒状部材側支柱用固定部（９）と係止部（６）とを供用する方法もある。
運動用ライン（２１）を引掛け留めるフック型ネジ式係止部接続具（８ｅ）、リングや内開きカンを用いるカン式ネジ式係止部接続具（８ｆ）、ポール型ライン（２１ｉ）等が動くことが無いよう、完全に固定可能のＵ字ネジ止め係止部接続具（８ｃ）、逆にポール型ライン（２１ｉ）等が可動するよう静置するＬ字ネジ止め係止部接続具（８ａ）など、ラインスポーツの種目と運動用ライン（２１）により使用する係止部接続具（８）も異なってくる。
運動用ライン（２１）は、係止部接続具（８）を使用せず棒状部材（３）に巻き付ける、結ぶ等も可能であるが弾性材料係止部接続具（８ｌ）を使用することでラインのズレ防止となる。
バックル等が付いたベルト（８ｇ）で運動用ライン（２１）を係止することも可能である。凹型スライド係止部（７ａ）は固定側凹型レール係止部（６ｂ）の端側から差し込めるようになっている。また、ストッパー機能を有したロック式スライド係止部（７ｄ）と、固定用の凹凸を有したレールスライド用ストッパー（７ｅ）他、スライド部がレール型ではなくスライドボルト型となる凹凸各レール係止部に係合するスライドボルト係止部（７ｆ）も考えられる。
また、図４（ａ）の略５〜略１０ｍｍネジ式である丸凹型係止部（６ａ）に、個別形成された単体固定側凹型レール係止部（６ｂ）を共通ビス・ネジ（８ｉ）で取り付ける方法もある。運動用ライン（２１）は棒状部材（３）の上部、正面、下部、背面とあらゆる面から係止する。その為、係止部（６）も棒状部材（３）の上部、正面、下部、背面の全てに設けられるのが望ましい。また、後方もしくは正面から支柱（１０）を固定する可能となるよう、支柱固定用の棒状部材側支柱用固定部（９）も設けられる。
なお、図面では凹型スライド係止部（７ａ）は、棒状部材（３）のそれぞれの面に１本の直線状レールとなっているが、複数の本数のレール係止部、曲線上下に連なるレール係止部、円形等の穴が連なるレール係止部、ジグザグ状の直線が連なるレール係止部等も考えられる。またレール幅サイズや丸凹型係止部も競技の種類により異なる場合もある。
【００４９】
図４（ｃ）は、凸状レール溝型の固定側凸型レール係止部（６ｃ）を備え、適応するスライド係止部（７）に凸型スライド係止部（７ｂ）を使用した実施形態を表わす図であって、この固定側凸型レール係止部（６ｃ）に係合する凸型スライド係止部（７ｂ）には様々な係止部接続具（８）を固定する為の、直径略５〜略１０ｍｍネジ式であるスライド係止部接続孔（７ｃ）を凸型スライド係止部（７ｂ）の中央に１つ以上設けている。この接続孔に係止部接続具が取り付け可能となっている。固定側凸型レール係止部（６ｃ）のレール幅は略１０ｍｍ以上、凸部の高さは略５ｍｍ以上となる。棒状部材側支柱用固定部（９）を２箇所以上備えるが、図では、両端面の中央近傍に棒状部材端面ボルト用穴（９ｅ）を１個ずつ備えている。
【００５０】
図５は、個別で形成された支柱（１０）の形状を説明した概略図である。支柱の直径もしくは幅は少なくとも略２ｃｍ以上の立体形である。
あくまでもサイズは１例ではあるが、厚さは少なくとも１．５ｍｍ以上のパイプ型であることが強度的にも望ましい。上端および下端は、鉄、ステンレス等の金属、アルミニウム等の軽金属を焼き付けで塞がれており、直径略５〜略１２ｍｍ前後の凹部となるネジ穴が中央に設けられている。支柱（１０）は支柱用土台（１９）が取り付け可能である。請求項１の支柱も同様である。
競技により支柱の直径もしくは幅は１０ｃｍ以上の支柱も考えられる。支柱側棒状部材固定部（１３）が支柱側面に１箇所設けられており、直径略５〜略１０ｍｍ前後の凹部となる丸型ネジ穴が固定部となる支柱側棒状部材丸凹単固定部（１３ａ）。他、幅３０ｍｍ前後で縦１０ｍｍ前後の角型の穴となる支柱側棒状部材角凹単固定部（１３ｂ）等である。
この支柱の固定部と棒状部材の支柱側棒状部材単固定部（１３）と合わせ、係合するボルト及びナット等の固定具で固定する。ボルトやネジには係合する部位もしくはナット等の固定具がセットとなる。
支柱の高さとなる全長は、ラインスポーツ種目により少なくとも運動用ラインの高さが略床面０ｃｍの他、３０ｃｍ以上必要となり運動用ラインの高さを保持する為、支柱の全長は５０ｃｍ、１００ｃｍ、１５０ｃｍ、２００ｃｍ、もしくは３００ｃｍ等と様々な高さの支柱を競技により用意する。
支柱を固定し配置する方法は、支柱をそのまま設置面に立てて配置する以外にも、支柱用土台に支柱を挿入し設置面上で移動可能に配置する方法、支柱用土台を設置面に固定具もしくは固定剤等で固定し支柱を挿入する方法、支柱を設置面に近接する直立面に第2固定具で固定し配置する方法、設置面に配置されているスポーツポール差し込み穴に挿入し固定し配置する方法。設置面に埋め込み周囲をコンクリート等で完全固定し配置する方法等がある。
（ａ）の円筒型支柱（１０ａ）は、支柱の形状は、水平断面が略円形もしくは楕円形であり、直径略４ｃｍ以上、全長略３０ｃｍ以上の円筒型支柱（１０ａ）が様々なラインスポーツを行う為には理想的であるが、これより細いもしくは短い支柱があっても構わない。
（ｂ）の多角型支柱（１０ｂ）は、少なくとも直径略２ｃｍ以上、全長略３０ｃｍ以上であり、水平断面が四角形、五角形、六角形、八角形のように断面に直線を有する。
（ｃ）の蒲鉾型支柱（１０ｃ）は、水平断面が略半円形と直線からなる蒲鉾型である。
（ｄ）の脚立型支柱（１０ｄ）は、梯子型をした支柱であり、支柱に折りたたみ機能を備え、さらに梯子型の４本脚もしくは3本脚のとすることも可能である。
（ｅ）のシステムトラス支柱（１０ｈ）は、ステンレス、アルミニウム合金等の材質の直径約３０ｍｍ前後の鋼管材で形成され、トラス構造を用いた幅約３０ｃｍ前後の平型システムトラス部材を三角形もしくは四角形等となるよう立体的に組んだ支柱である。最初から三角又は四角形に溶接固定されたものもある。長さは約３０ｃｍ〜３６０ｃｍ前後の間、約６０ｃｍ、約９０ｃｍのように様々な長さを揃える。水平方向、垂直方向に連結可能である。ユニットの２本以上のシステムトラス部材の支柱同士を上端付近で、図示はしないが専用ジョイント具材、ボルトやピン固定具を用いて架橋するよう棒状部材としてシステムトラス部材を運動用ライン係止ユニットとなるよう連結してもよい。希望する高さまで連結して高くしてもよい。直線のみではなくアーチを描いた湾曲したシステムトラス部材も棒状部材として使用可能である。競技者の体重前後、もしくはそれ以上の負荷のかかるラインスポーツに適した支柱及び棒状部材の部材となる。なお、あくまでもこれらのサイズは１例である。
全ての支柱は、側面前面が覆われている必要はなく、システムトラス部材のように強度上、もしくはデザインの関係で空間が設けられても良い。
それぞれの支柱には係合する支柱用土台（１９）も取り付け可能である。安定度を増す為に、３本以上の支柱を取り付けることも考えられる。また、３本以上となる内側に取り付けられる共通支柱（１０ｇ）は棒状部材（３）背面からの取り付けだけではなく、前面に取り付ける、下から支えるように取り付けることも可能である。
なお、システムトラス部材による支柱もしくは棒状部材には、連結方法として、立方体の専用ジョイント部材が用いられる。この立方体の専用ジョイント部材が連結された場合は、支柱の垂直上部もしくは垂直下部に取り付けられた場合は支柱体（１０ｆ）とする。支柱の左右、前後方向である水平横方向に取り付けられ、支柱体となる専用ジョイント部材と略同形状であっても棒状部材の専用ジョイント部材として用いられる場合は棒状部材体（５）として区別する。
円筒型支柱（１０ａ）もしくは三角形、４角形の多角型支柱（１０ｂ）が実用的な形状であり、３本目の支柱として考慮すると、体育館やスポーツグラウンドに設置されているテニス用のネットポールもしくはバレーボール用のネットポール等のスポーツポール（２２ａ）を差し込み固定するスポーツポール差し込み穴（２３）もしくはバトミントン用のスポーツポール差し込み穴（２３）にも挿入し差し込み可能の共有の直径である円筒型支柱（１０ａ）もしくは円筒型の延長固定型支柱（１１）を備えることも可能である。
直径サイズは、
水平断面の直径略７６ｍｍ±２ｍｍの円筒型支柱。
直径略５０ｍｍ±２ｍｍの円筒型支柱。
直径略４０ｍｍ±２ｍｍの円筒型支柱。
少なくともこの３種類の直径を有する支柱を備えることにより、それぞれのスポーツポール差し込み穴（２３）となるバレーボール、テニスバトミントン等の公式サイズのスポーツポール差し込み穴（２３）に挿入し固定可能となる。
断面は略円形の中空の管状体で、全長は少なくとも１００ｃｍ以上を備え、厚さは少なくとも１．５ｍｍ以上が必要となるが、運動用ラインに１００ｋｇ以上の負荷がかかるラインスポーツには厚さ４ｍｍ以上の、鉄、ステンレス等の金属製もしくはアルミニウム等の軽金属製の筒状体支柱を備える事が望ましい。
スポーツポール差し込み穴（２３）にも挿入し、差し込み可能の強化樹脂製による円筒型支柱も考えられるが、厚さは少なくとも５ｍｍ以上であり、前述の３種類の円筒型支柱も含め、挿入したポールが抜ける事が起こらない様、少なくとも重量を１５ｋｇ以上備えることによりスポーツポール差し込み穴（２３）より衝撃で抜けないよう、更に、少なくとも５ｋｇ以上の重量を有し、底部の設置面積も少なくとも２００平方センチメートル以上を備えた支柱用土台も、同時に使用し固定することが理想的である。
【００５１】
図６は、支柱（１０）に取り付けが可能の支柱用土台（１９）の形状を説明した概略図である。
平板型土台（１９ａ）は鉄等の金属製が望ましく、あくまでサイズは１例であるが、縦３０ｃｍ×横３０ｃｍ、厚さ１０ｍｍの鉄製の中央付近に高さ約３０ｃｍの支柱差し込み用の筒状体が設けられており、支柱受け入れ口より支柱を差し込み固定する。平板が円形や楕円形の場合もある。アルミニウムもしくはステンレス製、又は強化プラスチック製でも可能である。
棒状板型土台（１９ｂ）は鉄等の金属製が望ましく、長さ５０ｃｍ横×幅１０ｃｍ×厚さ５ｃｍの中央には支柱が入る窪みが設けられた鉄製の直線棒形。直径略５〜略１０ｍｍのボルトネジで支柱の側面もしくは端面に設けられた土台・上部連結兼用共通ボルト穴（１９ｆ）を用意し固定するのが適している。アルミニウムもしくはステンレス製、又は強化プラスチック製でも可能である。
軽金属製三点支持型支柱用土台（１９ｃ）は１本の支持脚は縦５ｃｍ×横５ｃｍ×長さ４０ｃｍ前後であり、３本の支持脚で固定するアルミニウムもしくはステンレス製、又は強化プラスチック製が望ましい。
四点支持土台（１９ｄ）は、同じく１本の支持脚が縦５ｃｍ×横５ｃｍ×長さ４０ｃｍ前後であり、４本脚により固定するアルミニウムもしくはステンレス製、又は強化プラスチック製が望ましい。
アンカー型土台（１９ｅ）は、略中心に支柱（１０）の断面形状に適した高さ３０ｃｍ以上の差し込み穴が上部より設けられており、支柱（１０）の底部を最込み穴上方より、差し込み固定する。土台の横幅及び縦幅は少なくとも３０ｃｍ以上、土台の厚さも５ｃｍ以上が望ましくで略垂直に支柱（１０）を安定した状態でラインスポーツが行えることが可能である少なくとも１０ｋｇの重量を有し底部にはゴム製のクッション材を有している。コンクリート製、鉄製が望ましい。プラスチック製等で、中の空洞部分に水を入れる事によりアンカー型土台とする事も考えられる。
Ｌ字型土台（１９ｇ）は、図示のとおり側面からみて直角であるＬ型になった支柱用土台である。直角に立ちあ上がる壁等の直立面に支柱（１０）を押し付けるように固定する土台である。Ｌ字型土台（１９ｇ）の上部の支柱受け入れ口から支柱を差し込み、支柱も直立面に固定用ビスや金具もしくは接着剤等で固定すると同時に、Ｌ字型土台（１９ｇ）の設置面に同様にも固定用ビスや金具もしくは接着剤等で固定することで、支柱を直立面に押し付ける力が生じ、体育館やスポーツジム等の直立面、もしくは移動用貨物室、コンテナ等の直立面に、土台設置面を省スペースにして支柱を固定可能となる。土台の設置面は少なくとも、直立面と設置面の交わる直角部分から設置面に向かって２０ｃｍ以上有する事が望ましく、土台の形状は平面視で、直立面である壁から設置面に向かって長方形の形状、半円形の扇形、三角など様々な形状が考えられる。アルミニウム製、ステンレス製、又は強化プラスチック製が望ましい。
また全ての土台には、支柱（１０）及び棒状部材（３）に共通のサイズである略直径略５〜略１０ｍｍの丸凹を、それぞれの立体面表面に設け、同サイズの丸凹を有する棒状部材を固定することが可能となる。丸凹は貫通しない凹もしくは貫通する凹も含み、丸凹にネジ用凹凸を設ける場合は、共通のネジ用凹凸とすることが望ましい。ただし、土台及び支柱を連結する凹部の直径は１０ｍｍ以上が望ましく、固定具のその直径及びネジ山に係合するボルトとなる場合も考えられる。
一例であるが、平板型土台（１９ａ）の設置部分は完全な全面での設置ではなく、平板の略中心部分がアーチ状浮き上がり、土台の中心付近に設置面との間に空間が生じ、土台の両端近傍が設置する構造のほうが安定度を増すことが可能となる。
ポール差し込み穴係合土台（１９ｈ）は、体育館等に設置されているバレーボール、テニス、バトミントン等のスポーツポール差し込み穴（２３）に係合するポール差し込み穴係合部（１９ｉ）を有した土台である。支柱の下端面に備えられた土台・上部連結兼用共通ボルト穴（１９ｆ）に係合する共通ボルト（８ｊ）をポール差し込み穴係合部（１９ｉ）の上部端面の略中央部に設けており、着脱可能に支柱の下部に、サイズの異なるスポーツポール差し込み穴に係合するポール差し込み穴係合土台（１９ｈ）取り付け可能となる。重量のある鉄等の金属製が望ましい。
テニス、バレーボール、バトミントン等のポール差し込み穴の円形口径の直径は主に３サイズであり、直径略４２ｍｍ前後、直径略５２ｍｍ前後、または直径略７９ｍｍ前後のポール差し込み穴（２３）である。安定度を高める為、これらの差し込み穴を使用し、これらの差し込み穴の直径と深さに係合する直径略４０ｍｍ、略５０ｍｍ、略７６ｍｍのポール差し込み穴係合部（１９ｉ）を備えるポール差し込み穴係合土台（１９ｈ）を具備することにより、これらの差し込み穴に挿入可能とすることで、直径の異なる支柱でもポール差し込み穴係合土台（１９ｈ）を取り付ける事により、支柱の直径が異なっていてもポール差し込み穴に挿入し固定する事が可能となる。ポール差し込み穴は２０ｃｍ〜５０ｃｍと差し込み穴の深さによって異なる為、ポール差し込み穴係合部（１９ｉ）の長さも応じて異なる。
なお、ポール差し込み穴係合部の直径及び長さは、あくまで１例でありこの限りではない。
図示はしないが、別のポール差し込み穴への係合挿入方法として、ポール差し込み穴の直径が支柱（１０）の直径より大きい場合は、外径がポール差し込み穴の直径に略等しく、内径が支柱の外径と略等しく差し込み穴の深さよりより長い全長を有する鉄製、アルミ製、合成繊維樹脂、あるいはプラスチック製の筒状体をポール差し込み穴に差し込み、その筒状体の孔の上部より支柱（１０）を差し込む事で安定した固定が可能となると考えられる。
土台にも棒状部材を取り付け可能とすることで、設置面上の高さ略５ｃｍ以下でも運動用ラインの配設が可能となるとも考えられる。
なお、土台の形状、大きさは様々なものが考えられ、ここに図示されたものが全てではない。
また、図示はしないが、土台ではなく運動グラウンド等の屋外での設置面に縦略５０ｃｍ、横略５０ｃｍ、深さ略５０ｃｍほどの穴を設け、コンクリートを流し込み、その中心に支柱の上部が設置面より少なくとも８０ｃｍ以上高さが保てるように垂設、固定することも考えられる。固定される支柱は４本で、内角が全て９０度の四角形を描くよう各四角形の角に４本の支柱を固定し、それぞれ支柱の間隔は縦横共に少なくとも１ｍ以上となるよう固定する方法も考えられる。
【００５２】
図７は、各種運動用ラインの概略図である。
運動用ライン係止システムに使用される運動用ラインである。並列となった運動用ライン係止ユニットの間隔以上の長さを運動用ラインは有する。
最上部の低引張力ライン（２１ａ）は、直径略１〜５ｍｍ長さは略２ｍ以上のゴム状の収縮性のあるラインであり、飛び越えたりした時に脚が引っ掛かっても転倒の危険性が少なくなる。
ゴムベルト（２１ｂ）は、厚さ略１〜５ｍｍ、幅略５〜３０ｍｍ長さは略２ｍ以上のゴム状の収縮性のあるラインである。
低伸縮性細ライン（２１ｃ）は、直径略１〜５ｍｍ長さは略２ｍ以上の収縮性はない化学繊維又は天然繊維のラインである。
細紐（２１ｄ）は、直径略５〜２０ｍｍ、長さは略２ｍ以上の化学繊維又は天然繊維のラインである。
ロープ状太紐（２１ｅ）は、直径略２０ｍｍ以上、長さは略２ｍ以上の化学繊維又は天然繊維のラインである。
綱渡りライン（２１ｆ）は、幅略２．５〜６ｃｍ、厚さ略１〜４ｍｍ長さ長さは略２ｍ以上の合成繊維ベルトである。
梯子型ベルトライン（２１ｇ）は、厚さ略１〜５ｍｍ、幅略５〜３０ｍｍの綱渡りライン（２１ｆ）が、幅略４０ｃｍ前後×縦略４０ｃｍ前後、長さは少なくとも２ｍ以上の梯子型に形成された天然繊維もしくは合成繊維ベルトで、前後に様々なステップを踏むラダートレーニングに使われる。ベルトの端にバックルを付けることで繋ぎ合せ延長可能となる。
網目型ベルトライン（２１ｈ）は、厚さ略１〜５ｍｍ程度、幅略２ｃｍ前後のベルト状で、網目が縦略４０ｃｍ×横略４０ｃｍ前後、長さは少なくとも２ｍ以上、横幅も少なくとも５列以上に、ゴム、天然繊維もしくは合成繊維ベルトを網目型に形成された運動用ラインで、ラダートレーニングをさらに複雑に前後左右斜めとステップを踏みバランストレーニングと同時に動きをイメージすることでバランス能力向上だけではなく、複雑な動きをイメージすることにより、頭の中で考えてその動きを身体で表現するトレーニングとなる。体育館やジム等の床面置くようにして配設する場合、ゴム製の場合競技者が網目型ベルトライン、梯子型ラインを踏んで滑ることが減少し安全であり望ましい。
ポール型ライン（２１ｉ）は、直径略３０〜５０ｍｍ長さは略２ｍ以上のアルミ等の軽金属又は強化合成繊維樹脂製のポールであり、ポール型ラインをコ字ネジ止め係止部接続具（８ｂ）を使用し、棒状部材の下面に、金具に乗せ静置された高跳びのポールのように使用することにより、仮に飛び越えようとして引っかかってもポールが外れる落ちることにより怪我の危険性も無くなる効果がある。他、図示はしないが、競技者の上方に固定された棒状部材の係止部のみで、ポール状の運動用ラインを複数箇所に間隔を開けぶら下げるように真下に懸架することも可能となる。
レーザー光運動用ライン（２１ｊ）は、幼児や高齢者は伸縮性のある柔らかいゴム状のラインスポーツ用低引張力ライン（ａ）であっても、身体をラインに引っかけて転倒する危険もある為、電磁波の線となるレーザー光線に類する光ラインをラインスポーツ用の光線として使用することで転倒の危険性を少なくすることが可能となる。
ラインスポーツ用の光線（２１ｊ）は電磁波の線であり、目視可能の可視光線又は、赤外線、電波およびレーザー（出力電力最大１ｍＷ以下が目の損傷を防ぐ為望ましい）、もしくは音となり、これらのレーザー光運動用ライン（２１ｊ）を発振するレーザー発振装置（２１ｋ）と受信、受光機（反射板を含む）（２１ｌ）を使用し、目視可能の光線の位置を確認し、又は、目視出来ない光線や赤外線等であっても光線に触れる、もしくは遮ると受振、受光機が感知、反応し、様々な音が鳴る、あるいは、可視光線が発せられる等の機能を有する受信センサー装置などを使用することも考えられる。発せられる信号となる合図は音や可視光線に限らず、また発せられる音や可視光線の種類にも限りはない。
様々な高さや位置にレーザー光線発振、受信装置を棒状部材に係止固定することにより、レーザー光線運動用ラインに触れても引っ掛かりがなくなり転倒防止の安全性を高めると同時に、娯楽性を高めたスポーツゲームおよび新たなスポーツトレーニング法とすることも可能である。
電源は電池、バッテリー、発電機等の電源使用、もしくは電源コード（２１ｍ）を使用し、一般電源コンセントに接続し確保する。レーザー光線発振、受信装置の容量により、３相２００ボルトのような大型電源を使用する場合もある。電源の種類に限りはない。
網膜に光線による損傷の無いよう網膜保護ゴーグル等を装着し競技することも考えられる。光線や赤外線に触れる、もしくは遮ると、音階を持つ音等を発する器具とし、それぞれの光線に特定音もしくは音階を設定し、複数の音の発せられるラインスポーツ用となるレーザー光運動用ライン（２１ｊ）を使用し、音を確認しながら競技することも考えられる。レーザー光運動用ライン（２１ｊ）以外の運動用ラインでも、センサー機能を設け音や光を発することも可能である。
真っ暗にした室内や移動可能のコンテナハウス等に、数十本の目視可能のレーザー光運動用ライン（２１ｊ）を希望する様々な角度や向きに設定、変更可能に配設し、そのレーザー光運動用ライン（２１ｊ）に触れることにより遮断音を鳴らさないように通り抜けるラインスポーツを行う事も可能である。
また、またビデオカメラ等の映像記憶装置と併用して、データとしてコンピュータ等の電子記憶装置に電子データとして記録、解析する事も可能である。
光線を対象物に当てて反射する時間差や照射角度を解析して３次元形状を３Ｄデータとして取得可能の非接触式３Ｄスキャナーの発する光線もレーザー光線運動用ラインに含まれる。市販のハンディタイプ、もしくは同じく市販の小型で据え置きタイプの非接触式３Ｄスキャナーを係止部の適所に固定具で係止可能である。「光（格子パターン）投影法」や「レーザー光切断方式」など、いくつかのスキャニングの方式があるが、一般的な原理としては、光線を対象物に当てて反射する時間差や照射角度を解析して３次元形状を取得。この３Ｄデータをもとに競技者の運動動作の特徴を専用の市販３Ｄデータ解析ソフトを備えたパーソナルコンピュータ等で分析可能となる。明るい場所で使用できるのでレーザー光切断方式の非接触式３Ｄスキャナーが望ましい。対向するユニットに受信、受光機（反射板を含む）を係止する必要が無い場合もある。
ラインスポーツに使用される運動用ラインとは、ラインスポーツを行うに可能な様々な線状となる材の総称であって、運動用ライン（２１）は前記の光線をも含み、記載される運動用ラインの幅、厚さ、太さ、間隔、長さ、本数、材質、伸縮性、種類や形状に限ったものではない。新しいスポーツであり、ここに図示していない運動用ラインを係止、配設しても良い。
また、一例として、２０ｍ以上の長さを有する１本のラインを運動用ライン係止システムの並列となった運動用ライン係止ユニット間の複数箇所の係止部に係止部接続具等を使用し、ユニット間に張り巡らせる事により、複数本の運動用ラインを配設する状態と同様（図２５  ２１ｄ）となる。
運動用ライン係止システムは、これらの運動用ラインより希望するラインを複合的に、様々な位置や角度でも係止、配設、交換可能のシステムである。
【００５３】
図８の、（ａ）は様々な種類の運動用ラインが棒状部材の上面、正面、下面、背面に様々な係止部接続具により配設された運動用ライン係止システム全体図、（ｂ）は３つの運動用ライン係止ユニットの記棒状部材の側面同士が全て対峙するように配置された全体図である。
図８（ａ）は、様々な種類の運動用ラインが棒状部材の上面、正面、下面、背面に様々な係止部接続具により配設され、設置面に対峙するよう正対面に向かい合った運動用ライン係止システムの係止部に図面右から、
細ゴム紐（２１ａ）がカン式ネジ式係止部接続具（８ｆ）により棒状部材の正面の係止部に係止固定されている。
