(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
炭化水素予備改質用構造化触媒を製造するための方法であって、
第１のコーティングモノリス構造化触媒基体を形成するために、セリウム―ガドリニウム酸化物粉末および第１の結合剤を含有する第１のコーティング溶液を用いて、第１のコーティングを前記モノリス構造化触媒基体の表面に塗布するステップと、
第１のか焼構造化触媒基体を形成するために、前記第１のコーティング構造化触媒基体をか焼するステップと、
第２のコーティングモノリス構造化触媒基体を形成するために、第２の結合剤ならびにニッケルおよびセリウム―ガドリニウム酸化物を含有する第２のコーティング溶液を用いて、第２のコーティングを前記第１のか焼モノリス構造化触媒基体の表面に塗布するステップと、
第２のか焼モノリス構造化触媒基体を形成するために、前記第２のコーティングモノリス構造化触媒基体をか焼するステップと、
構造化触媒を形成するために、水素の存在下において加熱することにより、前記第２のか焼構造化触媒基体を活性化するステップと
を備える、前記構造化触媒を製造するための方法。
【請求項２】
前記第１の結合剤が第１の高分子材料を含み、前記第２の結合剤が第２の高分子材料を含む、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記第１の結合剤および前記第２の結合剤が、ポリビニルブチラール樹脂を含有する、請求項１または２に記載の方法。
【請求項４】
前記第１のコーティングを塗布する前に、前記モノリス構造化触媒基体の表面を清浄化するステップ
をさらに備える、請求項１から３のいずれか一項に記載の方法。
【請求項５】
前記モノリス構造化触媒基体の前記表面を前記清浄化するステップが、
３０％硝酸溶液を用いて前記モノリス構造化触媒基体を洗浄するステップと、
１２０℃において少なくとも１時間にわたり前記モノリス構造化触媒基体を乾燥させるステップと
をさらに備える、請求項４に記載の方法。
【請求項６】
前記第１のコーティングを前記モノリス構造化触媒基体の表面に前記塗布するステップが、
前記モノリス構造化触媒基体を前記第１のコーティング溶液に接触させるステップと、
前記モノリス構造化触媒基体上に前記第１のコーティング溶液の膜を提供するために、過剰量の前記第１のコーティング溶液を除去するステップと、
前記モノリス構造化触媒基体上の前記膜を乾燥させるステップと
をさらに備える、請求項１から５のいずれか一項に記載の方法。
【請求項７】
前記接触させるステップ、前記除去するステップ、および前記乾燥させるステップを少なくとも５回順次に繰り返して、前記モノリス構造化触媒基体上に前記第１のコーティングを形成する、請求項６に記載の方法。
【請求項８】
前記第２のコーティングを前記第１のか焼モノリス構造化触媒基体の表面に前記塗布するステップが、
前記第１のコーティングモノリス構造化触媒基体を前記第２のコーティング溶液に接触させるステップと、
前記第１のコーティングモノリス構造化触媒基体上に前記第２のコーティング溶液の膜を提供するために、過剰量の前記第２のコーティング溶液を除去するステップと、
前記第１のコーティングモノリス構造化触媒基体上の前記膜を乾燥させるステップと
をさらに備える、請求項１に記載の方法。
【請求項９】
前記接触させるステップ、前記除去するステップ、および前記乾燥させるステップを少なくとも５回順次に繰り返して、前記第１のコーティングモノリス構造化触媒基体上に前記第２のコーティングを形成する、請求項８に記載の方法。
【請求項１０】
前記第１のコーティング溶液が、溶媒、分散剤、および可塑剤をさらに含有する、請求項１に記載の方法。
【請求項１１】
前記第２のコーティング溶液が、溶媒、分散剤、および可塑剤をさらに含有する、請求項１に記載の方法。
【請求項１２】