一本の細紐（２１ｄ）が、フック型ネジ式係止部接続具（８ｅ）で運動用ライン係止ユニットの棒状部材の正面の係止部間を折り返しながら係止固定されている。
ロープ状太紐（２１ｅ）が棒状部材の周囲に巻き付け結ばれ係止固定されている。ずれる事がないよう弾性材料係止部接続具（８ｊ）を棒状部材の係止部の上より巻き付け、その上から係止固定するのが望ましい。
レーザー光運動用ライン（２１ｊ）が、レーザー発振装置（２１ｋ）と受信機（反射板含む）（２１ｌ）の間に配設されている。
対面の棒状部材の上部の係止部にＬ字ネジ止め係止部接続具（８ａ）により電源コード（２１ｍ）に接続されたレーザー発振装置（２１ｋ）よりレーザー光が発振され、正対面の棒状部材の上面に受信機（反射板含む）（２１ｌ）が受信できるよう、Ｌ字ネジ止め係止部接続具（８ａ）により固定されており、その間でレーザー光運動用ライン（２１ｊ）が配設されている。センサー機能や音響装置を併せて使用することで、レーザー光運動用ラインに身体が触れると様々な音や可視光を発することが可能となる。音は音階もしくは音楽とすることも考えられる。
ポール型ライン（２１ｉ）を棒状部材の上部の係止部にＵ字ネジ止め係止部接続具（８ｃ）により、動かないように固定されている。上方や下方もしくは側方より、ポール型ラインに力が加わった場合でも、ポールが動くことがなくなる。
ポール型ライン（２１ｉ）が棒状部材の下部の係止部にコ字ネジ止め係止部接続具（８ｂ）の金具に乗せられ静置している。棒高跳びのポールのように抵抗が加わった時に落下可能となる。
網目型ベルトライン（２１ｈ）が棒状部材の正面の係止部にカン式ネジ式係止部接続具（８ｆ）により係止されている。他の運動用ラインと比較すると、重量も増加する為、安定した土台、及び網目型ベルトライン（２１ｈ）の重さと、ラインスポーツ使用中に加わる衝撃に耐える支柱、棒状部材、接続具の強さが求められる。
また、図面上では、それぞれの運動用ライン同士の間隔は、略等しく描かれているが、係止する位置を変えることにより、ライン同士の間隔変更も可能である。なお、これらの運動用ラインを、ラインスポーツの種目、トレーニング内容に応じて図面のように同時に複数を組み合わせて使用する事も可能であり、このような様々なラインを配設可能となることも運動用ライン係止システムの特徴でもある。
図８（ｂ）は、運動用ライン係止ユニット３ユニットを並列となるよう列にして、それぞれの棒状部材の側面同士が対峙するように間隔を開けて前記設置面に配置され、運動用ラインを３ユニットの間で配設された全体図である。それぞれのユニットの間隔は、少なくとも１ｍ以上設け、棒状部材の側面同士が対峙するように平行に配置されている。必ずしも完全な平行である必要はなく±５度の違いが生じても構わない。
中心に位置するユニットの棒状部材の側面には、左右の両面もしくは上下となる側面に、２つの平面視で横に延びる列となった係止部が、棒状部材の左右に渡り設けられている。
図示されたユニットは３つであるが、運動用ライン係止システムは設置面の範囲に応じ運動用ライン係止ユニットの数を増加し、それぞれの棒状部材の側面同士が対峙するように間隔を開けて設置面に配置し、それぞれに運動用ラインを配設することが可能である。なお、列は並列のみではない。また、向き合うように並列となった２つのユニットと、同じく向き合うように並列となった別の２つのユニット同士を使用して、十字を描くように交差して配置しても良い。
【００５４】
図９は請求項２に記載の、棒状部材が各構成材料に分離された状態を表す概略図であり、（ａ）、（ｂ）、（ｃ）は異なる構造の係止部体を表す概略図である。（ｄ）は係止部を含まない棒状部材体を表す概略図である。
棒状部材（３）が係止部を含まない棒状部材体（５）と係止部を有する係止部体（６ｅ）とに分離できるよう形成、固定具で着脱可能に固定される。
係止部体（６ｅ）は、サイズはあくまでも１例であるが、厚さは略２〜略５ｍｍ、幅は棒状部材の幅と同じ幅以下のサイズのアルミニウムやステンレス等の軽金属、鉄等の金属製、もしくは強化樹脂製で形成されており、棒状部材体（５）と材質が異なる場合もある。
競技内容により使用する運動用ラインも異なる為、係止部体の厚さも強度を増す為３０ｍｍ以上となる場合もある。
棒状部材体（５）と係止部体（６ｅ）は固定具で着脱可能に固定されている。この固定具は直径略５〜１０ｍｍの共通ネジ穴（８ｈ）に係合する共通ビス・ネジ（８ｉ）もしくはボルトを使用する。長さは略２０ｍｍであるが、これらの長さ、直径はあくまでも望ましい１例である。
図９（ａ）は、幅と長さは棒状部材と略等しく、厚さ略２〜５ｍｍ前後の薄板の板状体により一体成形され、直径略５〜略１０ｍｍ前後の丸凹を直線状に略３〜５ｃｍの等間隔に係止部を有する丸凹型係止部体（６ｆ）である。厚さ、間隔はあくまでも１例である。
棒状部材体との固定は直径略５〜略１０ｍｍ前後の丸凹が図示の如く両脇に略２０〜３０ｃｍ間隔で、直線型の全ての棒状部材体、全ての係止部体（６ｅ）共に全て共通凹直径サイズ、共通間隔で係合するよう設けられていることが望ましい。ただし円筒形棒状部材（３ａ）、湾曲棒状部材（３ｊ）のように曲線形の棒状部材体、係止部体は、それぞれの棒状部材が棒状部材体と係止部体とに分離し、それぞれの形状に合わせた形状となる場合もある。図示はしないが丸凹が角凹の形状もしくは凸型、レール型となる場合もある。
図９（ｂ）は、幅と長さは棒状部材と略等しく、厚さ略２〜５ｍｍ前後の薄板の板状体により一体成形され、レール幅略１０〜略３０ｍｍ前後の凸型、凹型を含むレール係止部体（６ｇ）である。尚、この図で図示されているレールの形状は全て凹型と説明することとする。
図９（ｃ）は、上記の厚さ略２〜５ｍｍ前後の薄板の板状体ではなく、厚さ１０ｍｍ以上の厚板に係止部が設けられた強化係止部体（６ｈ）である。図では直径略５〜略１０ｍｍ前後の丸凹であるが、他にも凹型もしくは凸型のレール係止部を有するものの他、競技により厚さ略３０ｍｍ以上の板状体に直径略１０ｍｍ以上の丸凹もしくは略３０ｍｍ以上の丸凹が略５０ｍｍの等間隔で設けられている丸凹型係止部体（６ｆ）、又は凹型、凸型の幅４０ｍ以上のレールが設けられている強化係止部体（６ｈ）も競技により用意する。
運動ラインによるトレーニングには直径５０ｍｍ以上の綱ロープを強く引っ張るトレーニングや、全体重をかけてぶら下がる、もしくはそれに遠心力も加わる運動等も含まれる為、棒状部材、支柱、高さ調整固定部体の他、支柱体、係止部体、棒状部材体にも加わる力に対する抗力が必要となり、厚さや幅等も全てに応じて変わる場合もある。
また、競技に使用する運動用ラインの種類により、直径サイズの異なる丸凹を有する丸凹型係止部体（６ｆ）、幅サイズの異なるレール係止部体（６ｇ）も設ける場合もある。
棒状部材体（５）と係止部体（６ｅ）の固定はシステムの共通サイズである直径略５〜略１０ｍｍの共通ネジ穴（８ｈ）と共通ビス・ネジ（８ｉ）もしくは共通サイズのボルト等を使用するのが望ましい。係止部体（６ｅ）が破損又は、競技内容により交換できる利点がある。
また、棒状部材体（５）以外にも係止部体（６ｅ）を直立面や天井面や設置面となる床面に、共通ビス・ネジ（８ｉ）、接着等により固定し、係止部接続具（８）により運動用ライン（２１）を係止、配設が可能となる。表面にそのまま固定、又は埋め込むように固定する。
なお、図示はしないが、設置面に係止部体（６ｅ）を取り付ける場合は、埋め込む又は全体を覆いかぶせるような方法を採用し、係止部接続具が突出せず床面が略平面を保つ係止部体（６ｅ）とすることも考えられる。
ほか、レーザー光運動用ラインを使用する場合は、受信機（反射板含む）（２１ｌ）が設置面から突出しないよう、設置面の平面を保つよう、反射可能な材質を埋め込む形状の平面となった係止部体（６ｅ）も考えられる。
スキー等のポール競技のように。ポール型ライン（２１ｉ）を設置面に立ち上げる場合は、設置面に設けた係止部体（６ｅ）にポール差し込み穴となる床上高さ略２０〜３０ｃｍの筒状体を設置面上の係止部体（６ｅ）に取り付ける場合もある。
図９（ｄ）は、係止部体と分かれた棒状部材体（５）である。棒状部材体にも共通ネジ穴（８ｈ）が設けられている。使用する棒状部材（３）や棒状部材体（５）の補強として取り付けることで強度を増すことも考えられる。
【００５５】
図１０は請求項３に記載の、支柱に運動用ラインを係止可能の支柱側係止部（１２）を前記支柱の有する立体面の上端から下端にわたり一つ以上備えた運動用ライン係止ユニットの概略図であり、（ａ）は支柱側丸凹係止部を設けた支柱、（ｂ）は支柱側凹型レール係止部を設けた支柱の使用例である。また、（ｃ）は巻き付け係止用の弾性材料係止部接続具、（ｄ）は支柱側筒型スライド係止部をを設けた支柱を例示した概略図である。
支柱に支柱側係止部（１２）を設ける事により、支柱にも運動用ラインが係止可能となり、支柱と他の支柱間に運動用ラインが配設可能となる。棒状部材の備える係止部（６）と支柱間にも運動用ラインが配設可能となる。
図１０（ａ）の棒状部材支柱交差型ユニット（２ｂ）の両支柱の側面に、あくまでサイズは１例であるが、直径略５〜略１０ｍｍ前後の丸凹のビスもしくは貫通孔を含むネジ穴である支柱側丸凹型係止部（１２ａ）が、支柱の上端より５ｃｍから下部に向けて略垂直下に約５０ｍｍ間隔で下端手前５ｃｍまで一つ以上設けられている。棒状部材の係止部と共通サイズが望ましい。
図示されている支柱側係止部（１２）の位置は、共に外側に向いているが、内側や前面又は裏面に設けられている場合もある。
図１０（ｂ）の棒状部材支柱挟み込み型ユニット（２ａ）の両支柱の前面には、あくまでも１例ではあるが、レール幅は略１０ｍｍ〜略４０ｍｍ前後で、支柱の上端より垂直上方に向けて開口し下端手前５ｃｍまで垂直下に支柱側凹型レール係止部（１２ｂ）が設けられている。図示はしないが凸型のレール係止部も考えられる。
ただし垂直は完全な垂直でなくてもよく、±５度程度は傾斜してもよい。
支柱側丸凹型係止部（１２ａ）、支柱側凹型レール係止部（１２ｂ）等の支柱側係止部（１２）が設けられることにより、支柱（１０）にも、複数の運動用ライン（２１）を係止、配設可能となる。
支柱側係止部（１２）は棒状部材の有する係止部と略同サイズの凹部やレールサイズとすることが望ましい。上部に設けられた開口部より、係止部接続具（８）が共通して固定、取り付けが可能となる。他係止部体（６ｅ）も支柱に共通ネジ穴（８ｈ）を支柱の側面に設ける事で取り付け可能となる。
図１０（ｃ）は巻き付け係止用の弾性材料係止部接続具（８ｌ）を表した図である。支柱側係止部（１２）には張引力のより大きい綱渡りライン（２１ｆ）、ロープ状太紐（２１ｅ）等の運動用ラインを支柱全周より巻き付けもしくは結び付けるように係止する使用度が多くなると考えられる。
これらのラインや太紐を直に支柱や棒状部材の上から巻き付け係止した場合、ラインがずれて移動することが考えられる。この移動を防止する為に、ゴム、プラスチック等の弾性材料製の弾性平板で、支柱（１０）もしくは棒状部材（３）を係止部上の表面を巻きつけるように覆い、平ネジ等の固定具で係止部に固定可能の弾性材料係止部接続具（８ｌ）を使用することにより、巻きつけ係止されたラインが移動又はずれることを防止することが可能となる。弾性材料係止部接続具（８ｌ）の幅は略１００ｍｍ、厚さは５〜１０ｍｍ。全長は、支柱もしくは棒状部材の表面を１周し、左右に設けられた孔を重ね、その上より固定具を通すことの可能な長さを備え、巻き付け固定された弾性材料係止部接続具（８ｌ）の上から運動用ラインを巻き付け、もしくは縛り係止する。なおレール型の係止部用の固定具は高さ調整スライドボルト（１７ｍ）を使用し固定する。
図１０（ｄ）は、支柱側筒型スライド係止部（１２ｃ）である。ステンレス、鉄等の金属製、もしくは強化合成樹脂製が望ましい。あくまでもサイズは１例であるが、厚さ略５ｍｍ〜１０ｍｍ前後、縦略略１０ｃｍ〜１５ｃｍ前後で支柱の周りを隙間が略１ｍｍ〜５ｍｍ程度を保ち、支柱の外周全て、もしくは外周の少なくとも半周以上を覆う状態で備えられ、土台・上部連結兼用共通ボルト穴（１９ｆ）と共通孔が設けられており、係合するロックピン、ボルト等の固定具で、支柱側面に略垂直に設けられた複数の土台・上部連結兼用共通ボルト穴（１９ｆ）に通し、支柱を上下にスライド可能の支柱側筒型スライド係止部（１２ｃ）の高さを調整する。支柱側筒型スライド係止部（１２ｃ）の数は１つもしくは複数を備える事が可能である。支柱の上端近辺、下端近辺には支柱側筒型スライド係止部（１２ｃ）が外れないように凸部を設けることもできる。支柱側筒型スライド係止部（１２ｃ）の外周に運動用ラインを巻き付け係止、または支柱側筒型スライド係止部（１２ｃ）に設けられたボルト穴に係合する接続具で係止する。引張力の大きな綱渡りライン等の運動用ラインを使用するのに適している。支柱の形状は図示のように三角形であるのが、曲げモーメントに対する抗力も大きくなり望ましい。円柱状の形状も望ましい。図示はしないが他の形状の支柱やシステムトラス支柱にも形状を合わせ使用可能である。また、スポーツポール差し込み穴に挿入する場合は、スポーツポール差し込み穴に係合するアンカー型土台（１９ｅ）を取り付けることで、凸部を下端近辺に設けられていても挿入可能となる。
図示はしないが、支柱側筒型スライド係止部（１２ｃ）は、係合するようサイズを変えて、棒状部材側の係止部としても使用可能である。設ける凹部はネジ山が設けられ係止部接続具が取付可能であり棒状部材に設けられた凹部まで貫通することでラインの移動がなくなる。棒状部材の両側に凸部が必要となる場合もある。
なお、図示はしないが、支柱の側面が円形であり、その湾曲部分に係止部を設ける場合、係止部が設けられる部分を平面に削るもしくは側面より突出するよう平面部を設け、その平面部分の略中心近傍に係止部を設けてもよい。棒状部材も同じく、係止部が設けられる部分を平面に削る、もしくは側面より突出するよう平面部を設け、その平面部分の略中心近傍に係止部を設けてもよい。平面は直線状に連なるようなったもの。もしくは連なっていないものとある。平面の幅は、係止部の形状によりそれぞれ異なる。
【００５６】
図１１は請求項４に記載の、運動用ライン係止ユニットの支柱に少なくとも２本以上の棒状部材（３）が固定されていることによって、２段以上に渡って運動用ラインが配設可能となった運動用ライン係止システムの実施形態を表わす図である。
棒状部材支柱挟み込み型ユニット（２ａ）の支柱に、２本以上の棒状部材（３）が上下に間隔を開けて固定され、上下それぞれの棒状部材が、対峙する運動用ライン係止ユニットと略平行に同じ高さとなるように設けられている。２段となった棒状部材の有する係止部（６）に様々な運動用ライン（図では２１ｄ、２１ｈ）を２段２列以上に係止が可能となり、競技内容に合わせて２本以上の棒状部材に運動用ライン複数を同時に、そして種類をも変えた配設が可能となるものである。
また、対峙する前記運動用ライン係止ユニットにも有する２本以上の棒状部材との間で、複数の様々な運動用ラインを、水平視で水平に係止、配設するのみではなく、運動用ラインをユニットの上側棒状部材から、向かい合うユニットの下側棒状部材へと高さを変え、それを水平視で斜度を有する傾斜角度を有する係止、配設となる傾斜配設（３０）を行うことも可能となる。
あくまでも一例であるが、競技者が下側に係止された、運動用ラインを飛び越える、左右、前後、斜め方向にステップを踏む。上側に係止された運動ラインは、さらに高く飛び越える、潜り抜ける、高さにより膝や腕でラインをタッチする。上側に水平に約５０ｃｍ前後に係止されたライン間に上半身もしくは頭部を入れ、両側のラインに上半身もしくは頭部が触れないように、下半身のみ左右、前後、斜め方向にステップを踏みながら、上側のライン間を前後に進む等様々な運動が可能となる。レーザー光運動用ラインを使用すれば、安全性も高まる。
希望する複数段の高さに分かれ、それぞれのラインの種類、数を交換可能に配設された運動用ライン係止システムの使用は、例えば、頭部や肩、上半身を静止した状態、もしくは左右、前後に一定リズムで揺らす状態で、その下方である下半身、腰、脚等の回旋運動、前後左右のステップや、膝やつま先の上下運動等のそれぞれの動作を、それぞれの高さに配設された運動用ラインを使用し、ラインに触れる等の感覚や視覚で確認しながら等の運動は、一例であるがサッカーやスキー、ダンス等の様々な運動の基本動作の習得にも繋がる。
対峙する同じ高さの棒状部材間でのラインの水平配設と、対峙する高さの異なる棒状部材間による水平視で斜角度を有するラインの傾斜配設が可能となる。
ただしラインの水平配設とは完全な水平である必要はなく、運動用ラインも中央部は自重で撓む為、±５度程度の範囲で傾斜していてもよい。また平行に配置される運動用ライン係止ユニットは、完全に平行な設置である必要はなく、±５度程度の範囲で傾斜していてもよく、対峙する運動用ライン係止ユニットも少なくとも２本の運動用ラインが配設可能であれば、左右にずれるように配置されてもよい。
【００５７】
図１２は、上下に２本の棒状部材を有した運動用ライン係止ユニットを表す概略図であり、（ａ）は棒状部材支柱挟み込み型ユニット、（ｂ）は棒状部材支柱交差型ユニットの使用例である。
共に２本の棒状部材それぞれは水平、そして一定の間隔を開け２箇所の定設位置で平行になるように支柱（１０）に固定されており、棒状部材は２本以上固定することも可能である。
図１２（ａ）の棒状部材支柱挟み込み型ユニットは、両端２本の支柱間の距離、間隔は棒状部材の両端面の２箇所の定設位置で固定されている為、常に一定に保たれている。
棒状部材は略水平に、そして、固定位置が一定間隔に決まっている為、棒状部材自体の略水平からの固定角度の角度変化及び棒状部材の上下となる上下間隔の変化、上下移動を行うことはできない。なお、設置面の角度、状況（グラウンドの盛り上がり）等で棒状部材は完全な水平にならない場合もある。
図１２（ｂ）の棒状部材支柱交差型ユニットも、両端２本の支柱間の距離、間隔は２本以上の棒状部材の両端の２箇所の定設位置で固定されている為、常に一定に保たれている。この両端の位置は、両端面より完全に決まった数値を設ける必要はなく、棒状部材の側面に少なくとも２本以上となる支柱が両端近傍に取り付けられる。ただし安定性を備える為に、両端共に棒状部材の長さの１５パーセント以内となる位置に支柱が固定されるのが望ましい。あくまでも１例ではあるが、仮に１ｍの棒状部材であれば両端の約１５ｃｍ以内に支柱が固定されることとなる。
図示されている棒状部材は、支柱の同一面となる正面に固定されているが、２本以上となる棒状部材のいずれかが支柱の同一面の正面のみではなく逆側の裏面にも固定可能でもあるとする。
【００５８】
図１３は請求項５に記載の、前記運動用ライン係止ユニットに固定された少なくとも２本の前記棒状部材に備えられた係止部間で、前記係止手段を用いて垂直方向に運動用ラインを少なくとも1つを係止可能となった運動用ライン係止システムの運動用ライン係止ユニットの正面図である。
棒状部材に備えられた係止部（６）に係止手段により係止された運動用ラインが、水平方向のみではなく垂直方向にも係止可能とり、一つの運動用ライン係止ユニット内で上下に取り付けられた棒状部材のそれぞれの係止部（６）に係止されることで、垂直方向となる縦方向に運動用ラインが垂設された状態である縦方向配設が可能となる。
又、上部の係止部（６）のみに係止された運動用ラインを重力によって吊下げるように係止され懸架された状態、もしくは、係止部より上方に向かうように機能する係止手段となる係止部接続具（８）により係止されることで、上部は固定されていないポール等の運動用ラインを設置面に立てるような状態となる立設を行う事も可能となる。また上下の係止位置を変える事によって、垂直のみではなく斜めの配設となる傾斜配設も同ユニット中で行えるようになる。
運動用ライン係止システムは横方向のみではなく、同ユニット内で縦方向にも運動用ラインを係止可能となることで、種類、数を含む所望する複数の運動用ラインを同ユニット内において所望する間隔で同時に配設することが可能となる。
なおこの運動用ライン係止システムにおいては、垂設とは、運動用ラインの上方と下方を共に略垂直に近い状態となるよう２つの係止部に係止された状態をさし、懸架とは吊下げるように運動用ラインの上部のみを１つの係止部に下方に向けて係止した状態をさし、立設とは、運動用ラインの下方のみを上方に向かって立てるような状態で１つの係止部のみで係止された状態をさすものとして区別する。
【００５９】
図１４は請求項６に記載の、前記棒状部材の高さを、高さ調整固定手段を用いて自在に任意の高さに調整可能である高さ調整固定部（１４）を有した支柱である運動用ライン係止システムの概略図であり、（ａ）は任意の高さである床面の高さに、（ｂ）は任意の高さである支柱の上部に配設された状態を表す。
この図では、高さの変化を説明する為、運動用ライン係止ユニットに固定された棒状部材は同一の棒状部材１本で説明する。
図１４（ａ）は、支柱（１０）の略上端から略下端にかけて様々な高さで棒状部材（３）を略水平を維持した状態で固定可能とする高さ調整固定部（１４）が設けられた運動用ライン係止システムの全体図であって、支柱に設けられた高さ調整固定部（１４）の最下部位置に棒状部材（３）を固定し、複数の運動用ラインを略床面上０ｃｍに配設した図となる。
図１４（ｂ）は、支柱に設けられた高さ調整固定部（１４）の上部位置に棒状部材（３）を固定し、複数の運動用ラインを上部に配設した図である。
棒状部材（３）の固定位置を変えることが可能の高さ調整固定部（１４）を支柱に有することで、配設された運動用ラインも図１３（ａ）と（ｂ）のように好みの高さに高さ調整可能となる運動用ライン係止システムとなる。
なお、請求項１では、運動用ラインが係止、配設される高さは、一定で変化せず、棒状部材が支柱に固定された高さと略等しくなる。配設された中央部辺りは重力により運動用ラインが垂れ下がるように低くなる場合もある。また対峙に配置されるユニットは同一のユニットを使用するシステムとなるので、請求項１のユニットでは、運動用ラインは略水平に配設されることとなるが、高さ調整固定部（１４）が設けられた運動用ライン係止システムは、棒状部材の固定する高さを、対面のユニットと異なる任意の高さに固定することも可能である。配設される運動用ラインは略水平ではなく、運動用ラインを水平視で斜めに希望する角度を付けた傾斜配設も可能となる。
この高さ調整固定部（１４）による、任意の水平配設、任意の傾斜角度を有する傾斜配設が可能となる傾斜配設機能も動用ライン係止システムの特徴の一つとなる。
尚、棒状部材の略両端側に固定される２本の支柱間の間隔は、棒状部材略両端の２箇所の間隔となり、棒状部材側支柱用固定部間は常に一定の間隔である。この２箇所の固定部（９a、９ｂ、もしくは９ｅ）に固定される、支柱挟み込み型（２ａ）もしくは支柱交差型（２ｂ）の両運動用ライン係止ユニットは、２本以上の棒状部材を上下に移動したとしても、略水平に固定されている棒状部材は水平を保ち続け、設置面に配置された支柱間の間隔の変化は生じないこととなる。
【００６０】
図１５は、各種の高さ調整固定部体が設けられた支柱の概略図であり、（ａ）は丸凹複型、（ｂ）長方凹複型、（ｃ）はレール型、（ｄ）延長固定型支柱丸凹複型固定部体を表す。
支柱（１０）および共通支柱（１０ｈ）の略上端から略下端にかけて様々な形状の高さ調整固定部（１４）が設けられた支柱の実施形態を表わす図であって、様々な形状の支柱（１０）の側面の上部より下部にかけて略垂直に高さ調整固定部（１４）が設けられ、高さ調整固定部（１４）には、設置面に棒状部材の底面が略接した状態の高さから、支柱（１０）の略上端まで複数箇所で棒状部材（３）が固定可能となっている。