前記第２のか焼モノリス構造化触媒基体を活性化するステップが、
５００℃の温度において少なくとも４時間にわたり水素３０％および窒素７０％の雰囲気中で、前記第２のか焼モノリス構造化触媒基体を加熱するステップ
をさらに備える、請求項１に記載の方法。
【請求項１３】
モノリス構造化触媒基体と、
セリウム―ガドリニウム酸化物を含有し、かつ前記モノリス構造化触媒基体の表面に塗布された第１のコーティングと、
ニッケルおよびセリウム―ガドリニウム酸化物を含有し、かつ前記第１のコーティングに塗布された第２のコーティングと、
を備える炭化水素予備改質用構造化触媒。
【請求項１４】
前記第２のコーティングが、ルテニウムをさらに含有する、請求項１３に記載の構造化触媒。
【請求項１５】
前記構造化触媒が、２層以上の前記第２のコーティングを含有する、請求項１３または１４に記載の構造化触媒。
【請求項１６】
接触予備改質器に、空気と、水蒸気と、Ｃ２以上の炭化水素を含む炭化水素原燃料とを供給するステップと、
水素およびメタンを含む改質ガス出口流れを生成するために、前記接触予備改質器内において、前記炭化水素原燃料を予備改質するステップであって、前記接触予備改質器は、モノリス構造化触媒基体と、前記構造化触媒基体の前記表面にセリウム―ガドリニウム酸化物を含有する第１のコーティングと、前記第１のコーティング上に位置しニッケルおよびセリウム―ガドリニウム酸化物を含有する第２のコーティングと、を有する構造化触媒を含む、前記予備改質するステップと
を備える、炭化水素原燃料を予備改質するための方法。
【請求項１７】
前記炭化水素原燃料が、天然ガス、プロパン、ガソリン、ジェット燃料、バイオ燃料、ディーゼル燃料、および灯油からなる群から選択される、請求項１６に記載の方法。
【請求項１８】
炭化水素原燃料源を水素およびメタンを含むガス流に予備改質するための構造化触媒を含有する予備改質器であって、前記構造化触媒は、モノリス構造化触媒基体と、前記構造化触媒基体の前記表面に位置しセリウム―ガドリニウム酸化物を含有する第１のコーティングと、前記第１のコーティング上に位置しニッケルおよびセリウム―ガドリニウム酸化物を含有する第２のコーティングと、を有する、前記予備改質器と、
前記ガス流を受け入れるために、前記構造化触媒を含有する予備改質器と流体連通している固体酸化物形燃料電池と、
を備える、固体酸化物形燃料電池装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本開示は、炭化水素予備改質用構造化触媒に関する。より具体的には、本開示は、構造化触媒、構造化触媒の作製方法、および炭化水素予備改質用構造化触媒の使用方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
化学反応用触媒は、一般に、均一系溶液触媒と不均一系固体触媒とを含む。不均一系固体触媒は、固定されていない粒子タイプの触媒と構造化されたタイプの触媒とを含む場合があり、この構造化触媒は、反応物が構造体内を通過するための流路または経路を備える成形構造体または剛性構造体の数種を有することにより特徴づけられる。構造化触媒は、モノリス触媒、膜触媒、および配列触媒を含むことができる。モノリス触媒は、ハニカム触媒とも呼ばれ、一般に、構造体内の触媒物質と選択された化学反応を触媒して相互作用しつつ、反応物が構造体内を流通するための小さな通路を備える連続した一体構造の形態をしている。配列触媒は、一般に、アレイ状に配列された粒子状触媒を含み、さらに構造触媒を含む。構造体は、触媒床を形成するために重畳および積層された波板を含む場合がある。構造化触媒は、構造化されていない粒子状触媒に勝る特定の利点をもたらす。この利点には、改良された圧力損失制御の提供、拡散長または拡散経路の調節、反応物のフローバイパス防止、ならびにホットスポット形成問題および熱暴走問題の抑制が含まれる。したがって、構造化されていない粒子状触媒を用いる特定の触媒システムが存在し、このシステムは、同類の化学反応を触媒するための構造化触媒システムを開発することにより、改善できる場合がある。構造化触媒に置き換えることにより、構造化されていない触媒に対して、コストと性能での確実な優位性を提供できる。