高さ調整固定部（１４）は、固定部の形状がいくつか挙げられる。サイズはあくまでも１例である。
高さ調整固定部（１４）が支柱に設けられる位置も、支柱の用途が、支柱用土台（１９）に差し込む、もしくはスポーツポール差し込み穴（２３）に差し込む等の用途が生じる場合は、それぞれに支柱が差し込まれる部分には高さ調整固定部（１４）を設けなくてもよい。
図１５（ａ）は、直径略５〜略１０ｍｍ前後の円形のボルト用ネジ穴もしくは略突起の無い貫通孔で、略５ｃｍ前後の間隔で支柱の側面に垂直に上下に向けて直列している貫通孔の略円形型の高さ調整丸凹複固定部（１４ａ）。高さ調整丸凹複固定部（１４ａ）の各凹部は、棒状部材（３）に設けられた丸凹型係止部（６ａ）と略同じ直径で、係止部接続具（８）が、支柱（１０）にも取り付け可能であることが望ましい。同様に、高さ調整固定部（１４）と係止部（６）は、共に共通した直径、もしくは幅とし、係止部接続具（８）が、棒状部材及び支柱に取り付け可能とする事で、運動用ラインが係止可能の部位が多くなり、様々な運動用ラインの係止する組み合わせが増える効果がある。
図１５（ｂ）は、高さ調整複角凹複固定部（１４ｂ）は、略四角形の凹部で１例ではあるが幅３０ｍｍ前後、縦１０ｍｍ前後で略５ｃｍ前後の間隔で支柱の側面の上部から下部に向けて垂直に向けて直列している。
図１５（ｃ）は、１例ではあるが、横幅略１０ｍｍ〜略４０ｍｍ前後の凹型もしくは凸型のレールが支柱の側面の最上部から略最下部に向けて垂直に向けて設けられている高さ調整レール固定部（１４ｃ）である。
支柱は必要な高さを有していない場合は、個別に使用できる共通支柱（１０ｇ）が土台・上部連結兼用共通ボルト穴（１９ｆ）によりボルト接続具等で連結可能である。
図１５（ｄ）は、２つの支柱からなる、延長固定型支柱（１１）に設けられた高さ調整丸凹複固定部（１４ａ）である。延長固定型支柱（１１）は外側の外側支柱（１１ａ）と外側支柱（１１ａ）の内径と略等しい外径を有する内側支柱（１１ｂ）からなり、外側支柱（１１ａ）の中に内側支柱（１１ｂ）が内蔵され、外側支柱（１１ａ）の上端より突出した内側支柱上部を任意の高さまで引き出し、一般のバレーボール用ポールと同じく、外側支柱（１１ａ）と内側支柱（１１ｂ）の側面同士に複数設けられた貫通孔に金属製のボルトビス兼用でも使用可能の共通ボルト（８ｊ）を差し込み外側と内側の両支柱を貫通させることにより支柱の高さを伸縮し固定する。金属製で重量のある支柱は、一般のバレーボール用ポールと同じく、設けられた貫通口にボルトビスを貫通させ高さを調整する方法が望ましい。
軽量の合成樹脂製やプラスチック製の延長固定型支柱（１１）の場合は、外側支柱（１１ａ）の上端口径外側近傍に取り付けられている支柱ネジ式締付具（１１ｃ）で、延長固定型支柱（１１）の長さを調整する方法も考えられる。
支柱（１０）及び延長固定型支柱（１１）の外側支柱（１１ａ）と内側支柱（１１ｂ）それぞれの表面にも、高さ調整固定部（１４）が備えられている。
延長固定型支柱（１１）にも高さ調整丸凹複固定部（１４ａ）の他、高さ調整レール固定部（１４ｃ）等も備える事ができる。
これら全ての支柱の上下の両端面は同素材の焼き付き溶接蓋、もしくは、別素材も含め着脱可能の蓋で塞がれていることが望ましい。
また、この高さ調整固定部（１４）は、１本の支柱の有する複数の側面に対して複数設けることも可能である。前述の形状の異なる高さ調整固定部（１４）を組み合わせて、それぞれの面に設けることも可能である。
前記の蓋の中央には、あくまで１例であるが直径略５〜略１０ｍｍ前後の土台・上部連結兼用共通ボルト穴（１９ｆ）が略垂直もしくは支柱と同軸方向に設けられており、支柱用土台（１９）の取り付け又は別の支柱（１０）の連結、あるいは運動用ライン（２１）の固定もしくは支持する為の係止部接続具（８）が取り付け可能となっている。
衝撃、加圧等々、外力が掛かる場所でもあるので、直径略５〜略１０ｍｍ前後のボルト穴としているが、必要なものは外力に十分耐える為に必要な安定した力と抗力となるので、ネジ穴の大きさ、深さ、向き、他、支柱、棒状部材、運動用ライン、接続具等の長さ、太さ、種類、素材、形状も含め、あくまでも一例として挙げているものである。
安定した土台機能を伴う脚立型支柱（１０ｄ）も、各支柱となる脚部分に高さ調整固定部（１４）が設けられ、それぞれの脚の内側に内蔵されている引き出し型の高さ調整固定部（１４）を有する延長固定型支柱脚をそれぞれの脚立支柱下部もしくは中間より引き出し、高さを延長することも可能となる。
なお、高さ調整固定部（１４）は、固定手段を用いて自在に支柱の上端から略設置面に接する範囲で棒状部材の高さ調整可能の部位をさす。
支柱（１０、１０ｈ）に設けられた支柱側係止部である凹部もしくは凸部又はレールも、高さ調整固定部（１４）、及び棒状部材の係止部（６）側である凹部もしくは凸部又はレール部を、全てを共通サイズにする事により、高さ調整固定部（１４）及び支柱の立体面に設けられた凹部もしくは凸部又はレールに係合する係止部接続具（８）複数が取り付け可能となり、少なくとも１種類以上、１本以上の運動用ライン（２１）が、高さ調整固定部（１４）及び、支柱に設けられた前記凹部もしくは凸部又はレール部に係止可能となる効果がある。
他、固定手段となるクランプ型の金具（１８）等を用い棒状部材を支柱（１０）の希望する高さに取り付け可能であり、高さ調整固定部（１４）の代用ともなる。
なお、図示はしないが、支柱の側面が円形であり、その湾曲部分に高さ調整固定部（１４）を設ける場合、高さ調整固定部（１４）が設けられる部分を平面に削る、もしくは側面より突出するよう平面部を設け、その平面部分の略中心近傍に高さ調整固定部（１４）を設けてもよい。平面は直線状に連なるようなったもの。もしくは連なっていないものとある。平面の幅は、高さ調整固定部の形状によりそれぞれ異なる。
支柱側面に設けられるの土台・上部連結兼用共通ボルト穴（１９ｆ）は共通ビス・ネジ（８ｉ）でも良い。その場合は、当然であるが用いられる接続具等も共通ビス・ネジ（８ｉ）に係合するものとなる。
【００６１】
図１６は、高さ調整固定部を有する棒状部材支柱挟み込み型ユニット正面図（ａ）と上面図（ｂ）である。
図１６（ａ）は、２本の棒状部材（３）の左右両端面を、２本の支柱の高さ調整固定部（１４）で挟み込む形態で固定し、２本以上の棒状部材（３）がそれぞれの高さ調整が可能となる棒状部材支柱挟み込み型ユニット（２ａ）の正面図であって、２本の同じ長さの棒状部材（３）は、略水平状態を保ち、それぞれ上下に高さ調整可能であり、上下となった棒状部材の上面、正面、下面の係止部に、様々な運動用ラインを係止し、配設することが可能である。
左右の支柱の有する高さ調整固定部（１４）は、高さ調整固定手段となる支柱側棒状部材固定部用固定具（１６）によって、共に内側となる棒状部材の棒状部材端面ボルト用穴（９ｅ）と連結されている。
図示された方法はあくまでも１例であり、固定する方法は様々な方法があり、様々な高さ調整固定手段となる固定具がある。
図１６（ｂ）は、棒状部材支柱挟み込み型ユニット（２ａ）の上面図となる。
【００６２】
図１７は、高さ調整固定部を有する棒状部材支柱挟み込み型ユニットの支柱に適合する、棒状部材の固定具の各種斜視図でり、（ａ）はボルト型固定具、（ｂ）はＴ字直交型クランプ型ユニット固定具、（ｃ）は高さ調整スライド部、（ｃ−１）はレールスライド用ストッパー、（ｄ）は単型クランプ型ユニット固定具、（ｅ）はＴ字直交型クランプ型ユニット固定具、（ｆ）は凹固定部用ボルト型固定具、（ｇ）は支柱側棒状部材丸凹固定部用鎖型固定具の各斜視図である。
１７（ａ）は、棒状部材の端面に設けられた棒状部材端面ボルト用穴（９ｅ）に直通するように全てが設けられた、貫通孔である高さ調整丸凹複固定部（１４ａ）の支柱（１０）の棒状部材取り付け面の裏面より、高さ調整固定手段となる支柱側棒状部材丸凹固定部用ボルト型固定具（１６ａ）を差し込み、棒状部材（３）の両端面に設けられているボルト型固定具に係合する棒状部材端面ボルト用穴（９ｅ）に螺合し略水平を維持した状態で固定する。棒状部材（３）の反対側も、同様にして同じ高さで同様に反対側の支柱（１０）に固定する。この固定手段が高さ調整固定手段の一つとなる。
図１７（ｂ）は、Ｔ字直交型丸凹固定部用固定具（１６ｃ）を棒状部材（３）の両端にネジ等の接続具で取り付け、支柱（１０）上部よりＴ字直交型クランプ型ユニット固定具（１８ｂ）の筒状部を通し、貫通孔となっている高さ調整丸凹複固定部（１４ａ）の任意の高さで、固定具のロックピン用孔から高さ調整丸凹複固定部の丸凹、反対側の抜け防止ロックピン用孔へと略同径のボルトを通し、軸止しロックする。Ｔ字直交型クランプ型ユニット固定具は棒状部材（３）と支柱（１０）の交差角度を９０度に保持可能の機能を有する。棒状部材（３）の反対側も同じ高さで同様に支柱（１０）固定することで略水平を維持した状態で上下の高さ調整可能となる。この固定手段が高さ調整固定手段の一つとなる。
図１７（ｃ）は、支柱（１０）の有する高さ調整固定部（１４）として高さ調整レール固定部（１４ｃ）を使用した図である。
あくまでも一例であるが、高さ調整レール固定部（１４ｃ）の凹状レール又は凸状レールの長さは、設けられている支柱の全高と略同じ、もしくは短く、横幅略１０ｍｍ〜略４０ｍｍ前後の、高さ調整レール固定部（１４ｃ）として、支柱を略垂直に直立させた時の垂直表面の上下両端の垂線に沿って、もしくは中心垂線に略平行に、支柱の上下両端に向けて、略垂直下に向けられた凹状レールもしくは凸状レールとなるよう支柱の表面に設けられているものが望ましい。
レールの片端もしくは両端は、開口部として残し、係合する高さ調整スライドボルト（１７ｍ）等の受け入れ口として開けられる。開口部は着脱可能のキャップで塞がれる場合もある。垂直となったレール形状は直線のみではなく波線形、連続する左右斜線係のギザギザ状のレールも考えられる。
高さ調整レール固定部（１４ｃ）は、高さ調整スライドボルト（１７ｍ）の他、上下にスライド可能のスライドレールとなる高さ調整スライド部（１７ｂ）を用いることも可能である。
２体から成るスライドレールは第１のレール及び第２のレールのいずれか一方の支柱側のレールが高さ調整レール固定部（１４ｃ）とし、他方の上下に移動されるレールを高さ調整スライド部（１７ｂ）とし、高さ調整スライド部（１７ｂ）には棒状部材（３）が、固定具であるボルト固定具（１６ａ）等によって取り付けられる。
図１７（ｃ−１）は、レールスライド用ストッパー（７ｅ）及びロック式高さ調整スライド部（１７ｃ）である。
レールスライド用ストッパーを先にレールに入れた後、棒状部材が取り付けられた高さ調整スライド部（１７ｂ）を高さ調整レール固定部（１４ｃ）に支柱上部よりスライドし係合させて、任意の高さで固定機能を働かせて固定もできるが、高さ調整スライド部（１７ｂ）自体に固定機能の付いたロック式高さ調整スライド部（１７ｃ）を用いるのが望ましい。
レールスライド用ストッパー（７ｅ）及びロック式高さ調整スライド部（１７ｃ）は、レールの備える凹部に係合する凸部をそれぞれ備え、ネジを回すことでストッパーから凸部が突出し、レールの凹部に入り込む状態でストッパー機能を果たす。
レールの凹部はレールの側面もしくは中央に凹部が連続して直列する形状である。凹型レールで中央に凹部が直列する場合はレールの底部、凸型レールでは凹部は凸部の上部となる。以降に記載のレールのストッパー機能も同じとなる。
高さ調整レール固定部（１４ｃ）には、棒状部材に取り付けられた高さ調整スライドボルト（１７ｍ）又は高さ調整スライド部（１７ｂ）がレールを上下し、レールスライド用ストッパー（７ｅ）又はロック式高さ調整スライド部（１７ｃ）で、高さを任意の高さで固定する。この固定手段が高さ調整固定手段の一つとなる。
図１７（ｄ）は、ボルト付単型クランプ型ユニット固定具（１８ａ）の台座軸となる固定用ボルトを、係合する棒状部材端面ボルト用穴（９ｅ）に螺合し固定し、ボルト付単型クランプ型ユニット固定具（１８ａ）のクランプで支柱を挟み込み、付属の締めつけネジを締めて支柱に固定する。ボルト付単型クランプ型ユニット固定具（１８ａ）による固定手段も高さ調整固定手段の一つの固定方法である。
この場合は、高さ調整丸凹複固定部（１４ａ）の凹凸等が無い位置でも略水平を維持した状態で固定可能の利点がある。棒状部材（３）の反対側も同じ高さで同様に支柱（１０）固定することで略水平を維持した状態で上下の高さ調整可能となる。
図１７（ｅ）は、締めつけネジ付きはめ込み式Ｔ字直交型クランプ型ユニット固定具（１８ｂ）で、締めつけネジで締めるように固定する為、高さ調整丸凹複固定部（１４ａ）の凹凸等が無い位置でも略水平を維持した状態で固定可能の利点がある。
図１７（ｆ）は、固定部に角型コノ字金具を用いた支柱側棒状部材角凹固定部用ボルト型固定具（１６ｂ）である。棒状部材側支柱用角凹単固定部（９ｂ）及び、高さ調整複角凹複固定部（１４ｂ）に係合するコノ字型をする鍵状の留め具となっている。この固定手段が高さ調整固定手段の一つとなる。
固定具となっているが、実際には引掛けることによって棒状部材を支柱に留めることとなり固定するには不安定になる可能性がある。固定部に角凹型もしくは角凸型は、これ以降は明細から省略する。また係止部としＴ角凹型もしくは角凸型は軸の回動が起こらない利点はあり、固定ビスや自働フック、強力磁石等を使用することによる固定等、様々が考えられる。
図１７（ｇ）は、高さ調整丸凹複固定部（１４ａ）の直径略３ｃｍ前後の丸凹の下部に幅１ｃｍ前後で長さ３ｃｍ程度の溝が設けられたもので、支柱側棒状部材丸凹固定部用鎖型固定具（１６ｄ）のように窪みに引っ掛かることで固定可能になっている。丸凹の下側には固定具が引っ掛かることができるよう設けられた溝に支柱側棒状部材丸凹固定部用鎖型固定具（１６ｄ）の片側に付いたストッパーを差し込む。ドア等についているチェーンロックのような鎖と略同じ構造であり、支柱側棒状部材丸凹固定部用鎖型固定具（１６ｄ）により棒状部材はぶら下がるように固定される。支柱側棒状部材丸凹固定部用鎖型固定具（１６ｄ）は鎖の形状ではなくワイヤーのような形状でも良い。引張力の弱い、ゴム状のラインや細紐の運動用ラインの係止に適しており、固定する時間も短時間で手軽となる。長さは１０〜３０ｃｍ程度が望ましい。材質は金属等の鎖が望ましいが、鉄等の材質、鎖型、ワイヤー型等の形状は様々であり決まったものではない。棒状部材支柱交差型ユニット（２ｂ）及び係止部に用いる事も可能である。
【００６３】
図１８は、棒状部材（３）の正面もしくは背面より両端近傍に設けられた棒状部材側支柱用丸凹単固定部（９ａ）に、支柱側棒状部材固定部用固定具（１６）を用いて２本以上の支柱（１０）の有する高さ調整固定部（１４）に固定される棒状部材支柱交差型ユニット（２ｂ）であって、（ａ）は高さ調整固定部を有する棒状部材支柱交差型ユニット正面図、（ｂ）は側面図、（ｃ）は上面図である。
図１８（ａ）は、棒状部材支柱交差型ユニット（２ｂ）の正面図であり、棒状部材の正面もしくは背面側の両端近傍に設けられた棒状部材側支柱用固定部（９）は、共に支柱側棒状部材固定部用固定具（１６）によって、左右の支柱の有する高さ調整固定部（１４）と連結される。
支柱は左側が、高さ調整丸凹複固定部（１４ａ）、右側は高さ調整レール固定部（１４ｃ）で表している。図示された方法はあくまでも１例であり、固定する方法は様々な方法があり、様々な固定具がある。
図１８（ｂ）は、棒状部材支柱交差型ユニット（２ｂ）の側面図である。
略直立した支柱（１０）に略垂直となるように設けられた高さ調整固定部（１４）の希望する高さの位置に、棒状部材（３）の側面に設けられた棒状部材側支柱用丸凹単固定部（９ａ）を合わせ支柱側棒状部材固定部用固定具（１６）によって固定されている。
図１８（ｃ）は、棒状部材支柱交差型ユニット（２ｂ）の上面図である。
２本以上の棒状部材（３）は共に支柱との固定部分である棒状部材側支柱用固定部（９）は全て定位であり、支柱（１０）間の変化も無い為、棒状部材（３）は共に水平を保つ。
なお、垂直は完全な９０度の必要はなく、水平も完全な水平方向に１８０度である必要はない。垂直、水平、共に±５度程度の違いは許される。
【００６４】
図１９は、棒状部材支柱交差型ユニット（２ｂ）の棒状部材（３）が略水平を維持した状態となる、高さ調整固定部（１４）と棒状部材側支柱用固定部（９）及び支柱側棒状部材固定部用固定具（１６）の実施形態を表わす図であり、（ａ）はボルト型固定具の使用例、（ｂ）はスライドレールとボルト型固定具の使用例、（ｃ）は直交型クランプ型ユニット固定具の使用例、（ｄ）は高さ調整スライドボルトを示す。
図１９（ａ）は、棒状部材（３）の両端近傍には左右それぞれ１箇所の計２か所に略垂直に直径略５〜略１０ｍｍの略円形の貫通孔である棒状部材側支柱用丸凹単固定部（９ａ）を設けており、支柱（１０）の有する貫通孔である高さ調整丸凹複固定部（１４ａ）と丸凹単固定部（９ａ）を合わせ貫通可能の抜け防止ロックピンもしくはボルト型固定具を貫通させ固定する。これをもう一方の支柱側の同じ高さの高さ調整丸凹複固定部（１４ａ）と棒状部材側支柱用固定部（９）を同様に固定する。左右同じ高さの高さ調整丸凹複固定部（１４ａ）に棒状部材（３）を固定することで略水平を維持した状態で上下に高さの調整が可能となる。
ただし、ボルト固定具等は、棒状部材（３）と支柱の固定部分で回動を防止する為の回動防止機能が無く、棒状部材（３）の略両側近傍に取り付けられた２本の支柱の距離が変動する場合は、支柱に固定された棒状部材（３）の角度が変化する。その為棒状部材が常に略水平が保たれる為にはロックピンやボルト及び支柱と棒状部材の貫通孔内面もしくは外面に回動防止の凹凸や締め付けワッシャーが必要である。
棒状部材（３）の略両端側に設けられた棒状部材側支柱用固定部の左右の貫通孔を左右共に２つ以上とすることで、棒状部材の水平の維持を高める効果がある。
図１９（ｂ）は支柱（１０）の有する高さ調整固定部（１４）に横幅略５ｍｍ〜４０ｍｍのスライドレールを用いた高さ調整レール固定部（１４ｃ）と高さ調整スライド部（１７ｂ）である。
支柱（１０）の有する高さ調整固定部（１４）として横幅略１０ｍｍ〜４０ｍｍの高さ調整レール固定部（１４ｃ）が、支柱の側面の上部から下部に垂直下に向けて設けられている。２つのレールから成る高さ調整スライド部（１７ｂ）は、第１のレール及び第２のレールのいずれか一方の支柱に設けられたレールを高さ調整レール固定部（１４ｃ）とし、他方の上下に移動可能のレールを高さ調整スライド部（１７ｂ）とし、高さ調整スライド部（１７ｂ）に設けられている貫通孔の裏側から、棒状部材（３）の略両端近傍に立体面に対して略直角に設けられている棒状部材側支柱用丸凹単固定部（９ａ）に、ボルト型固定具を貫通させ、貫通したボルト型固定具部分をナットもしくは蝶ネジ等の固定具で固定し取り付ける。棒状部材（３）に固定された高さ調整スライド部（１７ｂ）を、棒状部材（３）側の高さ調整レール固定部（１４ｃ）の上部開口部より、高さ調整スライド部（１７ｂ）をスライドさせ嵌め込む。高さ調整スライド部（１７ｂ）を嵌め込む以前にストッパー機能付きのレールスライド用ストッパーを上部よりスライドさせて入れることにより、希望する高さでストッパー機能を使い棒状部材（３）の高さを固定することが可能となる。棒状部材（３）の反対側も同じ高さで同様に支柱（１０）固定することで略水平を維持した状態で上下の高さ調整可能となる。高さ調整スライド部（１７ｂ）にレールスライド用ストッパーのストッパー機能を併せ持たせた、ロック式高さ調整スライド部（１７ｃ）とするのが望ましい。
図１９（ｃ）の直交型クランプ型ユニット固定具（１８ｃ）は、棒状部材（３）と支柱（１０）と交差角度を略９０度に保持させる構造になっており、
クランプ型ユニット固定具（１８）とは、支柱を固定するクランプ支柱側固定部（１８ｄ）と、棒状体を固定するクランプ棒状部材側固定部（１８ｅ）とで構成され、それぞれの固定部で支柱を挟み込みボルトを締めることで、支柱及び棒状部材それぞれを固定するものである。
高さ調整丸凹複固定部（１４ａ）の凹凸等が無い位置でも略水平を維持した状態で固定可能であり、棒状部材（３）の反対側も同じ高さで同様に支柱（１０）固定することで略水平を維持した状態で上下に高さ調整可能となる。
図１９（ｄ）は、高さ調整スライドボルト（１７ｍ）である。ストッパーも同時に使用する必要がある。
【００６５】
図２０は、請求項７に記載の、請求項６記載の高さ調整固定部が備わった支柱が、前記高さ調整固定部を含まない支柱体と前記高さ調整固定部を有する高さ調整固定部体とに分離できるよう形成され、前記固定具で着脱可能に固定されており、それぞれを個別でも使用可能となった運動用ライン係止システムの実施形態を表わす図であって、（ａ）は分離された支柱、（ｂ）は支柱側係止部、（ｃ）は丸凹高さ調整固定部体、（ｄ）はレール高さ調整固定部体、（ｅ）は強化高さ調整固定部体を表す設明図である。
支柱体（１０ｆ）は、鉄、ステンレス等の金属、アルミニウム等の軽金属、又は強化合成樹脂製、もしくは強化加工された木材等の強固素材で個別に形成されている。ステンレス、アルミ剛金管体のシステムトラス部材からなる支柱体の場合もある。
高さ調整固定部体（１５）はアルミニウム等の軽金属製もしくは鉄、ステンレス等の金属製、もしくは強化合成樹脂で個別に形成されている。高さ調整固定部体と支柱体はネジ等の固定具によって固定される。
高さ調整固定部体（１５）のサイズはあくまでも１例であるが、厚さは略２〜略５ｍｍ、幅は支柱の幅と同じ幅以下のサイズのアルミニウムやステンレス等の軽金属、鉄等の金属製、もしくは強化樹脂製で形成されており、支柱体（１０ｆ）と材質が異なる場合もある。
競技内容により運動用ラインに加わる引張力も強くなり、棒状部材が取り付けられる高さ調整固定部体（１５）への力も強くなることがある為、その力に応じた強度を備える為、高さ調整固定部体（１５）の厚さを一例ではあるが３０ｍｍ以上にし、高さ調整固定部体（１５）の強度を高めた強化高さ調整固定部体（１５ｃ）も備える。
支柱体（１０ｆ）と高さ調整固定部（１４）は第固定具で着脱可能に固定されている。この固定具は直径略５〜１０ｍｍの共通ネジ穴（８ｈ）に係合する共通ビス・ネジ（８ｉ）を使用する。長さは略２０ｍｍであるが、これらの長さ、直径はあくまでも１例である。また凹凸が逆になる場合もある。
高さ調整固定部体（１５）には、高さ調整固定部がレールスライド型であるレール高さ調整固定部体（１５ｂ）もしくは、丸凹が等間隔おきに連なる丸凹高さ調整固定部体（１５ａ）が備えられている。角型の凹が備えられる場合もある。
図２０（ａ）は、高さ調整固定部（１４）を２箇所に備えた支柱（１０）である。
丸凹が連続する高さ調整丸凹複固定部（１４ａ）と凹型の高さ調整レール固定部（１４ｃ）を２箇所に備えている。
図２０（ｂ）は、高さ調整固定部（１４）を含まない支柱体（１０ｆ）である。略５〜略１０ｍｍ前後の直径略５〜１０ｍｍ、深さ２０ｍｍの共通ネジ穴（８ｈ）もしくは係合する貫通孔が立体面に少なくとも６箇所以上、幅は４０ｍｍ、間隔は２０ｃｍの等間隔設けられており、高さ調整固定部体（１５）を固定具である共通ビス・ネジ（８ｉ）で着脱可能に固定する。なお、共通ネジ穴（８ｈ）の間隔、幅、深さは、あくまでも１例のサイズである。ラインスポーツの内容により、共通ビス・ネジ（８ｉ）をより強度を有し直径略５〜１０ｍｍ、深さ２０ｍｍを共に上回る共通ボルト（８ｊ）を使用し、係合するボルト用孔が備えられた支柱体が備えられる場合もある。なお、この共通ボルト（８ｊ）は、棒状部材体材と係止部体にも共通して使用可能である。
個別に使用可能でもある支柱体（１０ｆ）を支柱（１０）に取り付け補強することも可能である。ボルトネジ等で支柱体同士を接合することにより、支柱体は更に大きな外力に対する抗力を備える事が可能となる。また、支柱体の有する高さ調整固定部体（１５）が破損したとしても、高さ調整固定部体（１５）のみを交換することで、支柱ごと全てを交換する必要もなくなり経済的である。
図２０（ｃ）は、支柱体（１０ｆ）から分離した高さ調整固定部（１４）である高さ調整丸凹複固定部（１４）を有する丸凹高さ調整固定部体（１５ａ）である。丸凹は直径略５〜略１０ｍｍのネジ溝孔となる。間隔は直径略５〜略１０ｍｍ前後の丸凹の中心点を起点として、略２０ｍｍ〜３０ｍｍの等間隔で、上端より略１０ｍｍから下端手前１０ｍｍに渡って略垂直に１列に設けられている。
高さ調整固定部体（１５）の丸凹高さ調整固定部体（１５ａ）と丸凹型係止部体（６ｆ）の直径およびネジ溝を有する場合はネジ溝も共に係合可能の略共通サイズにする事により、丸凹高さ調整固定部体（１５ａ）に係合する係止部接続具（８）が取り付け可能となり、少なくとも１種類以上の運動用ライン（２１）が１本以上、高さ調整固定部体（１５）に係止可能となる事も考えられる。
図２０（ｄ）は、支柱体（１０ｆ）から分離した高さ調整固定部（１４）を備えた凹型状のレール高さ調整固定部体（１５ｂ）である。図示はしていないが凸型のレール高さ調整固定部体（１５ｂ）も備えられ場合もある。
２体から成るスライドレールは第１のレール及び第２のレールのいずれか一方のレールをレール高さ調整固定部体（１５ｂ）とし、他方のレールを移動される高さ調整スライド部（１７ｂ）となる。サイズはあくまでも１例であるが、レール幅は略５ｍｍ〜略４０ｍｍ前後である。
高さ調整固定部体（１５）のレール高さ調整固定部体（１５ｂ）とレール係止部体（６ｇ）のレール幅を共に略共通サイズにする事により、レール高さ調整固定部体（１５ｂ）に係合する固定具である係止部接続具（８）が取り付け可能となり、少なくとも１種類以上の運動用ライン（２１）が１本以上、高さ調整固定部体（１５）に係止可能となる事も考えられる。
ただし、競技に使用する運動用ラインの種類により、直径サイズの異なる丸凹を有する丸凹高さ調整固定部体（１５ａ）、幅サイズの異なるレール高さ調整固定部体（１５ｂ）も用意される他、厚さも略２〜５ｍｍ前後の薄板の板状体や成型体等のほか、厚さも異なる強化高さ調整固定部体（１５ｃ）も必要となり用意される。
図２０（ｅ）は、支柱体（１０ｆ）から分離した高さ調整固定部（１４）である強化高さ調整固定部体（１５ｃ）である。
厚さは少なくとも略１０ｍｍ以上のステンレスや鉄製、アルミニウム等の軽金属製、又は強化合成樹脂製の厚板状体に直径略５〜略１０ｍｍ前後の丸凹もしくは略１０〜３０ｍｍ以上の丸凹が３０〜５０ｍｍ間隔で直線状に設けられている。図示はしないが、厚板状体の強化高さ調整固定部体（１５ｃ）のみではなく、垂直断面が円柱状の棒状部材の係止部の部分を縦割りしたような形状である蒲鉾型の形状の他、台形状の強化高さ調整固定部体（１５ｃ）も備える事が可能である。
直径、間隔はあくまでも１例のサイズである。又は強化高さ調整固定部体（１５ｃ）に凹型、凸型の幅２０〜４０ｍｍのレールが一体的に形成、もしくは外れる事がないよう強固に固定されている強化高さ調整固定部体（１５ｃ）も競技の種類により用意される。運動ラインによるトレーニングには直径５０ｍｍ以上の綱ロープを強く引っ張るトレーニング等も含まれる為、高さ調整固定部体の他、支柱体、係止部体、棒状部材体にも引張力に対する抗力が必要となる場合もある。レールの幅もあくまでも１例の幅である。
高さ調整固定部体（１５）は、それぞれ３０ｃｍほどの長さに分割されているものも考えられる。
高さ調整固定部体（１５）は、個別でも使用可能であり、支柱、直立面、壁、移動可能であるコンテナ等の室内の内面、外面を含む立体面の表面だけではなく、内側に埋め込むように内蔵するよう取り付ける等を行い、それぞれに係止部を備えた棒状部材（３）および係止部体（６ｅ）を取り付け可能である。
支柱体（１０ｆ）も個別に使用可能であり、各ユニットの補強の役割としても使用できる。
【００６６】
図２１は、請求項８に記載の運動用ライン係止ユニットに固定される２本以上の棒状部材は、水平固定又は斜設固定の少なくとも一方が可能となることにより、斜設機能を有した棒状部材支柱挟み込み型ユニットの上下に２本の棒状部材をそれぞれ異なる角度で固定し、それぞれに異なる運動用ラインを配設した運動用ライン係止システム全体図である。
運動用ライン係止ユニット（２）の、２本以上となる高さ調整固定部（１４）を有する支柱（１０）同士に固定された、請求項４に記載の２本以上固定可能となる棒状部材（３）は、棒状部材及び支柱側棒状部材固定部用固定具（１６）が斜設機能を有する事で、同時に水平及び斜角度を有した状態で固定可能とる状態を、棒状部材支柱挟み込み型ユニット（２ａ）を用い、また、それぞれの棒状部材に運動用ラインが係止された全体図である。
図１２に図示された、図１２ａの棒状部材支柱挟み込み型ユニット（２ａ）、図１２ｂの棒状部材支柱交差型ユニット（２ｂ）は共に２本以上の支柱に、前記２本以上固定され、略両側近傍の２箇所に棒状部材側支柱用丸凹単固定部（９ａ）を有した棒状部材（３）は、水平固定及び斜角度を有した斜設固定の少なくとも一方が可能とする為には、支柱が配置され定置に留まっている為、両端２箇所間での固定された間隔の変化が必要である。
この変化を、延長固定型棒状部材（４）の振り出し棒と同様の機能で、全長の増減が可能という斜設機能を備えることにより、２点間で固定された間隔も増減し、運動用ライン係止システムは、設置面に対して略水平に固定された棒状部材と、設置面に対して斜角度を有した棒状部材の固定が同時に可能となる。
設置面（２５）上に係止された網目型ベルトライン（２１ｈ）は縦と横が全て略４０〜５０ｃｍ間隔の網目状に配設されており、上部の棒状部材（３）は、向かって左側の支柱側の高さが略１２０〜１５０ｃｍの位置に棒状部材の左側が固定され、向かって右側の支柱の高さが略８０〜略１００ｃｍの位置に棒状部材の右側が固定。上部の棒状部材（３）には下部と同じく略４０〜５０ｃｍ間隔で低伸縮性細ライン（２１ｃ）が棒状部材の係止部（６）全体に、張り巡らされている。
向かって左側は、大人が上部の棒状部材（３）の高さが略１２０〜１５０ｃｍの２本の間に頭を入れ、片方のユニットに正対し、この２本の低伸縮性細ラインに触れないように、設置面上に配設された網目型ベルトライン（２１ｈ）の網目に触れないように左右に脚を揃えてステップを繰り返す。
向かって右側は、子供が上部の棒状部材（３）の高さが略８０〜略１００ｃｍの辺りに固定され、係止された２本のライン間に頭を入れ、この２本の低伸縮性細ラインに触れないように、下部の設置面上に配設された網目型ベルトライン（２１ｈ）の網目に足が触れないように脚を揃えて左右にステップを繰り返す。
このステップを正対し前後に移動しながらステップを繰り返すことで、スキーバランスと似ているバランストレーニングが可能となる。
また上部の棒状部材（３）は斜設されることにより、左右の高さが異なり、身長の異なる大人と子供が同時に、同じリズムに合わせてステップを踏むトレーニングが可能となる。
上記はあくまでも一例であり、他にも様々な運動用ラインや運動が生み出されるようになる。
ポジションを前記の正対ではなく、上半身、肩の左右のどちらかを片側ユニットに向けてステップを行えば、スキーではなく、スノーボードのバランストレーニングに変化する。もちろんスキーとスノーボードのトレーニングが同時に行える。あくまでも一例である。
運動用ラインに、引掛りバランスを崩す危険性の少ないレーザー光運動用ライン（２１ｊ）を用いることも可能である。
【００６７】
図２２は、棒状部材支柱挟み込み型ユニットにおいて高さ調整固定部（１４）が内側に向き合う状態で設置面に定置された２本の支柱（１０）に対して、２本以上の棒状部材（３）が、水平及び斜角度を有した状態で前記高さ調整固定部の範囲内で様々な角度で斜設可能である斜設機能を備えた棒状部材支柱挟み込み型ユニット（２ａ）の実施形態を表わす図であって、２本の支柱の高さ調整レール固定部（１４ｃ）が向き合う状態で設置面に定置され、棒状部材の両端面に略上下に角度変化及び固定が可能の上下動支軸旋回スライドレール固定具（１７ａ）が取り付けられており、棒状部材は水平角度より斜角度を有して固定された場合、定置された２本の支柱（１０）間で、接続された２点間での距離が長くなり、変化が生じる。
棒状部材（３）は、全長が伸縮可能の延長固定型棒状部材（４）を用いることで、棒状部材の支柱への固定部が略両側に設けられた２箇所であっても、全長が自在に伸縮し、間隔の変化に対応可能となる。
固定位置に合わせ棒状部材の全長が自在に伸縮し、両端で固定される間隔の変化に対応可能となる延長固定型棒状部材（４）の延長、縮小の伸縮機能も斜設機能の一つとなる。
また、延長固定型棒状部材（４）の両端面の高さ調整レール固定部（１４ｃ）への接続には、上下に旋回可能の支点を中心に、棒状部材が上下に旋回可能となる上下動支軸旋回も斜設機能の不可欠な一つとなり、その機能を有する、ボルト等で締め付け固定可能の上下動支軸旋回スライドレール固定具（１７ａ）は、高さ調整レール固定部（１４ｃ）に係合する高さ調整スライド部（１７ｂ）にネジ等の固定具により取り付けられ、高さ調整を行う為の調整固定方法はレールスライド用ストッパー（７ｅ）にて固定する。
延長固定型棒状部材（４）は外側の外側棒状部材（４ａ）と外側棒状部材の内径と略等しい外径を有する内側棒状部材（４ｂ）からなり、外側棒状部材（４ａ）の中に内側棒状部材（４ｂ）が内蔵され、外側棒状部材の片端口径より突出した内側棒状部材片部を任意の長さまで引き出し、片端口径の外側近傍に取り付けられている外側口径ネジ式締付具（４ｃ）を回すことにより、隙間キャップ（４ｄ）が締めつけられ延長固定型棒状部材（４）の長さを調整し固定することで、定置された２本の支柱間で、接続点間の長さに違いが生じる、水平及び斜角度を有する斜設が同時に可能となり、２本以上の棒状部材が棒状部材の両端面より支柱に挟まれた状態でも固定可能となる。
棒状部材の両端が支柱に挟まれた状態となる棒状部材支柱挟み込み型ユニット（２ａ）において、棒状部材の固定される間隔もしくは全長が変化できる機能および、角度変化に対応可能の棒状部材と支柱を接続する固定具が斜設機能となる。
【００６８】
図２３は、棒状部材支柱挟み込み型ユニットの高さ調整レール固定部（１４ｃ）が向き合う状態で設置面に定置された２本の支柱に対して、２本の棒状部材が、水平及び斜角度を有した状態で前記高さ調整固定部の範囲内で様々な角度で斜設可能である斜設機能を備えた棒状部材支柱挟み込み型ユニット（２ａ）の実施形態を表わした図である。
図２３（ａ）は、棒状部材の固定角度を変化し固定する為の上下動支軸旋回スライドレール固定具（１７ａ）であり、図２４（ｂ）は高さ調整レール固定部（１４ｃ）に取り付けられ上下動が自在に可能となった上下動支軸旋回スライドレール固定具（１７ａ）である。
上下動支軸旋回スライドレール固定具（１７ａ）は、高さ調整スライド部（１７ｂ）に取り付ける土台となる固定具土台（１７ｊ）と、延長固定型棒状部材（４）の外側棒状部材（４ａ）又は内側棒状部材（４ｂ）を差し込む筒状部分の棒状部材挿入筒状体（１７ｋ）の２体から成り、それぞれ軸が回動する固定具支点（１７ｌ）により支点止めされ棒状部材挿入筒状体（１７ｋ）に取り付けられた棒状部材が上下に支点を中心に動き、棒状部材の角度の変化と固定を可能とする構造である。この棒状部材の角度の変化と固定を可能とする接続固定具は斜設機能の一つとなる。
図２３（ｂ）の、高さ調整レール固定部（１４ｃ）に係合する高さ調整スライド部（１７ｂ）に設けられた貫通孔には、上下動支軸旋回スライドレール固定具（１７ａ）がネジ等の固定具により取り付けられる。
この上下動支軸旋回スライドレール固定具（１７ａ）の有する機能も斜設機能の一つとなる。
延長固定型棒状部材（４）の両端を棒状部材挿入筒状体（１７ｋ）に差し込みネジ等で固定することで、延長固定型棒状部材（４）の両端に上下動支軸旋回スライドレール固定具（１７ａ）を取り付けられる。
上下動支軸旋回スライドレール固定具（１７ａ）の固定具土台（１７ｊ）は、支柱側となる高さ調整スライド部（１７ｂ）にネジ等で取り付けられ、この高さ調整スライド部（１７ｂ）を支柱の高さ調整レール固定部（１４ｃ）の上部開口部より挿入することで、延長固定型棒状部材（４）が支柱（１０）と連結される組みである。
高さ調整固定部が向き合う状態で設置面に定置された２本の支柱の高さ調整レール固定部（１４ｃ）に高さ調整スライド部（１７ｂ）が係合し上下にスライド可能となっている。高さ調整スライド部（１７ｂ）はレール用ストッパーで下方に下がらないように固定される。
この図では、レール用ストッパー（７ｅ）は旋回ネジを回すことによってストッパー機能が高さ調整レール固定部（１４ｃ）に働くようになっており固定されるが、レール用ストッパー機能付きの高さ調整スライド部（１７ｂ）を使用するのが望ましい。
上下動支軸旋回スライドレール固定具（１７ａ）の固定具支点（１７ｌ）は、ボルトネジ等で固定具土台（１７ｊ）と固定具筒状体（１７ｋ）が接続されている。このボルトを緩めることで、支点となる角度が変えられ、締めることで支柱と棒状体の角度が決定される。その角度変化よって発生する両支柱間の長さに合わせて延長固定型棒状部材（４）の長さを調整し、反対側の支柱の上下動支軸旋回スライドレール固定具（１７ａ）の支点接続部のボルトを締めて角度調整を行う。
角度変化可能の上下動支軸旋回スライドレール固定具（１７ａ）と支柱間の長さが伸縮可能の延長固定型棒状部材（４）を有することで延長固定型棒状部材（４）の斜設が可能となる機能である斜設機能となる。
なお、延長固定型棒状部材（４）は外側となる外側棒状部材（４ａ）と内側棒状部材（４ｂ）の直径および内径はわずかに異なる。
【００６９】
図２４は、斜設を行う為の延長固定型棒状部材（４）の実施形態を表わす図であって、（ａ）は延長固定型棒状部材（４）の側面図で、（ｂ）は延長固定型棒状部材の延長自在に固定する為の締め具となる。
延長固定型棒状部材（４）は外側の外側棒状部材（４ａ）と外側棒状部材（４ａ）の内径と略等しい外径を有する内側棒状部材（４ｂ）からなり、外側棒状部材（４ａ）の中に内側棒状部材（４ｂ）が内蔵され、外側棒状部材（４ａ）の片端口径より突出した内側棒状部材片部を任意の長さまで引き出し、片端口径外側近傍に取り付けられている外側口径ネジ式締付具（４ｃ）で、のぼり旗ポールのように外側の外側口径ネジ式締付具（４ｃ）を回すことで、内部の（４ｄ）と内側棒状部材（４ｂ）の遊び空間が無くなり、固定されることで延長固定型棒状部材（４）の長さを調整可能となる。
なお、延長固定型支柱（１１）も外側支柱（１１ａ）の中に内側支柱（１１ｂ）が内蔵された同じ構造であり、棒状部材の他、棒状部材に係止されるアルミ製等のポール型ライン（２１ｉ）等も支えられる。
外側棒状部材（４ａ）は棒状部材（３）と略同一の構造であり、側面には、係止部を有する。丸凹型係止部（６ａ）、固定側凹型レール係止部（６ｂ）で、運動用ライン（２１）を上方、前面、下方より係止可能となるよう、延長固定型棒状部材（４）をユニットに取り付けた時の上方、前面、下方に係止部を有する。なお、係止部が上方、前面、下方のいずれかの一つであっても、延長固定型棒状部材（４）を回動することで、任意の方向に係止部を向け固定可能とすることも考えられる。ロックピン（８ｌ）を使用し固定する方法もある。締め付け固定と同時に使用するのが望ましいが固定孔に遊び空間が必要となる場合もある。
【００７０】
図２５は、（ａ）は棒状部材支柱交差型ユニットにおいて、高さ調整丸凹複固定部を備えた支柱と、斜設機能となる棒状部材側支柱用丸凹複固定部が備わり斜設された棒状部材と、２点の間隔が一定である２点支持である棒状部材側支柱用丸凹単固定部により支柱に固定された棒状部材を同時に使用し比較した図、（ｂ）は丸凹複固定部、（ｃ）は、丸凹複固定部を横長である楕円にした棒状部材側支柱用長方凹複固定部の実施形態を表わす図である。
図２５（ａ）は、定置された場合の２本の支柱に棒状部材を固定する凹部を複数設けた高さ調整固定部（１４）である高さ調整丸凹複固定部（１４ａ）に、左右片側に１箇所の計２箇所の定間隔の固定部となる棒状部材側支柱用丸凹単固定部（９ａ）が設けられたた棒状部材（３）を、略水平に固定し、水平を含む様々な角度で固定可能の斜設機能の内の一つを有した棒状部材（３）との２本が、２本の支柱に交差する状態で固定された状態の比較した棒状部材支柱交差型ユニット（２ｂ）の実施形態を表わす図であって、２本の棒状部材の前面もしくは後部の左右両端近傍より、定置され直立した２本の支柱で着脱可能に断面が円形のボルトネジ等の支柱側棒状部材丸凹固定部用ボルト型固定具（１６ａ）を両端の合計２本によって固定している。
定置された２本の支柱に対し、２箇所の棒状部材側支柱用丸凹単固定部（９ａ）で固定した場合、上下いずれかの斜めに取り付ける場合、片側の支柱に棒状部材を固定し、もう一方の支柱の高さ調整丸凹複固定部（１４ａ）に取り付けした時、固定されていない棒状部材側支柱用丸凹単固定部（９ａ）の位置は、取り付けられた固定部側のボルトが支点となり、上下いずれかの円運動となる為、支柱側棒状部材丸凹単固定部（１３ａ）とズレが生じボルトが通せなくなり固定できなくなる。
その為、棒状部材支柱交差型ユニット（２ｂ）において２本の支柱の間隔が定置され一定の場合、水平視で水平以外にも斜度を設けた棒状部材（３）の取り付けには、２箇所のみの固定部となる棒状部材側支柱用丸凹単固定部（９ａ）ではなく、更に多くの固定用の丸凹が固定面に設けることが必要になってくる。
図２５（ｂ）は、棒状部材を固定部間隔が変化する斜度を有した取り付けが可能となる為に、斜設機能の一つとなる棒状部材固定用の丸凹型の固定部を２箇所以上に増やした、棒状部材側支柱用丸凹複固定部（９ｃ）を有した棒状部材である。
棒状部材の支柱取り付け固定面の略全体に、支柱の丸凹固定部に係合する丸凹を、あくまでも一例ではあるが丸凹の中心点を基準として、略１０〜２０ｍｍ前後の等間隔で、右端より略５０ｍｍの位置からから左端手前略５０ｍｍに渡って丸凹の列が直線となるよう複数設けられている。
この略１０〜２０ｍｍ間隔で設けられた複数の丸凹からなる棒状部材側支柱用丸凹複固定部（９ｃ）が、定置された２本の支柱において、斜設機能の一つとなる。
２本以上の支柱間で、様々な角度で固定する為には、棒状部材の両端間に可能な限り多くの丸凹固定部が必要となる。しかし、多くの丸凹の固定部を有する棒状部材側支柱用丸凹複固定部（９ｃ）を具備された場合においても、定置された２本以上の支柱の高さ調整丸凹複固定部（１４ａ）とでは、棒状部材の丸凹と支柱の丸凹とではズレが生じ、抜け防止ロックピンやボルト型固定具では、貫通することが出来ない斜設の角度が生じる場合もある。
図２５（ｃ）は、支柱側および棒状部材のいずれかの一方、もしくは両方を丸凹の形状を略正円形（９ｃ）ではなく横長の楕円形もしくは長方形の棒状部材側支柱用長方凹複固定部（９ｇ）とすることで、抜け防止ロックピンやボルト型固定具を貫通させ固定しやすくできるとも考えられる。
【００７１】
図２６は、支柱と棒状部材の固定手段として自在型クランプ型ユニット固定具（１８ｆ）を使用した実施形態を表わす概略図であり、一つの固定方法である。
自在型クランプ型ユニット固定具（１８ｆ）は、直交型クランプ型ユニット固定具（１８ｃ）の支柱を固定するクランプ支柱側固定部（１８ｄ）と、棒状体を固定するクランプ棒状部材側固定部（１８ｅ）と同様に構成され、それぞれは交差し交わり回動するように、１箇所の回動軸となるクランプ回動軸（１８ｇ）で取り付けられており、支柱及び棒状部材をそれぞれ挟み込み固定部ボルトを締めることで、それぞれを固定する。
クランプ支柱側固定部（１８ｄ）とクランプ棒状部材固定部（１８ｅ）は、回旋可能にクランプ回動軸（１８ｇ）により軸止されており、交差する支柱と棒状部材を任意の角度・向きに緊結され、支柱と棒状部材の交差角度が自由に変えられる斜設機能となる構造である。またクランプ支柱側固定部とクランプ棒状部材固定部もそれぞれ支柱と棒状部材の形状に合わせられて作られている。
自在型クランプ型ユニット固定具（１８ｄ）は締め付ける力で固定する。高さ調整固定部（１４）の有する丸凹、角凹状レールが無くとも、支柱及び棒状部材の任意の位置に固定可能であり、棒状部材側支柱用丸凹複固定部（９ｃ）及び高さ調整丸凹複固定部（１４ａ）、後述の支柱及び棒状部材のレール固定部の位置に影響を受けず任意の位置に固定可能の固定手段となり、高さ調整固定部に自在に高さを調整できる。
運動用ライン係止ユニットの２本以上備えられた支柱（１０）、それぞれの高さ調整固定部（１４）位置に、棒状部材が任意の斜設角度と高さになる位置に、自在型クランプ型ユニット固定具（１８ｄ）を取り付け、棒状部材それぞれの自在型クランプ型ユニット固定具を調整し固定する。
複数の棒状部材が運動用ライン係止ユニットの支柱に取り付けられる場合でも、それぞれの棒状部材は、自在型クランプ型ユニット固定具（１８ｄ）により、それぞれを任意の角度で固定することが可能となる。
【００７２】
図２７は、（ａ）は棒状部材の棒状部材側支柱用固定部にレール固定部を使用した時に用いられるレール係止部、（ｂ）はレール係止部、（ｃ）は丸凹型係止部を併せて使用と支柱との接続具を表した概略図である。
棒状部材に棒状部材側支柱用固定部（９）に斜設機能の一つとなる凹凸いずれかのレールを用いた棒状部材側支柱用レール固定部（９ｆ）と、支柱との連結方法を図示している。
図２７（ａ）は、棒状部材の棒状部材側支柱用固定部を、図２２（ｃ）の斜設機能の一つともなる棒状部材側支柱用長方凹複固定部（９ｇ）の複数の楕円形の支柱用固定部の間となる境目を無くしレール状にしたものである。
棒状部材に用いられる凹状レール、もしくは凸状レールは、長さは母体となる棒状部材の全長と略同じ、もしくは短く、あくまでも一例であるが、横幅略１０ｍｍ〜略４０ｍｍ前後である凹状レール、もしくは凸状レールが望ましい。
運動用ライン係止ユニット（２）の棒状部材に棒状部材側支柱用レール固定部（９ｆ）が用いられる場合、支柱側の支柱側棒状部材固定部（１３）となる高さ調整固定部（１４）に取り付けられる時、棒状部材側の棒状部材側支柱用レール固定部（９ｆ）を有する側面の角度が、支柱側の固定部分を有する側面の角度とが、共に等しく略平行になるよう固定する。凹状レールもしくは凸状レールは棒状部材の表面部に設けられる。
なお、運動用ライン係止システムに備えられるレール固定部及びレール係止部のレール表面部分は棒状部材の側面表面部より突出せず表面部より内に設けられる場合もある。
支柱を取り付ける為、棒状部材側支柱用レール固定部（９ｆ）を用いた場合、同じ側、もしくは同じ面に、運動用ラインを係止する為のネジ穴もしくは貫通孔となる丸凹型係止部（６ａ）を設けることは困難とも考えられる。
そこで、同じ側もしくは同じ面に係止部と、支柱を固定する部を設ける場合は、共有のレールとして、棒状部材側支柱用レール固定部（９ｆ）と固定側凹型レール係止部（６ｂ）もしくは固定側凸型レール係止部（６ｃ）と同じサイズとし、運動用ラインも支柱に取り付け可能となるようにするのが望ましい。高さ調整レール固定部（１４ｃ）も全て同サイズとすることも望ましい。