【０００３】
構造化触媒は、一般に、支持体表面に結び付いた触媒を備える構造支持体の数種を含む。触媒材料を支持体に塗布するために、様々な方法を使用してもよい。塗布方法および触媒材料は、構造化触媒が、選択された実装形態において、どの程度の期間にわたり十分に機能するかといった、構造化触媒の性能に影響を与える可能性がある。一般に、構造化触媒を作製するための材料および方法は、きわめて高価であり、構造化触媒の寿命を延長することは、触媒寿命の全期間にわたる、確実な費用効果ならびに確実な性能利点を提供できる。
【０００４】
構造化触媒の実装形態には、固体酸化物形燃料電池（ＳＯＦＣ）内の予備改質触媒床における使用が含まれる。ＳＯＦＣ内における反応物には、水素、一酸化炭素、メタン、およびエタンが含まれるので、予備改質触媒床は、ＳＯＦＣに電力を供給するための比較的軽質な炭化水素を含有するガス流れに転換するための予備改質触媒床に供給する比較的重質な炭化水素を使用可能とする。比較的重質な炭化水素は、一般に、４個を超える炭素原子を有する炭化水素を含み、ガソリン、ジェット燃料、バイオ燃料、およびディーゼル燃料を含んでもよい。しかし、比較的重質な原燃料を使用すると、ＳＯＦＣのアノード上で炭素質析出が発生する場合があり、問題性を孕む。したがって、比較的重質の炭化水素を、ＳＯＦＣの原料源として使用する予定がある場合、ＳＯＦＣのアノード上の炭素質析出を最小に抑制するために、予備改質を介した軽質炭化水素への比較的高い転化率が必要とされる。
【発明の概要】
【０００５】
当技術分野のいくつかの弱点、例えば、炭化水素への転化率の向上、反応効率が同程度または向上した場合の触媒消費量の低減、および動作寿命延長に対する需要に対処するために、構造化触媒の様々な実施形態が提供される。本明細書において提供されるのは、構造化触媒基体と、セリウム―ガドリニウム酸化物を含有するコーティングとを含有する構造化触媒である。一実施形態において、構造化触媒は、構造化触媒基体と、セリウム―ガドリニウム酸化物を含有し、かつ構造化触媒基体の表面に塗布された第１のコーティングと、ニッケルおよびセリウム―ガドリニウム酸化物を含有し、かつ第１のコーティングに塗布された第２のコーティングとを備える。
【０００６】
第２のコーティングは、ルテニウムをさらに含有することができる。第２のコーティングは、ニッケル−ルテニウム系触媒をさらに含有することができる。構造化触媒基体は、モノリス構造化触媒基体であることができる。構造化触媒は、２層以上の第１のコーティングを含有することができる。構造化触媒は、少なくとも５層の第１のコーティングを含有することができる。構造化触媒は、２層以上の第２のコーティングを含有することができる。構造化触媒は、少なくとも５層の第２のコーティングを含有することができる。
【０００７】
ある実施形態は、構造化触媒を製造するための方法を含む。一例示的方法は、第１のコーティング構造化触媒基体を形成するために、セリウム―ガドリニウム酸化物粉末および第１の結合剤を含有する第１のコーティング溶液を用いて、第１のコーティングを構造化触媒基体の表面に塗布するステップと、第１のか焼構造化触媒基体を形成するために、第１のコーティング構造化触媒基体をか焼するステップと、第２のコーティング構造化触媒基体を形成するために、第２の結合剤ならびにニッケルおよびセリウム―ガドリニウム酸化物を含有する第２のコーティング溶液を用いて、第２のコーティングを第１のか焼構造化触媒基体の表面に塗布するステップと、第２のか焼構造化触媒基体を形成するために、第２のコーティング構造化触媒基体をか焼するステップと、構造化触媒を形成するために、水素の存在下において加熱することにより、第２のか焼構造化触媒基体を活性化するステップとを備える。ある実施形態において、活性化するステップは、５００℃の温度において少なくとも４時間にわたり水素３０％および窒素７０％の雰囲気中で、前記第２のか焼構造化触媒基体を加熱するステップをさらに備えることができる。