図２７（ｂ）は、棒状部材の正面および背面が、共有のレールとして、棒状部材側支柱用レール固定部（９ｆ）と固定側凹型レール係止部（６ｂ）となった時、上面と下面に、係止部となる、ネジ穴もしくは貫通口の凹係止部（Ａａ）を設けたものである。
運動用ラインの重量や負荷を考慮した場合、取り付けに貫通孔が適している場合もある。その場合は、（ｂ）のように垂直断面が四角型の棒状部材（３ｃ）、もしくは円筒型（３ａ）、八角形型（３ｆ）の棒状部材等、正面背後と上下にレールや貫通孔が設けることが可能な面を有する棒状部材とし、正面と背後には支柱用レール固定部とレール係止部が同サイズの棒状部材側支柱用レール固定部（９ｆ）もしくはレール係止部を設け、上面と下面に略垂直に設けられた丸凹型係止部（６ａ）を設けることも考えられる。
凹型レールの場合であるが、溝となる部分の幅を広く取り、その溝の中に反対面に向けて略垂直もしくは水平に開けられた丸凹型係止部（６ａ）を設けることも考えられる。
図２７（ｃ）は、棒状部材側支柱用レール固定部（９ｆ）と高さ調整レール固定部（１４ｃ）と直接、連結可能のスライドボルト（１７ｍ）と、支柱の高さ調整丸凹複固定部（１４ａ）に貫通可能の、高さ調整スライドボルトロング（１７ｎ）である。
スライドボルト（１７ｍ）を使用する場合は、固定する為のレールストッパー（７ｅ）が必要となる。また、高さ調整スライドボルトロング（１７ｎ）を支柱の丸凹の貫通孔で蝶ネジを使用し固定した場合、棒状部材は左右だけの移動変化のみとなり、上下動は伴わない為、高さ調整スライドボルトロングの使用はこれ以降本文より省略する。スライドボルト（１７ｍ）においても固定する為には、レールストッパーを高さ調整レール固定部（１４ｃ）に一つ、そして棒状部材側支柱用レール固定部（９ｆ）にはボルトの左右に２つの計３つが必要になると思われる。スライドボルトの使用は、これ以降本文より省略する。
棒状部材側支柱用レール固定部（９ｆ）はレールストッパー機能を備えたスライドレールとすることが望ましい。
２つのレールから成るスライドレールは、第１のレール及び第２のレールのいずれか一方の棒状部材に設けられたレールを棒状部材側支柱用レール固定部（９ｆ）とし、他方の左右に移動可能のレールを棒状部材側支柱用スライド部（１７ｄ）とする。
【００７３】
図２８は、棒状部材側支柱用レール固定部（９ｆ）に係合する棒状部材側支柱用スライド部（１７ｄ）と、支柱の高さ調整固定部（１４）と連結の実施形態を表わす概略図であって（ａ）は、上下・左右直角スライド部（１７ｆ）、（ｂ）は上下・左右スライドレール回動固定具（１７ｈ）である。
棒状部材側支柱用スライド部（１７ｄ）は、支柱側となる高さ調整固定部（１４）に間接的に固定される。
ネジ穴、貫通孔となる高さ調整丸凹複固定部（１４ａ）に、ボルト等による固定も考えられるが、この場合、直立する２本以上の支柱を左右に棒状部材が移動するのみなので、今後は高さ調整丸凹複固定部（１４ａ）と棒状部材側支柱用スライド部（１７ｄ）のみの固定は省略する。
高さ調整レール固定部（１４ｃ）に係合する高さ調整スライド部（１７ｂ）にボルト等により固定することにより、支柱の高さ調整レール固定部（１４ｃ）を棒状部材が上下し、この高さ調整スライド部（１７ｂ）と棒状部材側支柱用スライド部（１７ｄ）が合体することで、棒状部材の上下・左右へのスライドも可能となる。
この合体が棒状部材と支柱が略直角に完全固定された上下・左右直角スライド部（１７ｆ）（図２８ａ）と棒状部材と支柱が旋回可能なように軸止めされた上下・左右直角スライド部（１７ｆ）（図２８ｂ）である。
レールの片側もしくは両端は、開口部は別レール等の受け入れ口として開けられる。受け入れ口は着脱可能のキャップで塞がれる場合もある。レール形状は直線のみではなく波線、連続する上下斜線も考えられる。
レール上面は直線でない場合もある。長さも母体となる棒状部材より長い場合もある。
２つのレールからから成る棒状部材側支柱用レール固定部（９ｆ）は、第１のレール及び第２のレールのいずれか一方で棒状部材側に固定されたレールを棒状部材側支柱用レール固定部（９ｆ）とし、他方の左右に移動するレールを棒状部材側支柱用スライド部（１７ｄ）となり、この１体の棒状部材側支柱用スライド部（１７ｄ）が、支柱側棒状部材固定部（１３）もしくは支柱側のレール用スライド部（１７）と連結する構造である。
【００７４】
図２８（ａ）は、棒状部材側支柱用スライド部（１７ｄ）の中央部と高さ調整スライド部（１７ｂ）の中央部が略直角に交差し完全固定された溶接点（１７ｐ）であり、上下・左右直角スライド部（１７ｆ）である。棒状部材側支柱用スライド部（１７ｄ）部分を棒状部材側支柱用レール固定部（９ｆ）の両端に設けてある開口部より差し込み、もう一方の高さ幅調整スライド部（１７ｂ）、支柱の高さ調整レール固定部（１４ｃ）の上端に設けられた開口部より差し込むことで、支柱と棒状部材を連結する。
これを棒状部材の両端に連結し、レールストッパーで固定することで、棒状部材が常に略水平に高さ調整可能で、支柱が垂直状態で棒状部材の棒状部材側支柱用レール固定部（９ｆ）の間を平行に移動可能となる運動用ライン係止ユニットとなる。
なお、２箇所にレールストッパー機能を有するロック式上下・左右直角スライド部（１７ｇ）を使用するのが望ましい。
図２８（ｂ）は、棒状部材側支柱用スライド部（１７ｄ）の中央部と高さ調整スライド部（１７ｂ）の中央部が略直角に交差し固定された上下・左右直角スライド部（１７ｆ）の固定された部分を、回動する固定具支点（１７ｌ）によって旋回可能に軸止した上下・左右回動スライド部（１７ｈ）である。
軸止された部分が旋回することで、接続された棒状部材と支柱の角度変化を伴う斜設が可能となり、斜設機能となる。
棒状部材側支柱用スライド部（１７ｄ）を棒状部材側支柱用レール固定部（９ｆ）の両端に設けてある開口部より差し込み、もう一方の高さ調整スライド部（１７ｂ）を、支柱の高さ調整レール固定部（１４ｃ）の上端に設けられた開口部より差し込むことで、支柱と棒状部材を連結する。
これを棒状部材の両端に連結し、レールストッパーで固定することで、棒状部材が水平、斜設と共に高さ調整可能となり、支柱が直立状態で棒状部材の棒状部材側支柱用レール固定部（９ｆ）の間を平行に移動可能となる運動用ライン係止ユニットとなる。棒状部材および支柱も同様の形態で２本以上連結することが可能となる。
なお、２箇所にレールストッパー機能を有するロック式上下・左右回動スライド部（１７ｉ）を使用するのが望ましい。
棒状部材に設けた棒状部材側支柱用レール固定部（９ｆ）と、固定側凹型レール係止部（６ｂ）の幅、深さ、長さ、形状を全て同一とし、２箇所以上設けることで、支柱への接続固定と、ラインの係止の利便性が向上すると考えられる。
【００７５】
図２９は、高さ調整レール固定部（１４ｃ）を有する２本の支柱を共に、高さ調整レール固定部を、運動用ライン係止ユニットの正面もしくは背面に向けた状態で、棒状部材側支柱用レール固定部（９ｆ）を有する２本の棒状部材を支柱の正面側もしくは背面側と交差させ、水平、斜角を含む様々な角度で取り付けられた棒状部材支柱交差型ユニット（２ｂ）の概略図である。
棒状部材の高さ調整レール固定部（１４ｃ）と棒状部材側支柱用レール固定部（９ｆ）を、ロック式上下・左右回動スライド部（１７ｉ）で接続する事により斜設機能が生じ、左右の２本以上の支柱に対して、取り付け角度が共に異なり、支柱間の取り付ける長さが共に異なってくる２本以上の棒状部材であっても、接続、固定することが可能となっている。
上下に設けられた棒状部材（３、もしくは３ｈ）は、共に接触しない範囲で、様々な角度で固定可能となる。３本以上の棒状部材（３、もしくは３ｈ）も取り付け可能である。
【００７６】
図３０は、請求項９に記載の、個別に形成された棒状部材と支柱とは着脱可能に固定されており、それぞれを分離し個別でも使用可能となった運動用ライン係止システムの実施形態を表わす図であって、（ａ）は個別でも使用可能となった共通棒状部材の斜視図、（ｂ）は個別でも使用可能となった共通支柱の斜視図、（ｃ）は個別でも使用可能となった共通棒状部材と共通支柱により構成された第２運動用ライン係止ユニットの斜視図である。
着脱可能に固定され、それぞれ個別に形成され、分離し個別でも使用可能である棒状部材を共通棒状部材（３ｈ）とし、着脱可能に固定され、それぞれを分離し個別でも使用可能である支柱を共通支柱（１０ｇ）とする。
図３０（ａ）は、分離し個別でも使用可能となった棒状部材の共通棒状部材（３ｈ）の全体の１例図である。この図に限ったものではない。
それぞれの棒状部材の形状や長さ、係止部体を含む係止部の形状の異なる共通棒状部材（３ｈ）が、それぞれ目的に応じて、新たなユニットの構成の為、ユニットに新たな棒状部材の追加、固定を行い新たな運動用ラインの固定、ユニットの補強等を行う為に、個別でも使用可能になっている。
共通棒状部材（３ｈ）、の全長は、略１００センチ以上有することが望ましく、それぞれの競技用途に合わせて全長を変更できるよう、１例ではあるが、１００ｃｍ、１５０ｃｍ、２００ｃｍ、３００ｃｍ等と競技の内容に応じて用意するのが良い。また、材質も用途に合わせ、軽金属もしくは強化合成樹脂製の軽量なもの、丈夫さを優先し金属製と様々な種類が必要となる。
分離し個別でも使用可能となった共通棒状部材（３ｈ）には、延長固定型棒状部材（４）も含まれる。
それぞれの共通棒状部材（３ｈ）は、丸凹のネジ穴、レールのサイズが共通の丸凹型係止部（６ａ）、丸凹型係止部体（６ｆ）もしくは凹型、凸型の固定側レール係止部（６ｂ、６ｃ）、レール係止部体（６ｇ）、強化係止部体（６ｈ）を備えている。
共通棒状部材（３ｈ）の形状は図３に図示された円筒形棒状部材（３ａ）〜湾曲棒状部材（３ｊ）等の形状がある。
ステンレス、アルミ金属等の材質の鋼管材で形成され、トラス構造を用いたシステムトラス部材を使用し立体的に組んだシステムトラス棒状部材（３ｋ）構造で、図示された垂直に固定された、もしくは水平に固定された係止部（６）を有する共通棒状部材（３ｈ）もある。システムトラス部材を三角形、四角形等の立体に組む事も可能である。
係止部の形状は、図４に図示された丸凹型係止部（６ａ）、固定側凹型レール係止部（６ｂ）、固定側凸型レール係止部（６ｃ）もしく丸凹型係止部、凸型の係止体等がある。図示はしないが棒状部材を略全周覆うような長さ略５〜１０ｃｍ前後の管鋼材に丸凹もしくは丸凸型の係止部とネジ等で棒状部材に固定可能の丸凹を備えた棒状部材をスライド可能の支柱側筒型スライド係止部（１２ｃ）のような筒型スライド係止部もある。
共通棒状部材（３ｈ）、棒状部材体及び係止部体は、それぞれ目的に応じて、新たなユニットの構成の為、ユニットの補強等を行う為に、他、支柱用土台、設置面及び近接した直立面、設置面の上部の天井にも取り付け可能であり、ラインスポーツを行う事を目的として個別でも使用可能となっている。
棒状部材（３）が、着脱可能に固定され、支柱より分離され個別でも使用可能となった共通棒状部材（３ｈ）には、棒状部材側支柱用固定部（９）として、棒状部材側支柱用丸凹単固定部（９ａ）、棒状部材側支柱用角凹単固定部（９ｂ）、又は斜設機能となる棒状部材側支柱用丸凹複固定部（９ｃ）、棒状部材側支柱用レール固定部（９ｆ）、もしくは棒状部材側支柱用長方凹複固定部（９ｇ）のいずれかが少なくとも1箇以上所設けられる。それぞれは、係止部（６）と共有可能の共通サイズとなることが望ましい。
なお、図示はしないが、棒状部材（３）、共通棒状部材（３ｈ）の側面が円形であり、その湾曲部分に棒状部材側支柱用固定部（９）を設ける場合、棒状部材側支柱用固定部（９）が設けられる部分を平面に削る、もしくは側面より突出するよう平面部を設け、その平面部分の略中心近傍に棒状部材側支柱用固定部を設けてもよい。平面は直線状に連なるようなったもの。もしくは連なっていないものとある。
図３０（ｂ）は、分離し個別でも使用可能となった共通支柱（１０ｇ）の全体の１例図である。この図に限ったものではない。
共通支柱（１０ｇ）の全長は、略１００センチ以上有することが望ましく、それぞれの競技用途に合わせて全長を変更できるよう、１例ではあるが、５０ｃｍ、１００ｃｍ、１５０ｃｍ、２００ｃｍ等と用意するのが良い。また、材質も用途に合わせ、軽金属もしくは強化合成樹脂製の軽量なもの、丈夫さを優先し金属製と様々な種類が必要となる。
それぞれの支柱の形状や長さ、高さ調整固定部体を含む高さ調整固定部の形状の異なる共通支柱（１０ｇ）は、それぞれ目的に応じて、新たなユニットの構成の為、ユニットの補強等を行う為に、他、設置面及び近接した直立面にも取り付け可能であり、ラインスポーツを行う事を目的として個別でも使用可能となっている。
高さ調整固定部の形状は、図１５に図示された形状となる。支柱の形状は図５に図示されている円筒型支柱（１０ａ）〜脚立型支柱（１０ｄ）等様々な形状、サイズが考えられる。
ステンレス、アルミ金属等の材質の鋼管材で形成され、トラス構造を用いたシステムトラス部材を立体的に組んだものからなるシステムトラス支柱（１０ｈ）に、高さ調整固定部を有する共通支柱（１０ｇ）もある。高さ調整丸凹複固定部と上下に移動可能の支柱側筒型スライド係止部の組み合わせも可能である。
ユニットの２本以上のシステムトラス部材からなる支柱同士を上端付近で、ボルト、他ボールジョイント、専用ジョイント部材等を用いて架橋するようシステムトラス部材からなる共通棒状部材で連結してもよい。
全ての個別に使用可能の共通支柱（１０ｇ）は、側面には、設置面に棒状部材の底面が略接した状態の高さから、支柱（１０）の略上端まで複数箇所で棒状部材（３）が固定可能となるよう、上端部より垂直下に下部略１０ｍｍ近傍まで垂直下に向けて、高さ調整固定部（１４）が１箇所、1列以上設けられている。高さ調整固定部（１４）は共通支柱（１０ｇ）とサイズ、間隔共略同じ、高さ調整丸凹複固定部（１４ａ）、又は高さ調整レール固定部（１４ｃ）を有し、棒状部材が、支柱側棒状部材固定部用固定具（１６）、又はレール用スライド部（１７）で固定可能となっている。支柱用土台（１９）も取り付け可能の共通ネジ穴（８ｈ）を設ける。
図２０に図示された高さ調整固定部体（１５）と分離可能の支柱もある。
支柱側係止部の支柱側丸凹型係止部（１２ａ）、支柱側凹型レール係止部（１２ｂ）、凸型レールを有する共通支柱（１０ｇ）もある。
図３０（ｃ）は、個別でも使用可能となった共通棒状部材（３ｈ）と共通支柱（１０ｇ）によって第２運動用ライン係止ユニット（２ｃ）が組まれた構成された図である。
棒状部材支柱挟み込み型ユニット（２ａ）、棒状部材支柱交差型ユニット（２ｂ）共に共通棒状部材（３ｈ）と共通支柱（１０ｇ）によって組まれた構成することが可能であり、第２運動用ライン係止ユニット（２ｃ）となる。構成されるユニットの数は限られていない。
第２運動用ライン係止ユニット（２ｃ）は、配置された運動用ライン係止システムに、３つ目以上となる運動用ライン係止ユニットとして、組み合わせて使用可能となる。
図３０（ｃ−１）は、２本の共通棒状部材（３ｈ）と２本の共通支柱（１０ｇ）によって棒状部材支柱交差型ユニット型の第２運動用ライン係止ユニット（２ｃ）が組まれ構成されたものである。
図３０（ｃ−２）は、１本の共通棒状部材（３ｈ）と２本の共通支柱（１０ｇ）によって棒状部材支柱交差型ユニット型の第２運動用ライン係止ユニット（２ｃ）が組まれ構成されたものである。このように共通棒状部材は１本以上で組むことができる。またロック式上下・左右回動スライド部（１７ｉ）でレール型係止部を有する棒状部材とレール型高さ調整固定部を有する支柱を固定すると、支柱を折りたたむように支柱と棒状部材を一直線にして固定することも可能となる。設置面上に置くように配置し使用すると、折りたたまれた支柱と棒状部材の自重と摩擦抵抗により土台の機能も備えるようになる。設置面と接する部分にクッション材を取り付けることで、高さ略０ｃｍで配設されたラインスポーツ使用時ではズレが生じる事も軽減されると考えられる。
ラダートレーニング用の市販されている梯子状スポーツ器具を体育館等の床面に敷いて行う場合、使用中に梯子状スポーツ器具がズレて移動してしまう為、粘着テープ等で床面に梯子状スポーツ器具を張り付けてズレを防止し使用しているが、この折りたたまれ床面に配置された２つの運動用ライン係止ユニット間に梯子状スポーツ器具、もしくは、ラインスポーツ用の梯子型ベルトライン（２１ｇ）を、引張力を備えた、いわゆるピンと張った状態で、係合するバックル式ベルト型係止部接続具（８ｇ）を用いて配設可能となることにより、ズレが防止できると同時に、粘着テープ等を床面に張り付ける手間と床面や梯子状スポーツ器具に粘着剤等の汚れの付着を防止することも可能となる。仮にズレてしまった場合でも、ユニットを動かしピンと張った状態に簡単に戻す事ができる。
また、折りたたんだ棒状部材と支柱をベルト等で固定することで持ち運び易くなると共に、車等での運搬にもコンパクトに荷台に積むこともできるようになり便利である。
図３０（ｃ−３）は、２本の共通棒状部材（３ｈ）と２本の共通支柱（１０ｇ）によって棒状部材支柱挟み込み型ユニット型の第２運動用ライン係止ユニット（２ｃ）が組まれ構成されたものである。
なお、各図面において土台の図示は省略している図もある。
【００７７】
図３１は、請求項１０に記載の、運動用ライン係止ユニットは連結手段を用い、前記個別で使用可能の棒状部材、前記個別で使用可能の共通支柱（１０ｇ）又は運動用ライン係止ユニットを連結し拡張形成された各種形状の運動用ライン係止ユニットを表す概略図である。
水平方向である直線方向に連結された正面図もしくは背面図（ａ−１）及び上面図（ａ−２）、水平方向である直線方向に連結された斜視図（ｂ−１）及び上面図（ｂ−２）の実施形態を表わす図である。
水平方向とは、配置された運動用ライン係止ユニットよりの水平方向となり、一直線でも直角、鋭角、鈍角の全方向が含まれる。水平方向に直線もしくは斜角の角度を有する連結手段を用い連結される。
連結手段となる棒状部材連結手段（２０）を用いて連結し、棒状部材連結手段（２０）には、筒状体型連結具（２０ａ）、コノ字型連結具（２０ｂ）、Ｌ字型筒状体連結具（２０ｃ）、二面Ｌ字型連結具（２０ｄ）、略６〜略１０ｍｍボルト付筒状体型連結具（２０ｅ）等がある。連結具を使用する手段の他、一例ではあるが、連結される棒状部材の端面に設けられた筒状体に、連結される異なる棒状部材の端面に設けられた前記筒状体の直径よりわずかに細い筒状体を差し込むことで連結する連結手段も考えられる。
運動用ライン係止ユニットは連結手段を用いることで、配置されている運動用ライン係止ユニットに前記個別で使用可能の棒状部材、前記個別で使用可能の共通支柱（１０ｇ）又は運動用ライン係止ユニットが水平方向に連結可能となる。
図３１（ａ−１）は、運動用ライン係止ユニットに、個別で使用可能の棒状部材及び支柱もしくは第２運動用ライン係止ユニットを水平方向に一直線になるよう連結した実施形態を表わす正面図もしくは背面図で、金属や強化人工樹脂等で形成された連結手段となる棒状部材連結手段（２０）である筒状体型連結具（２０ａ）、コノ字型連結具（２０ｂ）等の棒状部材同士を一直線の直列に連結可能の連結手段により、略同型の運動用ライン係止ユニットもしくは、個別で使用可能の共通棒状部材（３ｈ）と個別で使用可能の共通支柱（１０ｇ）を用いて構成された第２運動用ライン係止ユニット（２ｃ）が水平方向に一直線上に連結され直列している。
筒状体型連結具（２０ａ）には両端にそれぞれの棒状体の片側先端を差し込み、それぞれ共に設けられた少なくとも１箇所以上に設けられた共通ネジ穴（８ｈ）を利用し共通ビス・ネジ（８ｉ）で固定する。
同じく共通ネジ穴（８ｈ）が設けられたコノ字型連結具（２０ｂ）は棒状体の端面を合わせ挟み込み固定。連結具の両端付近には、棒状部材の両端付近に設けられている直径略５〜略１０ｍｍのネジ式凹型係止部と同径の貫通孔が設けられており、ネジ等の固定具で連結する。
共通棒状部材（３ｈ）は棒状部材（３）と断面の直径、形は略同じであることが望ましい。また、共通棒状部材（３ｈ）は、運動用ライン係止ユニットの支柱および共通支柱（１０ｇ）にも連結手段を用い取り付け可能である。
少なくとも１本以上の共通棒状部材（３ｈ）の両端近傍に、２本以上の共通支柱（１０ｇ）を支柱側棒状部材固定部用固定具（１６）により取り付け固定することで第２運動用ライン係止ユニット（２ｃ）を構成することが出来る。
第２運動用ライン係止ユニットは、棒状部材支柱挟み込み型ユニット（２ａ）、棒状部材支柱交差型ユニット（２ｂ）共に構成することが可能である。
図示はしないが、棒状部材支柱挟み込み型ユニットにおいては、水平方向に一直線状に直列に連結する場合の連結手段は、筒状体型連結具（２０ａ）、コノ字型連結具（２０ｂ）等を使用する手段ではなく、別の連結手段として棒状部材支柱挟み込み型ユニットに備えられた支柱（１０）の外側、いわゆる棒状部材を挟み込む面の１８０度の逆側に、棒状部材を固定する為の、支柱側棒状部材固定部（１３）もしくは高さ調整固定部（１４）を設け、この固定部に共通棒状部材（３ｈ）を固定する。
支柱にも、上端近傍及び下端近傍に貫通孔を設けることで、２本の支柱を張り合わせるように合わせ、貫通孔を重ねることで、ボルトネジを通し支柱同士を連結することも可能である。他、固定ベルト、自在クランプ型金具（１８ｆ）等でも支柱同士を合わせても固定可能である。
なお、連結される棒以上部材は水平方向への連結であり、共に高低差を有した水平方向の斜設連結も可能である。
第２運動用ライン係止ユニットの支柱にも、それぞれに安定性を高める為の土台を取り付けることが可能である。
図示はしないがシステムトラス部材からなる支柱と棒状部材を使用しボルト等で連結しても良い。
図３１（ａ−２）は、運動用ライン係止ユニットに、個別で使用可能の共通棒状部材（３ｈ）と個別で使用可能の共通支柱（１０ｇ）を用いて構成された第２運動用ライン係止ユニット（２ｃ）が一直線上に直列に連結された上面図である。
図３１（ｂ−１）は、運動用ライン係止ユニットに、個別で使用可能の棒状部材及び支柱もしくは第２運動用ライン係止ユニットを水平方向、直角に連結した実施形態を表わす正面もしくは背面の斜視図であって、金属、軽金属製や強化人工樹脂製の連結手段となる棒状部材連結手段（２０）である、直角連結可能のＬ字型筒状体連結具（２０ｃ）を用い、棒状部材同士を直角に、略同型の運動用ライン係止ユニット、もしくは第２運動用ライン係止ユニット（２ｃ）を水平方向、直角に連結している。
水平方向の直角とは、対峙する運動用ライン係止ユニットの配置されている方向に向かう直角方向。もしくは、対峙する運動用ライン係止ユニットの配置されている方向の逆となる方向への直角方向とそれぞれの方向へ連結することが可能である。
図示はしないが、棒状部材支柱挟み込み型ユニットにおいては、水平方向、直角に連結する場合の連結手段は、Ｌ字型筒状体連結具（２０ｃ）を使用する手段ではなく、棒状部材支柱挟み込み型ユニットに備えられた支柱（１０）の前面もしくは背面、いわゆる棒状部材を挟み込む面の９０度の面に、棒状部材を固定する為の、支柱側棒状部材固定部（１３）もしくは高さ調整固定部（１４）を設ける。この固定部に共通棒状部材（３ｈ）を固定する手段が連結手段となる。
それぞれの支柱の上部にも、支柱の上下に設けられた土台・上部連結兼用共通ボルト穴を用い、共通ボルト（８ｊ）により共通支柱を連結することも可能である。連結部には外側からも補強部材を使用し補強するのが望ましい。
水平方向に連結可能の、運動用ライン係止ユニットもしくは第２運動用ライン係止ユニット（２ｃ）及びの数は少なくとも１つ以上が連続して連結可能であり、上限数は設置面となるグラウンドや室内の広さ、運動用ラインの長さ等により異なるが上限は設けない。
図３１（ｂ−２）は、運動用ライン係止ユニットに、個別で使用可能の共通棒状部材（３ｈ）と個別で使用可能の共通支柱（１０ｇ）を用いて構成された第２運動用ライン係止ユニット（２ｃ）をＬ字型筒状体連結具（２０ｃ）により直角に連結された上面図である。なお、Ｌ字型筒状体連結具（２０ｃ）は直角に曲がる角度を有することにより、連結具に差し込まれる棒状部材が直角に連結されるが、この連結具の角度変化を異なる角度、９０度とは異なる角度で、水平方向に固定することも可能である。一例ではあるが、４５度の角度変化の有する連結具であれば、連結される棒状部材も水平方向に４５度の角度変化を伴う連結が可能となる。
Ｌ字型筒状体連結具（２０ｃ）等の角度変化を行う連結具には、一定の角度からの角度変化が起こらないよう補強材により補強され、外力を受けても一定角が保てる連結具が望ましい。
【００７８】
図３２は、対面に配置された運動用ライン係止ユニットの略両端同士を、連結手段を用い、個別で使用可能の棒状部材及び支柱もしくは第２運動用ライン係止ユニットを対向に配置された運動用ライン係止ユニット方向の直角に連続して四角形となるように連結した運動用ライン係止システムの上面からの概略図であって、対面に配置された運動用ライン係止ユニットのそれぞれの両端に１個ずつ計４個、連結手段となる棒状部材連結手段（２０）の連結時に内角が９０度となるよう直角に曲がったＬ字型筒状体連結具（２０ｃ）もしくは二面Ｌ字型連結具（２０ｄ）をＬ字型となった片側の取り付け口を対向に配置された運動用ライン係止ユニット方向に向けて取り付け、個別で使用可能の棒状部材（３、３ｈ）及び支柱（１０、１０ｇ）もしくは、略同型の第２運動用ライン係止ユニット（２ｃ）を前述のＬ字型となった棒状部材連結手段（２０）の片側の取り付け口に連結することにより、四角形となるように連結されている。
対峙するよう配置されている対向の同サイズの運動用ライン係止ユニット方向に、柱材角Ｌ接合金物（２０ｆ）等の連結手段を用い略直角に１つ以上の第２運動用ライン係止ユニット又は共通棒状部材及び共通支柱を連結し、対向の運動用ライン係止ユニットに連結し、同じく前記対峙に配置されている運動用ライン係止ユニット同士の反対片端も、前記連結された第２運動用ライン係止ユニットが並列となるよう、直角に柱材角Ｌ接合金物（２０ｆ）等を使用し連結する事で、運動用ライン係止システムは、平面視で全ての内角が９０度となる口の字型の四角形が形成される事となる。
それぞれの棒状部材、係止部体、および支柱が連結された、それぞれの内角部分には、柱材角Ｌ接合金物（２０ｆ）に備えられている補強部材による補強の他、トラス構造を伴う補強部材、トラス構造用補強材を内角に固定等による補強を設けるのが望ましい。
このように対峙するよう配置された運動用ライン係止ユニット（２）の、略両端同士を共通棒状部材、もしくは第２運動用ライン係止ユニット（２ｃ）で四角型に連結することにより、対面することとなる共通棒状部材もしくは第２運動用ライン係止ユニットの係止部同士を介して運動用ラインが取り付け可能となり、複数の運動用ラインを四方の係止部よりクロスさせ格子状に配設することが可能となる。同時に棒状部材を上下に複数取り付けることで、四方から複数の高さでも運動用ラインを配設可能となる。
図示はしないが、棒状部材（３）が直線ではなく、平面視で正円形もしくは楕円形を分割した湾曲棒状部材（３ｊ）の形状であれば、円形分割型の連結具により連結する事により平面視で丸型もしくは楕円型である円形が形成されることとなり、同様に運動用ライン係止システムのラインに掛かる引張力等の耐負荷の力が高まる。直線の棒状部材も組み合せる事で、連結した形状が直線を含む楕円形も考えられる。
運動用ラインにレーザー光等の光線を使用し、四方からレーザー光等の光線を発振した時、対面のみの場合よりも、あらゆる角度から反応可能となり、さらに複雑な競技者の動きにも対応可能な運動用ライン係止システムとなる。
また、運動用ライン係止ユニットの略両端同士を棒状部材もしくは第２運動用ライン係止ユニットで四角型となるように連結し、さらに上下に２重、３重となるよう上方、下方等にも同様に段を伴うように連結したユニットとした場合、図示は省略するが、棒状部材、支柱には各内角を伴う部分にトラス構造補強部材等による補強をすることで、ラインスポーツ使用時の運動用ラインの引張力等の耐抵抗力も向上し、更に大きな負荷の掛かるラインスポーツを行う事も可能となる。
【００７９】
図３３は、対峙するよう対面に配置された運動用ライン係止ユニット同士の両端に、直角の連結具によって共通棒状部材、共通支柱、第２運動用ライン係止ユニットを連結し、四角状に囲った運動用ライン係止ユニットの係止部に赤外線を含むレーザー発振装置（２１ｋ）と受振機もしくは反射板（２１ｌ）を固定しレーザー光運動用ライン（２１ｊ）を配設した運動用ライン係止システムの実施形態を表わす図であって、支柱の高さ調整固定部で棒状部材は上下に任意の高さで固定可能である。ベルトや紐、ゴム紐等で起こる、つまづきや引っかかりが無い為、安全性も高くなる。それぞれのレーザー発振装置と受振機もしくは反射板にスイッチ機能を設け、これらの赤外線やレーザーが遮られるとスイッチ機能が働き、様々な音や光による信号が出る機能を有した電子器具と併用可能の運動用ラインも考えられる。レーザー光運動用ライン（２１ｊ）以外でも、様々な音や光による信号が出る機能を有した電子器具の併用も可能である。
また、平面視、水平視共に口の字状に、四方に上下を含め複数の運動用ライン係止ユニットと棒状部材（３）とを立体的に囲む事により、２ｍ以上の高さに略水平に共通棒状部材を天井面となるように設けるように架設し、設置面の上面にも棒状部材が固定可能となる。この架設された棒状部材にも斜め下方向を含む垂直下方に向けた運動用ライン（２１）の配設が可能となる。
図３３では、四方から固定された棒状部材は１段で図示しているが、この四方から固定された棒状部材の段数を２段以上とすることで、様々な部位に備えられた各係止部を介して様々な方向、角度から運動用ラインを配設可能となる効果も生じる。
【００８０】
図３４は、運動用ライン係止ユニットの棒状部材に、個別で使用可能の棒状部材もしくは第２運動用ライン係止ユニットの棒状部材を、連結手段を用い、直角方向に上下に交差させ、連結される状態を示す斜視図である。
棒状部材と棒状部材（３）が上下に略直角に交差する状態で連結された棒状部材であって、連結手段に共通ボルト（８ｊ）を使用し、棒状部材と棒状部材に設けられた貫通孔となる６〜略１０ｍｍ丸凹型係止部同士を交差し、共通ボルト固定ネジ、共通ナット（８ｋ）等で固定すことも可能である。またボルト等の代わりに自在型クランプ型ユニット固定具（１８ｄ）を使用することもできる。
図示はしないが、棒状部材（３）の端面に設けられた棒状部材端面ボルト用穴（９ｅ）と棒状部材（３）の側面に設けられた棒状部材側支柱用丸凹複固定部（９ｃ）もしくは丸凹型係止部（６ａ）が、共に係合する共通ボルト（８ｊ）もしくは係合する共通ビス・ネジ（８ｉ）により直角に固定することも可能である。
対向に配置された運動用ライン係止ユニット同士の棒状部材の間に、もしくは対向に取り付け、固定された共通棒状部材（３ｈ）同士の間に、共通棒状部材を橋渡しするように橋渡連結することも可能である。
ただしボルトのみでの固定は角度変化が生じる。この場合はトラス構造を伴う補強部材（２０ｆ）または棒状部材連結手段（２０）として直角交差連結金具（２０ｇ）や直角交差クランプ金具を併用することが望ましい。
【００８１】
図３５は、棒状部材を下から支える延長固定型支柱の実施形態を表わす正面図であって、棒状部材連結手段（２０）となる筒状体型連結具（２０ａ）の中央部に略５〜略１０ｍｍボルトを装着し延長固定型支柱（１１）の上端面に取り付け、連結具によって連結される棒状部材（３）および棒状部材（３）を下から支えることが可能となるものである。
棒状部材に下へ押し下げる負荷がかかる場合、支柱の横から棒状部材を支えるより大きな抗力を保つことが可能となる。ただし、延長固定型支柱（１１）の外側である外側支柱（１１ａ）に内蔵された内蔵支柱（１１ｂ）直下に内蔵支柱（１１ｂ）が下がらないようロックピン等を使用しズレ防止を行うことが望ましい。
【００８２】
図３６は、列となった運動ライン係止ユニット間を棒状部材により橋渡連結し、橋渡し棒状部材に垂下されたポール状ラインを用いる別の実施形態である運動用ライン係止システムの概略図である。
（ａ）は対向に配置された運動用ライン係止ユニット同士の棒状部材の間に架橋された共通棒状部材より、ポール状運動用ラインを垂直下に吊下げるように懸架配設された全体図、（ｂ）は設置面に強化係止部体と棒状部材を固定した上面図、（ｃ）は、トラスシステム部材を使用した、高さ調整部が分離された支柱体、係止部体が分離された状態の棒状部材体を連結した全体図の実施形態を表わす図である。
図３６（ａ）は、対峙し対向に配置された運動用ライン係止ユニット（２）の上部に固定された棒状部材（３）同士を架橋するよう共通棒状部材（３ｈ）の端面に設けられた棒状部材端面ボルト用穴（９ｅ）と棒状部材（３）の側面に設けられた棒状部材側支柱用丸凹複固定部（９ｃ）もしくは丸凹型係止部（６ａ）が、共に係合する共通ボルト（８ｊ）もしくは係合する共通ビス・ネジ（８ｉ）により直角に橋渡連結し、共通棒状部材（３ｈ）の有する係止部より、複数のポール型運動用ライン（２１ｉ）、スポーツシーツ（布）（２１ｎ）を宙づりになるよう係止部接続具を用いて係止、配設したものである。
図３４のように、棒状部材を直角方向に上下に交差させ連結する交差型の橋渡連結の方法もある。
頭上に橋渡連結された棒状部材の使用方法では、スポーツシーツ（布）（２１ｎ）を頭上より吊下げ、競技者がスポーツシーツに乗り、空中でバランスを取りながら、ダンス等のバランススポーツを行う他、複数のポール型運動用ライン（２１ｉ）を吊下げることにより、競技者が吊下げられたポール間を、左右にステップを踏みながら駆け抜けるトレーニングの他、垂直方向に固定されたポール型運動用ラインをのぼり棒と同じく上まで昇るトレーニング等を行うことも可能となる。
架橋する棒状部材を固定する方法は、凹凸を利用したボルト等での固定の他、運動用ライン係止ユニット（２）の上部に固定された棒状部材（３）の有するレール係止部に架橋する側の棒状部材をロック式スライド係止部（７ｄ）で固定する方法もある。
運動用ライン係止ユニット及び運動用ライン係止システムはこれら、上から吊下げられた運動用ラインを昇る、そのライン上でバランススポーツを行う事に対応する強度及び安定性、安全性を有するようにも作られる。
この図では、上方から係止されたポール型運動用ライン（２１ｉ）とスポーツシーツ（布）（２１ｎ）が係止され配設されているが、他にも、各ユニット、棒状部材、支柱を複数組み合わせ、床にも係止部体を設置する事で、競技者に対して側方、前方、後方、斜め上下、床面となる下からも、そして頭上である上方からも、様々な運動用ライン（２１）が配設された中で運動用ラインスポーツを行う事が可能となる。
図示は省略しているが、安定度を増す為の土台及びトラス構造等の補強構造の他、支柱と棒状部材の固定部分及び棒状部材と棒状部材の固定部分には、トラス構造を有する柱材角Ｌ接合金物（２０ｆ）等による補強も必要である。また、各ユニットの棒状部材に共通支柱を個別に取り付け、補強するのが望ましい。システムトラス部材からなる高さ調整固定部を有する支柱と、システムトラス部材からなる係止部を有する棒状部材を使用しても良い。
図３６（ａ）では、共通棒状部材（３ｈ）を２本の共通棒状部材（３ｈ）で挟み込むように固定されているが、重ね合わせるように固定する事も可能である。また、競技スペースの中央近傍に架橋された棒状部材の固定された近傍はトラス構造で補強する事も可能である。架橋された共通棒状部材（３ｈ）と架橋される棒状部材の接合部分の直下に共通支柱を取り付け、その共通支柱と共通棒状部材とをトラス構造用の部材で補強するのが望ましい。
図３６（ｂ）は、対峙し対向に配置された２体の運動用ライン係止ユニット（２）の上部と下部に固定された棒状部材（３）同士を架橋するよう固定された共通棒状部材（３ｈ）の間にポール型運動用ライン（２１ｉ）を垂直方向である縦方向に配設されている。
縦方向への配設可能位置は、一つのユニットに固定された２本以上となる棒状部材（３）間でのみであったが、対峙する運動用ライン係止ユニット（２）の上部と下部に固定された棒状部材（３）同士を共通棒状部材（３ｈ）によって上下が略垂直上となるように架橋することによって、この上下に架橋、固定された共通棒状部材（３ｈ）の間で運動用ラインを縦方向に配設可能となる。また複数の箇所で上下に共通棒状部材（３ｈ）により架橋され固定されることにより対峙する並列となった運動用ライン係止ユニット（２）は安定度も向上する効果もある。
１例ではあるが、上方の棒状部材の係止部と床面の係止部間に、ポール型ライン（２１ｉ）を動くことが無いように係止、配設する事により、のぼり棒のように上に向かってポールを登る、もしくはポールに登った状態でダンスをするポールダンス等を競技、トレーニングする事も可能となる。
図３６（ａ）と比較し、床面から、運動用ラインを係止可能となることで。前後、左右、上方、そしてさらに下方からも運動用ラインを希望する３次元の位置に運動用ラインの係止、配設が可能となる。全ての面で運動用ラインを係止する間隔は、上下、左右、前後に位置する係止部の数、本数の増減により可能となる。
ただし、設置面上に架橋するよう固定された共通棒状部材（３ｈ）の上を使用競技者が通った時に足が引っ掛かる可能性も考えられる。競技者が設置面上に固定された共通棒状部材（３ｈ）の上を通る時に足が引っ掛かることがない運動用ライン係止システムとする必要がある。
方法としては、棒状部材と同じ厚さを有するマットを棒状部材間に敷いて凹凸を無くす。もしくは、係止部を上部に向け設置面と係止部が水平となるよう棒状部材もしくは、個別に使用可能の係止部体を設置面より下に埋め込み、設置面と棒状部材もしくは係止部体の上部を足が引掛かからない程度水平になるように固定する方法である。ただし、水平とはレール部と凹部の上面であってそれぞれの凹となる内部及び係止部に取り付けられる係止部接続具の段差は除く。
図３６（ｃ）は、システムトラス支柱（１０ｈ）からなる支柱体（１０ｆ）と棒状部材体（５）が連結具により連結され全体図である。この支柱体に高さ調整固定部体（１５）、システムトラス棒状部材（３ｋ）からなる棒状部材体（５）には、支柱側筒型スライド係止部（１２ｃ）等と略同じ構造の係止部体（６ｅ）を固定具で取付けることができる。任意の数の共通棒状部材（３ｈ）を支柱体に取り付けた高さ調整固定部体（１５）に取り付ける。屋外のグラウンドの他、駐車場やイベント会場にも設置可能であり、引張力のより大きい綱渡りラインや、ばね状の運動用ラインも配設可能となる。大きな引張力を伴う運動用ラインの場合、三角形型となったシステムトラス支柱（１０ｈ）からなる支柱体を用いるのが望ましい。上部には、システムトラス部材からなる共通棒状部材（３ｈ）を中央付近に等間隔に分けるように複数、橋渡連結することにより、下方に向けて設けられた係止部に、様々な運動用ラインを下方に向けて係止する事が可能となる。ポール型ライン（２１ｉ）をのぼり棒のように使用しても、システムトラス部材からなる運動用ラインユニットを連結して構成された運動用ラインシステムは競技者の体重を支える力を備えている。このシステムトラス部材を使用すると、システム全体の高さは少なくとも３ｍ以上に設置、配置が可能となる。
上部に取り付けられた４つの棒状部材体（５）を、下部にも同様に取り付けることにより、さらに大きなに対する抵抗力も増大する。さらに、それぞれの内角には柱材角Ｌ接合金物（２０ｆ）等の補強部材を設けるのが望ましい。４本の支柱体（１０ｆ）に適合する係止部体（６ｅ）を取り付ける事により、２つの対角線上に綱渡りライン等の高負荷抗力の必要な運動用ラインを配設することも可能となる。更に同様のユニットを水平方向に連結することにより、さらに２つの対角線上に綱渡りライン等の高負荷抗力の必要な運動用ラインを配設することも可能となる。
また、それぞれの支柱体に取り付けた高さ調整固定部体（１５）に棒状部材（３）を取り付ける事により、希望する高さ、希望する幅、希望する垂直方向角度、希望する水平角度に、さらに希望する様々な運動用ラインを、希望する上下階層に分けて、同時に配設することも可能となる。綱渡りライン上でバランスを崩した時、転落を予防することを目的とした運動用ラインを配設することも可能となると考えられる。
さらにユニット上部に棒状部材を橋渡連結する事により、上方からも、希望する幅、希望する垂直方向角度、希望する高さまで、さらに希望する様々な運動用ラインを、希望する左右階層、志望する前後階層に分けて、同時に運動用ラインを配設することも可能となる。
前後、左右、上方から運動用ラインを希望する３次元の位置に運動用ラインの係止、配設が可能となる。しかしこの時点では、床面から運動用ラインの係止はできていない。
【００８３】
図３７は、請求項１１に記載の、前記運動用ライン係止ユニットは、設置面に設けられたスポーツポール差し込み穴（２３）に挿入され直立する管状筒体（２２）を把持固定する把持固定手段を備えることにより、管状筒体（２２）を把持することが可能となった運動用ライン係止システムの実施形態を表わす正面図である。
設置面に設けられたスポーツポール差し込み穴（２３）に挿入され、安定し直立する管状筒体（２２）もしくは支柱（１０）を、運動用ライン係止ユニットに備えられた棒状部材に固定する場合、棒状部材側支柱用固定部（９）を備えた支柱（１０）もしくは共有支柱（１０ｇ）、あるいは延長固定型支柱（１１）であれば、棒状部材に、支柱側棒状部材固定部用固定具（１６）で固定可能であるが、棒状部材側支柱用固定部（９）を備えていないバレーボール、テニス、バトミントン等のスポーツポール（２２ａ）は支柱側棒状部材固定部用固定具（１６）による固定は出来ない為、スポーツポールと棒状部材とを把持し固定する手段となる把持固定手段具（２４）が必要である。
同じく、スポーツポール差し込み穴（２３）に挿入され直立する棒状部材側支柱用固定部（９）を備えた管状筒体（２２）を固定する位置も、運動用ライン係止ユニットの両側から２本の支柱に支えられた棒状部材の略中央で把持固定するのが、両支柱にかかる引張力等も略均等に両支柱へ分散されるので望ましい。支柱側棒状部材固定部用固定具（１６）での固定の他、把持固定手段具（２４）を使用し挟み込むように固定することも可能である。
また、直立する管状筒体（２２）も完全な垂直となる直立ではなく、±３度程度の傾きがあっても構わない。スポーツポール差し込み穴（２３）のポール受入れ口（２３ａ）内径と管状筒体（２２）の外径となる直径の違いによる略３〜５ｍｍ程度の隙間、空間が生じる場合もある。
図３７は、棒状部材側支柱用固定部（９）を備えていない管状筒体（２２）がスポーツポール差し込み穴（２３）に差し込まれており、この直立する管状筒体（２２）を把持固定手段である把持固定手段具（２４）の中のＵ字把持具（２４ａ）のＵ字部分となる把持部（２４ｃ）により管状筒体（２２）を把持している。
図示される中央に直立する管状筒体（２２）は、スポーツポール差し込み穴（２３）のポール受入れ口（２３ａ）に着脱可能に差し込まれている。
体育館やスポーツグラウンドに既設のスポーツポール差し込み穴（２３）は３サイズのポール受入れ口（２３ａ）のスポーツポール差し込み穴（２３）が設置されている場合がある。
ポール受入れ口（２３ａ）の口径内径が直径約７９ｍｍ、直径約５２ｍｍ、直径約４２ｍｍの３サイズである。
ただしそれぞれメーカーにより±２ｍｍ程度の違いが生じる場合もある。
把持固定手段具（２４）により保持する管状筒体（２２）の直径は
水平断面の直径略７６ｍｍ±２ｍｍの７６管状筒体、
直径略５０ｍｍ±２ｍｍの５０管状筒体、
直径略４０ｍｍ±２ｍｍの４０管状筒体、
と少なくとも上記の３サイズ以上を把持し固定可能の把持部（２４ｃ）を備える把持固定手段具（２４）が必要である。
管状筒体（２２）は、支柱側棒状部材固定部（１３）を備える個別で使用可能で、スポーツポール差し込み穴（２３）の管状筒孔（２３ｂ）に係合する共通支柱（１０ｇ）を用いることが可能である。
スポーツポール差し込み穴（２３）は、差し込まれる管状筒体（２３ｂ）が安定して直立可能の直径と深さを備えた鉄等の金属製の管状筒孔（２３ｂ）を有し、管状筒孔は設置面下にコンクリート等で完全に動かない状態で固定されており、ポールを差し込まない場合は収納式となっている平蓋（２３ｃ）を閉じて設置面上のポール受入れ口（２３ａ）を塞ぐ。
サイズはあくまでも１例であるが、
直径が略７６ｍｍ±２ｍｍの７６ｍｍ管状筒体では、直径７９ｍｍ±３ｍｍ、深さは略２５ｃｍ、略３０ｃｍ、略５０ｃｍと深さの異なるポール受入れ口となる。
管状筒体の直径が略５０ｍｍ±２ｍｍでは、ポール受入れ口の直径略５２ｍｍ±３ｍｍ、深さは略２５ｃｍ、略３０ｃｍとなる。
管状筒体の直径が略４０ｍｍ±２ｍｍでは、ポール受入れ口の直径略４２ｍｍ±３ｍｍ、深さは略２５ｃｍ、略３０ｃｍとなる。
既存の体育館、グラウンドに配置されているバレーボールやテニスのスポーツポールは直径約７６ｍが標準の直径であり、それらのポールを差し込む為のスポーツポール受入れ口は、直径７９ｍｍ±３ｍｍ、深さは略２５ｃｍ、略３０ｃｍ、略５０ｃｍの筒状体のスポーツポール差し込み穴を使用する。
また、ソフトバレーやバトミントンのポールは主に直径が略５０ｍｍ±２ｍｍもしくは直径が略４０ｍｍ±２ｍｍで、これらのスポーツポール受入れ口はそれらのポールが差し込み可能の、直径略５２ｍｍ±３ｍｍおよび直径略４２ｍｍ±３ｍｍ、深さは略２５ｃｍ、略３０ｃｍである。
把持固定手段となる把持固定手段具（２４）は、これらの異なる直径を有する管状筒体を側面から近接された棒状部材に向かい抑え込むように把持固定可能のＵ字もしくは角型の把持部（２４ｃ）を備えるＵ字把持具（２４ａ）の他、把持部（２４ｃ）がステンレスベルト、バンドの貫通孔で、この把持部を締めつけるようにして固定し棒状部材に固定されるステンレスバンド型把持具（２４ｂ）がある。
把持固定手段具（２４）の棒状部材への固定場所は、棒状部材側支柱用固定部である棒状部材側支柱用丸凹複固定部（９ｃ）にネジで固定する。もしくは棒状部材側支柱用レール固定部（９ｆ）にボルトネジ等の固定具で固定する。
設置面に設けられたスポーツポール差し込み穴（２３）に挿入されていることにより、固定された管状筒体（２２）を運動用ライン係止ユニットの棒状部材の中央近傍で、把持固定手段となる把持固定手段具（２４）の把持部（２４ｃ）で管状筒体（２２）を把持することで、既にスポーツポール差し込み穴（２３）に固定され安定した管状筒体（２２）により、運動用ライン係止ユニットの安定度も増加され、運動用ラインに掛かる引張力によるユニットの移動も防止され、安定度が増すと同時に、棒状部材の支柱からの衝撃による落下、外れることをも防ぐと同時に、支柱用土台のみで固定されたユニットの衝撃による転倒も防ぐこととなり、運動用ライン係止ユニットに係止し配設される運動用ラインに掛かる引張力を大きく高めることが可能となる運動用ライン係止システムとなる。
【００８４】