【０００８】
構造化触媒基体は、モノリス構造化触媒基体であることができる。方法は、２層以上の第１のコーティングを塗布するステップを備えることができる。方法は、２層以上の第２のコーティングを塗布するステップを備えることができる。第１の結合剤および第２の結合剤は、同じ高分子材料を含むことができる、または、異なる高分子材料から作製することができる。ある実施形態において、第１の結合剤および第２の結合剤は、ポリビニルブチラール樹脂を含有する。
【０００９】
ある実施形態において、方法は、第１のコーティングを塗布するステップの前に、前記構造化触媒基体の表面を清浄化するステップを備えることができる。方法は、３０％硝酸溶液を用いて構造化触媒基体を洗浄するステップと、１２０℃において少なくとも１時間にわたり構造化触媒基体を乾燥させるステップとをさらに備えることができる。第１のコーティングを構造化触媒基体の表面に塗布するステップは、構造化触媒基体を第１のコーティング溶液に接触させるステップと、構造化触媒基体上に第１のコーティング溶液の膜を提供するために、過剰量の第１のコーティング溶液を除去するステップと、構造化触媒基体上の膜を乾燥させるステップとをさらに備えることができる。接触させるステップ、除去するステップ、および乾燥させるステップを、少なくとも５回順次に繰り返して、構造化触媒基体上に第１のコーティングを形成することができる。ある実施形態において、第１のコーティング溶液は、溶媒、分散剤、および可塑剤をさらに含有する。
【００１０】
第２のコーティングを第１のか焼構造化触媒基体の表面に塗布するステップは、第１のコーティング構造化触媒基体を第２のコーティング溶液に接触させるステップと、第１のコーティング構造化触媒基体上に第２のコーティング溶液の膜を提供するために、過剰量の第２のコーティング溶液を除去するステップと、第１のコーティング構造化触媒基体上の膜を乾燥させるステップとをさらに備えることができる。接触させるステップ、除去するステップ、および乾燥させるステップを、少なくとも５回順次に繰り返して、第１のコーティング構造化触媒基体上に第２のコーティングを形成することができる。第２のコーティング溶液は、溶媒、分散剤、および可塑剤をさらに含有することができる。
【００１１】
ある実施形態は、構造化触媒を使用して炭化水素原燃料を予備改質するための方法を含む。炭化水素原燃料を予備改質するための例示的方法は、接触予備改質器に、空気と、水蒸気と、Ｃ２以上の炭化水素を含む炭化水素原燃料とを供給するステップと、水素およびメタンを含む改質ガス出口流れを生成するために、接触予備改質器内において、炭化水素原燃料を予備改質するステップとを備える。本方法において使用される接触予備改質器は、構造化触媒基体と、セリウム―ガドリニウム酸化物を含有する第１のコーティングと、ニッケルおよびセリウム―ガドリニウム酸化物を含有する第２のコーティングとを有する構造化触媒を含む。炭化水素原燃料は、天然ガス、プロパン、ガソリン、ジェット燃料、バイオ燃料、ディーゼル燃料、および灯油からなる群から選択される。
【００１２】
ある実施形態は、予備改質器と流体連通している固体酸化物形燃料電池装置を備える。本明細書において使用される例示的予備改質器は、炭化水素原燃料源を水素およびメタンを含むガス流れに予備改質するための構造化触媒を含有する予備改質器を含む。構造化触媒は、構造化触媒基体と、セリウム―ガドリニウム酸化物を含有する第１のコーティングと、ニッケルおよびセリウム―ガドリニウム酸化物を含有する第２のコーティングとを有する。固体酸化物形燃料電池は、水素およびメタンを含むガス流れを受け入れるために、構造化触媒予備改質器と流体連通している。