図３８は、設置面に直立する管状筒体（２２）を、運動用ライン係止ユニットの棒状部材の前面もしくは背面と、把持固定手段となる把持固定手段具（２４）の把持部（２４ｃ）により把持した運動用ライン係止システムの実施形態を表わす図であって、（ａ）はＵ字把持具、（ｂ）はステンレスバンド型把持具を使用する手段を示す。
図３８（ａ）は、Ｕ字型の把持部（２４ｃ）を有するＵ字把持具（２４ａ）である。
管状筒体（２２）をＵ字把持具（２４ａ）のＵ字型の把持部（２４ｃ）である貫通孔部分と棒状部材の間に導通し、Ｕ字把持具の両端近傍に設けられた略垂直下に向けて楕円形に延びる長方楕円孔（２４ｄ）に棒状部材側支柱用レール固定部（９ｆ）に通されたスライドボルト（１７ｈ）のボルト部分を通しスライドナット（１７ｉ）で把持、固定している。
長方楕円孔（２４ｄ）では棒状部材の斜設は可能であるが、長方楕円孔（２４ｄ）ではなく円形孔の場合では、棒状部材は設置面に対して略水平に固定され、棒状部材が斜設される場合は取り付けできない。
図３８（ｂ）は、把持固定手段具（２４）のステンレスバンド型把持具（２４ｂ）である。
ステンレスバンド型把持具（２４ｂ）の把持部（２４ｃ）にステンレスベルトを使用したものである。この図では管状筒体を2つに分れたステンレスベルトをボルトナットで繋ぎ合せるように固定しているが、１体のステンレスベルトで締めつけるようにして固定する方法もある。
ステンレスバンド型把持具（２４ｂ）の両端近傍の固定用のネジ穴も円形ではなく、略垂直下に向けられている長方楕円孔（２４ｄ）である。
しかし、棒状部材側は棒状部材側支柱用丸凹複固定部（９ｃ）の丸穴のネジ穴である為、棒状部材を斜設する場合は、角度変化は限られてしまう。
棒状部材側は棒状部材側支柱用丸凹複固定部（９ｃ）よりも棒状部材側支柱用レール固定部（９ｆ）の方が精密に角度調整を行える利点がある。
なお、把持固定手段は、図示された把持部（２４ｃ）となるステンレスベルトによる把持固定、Ｕ字把持具による把持固定に限られたものではなく、自在型クランプ型ユニット固定具（１８ｆ）等、把持固定可能の把持固定手段具も含まれる。
【００８５】
図３９は、管状筒体を把持固定した運動用ライン係止ユニットの棒状部材に、ポール型ラインを係止した実施形態を表わす概略図である。
スポーツポール差し込み穴（２３）に挿入された管状筒体（２２）に、運動用ライン係止ユニット（２）の前面より把持固定手段具により固定、保持し、棒状部材の上面の係止部に管状筒体（２２）を中心として、その両側に、紐やゴムと比べ重量のある２本のステンレス、アルミもしくは強化プラスチック製のポール型ライン（２１ｉ）をＵ字ネジ止め係止部接続具（８ｃ）で固定している。
この２本のポール型ライン（２１ｉ）は対面に同様に配置している運動用ライン係止ユニットの棒状部材に配設されている。これらのラインの片側に競技者の体重の半分程度の負荷がかかった場合でも、運動用ライン係止ユニットは、スポーツポール差し込み穴（２３）に挿入された管状筒体（２２）を把持していることで、管状筒体（２２）にも支えられることになり、運動用ラインにかかる負荷に対しての支える力となる抗力が増すことで、ユニットが倒れる又は移動する可能性が大幅に減少する運動用ライン係止システムとなる。
運動用ライン係止ユニットの棒状部材がスポーツポール差し込み穴（２３）に挿入された管状筒体（２２）を把持固定することで、この管状筒体（２２）を中心軸としたユニットの横回転の動きが生じる事が考えられる。この防止策として、並列となるユニット間に個別で使用可能の共通棒状部材、共通支柱及び第２運動用ライン係止ユニット等で、ユニット間を両端共に連結し平面視で４角形となるよう連結し、直角となった連結部の内角全てに斜めにトラス構造用部材（２０ｆ）を固定することで横回転も防ぐごとが可能となる。
ポール型ライン（２１ｉ）にさらに負荷がかかる場合を想定すると、棒状部材とポール型ラインをクロスするよう固定する場合、Ｕ字ネジ止め係止部接続具（８ｃ）ではなく、回転防止機能付きＴ字クランプ、十字型接続具等を使用するのが望ましい。
【００８６】
図４０は、（ａ）はスポーツポール差し込み穴（２３）に挿入された管状筒体を把持固定、保持した運動用ライン係止ユニットの中管状筒体の下部に綱渡りスポーツ用ラインを配設し、運動用ライン係止ユニットの棒状部材には綱渡りバランス維持の補助となるポール型ラインを綱渡りスポーツ用ラインの両横に配設した全体図、（ｂ）はポール型ラインを支える延長固定型支柱の正面図、それぞれの実施形態を表わす図である。
図４０（ａ）は、スポーツポール差し込み穴（２３）に挿入された管状筒体（２２）を把持固定手段具（２４）であるＵ字把持具（２４ａ）により把持固定、保持した運動用ライン係止ユニットの管状筒体の下部に綱渡りスポーツ用ライン（２１ｆ）を配設し、運動用ライン係止ユニットの棒状部材には綱渡りバランス維持の補助となるポール型ライン（２１ｉ）を綱渡りスポーツ用ラインの両横に管状筒体（２２）を中心として約５０ｃｍ前後の位置にＵ字ネジ止め係止部接続具（８ｃ）により固定され配設されている。ポール型ライン（２１ｉ）に負荷がかかる場合を想定すると、Ｕ字ネジ止め係止部接続具（８ｃ）ではなく、回転防止機能付きＴ字クランプ、十字型接続具等を使用するのが望ましい。
設置面となる体育館や屋外グラウンドに設けられた２つの対面するスポーツ用ポール差し込み穴（２３）に差し込まれたバレーボール等の２本のスポーツポール（２２ａ）又は管状筒体（２２）、もしくは共通支柱（１０ｇ）を把持固定手段具（２４）により把持、固定することにより、安定度をさらに高めた運動用ライン係止ユニットに、強化樹脂又は金属で製造された直径３０〜４０ｍｍ、全長１８０ｃｍ以上の棒状のポール型ライン（２１ｉ）が、把持固定した管状筒体（２２）を中心に左右共約５０ｃｍ前後の位置に２本係止され、対面の運動用ライン係止ユニットに配設される。
対面の運動用ライン係止ユニットまでの間隔は、バレーボールコートの場合、２つのスポーツ用ポール差し込み穴（２３）では約１１ｍある。ポール型ライン（２１ｉ）の全長は様々あるが、あくまでも１例であるが、ポール型ライン（２１ｉ）の全長が６ｍの場合、少なくとも対峙する対面の運動用ライン係止ユニットの間にこのポール型ラインは２本を連結しなければ配設できない。その為には、ポール型ラインを連結する連結具が必要となる。
また、全長６ｍのポール型ライン１本の重量も少なくとも３ｋｇ以上となり、この２本を１ｍの高さで連結した場合、中央となる連結部分は重力により水平ではなく中央を中心として設置面側に湾曲し、場合によっては折れてしまうことも考えられる。これを防ぐためには連結したポール型ラインを設置面側から支える為の支柱が必要となる。
その解決の一つとして、土台を取り付けた延長固定型支柱（１１）を設置面側の下から支え、ポール型ラインを連結する連結具に、略６〜略１０ｍｍボルト付筒状体型連結具（２０ｅ）を使用する。
なお、運搬等を考慮した場合、長さ２ｍ前後で、中より略同じ長さの第２ポールが出て来て伸縮し固定可能のポール型ラインが望ましい。この場合バレーコートでは少なくとも３本のポール型ラインを連結する必要がある。
ポール型ラインの高さは、様々な高さで固定する必要があるため、少なくとも８０ｃｍの高さ以上で、約２倍の高さまで延長可能である延長固定型支柱（１１）をポール型ラインの支柱とし、２本のポール型ラインの方側端部を両端２箇所より差し込み連結可能の筒状連結具の略中央に垂直に突出したボルトを有した略６〜略１０ｍｍボルト付筒状体型連結具（２０ｅ）により、２本のポール型ラインを連結し、有したボルトを延長固定型支柱（１１）の内側支柱（１１ｂ）に設けられた係合するボルト穴に螺合することでポール型ラインを下方から支えると共に重量のある運動用ラインも様々な高さで連結し配設する事が可能となる。
中間付近で対峙する２本の延長固定型支柱（１１）には、個別で使用可能の共通棒状部材（３ｈ）もしくは棒状部材体（５）により、延長固定型支柱（１１）またはその土台の下部同士を連結することが可能である。
またこの図面での延長固定型支柱（１１）は２本のみであるが、この延長固定支柱を２本のスポーツポール（２２ａ）又は管状筒体（２２）より２ｍ前後の高さ維持台（２７）付近の位置にそれぞれ設置し、この延長固定支柱の上部と下部にそれぞれ共通棒状部材（３ｈ）もしくは棒状部材体（５）を対峙する延長固定支柱に連結することにより、配設されたポール型ラインの安定度は以上に増すとも考えられる。
全長が３ｍのポール型ラインを使用した場合、バレーボールコートでは４本を連結し３箇所で略６〜略１０ｍｍボルト付筒状体型連結具（２０ｅ）により連結され、でそれぞれの連結具には延長固定型支柱（１１）が下方から支えられながら取り付けられることとなる。よって、下方から支えられる支柱が多いほど、運動用ラインにかかる負荷への抗力も増大し、少なくともポール型ライン（２１ｉ）の重量を支える以上の、上部からの重量に対する支持力を有することが可能となる。ボルト付筒状体型連結具（２０ｅ）で連結され下方より支柱に支えられた運動用ラインにも上からかかる荷重に対して、両端のみで係止し配設された運動用ラインより、支持力が増大することとなる。ただし左右の横方向に対する支える力は、上下方向と比べ弱く、土台が横方向の力に対して対応することとなる。支柱が倒れた時の土台の跳ね上がり防止を考慮しなければならない。
その防止策の一つとして、対峙する運動用ラインを支える延長固定型支柱（１１）同士の下部を、個別で使用可能の共通棒状部材（３ｈ）もしくは棒状部材体（５）により連結することにより支柱の傾倒が抑えられ２つの支柱の土台の跳ね上がりを抑えることが可能となる防止策が考えられる。また図示はしないが、下部同士を連結した共通棒状部材（３ｈ）もしくは棒状部材体（５）と延長固定型支柱（１１）の連結部分と外側と支柱外側と土台の内角部分の2箇所にもトラス構造用部材もしくは柱材角Ｌ接合金物（２０ｆ）を取り付ける事により、延長固定型支柱（１１）及びポール型ラインの安定度を増す事が可能となる。
運動用ライン係止ユニットの棒状部材に把持固定されたスポーツポール差し込み穴（２３）に直立するスポーツポール（２２ａ）又は管状筒体（２２）もしくは共通支柱（１０ｇ）の設置面上の根元近傍には、綱渡りライン（２１ｆ）の片側が取り付けられ、対面のスポーツ用ポール又は管状筒体の設置面上の根元近傍にも綱渡り用ラインの片側のもう一方が取りつけられ、綱渡り用ラインの高さが少なくとも２０ｃｍ以上に保つ為の２つの飛び箱等の高さ維持台（２７）を土台にし、高テンションで張られ、この綱渡りライン（２１ｆ）に競技者が立った時、競技者の少なくとも左右いずれかの手が届く範囲内に、前記強化樹脂又はアルミニウムやステンレス等の軽金属で製造されたポール型ライン（２１ｉ）が、延長固定型支柱（１１）により下方から支えられ筒状体型連結具により少なくとも１箇所以上で連結され、配設されることにより、競技者が綱渡り用ラインの上でバランスを崩しそうになっても、左右のいずれかに配設されたポール型ライン（２１ｉ）に、手で触れることにより、バランスを立て直すことが可能となるバランス維持補助の為のラインとなる。
初心者はこの綱渡り用ライン上に立ち上がる、あるいは歩いた時にバランスを崩しやすく、現在綱渡り用のライン上でバランスを崩した時にバランスを立て直す為の補助器具もない。
設置面に直立する管状筒体（２２）を運動用ライン係止ユニット同士で把持することで、安定度は大きく向上し、ユニット間で綱渡りラインの両側の手の届く範囲にバランス維持補助用の運動用ラインを配設することで綱渡り又はハイラインスポーツからのバランス維持の補助をも提供することを特徴とした運動用ライン係止システムとなる。
図４０（ｂ）は、ポール型運動用ラインを支える延長固定型支柱（１１）である。
ポール型ライン（２１ｉ）を延長する為、６〜略１０ｍｍボルト付筒状体型連結具（２０ｅ）を使用し、下側から延長固定型支柱（１１）を取り付け、ポール型ライン（２１ｉ）を支えている。ポール型ライン（２１ｉ）に負荷がかかっても、延長固定型支柱（１１）で支えることが可能となる。ただし、支柱のみではなく、支柱と共に支柱用の土台を取り付けなければならない。特に支柱に支えられ配設された運動用ラインは、上からの荷重に対しては支持力が増すが、前後左右に対しての横方向の負荷に対しては土台による支持力が必要となる為、大きな負荷がかかるラインスポーツを行う場合は支柱と土台の全ての内角部分にもトラス構造用部材もしくは柱材角Ｌ接合金物（２０ｆ）等を取り付ける。
【００８７】
図４１は、（ａ）は設置面（２５）に個別で使用可能の共通棒状部材（３ｈ）もしくは係止部体（６ｅ）が第２固定手段により固定された上面図、（ｂ）は移動コンテナの直立面、設置面、天井面に共通棒状部材もしくは係止部体を固定した図の実施形態を表わす図である。
設置面の上方に位置する天井面面は直立面との境に隙間を有する場合もある。
図４１（ａ）は、設置面（２５）に個別でも使用可能の係止部体（６ｅ）が第２固定手段により固定された上面図であって、設置面に係止部体が固定されている。係止部体が固定される設置面（２５）は、屋内が主流になり、体育館、スポーツジム室内等の他、通常のスポーツジム室内よりも狭い空間等も含まれる。運動用ライン係止システムが設置可能の、移動可能でもあるコンテナ内や略６畳程度の狭い室内等も含まれる。
個別で使用可能の共通棒状部材（３h）及び軽視舞台（６e）は、共通支柱もしくは調整固定舞台と固定方法が同様の前記第２固定手段である。
設置面に個別でも使用可能の係止部体（６ｅ）の種類の中で係止部の下に台座部分を含む強化係止部体（６ｈ）を固定するのが、台座による補強部が含まれ望ましい。強化係止部体（６ｈ）の係止部上面となる表面を前記室内の床面となる設置面と略水平に、凹凸が少なくなるように第２固定手段により設置面下に埋め込むように取り付けている。
これらの設置面の固定方法は、係止部の上面である表面が設置面と略同じ高さとなるように設けられた窪み  に埋め込まれ固定具や接着剤等の固定材で固定されたもの。設置面に固定具や接着剤等の固定材で固定され、床面より係止部が突出したもの。また設置面に仮止め、もしくは静置された状態で移動可能であり床面より係止部が突出したものと、この３形態が考えられる。
床面に取り付ける場合、そのまま床の表面に丸凹型係止部体（６ｆ）、レール係止部体（６ｇ）をネジやボルト等の固定具で取り付ける事も考えられるが、欠点として床より上に、係止部体（６ｅ）が飛び出してしまい、競技者が躓く可能性があることである。図３６（ｂ）の、棒状部材を設置上に架橋するよう固定した場合も、同じように、設置面上に棒状部材が突出するよう固定されており、競技者が躓く可能性があった。
これを解消するには、設置面（２５）に係止部体（６ｅ）と略同じ幅と全長、深さの穴あるいは窪みを設け、係止部体（６ｅ）が設置面（２５）より上に突出しないよう、もしくは設置面（２５）下に窪みができない様に、埋め込むように第２固定手段で固定することにより躓く等の可能性を減少させることが可能となる。特に板状に厚みのある強化係止部体（６ｈ）が埋め込むには、埋め込む面積と厚み、強度も備え、約３〜５ｍｍほどの薄い板状の軽金属で形成された丸凹型係止部体（６ｆ）、レール係止部体（６ｇ）等よりも、強度と埋め込みやすさも含め係止部体（６ｅ）の中で最も適していると考えられる。強化係止部体（６ｈ）の係止部は丸凹、凹型状もしくは凸型状のレール型が備えられる。
床面より下に埋め込まれた強化係止部体（６ｈ）等は、あくまで一例ではあるが、予め５０ｃｍ間隔で略平行に並べて固定されている状態となり、これらの強化係止部体（６ｈ）等の略垂直上方に、共通棒状部材（３ｈ）の係止部が位置するように運動用ライン係止ユニット（２）の上部に架橋され固定される。床面に固定具や接着剤等の第２固定手段で固定され、床面より係止部が突出した強化係止部体（６ｈ）等も同様に、略垂直上方に係止部体（６ｅ）と略平行に共通棒状部材（３ｈ）が運動用ライン係止ユニット（２）の上方に架橋され固定可能となる。略垂直上方の平行となる架橋固定だけではなく斜め等、角度を付けた共通棒状部材（３ｈ）の固定も可能となる。
図示はしていないが、縦方向に配設された様々な運動用ラインと同時に、横方向に数段に配設された様々な運動用ラインを組み合せることで、運動用ライン係止システムはさらに三次元的に様々な角度を有する運動用ラインの配設も可能となることで、様々な動きを必要とするラインスポーツを行う事が可能となる。
床面に取り付けられた係止部体は、板状、シート状の軟体性カバー等で全体もしくは部分的に覆うことも可能である。
図４１（ｂ）は、移動可能でもあるコンテナの室内にて、直立面（２６）となる壁や扉を含めた側面四方の壁、天井面及び床面となる設置面に、第２固定手段であるボルトやネジ、接続金具、もしくは接着剤や両面テープ等、あるいは磁石等による固着も含める固定手段を用いて、個別で使用可能である係止部体（６ｅ）を固定している。
この直立面、天井面及び床面となる設置面に固定された係止部体（６ｅ）に運動用ラインを配設し、ラインスポーツを行うことが可能となる。運動用ライン係止システムでは、天井面も設置面（２５）となり利用可能となる。
係止部体の固定可能な面は設置面（２５）、天井面（２９）の他、直立面（２６）となる壁や扉を含めた側面四方も含まれる。固定可能な面は主に屋内であり、体育館、スポーツジム室内等の他、移動可能でもあるコンテナ内や略６畳程度の狭い室内等も運動用ライン係止システムが設置可能の室内となる。
コンテナ内や約４〜６畳程度の狭空間室内に土台を必要とする支柱（１０）を含む運動用ライン係止ユニットを複数設置するのは、運動スペースが大きく狭められる事となる。
そこで、係止部体を直接直立面や天井面、設置面取り付ける事により、狭いスペースでも有効に活用しラインスポーツが行えるよう、室内の上下を含む四方に係止部体（６ｅ）を固定するものである。ただし、直立面（２６）となる壁や扉を含めた側面四方及び天井面と床面となる設置面に、係止部体（６ｅ）に第２固定手段で固定された場合、様々な角度で固定可能となるが、係止部体を上下、左右、斜角を含め固定されている為、固定された位置から移動することは難しくなる。
係止部体（６ｅ）には複数の係止部を有し、複数の運動用ラインを係止可能である。平板型棒状部材（３ｉ）のように複数列の直列された係止部を係止部体として用いる方法も考えられるが、同時に係止された複数の運動用ラインの位置を変更することは難しい。
体育館やスポーツジム、トレーニングハウス等のラインスポーツを行うスペースが十分確保可能の室内の直立面、設置面および設置面上方の天井面にも係止部体（６ｅ）は固定可能であるが、それぞれの壁面、天井面は様々な建築規定もあり、高さ調整固定部体（１５）を含め係止部体（６ｅ）の取り付け可能な面が制約もしくは固定自体が禁止である面も存在する。
図示している移動用コンテナは、天井面、床、壁の四方は略全て鉄等の金属製であり、これらの面を利用し、あらゆる面に係止部体（６ｅ）を取り付け、運動用ラインを配設する場合、運動用ラインに少なくとも競技者の体重がかかったとしても支えることの可能な支持力を、係止部体（６ｅ）が固定された金属製である移動用コンテナの、天井面、床、壁は有することとなる。
このコンテナの扉も含む直立面（２６）、天井面（２９）には軽量タイプの丸凹型係止部体（６ｆ）、レール係止部体（６ｇ）が第２固定手段のビスにより表面より固定されている。コンテナの床となる設置面（２５）には、強化係止部体（６ｈ）と略同じ大きさの穴が設けられ、この穴に埋め込むように第２固定手段の接着剤により固定されている。
これらの係止部体に様々な運動用ラインを任意の位置で係止し、配設することにより、係止部を備える棒状部材体と棒状部材を支持する為の土台を必要とする支柱の必要が無くなることで狭いスペースでも有効に運動用ラインスポーツを行う事が可能となる。
この図では、天井面、床、壁全てが鉄製のコンテナの為、様々な運動用ラインが係止可能の係止部体が取り付けられているが、体育館や室内スポーツジム等の室内の直立面には様々なタイプがあり、係止部体（６ｅ）が固定できない壁、係止部体（６ｅ）が固定可能な位置が限られる壁、運動用ラインの支持力が低い為使用する運動用ラインの種類が限られる壁も存在する。
固定不可の直立面は、耐力壁、石こうボードのみの壁、１２ｍｍ以下のベニア・合板壁であり、固定可能な位置が限られる壁とは、等間隔に並んだ柱、間柱を備えた壁でこの柱、間柱に第２固定手段により固定する。
また、重量物のネジ止めに耐えられるよう補強された補強壁面や少なくとも１２ｍｍ以上の厚さを有するベニア・合板壁もしくは軽量鉄骨を有する壁には運動用ラインの種類が限られるが係止部体（６ｅ）が固定可能である。
コンクリートの壁には第２固定手段であるコンクリートアンカーを使用することで、様々な運動用ラインを係止可能の係止部体（６ｅ）、強化係止部体（６ｈ）が固定可能である。
天井面（２９）に係止部体（６ｅ）を前記第２固定手段により固定することにおいて、考慮しなければならない事がある。特定天井面とされる、脱落によって重大な危害を生ずるおそれがある天井面である。
特定天井面とは、吊り天井面（直天井面は特定天井面に該当しない）であり、天井面の高さが６ｍ超であり、水平投影面積が２００平方メートル超であり、質量が２ｋｇ／平方メートル超であり、人が日常利用する場所に設置されている、これら全ての条件を満たす天井面が特定天井面である。
運動用ライン係止システムにおいては、これらの条件に該当する特定天井面とされる天井面は全て、運動用ライン係止システムに使用可能の天井面からは除外される。
運動用ライン係止システムにおいて、係止部体を固定可能とする天井面は、天井面自体に建築物の骨組みとなる構造材を有しこの構造材に直接、もしくはコンテナ等の鉄製等の金属製の一体型構造となる天井面に直接、もしくは、構造材又はコンテナ等の鉄製の一体型構造の天井面より天井面吊り金具が強固に固定され、この天井面吊り金具にボルト固定具で強化係止部体（６ｈ）を固定可能の天井面であり、少なくとも２００ｋｇの質量を有する物体を天井面に固定された係止部体より運動用ラインを用いて吊るすことの可能な天井面と、天井面に固定される強化係止部体である。
天井面吊り金具は少なくとも２本以上で強化係止部体（６ｈ）を固定するが、個別で使用可能の棒状部材（３）を固定することも可能である。この吊下げられた棒状部材の係止部より下方に向かって運動用ラインを係止、配設する。吊下げる棒状部材も単体で固定するより、４本の棒状部材で四角状に連結し、天井面に少なくとも４本以上の鉄棒等で四角状となった棒状部材を略水平に吊下げる固定することで、安定度も高まると考えられる。
ただし例外として、天井面板を張るために、小屋梁などから吊木等によって吊るされた野縁と呼ばれる細長い横木に天井面板の表面より固定用ネジにより、係止部体（６ｅ）を複数箇所で野縁に固定し、係止される運動用ラインに全く負荷のかからない、１例としてレーザー光運動用ライン（２１ｊ）等であれば、レーザー発振装置（２１ｋ）もしくは受信機（反射板含む）（２１ｌ）と天井面材を含め質量が２ｋｇ／平方メートル以下であり、レーザー発振装置（２１ｋ）もしくは受信機（反射板含む）（２１ｌ）を建築基準法に基づき問題ない場合は、建築物の骨組みとなる構造材に直接固定しなくても、天井面に係止部体を固定可能の場合もある。