【００１３】
実施形態は、下記の詳細な記載を添付図面と照らし合わせることで、容易に理解されるであろう。本記載の便宜上、同様の参照番号は、同様の構造要素または方法における手順を指す。実施形態は、例として説明されており、添付図面における形態に限定されるものではない。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
【図１Ａ】様々な実施形態に係る構造化触媒の走査型電子顕微鏡（ＳＥＭ）像である。
【図１Ｂ】様々な実施形態に係る構造化触媒の走査型電子顕微鏡（ＳＥＭ）像である。
【００１５】
【図２】様々な実施形態に係る構造化触媒の製造方法の概略図である。
【００１６】
【図３】様々な実施形態に係る炭化水素原燃料を予備改質する方法の概略図である。
【００１７】
【図４】様々な実施形態に係る構造化触媒を含む予備改質器を備える固体酸化物形燃料電池装置の概略図である。
【００１８】
【図５】様々な実施形態に係る予備改質触媒の触媒活性試験のための実験システムの概略図である。
【００１９】
【図６】様々な実施形態に係るＮｉ−Ｒｕ／ＣＧＯ触媒用ＣＧＯプレコーティング層のある場合とない場合の構造化触媒についての時間の関数としてのｎ−ドデカンの転化率のグラフ表示である。
【００２０】
【図７Ａ】様々な実施形態に係るＣＧＯプレコーティングのある場合とない場合の使用済み構造化触媒の走査型電子顕微鏡（ＳＥＭ）像である。
【図７Ｂ】様々な実施形態に係るＣＧＯプレコーティングのある場合とない場合の使用済み構造化触媒の走査型電子顕微鏡（ＳＥＭ）像である。
【００２１】
【図８Ａ】様々な実施形態に係る５層のＮｉ−Ｒｕ／ＣＧＯコーティングを有する構造化触媒のＳＥＭ像である。
【図８Ｂ】様々な実施形態に係る７層のＮｉ−Ｒｕ／ＣＧＯコーティングを有する構造化触媒のＳＥＭ像である。
【図８Ｃ】様々な実施形態に係る９層のＮｉ−Ｒｕ／ＣＧＯコーティングを有する構造化触媒のＳＥＭ像である。
【００２２】
【図９Ａ】様々な実施形態に係るＣＧＯプレコーティング後に８００℃において熱処理を施した構造化基体の走査型電子顕微鏡像である。
【図９Ｂ】様々な実施形態に係るＣＧＯプレコーティング後に９００℃において熱処理を施した構造化基体の走査型電子顕微鏡像である。
【図９Ｃ】様々な実施形態に係るＣＧＯプレコーティング後に１０００℃において熱処理を施した構造化基体の走査型電子顕微鏡像である。
【図９Ｄ】様々な実施形態に係るＣＧＯプレコーティング後に１１００℃において熱処理を施した構造化基体の走査型電子顕微鏡像である。
【００２３】
【図１０】様々な実施形態に係る予備改質装置内における顆粒状触媒と構造化触媒との比較のグラフ表示である。この比較のために使用した原燃料は、ｎ−ドデカンであった。
【発明を実施するための形態】
【００２４】
本開示は、比較的軽質な炭化水素を生成するための、比較的重質な炭化水素の予備改質用構造化触媒の方法、装置およびシステムに関する様々な実施形態を記載する。様々な実施形態において、構造化触媒は、燃料電池用途に実装してもよい。さらなる実施形態が、記載および開示される場合がある。
【００２５】
以下の記載において、様々な実施形態についての十全な理解を提供するために、数多くの詳細について述べてある。他方、様々な実施形態を必要以上に晦渋にしないために、周知の方法、装置およびシステムについては、それほど詳細には記載していない場合がある。さらに、様々な実施形態を明解にするために、様々な実施形態の説明において特定の特性または詳細を省略する場合がある。
【００２６】