上方に位置する棒状部材もしくは係止部体にレーザー光であるレーザー光運動用ライン（２１ｊ）を発振するレーザー発振装置（２１ｋ）が取り付けられた場合、床面の係止部体（６ｅ）もしくは共通棒状部材（３ｈ）には、レーザー光受信器（２１ｋ）もしくは反射板（２１ｌ）の取り付けが必要になる。この場合、係止部体（６ｅ）の上方部分に反射板（２１ｌ）を固定し、その表面はレーザー光を通す材質のものでカバーをし、設置面に埋め込み、上方にレーザー発振装置（２１ｋ）とレーザー光受信器（２１ｋ）が一つとなった装置を取り付ける事が望ましい。
直立面（２６）となる壁や扉を含めた側面四方に固定された係止部体（６ｅ）は、直立面に配設された運動用ラインの高さを調整する機能は備わっていないこととなる。
【００８８】
図４２は、（ａ）は請求項１２に記載の直立面となる壁面等に、第２固定手段によって固定された個別で使用可能の共通支柱（１０ｇ）又は前記個別で使用可能の高さ調整固定部体（１５）を用い構成された棒状部材支柱挟み込み型ユニットの正面図、（ｂ）は直立面に第２固定手段によって固定された個別で使用可能の共通支柱（１０ｇ）又は前記個別で使用可能の高さ調整固定部体（１５）を用い構成された棒状部材支柱交差型ユニットの正面図、（ｃ）は移動コンテナの直立面、設置面、天井面に高さ調整固定部体と係止部体を固定した図の実施形態を表わす図である。
個別で使用可能の共通支柱（１０ｇ）又は前記個別で使用可能の高さ調整固定部体（１５）を近接する直立面（２６）に第２固定手段にて固定し棒状部材を取り付け設置することで、設置面に配置された運動用ライン係止ユニット（２）と共に、運動用ラインを配設することが可能となる。
また、直立面（２６）に、個別で使用可能の共通支柱（１０ｇ）又は個別で使用可能の高さ調整固定部体（１５）が第２固定手段により固定された、その直立面（２６）に対面する、直立面にも同じく個別で使用可能の共通支柱（１０ｇ）又は前記個別で使用可能の高さ調整固定部体（１５）が固定される事により、共に棒状部材を取り付け、運動用ライン係止ユニットを構成し、向かい合う直立面に固定された運動用ライン係止ユニット間に運動用ラインを配設することが可能となる。
個別で使用可能の共通支柱（１０ｇ）又は高さ調整固定部体が直立面である壁面等に第２固定手段によって固定することで、支柱用土台を省くことにより、スペースを狭めることなく係止部を備えた棒状部材を任意の高さに高さ調整し固定可能となる。また、高さ調整固定部体（１５）を固定した場合は支柱体が省かれる為、体育館等より狭い一般的なスポーツジム等だけではなく、６畳程度の狭空間室内や運搬可能なコンテナ等でもスペースを有効し運動用ライン係止システムを設置し運動用ラインシステムが活用可能となる。
ただし、設置面に固定具により固定可能のＬ字型土台（１９ｇ）を同時に用い、共通支柱又は高さ調整固定部体を直立面に固定することにより、土台無しに固定されたユニットに比べ、係止、配設される運動用ラインに更に高い引張力に対する抗力を備える事が可能となり、負荷の大きくなるラインスポーツを行う事が可能となると同時に、直立面に固定された支柱が直立面から外れる事を防止することも可能となる。
直立面とは、設置面に直結するよう近接した側面、もしくは四方の壁であり、扉も含まれる。ただし、直立面は完全な垂直面とは限らず、±５度程度の斜度のある壁面も直立面に含まれる。１例で例えると壁のぼり競技、ボルダリングで使用されているような±５度程度の斜度のある壁も含まれる。ただし斜度がある直立面の場合は、直角であるＬ字型土台（１９ｇ）が使用できない場合もある。その為、斜度のある直立面に対しては、その斜度と同じ傾斜角度を有した傾斜Ｌ字型土台が必要となる。直立面と設置面は完全に直結した面に限らず、直立面と設置面との間には約５〜１０ｃｍ程度の隙間や溝、もしくはブロックが並べられたような突起がある場合もある。
図４２（ａ）は、直立面となる壁面に第２固定手段によって固定された個別で使用可能の共通支柱（１０ｇ）又は高さ調整固定部体（１５）を用いた棒状部材支柱挟み込み型ユニットを設置した正面図（ａ）である。
棒状部材支柱挟み込み型ユニットの場合は、高さ調整固定部の横方向から第２固定手段によって固定される為、支柱体（１０ｆ）を備えたままの高さ調整固定部体（１５）である共通支柱（１０ｇ）もしくは厚さの伴う強化高さ調整固定部体（１５ｃ）を使用するのが望ましい。
室内や体育館などの接地面に近接した直立面（２６）となる壁、もしくは直立する扉に、第２固定手段である、前記固定具であるボルトやネジのみではなく、接続金具他、接着剤や接着テープ等、あるいは磁石等による固定も含める第２固定手段を用いることによって、棒状部材支柱挟み込み型ユニット（２ａ）の支柱の代用として高さ調整固定部体（１５）が取り付け可能となっている。
個別で使用可能の共通支柱（１０ｇ）又は個別で使用可能の高さ調整固定部体（１５）は、直立面（２６）の表面に取り付ける方法と、直立面に埋め込むように取り付ける方法がある。埋め込む場合は、直立面に対して棒状部材が擦れて摩擦が起きないよう隙間を設けて取り付け可能となるよう埋め込み固定する。
棒状部材支柱挟み込み型ユニットは支柱と支柱の間に棒状部材が挟み込まれるように固定される為、棒状部材と同じ幅と厚さを有する強化高さ調整固定部体（１５ｃ）を用い直立面に固定される。第２固定手段で固定された強化高さ調整固定部体（１５ｃ）で挟み込むように棒状部材の両端面から固定する。
強化高さ調整固定部体（１５ｃ）は丸凹型とレール型とある。丸凹の場合は貫通孔となる丸凹となる。棒状部材の両端面に備えられた棒状部材端面ボルト用穴（９ｅ）に強化高さ調整固定部体（１５ｃ）の外側の丸凹より係合する共通ボルトを通して螺合し、両端面共に固定する。
レール型の場合は、強化高さ調整固定部体（１５ｃ）上部に設けられたスライド係止部受入口（６ｉ）と略同じ形状のスライド受入口より高さ調整スライド部（１７ｂ）等を挿入して取り付けられる。
直立面（２６）に固定された強化高さ調整固定部体（１５ｃ）に棒状部材を取り付け、配置されている運動用ライン係止ユニットに向けて運動用ラインを配設可能となる。
また、直立面（２６）と対峙する直立面（２６）共に高さ調整固定部体（１５）を取り付け、少なくとも１本以上の棒状部材を共に取り付ける事により、直立面（２６）と直立面（２６）の間に、希望する数の運動用ラインを、希望する様々な高さで、希望する間隔と角度で、様々な形態で備えられた配設プログラムを変えながら配設する事も可能となる。
設置面に近接する直立面（２６）に第２固定手段を用いて、個別で使用可能の共通支柱（１０ｇ）を固定することも可能である。
図４２（ｂ）は、設置面に近接する直立面に第２固定手段を用いて高さ調整固定部体（１５）のレール高さ調整固定部体（１５ｂ）が固定され、棒状部材支柱交差型ユニットとなるよう棒状部材が取り付けられた正面図である。
強化高さ調整固定部体（１５ｃ）を用いる場合は、直立面のみではなく、直立面と強化高さ調整固定部体（１５ｃ）が平面に近い状態となるよう埋め込まれるように第２固定手段により固定することも方法もある。直立面より５ｍｍ程度強化高さ調整固定部体（１５ｃ）の表面が突出するよう固定されている状態が、棒状部材と直立面面との接触による摩擦が発生せず望ましい。
安定を増す為に必要となる支柱の土台を設置するスペースが狭い省スペースの室内でも、直立面となる室内壁等に直接、共通支柱（１０ｇ）もしくは高さ調整固定部体（１５ｃ）を固定することで運動用ライン係止ユニットを土台無しで設置可能となり、対面する壁にも、土台を必要としない運動用ライン係止ユニットを配置し運動用ラインを係止することにより、運動用ラインに負荷の少ない、ゴム等の伸縮性のある運動用ラインやレーザー光線を使用した運動用ラインによるラインスポーツが、移動用コンテナ、略６畳スペース前後の室内でも可能となる。この場合、１例のコンテナや部屋状の略６畳前後の、それぞれの床が設置面（２５）となり、四方を囲む扉を含む壁面が直立面（２６）となる。
ただし、張引力が高くなるラインスポーツを行う場合は、支柱もしくは高さ調整固定部体（１５）に適合するＬ字型土台（１９ｇ）を同時に用いる必要がある場合もある。
高さ調整固定部体（１５）は、直立面、設置面のみではなく、高さ４ｍ、あるいはそれ以上の天井の表面もしくは埋め込むように固定することも可能である。天井から鉄枠を利用して吊下げ、そこに棒状部材を取り付け、運動用ラインユニットを取り付けることも可能である。
図４２（ｃ）は、移動コンテナの直立面に高さ調整固定部体と、設置面及び天井面には係止部体を固定した実施形態を表わす図であって、移動可能でもあるコンテナ等の室内にて、直立面（２６）となる壁や扉を含めた側面四方の壁に高さ調整固定部体（１５）、天井面及び床面である設置面に係止部体（６ｅ）を共に第２固定手段である、ボルトやネジ、もしくは接着剤や両面テープ等、あるいは磁石等による固着も含める固定手段を用いて、個別で使用可能である高さ調整固定部体（１５）と係止部体（６ｅ）を固定している。この高さ調整固定部体（１５）に取り付けられた棒状部材（３）と、天井面と設置面の係止部体（６ｅ）に運動用ラインを配設し、ラインスポーツを行うことが可能となる。
高さ調整固定部体（１５）と係止部体（６ｅ）とを用い、狭いスペースでも有効に運動用ラインを配設するものである。強化係止部体（６ｈ）と共に強度を増した強化高さ調整固定部体（１５ｃ）も用意される。
張引力が高くなるラインスポーツを行う場合は、支柱（１０）、共通支柱も使用し、支柱もしくは高さ調整固定部体（１５）に適合するＬ字型土台（１９ｇ）を同時に用いるのが望ましい。
高さ調整固定部体（１５）が固定される直立面（２６）となる壁や扉を含めた側面四方は、主に屋内となり、体育館、スポーツジム室内等の他、運動用ライン係止システムが設置可能である、移動可能でもあるコンテナ内や略６畳程度の狭い室内等も含まれる。
この図では、扉を含め壁全てが鉄製のコンテナの為、様々な場所に棒状部材が固定の高さ調整固定部体（１５）が取り付けられているが、体育館や室内スポーツジム等の室内の直立面には様々なタイプがあり、高さ調整固定部体（１５）が固定できない壁、高さ調整固定部体（１５）が固定可能な位置が限られる壁、高さ調整固定部体（１５）の支持力が低い為使用する運動用ラインの種類が限られる壁も存在する。
固定不可の直立面は、耐力壁、石こうボードのみの壁、１２ｍｍ以下のベニア・合板壁であり、固定可能な位置が限られる壁とは、等間隔に並んだ柱、間柱を備えた壁でこの柱、間柱に第２固定手段により固定する。
また、重量物のネジ止めに耐えられるよう補強された補強壁面や少なくとも１２ｍｍ以上の厚さを有するベニア・合板壁もしくは軽量鉄骨を有する壁には運動用ラインの種類が限られるが高さ調整固定部体（１５）が固定可能である。
コンクリートの壁には第２固定手段であるコンクリートアンカーを使用することで、取り付けられる棒状部材に様々な運動用ラインが係止可能となる高さ調整固定部体（１５）、強化高さ調整固定部体（１５ｃ）が固定可能である。
直立面と前記設置面上方の天井面に用途に合わせ、係止部体（６ｅ）と高さ調整固定部体（１５）を組み合わせ使用することで直立、水平、平行、斜め、上下と様々な位置に運動用ラインが配設可能となる。
四方側面及び天上、床から配設される全ての運動用ライン（２１）をレーザー光運動用ライン（２１ｊ）とすることも可能である。
それぞれのラインの高さ、横幅の間隔を、１例ではあるが全て略１０ｃｍ前後に配設することも可能となる。なお、上面の天井面部からの垂直下方に向けられたレーザー光運動用ライン（２１ｊ）の場合は、床面にも反射板もしくは受信器が必要になる。
このラインの高さ、横幅の略全てを略１０ｃｍ前後に配設された、それぞれのレーザー光運動用ライン（２１ｊ）を、発振、受信するレーザー発振装置（２１ｋ）と受振機もしくは反射板（２１ｌ）に全て異なる信号発振機能及びオン、オフ等のスイッチ機能を設け、人感センサー装置等の構造と同じように、赤外線、超音波、可視光等からなるレーザー光運動用ライン（２１ｊ）に競技者の身体が触れ温度差を感知、もしくは赤外線ビームを遮ぎられた時等に、センサーが反応しスイッチのＯＮとＯＦＦが入る仕組みを用いる。
そのラインに触れた等の位置、時間、角度、スピード等が電子データとして記憶媒体等に記憶する機能を設けることにより、同じ動作を行う他の競技者のレーザー光運動用ライン（２１ｊ）に触れる位置、時間、角度、スピード等との違いをデータとして比較し、違いを明らかにする機能を設けることも考えられる。
他、それぞれのレーザー光運動用ライン（２１ｊ）に設けられた発信音機能も利用し、競技者と比較競技者がそれぞれのラインに触れた位置、時間、角度、スピード等の記憶データと比較しつつ、運動、動きの違いを、運動をしながら、その場で、動きと略同時となるリアルタイムで、スピーカー等を使用した音や、スクリーンやモニター等の映像、もしくは身体に装着された刺激体を用いて、視覚、聴覚、肌への刺激等による感覚等も含めながら比較する事も可能となる機能を有する運動用ライン係止システムも考えられる。
【産業上の利用可能性】
【００８９】
運動用ライン係止システムは、幼児から高齢者、そしてトップアスリートを含め、様々な人々が、屋内、屋外の様々な場所で利用可能の、複数の様々な運動用ラインを、様々な高さ、様々な広さで使用し、運動、ダンス、レジャーと様々な楽しみ方が可能の、今までにない運動用ラインシステムである。
棒状部材と支柱の製造及びゴムや、ベルト状ライン、金属もしくは合成樹脂製のポール、そしてレーザー光線を含む運動用ラインは、それぞれ専門の産業で製造することとなる。またこの運動用ライン係止システムを使用して行う運動も、今までにない運動方法も含まれ、これを確立する為の、各スポーツ代表選手等による教科法ＣＤ作成と販売。さらに、運動用ラインスポーツを広める為の、協会の設立等も必要となり、様々な分野で活躍する、若しくは引退したアスリートが、国内、海外を含め就労及び不労所得を得る事の可能な組織を作り、新たなスポーツ事業として利用可能と考えられる。
この運動用ライン係止システムは、高齢者がバランス感覚や体幹を向上する事に対しても大変有効である。多くの高齢者が転倒することにより、以降車いす生活を余儀なくされているが、この運動用ライン係止システムによるバランストレーニングを行う事により、転倒する可能性を大きく防ぐ事が可能となる。
今後は、このシステムを基に、運動方法や楽しみ方を開発し、運動用ライントレーニング法ソフトの開発事業の展開が可能となる。このシステムは、バレーボールやテニス等のポールおよびポール差し込み穴も使用可能であるが、これらのサイズは世界共通サイズでもある。このシステム器具および運動法を日本のみではなく世界に広めることも可能となる。
【符号の説明】
【００９０】
１      運動用ライン係止システム
２      運動用ライン係止ユニット
２ａ    棒状部材支柱挟み込み型ユニット
２ｂ    棒状部材支柱交差型ユニット
２ｃ    第２運動用ライン係止ユニット
３      棒状部材
３ａ    円筒形棒状部材
３ｂ    四角形棒状部材
３ｃ    五角形棒状部材
３ｄ    六角形棒状部材
３ｅ    八角形棒状部材
３ｆ    蒲鉾形棒状部材
３ｇ    空洞無し棒状部材
３ｈ    共通棒状部材
３ｉ    平板型棒状部材
３ｊ    湾曲棒状部材
３ｋ    システムトラス棒状部材
４      延長固定型棒状部材
４ａ    外側棒状部材
４ｂ    内側棒状部材
４ｃ    外側口径ネジ式締付具
４ｄ    隙間キャップ
５      棒状部材体
６      係止部
６ａ    丸凹型係止部
６ｂ    固定側凹型レール係止部
６ｃ    固定側凸型レール係止部
６ｄ    角凹型係止部
６ｅ    係止部体
６ｆ    丸凹型係止部体
６ｇ    レール係止部体
６ｈ    強化係止部体
６ｉ    スライド係止部受入口
７      スライド係止部
７ａ    凹型スライド係止部
７ｂ    凸型スライド係止部
７ｃ    スライド係止部接続孔
７ｄ    ロック式スライド係止部
７ｅ    レールスライド用ストッパー
７ｆ    スライドボルト係止部
８      係止部接続具
８ａ    Ｌ字ネジ止め係止部接続具
８ｂ    コ字ネジ止め係止部接続具
８ｃ    Ｕ字ネジ止め係止部接続具
８ｄ    リングネジ係止部接続具
８ｅ    フック型ネジ式係止部接続具
８ｆ    カン式ネジ式係止部接続具
８ｇ    バックル式ベルト型係止部接続具
８ｈ    角度可変係止部接続具
８ｈ    共通ネジ穴
８ｉ    共通ビス・ネジ
８ｊ    共通ボルト
８ｋ    共通ナット
８ｌ    弾性材料係止部接続具
９      棒状部材側支柱用固定部
９ａ    棒状部材側支柱用丸凹単固定部
９ｂ    棒状部材側支柱用角凹単固定部
９ｃ    棒状部材側支柱用丸凹複固定部
９ｄ    棒状部材端面キャップ
９ｅ    棒状部材端面ボルト用穴
９ｆ    棒状部材側支柱用レール固定部
９ｇ    棒状部材側支柱用長方凹複固定部
１０    支柱
１０ａ  円筒型支柱
１０ｂ  多角型支柱
１０ｃ  蒲鉾型支柱
１０ｄ  脚立型支柱
１０ｆ  支柱体
１０ｇ  共通支柱
１０ｅ  システムトラス支柱
１１    延長固定型支柱
１１ａ  外側支柱
１１ｂ  内側支柱
１１ｃ  支柱口径ネジ式締付具
１２    支柱側係止部
１２ａ  支柱側丸凹型係止部
１２ｂ  支柱側凹型レール係止部
１２ｃ  支柱側筒型スライド係止部
１３    支柱側棒状部材固定部
１３ａ  支柱側棒状部材丸凹単固定部
１３ｂ  支柱側棒状部材角凹単固定部
１３ｃ  焼き付け溶接固定部
１４    高さ調整固定部  
１４ａ  高さ調整丸凹複固定部
１４ｂ  高さ調整複角凹複固定部
１４ｃ  高さ調整レール固定部
１５    高さ調整固定部体
１５ａ  丸凹高さ調整固定部体
１５ｂ  レール高さ調整固定部体
１５ｃ  強化高さ調整固定部体
１６    支柱側棒状部材固定部用固定具
１６ａ  支柱側棒状部材丸凹固定部用ボルト型固定具
１６ｂ  支柱側棒状部材角凹固定部用ボルト型固定具
１６ｃ  Ｔ字直交型丸凹固定部用固定具
１６ｄ  支柱側棒状部材丸凹固定部用鎖型固定具
１７    レール用スライド部
１７ａ  上下動支軸旋回スライドレール固定具
１７ｂ  高さ調整スライド部
１７ｃ  ロック式高さ調整スライド部
１７ｄ  棒状部材側支柱用スライド部
１７ｅ  ロック式棒状部材側支柱用スライド部
１７ｆ  上下・左右直角スライド部
１７ｇ  ロック式上下・左右直角スライド部
１７ｈ  上下・左右回動スライド部
１７ｉ  ロック式上下・左右回動スライド部
１７ｊ  固定具土台
１７ｋ  棒状部材挿入筒状体
１７ｌ  固定具支点
１７ｍ  高さ調整スライドボルト
１７ｎ  高さ調整スライドボルトロング
１７ｏ  スライドナット
１７ｐ  溶接点
１８    クランプ型ユニット固定具
１８ａ  ボルト付単型クランプ型ユニット固定具
１８ｂ  締めつけネジ付きはめ込み式Ｔ字直交型クランプ型ユニット固定具
１８ｃ  直交型クランプ型ユニット固定具
１８ｄ  クランプ支柱側固定部
１８ｅ  クランプ棒状部材側固定部
１８ｆ  自在型クランプ型ユニット固定具
１８ｇ  クランプ回動軸
１９    支柱用土台
１９ａ  平板型土台
１９ｂ  直線棒形土台
１９ｃ  三点支持土台
１９ｄ  四点支持土台
１９ｅ  アンカー型土台
１９ｆ  土台・上部連結兼用共通ボルト穴
１９ｇ  Ｌ字型土台
１９ｈ  ポール差し込み穴係合土台
１９ｉ  ポール差し込み穴係合部
２０    棒状部材連結手段
２０ａ  筒状体型連結具
２０ｂ  コノ字型連結具
２０ｃ  Ｌ字型筒状体連結具
２０ｄ  二面Ｌ字型連結具
２０ｅ  略６〜略１０ｍｍボルト付筒状体型連結具
２０ｆ  柱材角Ｌ接合金物
２０ｇ  直角交差連結金具
２１    運動用ライン
２１ａ  細ゴム紐
２１ｂ  ゴムベルト
２１ｃ  低伸縮性細ライン
２１ｄ  細紐
２１ｅ  ロープ状太紐
２１ｆ  綱渡りライン
２１ｇ  梯子型ベルトライン
２１ｈ  網目型ベルトライン
２１ｉ  ポール型ライン
２１ｊ  レーザー光運動用ライン
２１ｋ  レーザー発振装置
２１ｌ  受信機（反射板含む）
２１ｍ  電源コード
２１ｎ  シーツ（布）
２２    管状筒体
２２ａ  スポーツポール（バレーボール、テニス、バトミントン）
２２ｂ  スポーツポール接続固定具
２３    スポーツポール差し込み穴
２３ａ  ポール受入れ口
２３ｂ  管状筒孔
２３ｃ  蓋
２４    把持固定手段具
２４ａ  Ｕ字把持具
２４ｂ  ステンレスバンド型把持具
２４ｃ  把持部
２４ｄ  長方楕円孔
２５    設置面（競技場面）
２６    壁面（直立面）
２７    高さ維持台
２８    移動コンテナ・狭空間室内等
２９    天井面（水平面）
３０    傾斜配設
３１    縦方向配設
【要約】      （修正有）【課題】体育館等で、様々な種類からなる運動用ラインの複数本を横方向に、それぞれ高さの変化を伴うように張りたいが、負荷が掛かっても安定し、運動用ライン複数本を着脱可能に取り付け可能の棒状材とその取り付け角度および高さ変化が可能である支柱が用意されていない。【解決手段】運動用ライン複数本を同時に係止可能の、横方向に延びる係止部を棒状部材３に設け、棒状部材３の高さ調整可能の高さ調整固定部を設けた２本以上の支柱１０を、一つのユニットとし、さらに棒状部材３を斜め、水平等に斜設可能の斜設機能を設け、これを列とし、このユニット間に様々な運動用ラインを複数の棒状部材に接続具等を用い係止可能の運動用ライン係止システムを開発した。また、ユニットを組み合わせることで拡張可能とし、設置面に直立するバレーボールやテニスのポール等にも取り付け可能とし安定度を増した。【選択図】図１１【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
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【図３１】
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【図３２】
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【図３３】
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【図３４】
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【図３５】
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【図３６】
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【図３７】
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【図３８】
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【図３９】
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【図４０】
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【図４１】
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【図４２】
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