以下の詳細な記載において、本開示の一部をなす添付図面を参照する。図面全体にわたり、同様の番号は、同様の部品を指す場合がある。図面は、本開示の主題を実用化する場合の様々な実施形態の一部を説明する場合がある。別の実施形態を利用してもよいし、さらに本開示の趣旨を逸脱しない範囲で、変更を加えてもよい。
【００２７】
本記載において、「いくつかの実施形態において」、「様々な実施形態において」、「一実施形態において」、または「実施形態において」の言い回しを用いる場合があるが、それぞれが１つまたは複数の同一のまたは異なる実施形態を指してもよい。さらに、「備える（ｃｏｍｐｒｉｓｉｎｇ）」、「含む（ｉｎｃｌｕｄｉｎｇ）」、「有する（ｈａｖｉｎｇ）」等の言葉使いは、本開示の実施形態に関して使用される場合には、同義である。
【００２８】
本明細書において開示および記載される様々な実施形態は、ディーゼル燃料のような炭化水素の予備改質用構造化触媒に関し、構造化触媒の実施形態、構造化触媒の製造方法の実施形態、および構造化触媒を使用する方法の実施形態を含む。様々な実施形態が、固体酸化物形燃料電池用途のような燃料電池用途に有用である場合がある。この場合、構造化触媒の実施形態を使用して、ディーゼル燃料に予備改質が施される。一般に、ディーゼル燃料は、燃料電池用途にとって注目すべき炭化水素原燃料である。なぜならば、原燃料としてのディーゼル燃料は、エネルギー密度が比較的高く、給油選択の社会基盤が十分に整備され、および安全特性が比較的高いためである。ディーゼル燃料は、主としてＣ１２〜Ｃ２４炭化水素で構成されている。燃料電池用途において、一般に、ディーゼル燃料は、合成ガス（シンガス）に転換され、燃料電池に供給される。予備改質において、ディーゼル燃料を含む重質炭化水素は、メタンを含有するシンガスに転換される。
【００２９】
様々な改質方法を比較すると、様々な実施形態において開示および記載される構造化触媒を用いる予備改質は、ＳＯＦＣにおけるスタック冷却にとって、より効果的な場合がある。理論に束縛されるものではないが、例えば、ＳＯＦＣにおいては電気化学反応に起因する不可逆的な熱が発生する。この熱が除去されない限り、上部セルの温度は上昇する。この温度上昇が、ＳＯＦＣセル、シーラント、および相互接続材料の故障につながる場合がある。メタンを含有するシンガスを生成する予備改質は、ＳＯＦＣにシンガスを供給することにより、不可逆的な熱を除去する方式である。ＳＯＦＣは、アノード上の内部改質によりシンガスを直接使用する。内部改質は吸熱反応であるため、この内部改質は、不可逆的な熱を吸収する。それゆえ、予備改質により生成されるシンガスを供給することにより、ＳＯＦＣにおける温度上昇を最小に抑えてもよい。
【００３０】
予備改質用の別の触媒と比較すると、予備改質のための様々な実施形態において開示および記載される構造化触媒は、炭素質形成を最小に抑制する上でさらに有効であることができ、したがって、炭素質形成に対してさらなる高耐性を有することにより、さらに有効であることができる。一般に、ディーゼル燃料予備改質触媒には、炭素質形成に対する高耐性および５００℃未満における高活性が望ましい。炭素質形成は、触媒を失活させる傾向があり、このため炭素質形成を最小に抑えることが望ましい。約５００℃未満の温度は、炭素質形成を低減する傾向がある。さらに、炭素質が形成されたときにも、活性ができる限り低下せず、それにより、触媒活性を長期にわたり延ばせるような、炭素質形成に対する向上した耐性を触媒が有することが望ましい。したがって、触媒活性は触媒特性、そして炭素質形成の減少によって、比較的低温でも維持されるが、炭素質形成が減少し、それゆえ活性に及ぼす影響が軽減されるので、予備改質触媒には比較的低温における高活性が望ましい。
【００３１】
開示および記載される構造化触媒は、一般に、顆粒状触媒と比較すると、熱伝達の向上をもたらす。この熱伝達の向上は、反応が吸熱的であり、それゆえ、外部の源から触媒に熱が供給されるときに、炭化水素予備改質の実用的用途にとって重要となる場合がある。上述の熱を効率的に供給する上で、顆粒状触媒と比較すると、構造化触媒の熱伝達特性のさらなる向上が効率的な予備改質のために必要となる場合がある。本明細書において開示および記載される構造化触媒のさらなる利点は、構造化触媒の改良された特性に起因する設計の単純化および小型化を介して、改良されたＳＯＦＣ設計を提供することである。さらに、予備改質器の費用の大部分を触媒が占めるため、顆粒状触媒と比べて、構造化触媒を使用すると経費削減が達成できる場合がある。本明細書において開示および記載される構造化触媒は、予備改質用の他の触媒と比較して、向上した経年安定性を有することができる。例えば、本明細書において開示および記載される構造化触媒は、新規のコーティングおよび方法を用いて作製することができ、炭素質形成に対する一層低い感受性を有しながら、かつ炭素質形成を最小に抑える５００℃未満において動作しつつ、触媒の安定性および寿命を向上させる。様々な実施形態において、第１のコーティングまたはプレコーティング層を、活性触媒コーティングの構造化基体に対する接着性を増強するために使用してもよい。
【００３２】
本明細書において提供されるのは、構造化触媒基体と、セリウム―ガドリニウム酸化物を含有するコーティングとを含有する構造化触媒である。一実施形態において、構造化触媒は、構造化触媒基体と、セリウム―ガドリニウム酸化物を含有し、かつ構造化触媒基体の表面に塗布された第１のコーティングと、ニッケルおよびセリウム―ガドリニウム酸化物を含有し、かつ第１のコーティングに塗布された第２のコーティングとを備える。
第２のコーティングは、ルテニウムをさらに含有することができる。第２のコーティングは、ニッケル−ルテニウム系触媒をさらに含有することができる。触媒コーティングは、ニッケル成分、酸化セリウム成分、および酸化ガドリニウム成分を含むことができる。ある実施形態において、触媒コーティングは、ルテニウム成分、酸化セリウム成分、および酸化ガドリニウム成分を含むことができる。ある実施形態において、触媒コーティングは、ニッケル成分、ルテニウム成分、酸化セリウム成分、および酸化ガドリニウム成分を含むことができる。構造化触媒は、２層以上の第１のコーティングを含有することができる。構造化触媒は、少なくとも５層の第１のコーティングを含有することができる。構造化触媒は、２層以上の第２のコーティングを含有することができる。構造化触媒は、少なくとも５層の第２のコーティングを含有することができる。
【００３３】
図１Ａおよび図１Ｂは、様々な実施形態に係る構造化触媒１００の走査型電子顕微鏡像である。構造化触媒１００は、構造化触媒基体１０２と、セリウム―ガドリニウム酸化物（ＣＧＯ）を含み、かつ構造化触媒基体１０２の表面に塗布された第１のコーティング１０４とを含有する。第１の結合剤は、コーティング溶液の一部として使用される。構造化触媒１００はまた、ニッケルＣＧＯを含み、かつ第１のコーティング１０４に塗布された第２のコーティング１０６をも含有する。第２の結合剤は、コーティング溶液の一部として使用される。通常、触媒の調製時には結合剤は存在するが、か焼工程後には、結合剤は、完全に酸化されているものとする。したがって、最終触媒は、結合剤を含有しない。ある実施形態において、第１のコーティング１０４と第２のコーティング１０６は、約５マイクロメートルの合計厚さ１０８を有する場合がある。ある実施形態において、第１のコーティング１０４と第２のコーティング１０６は、約１０μｍ未満の合計厚さ１０８を有する場合がある。ある実施形態において、構造化触媒基体１０２は、モノリス構造化触媒基体であってもよい。ある実施形態において、構造化触媒基体１０２は、図１Ａにみられる立方体構造、もしくは六角形構造、またはいずれかの適切な幾何学的構造のような、幾何学的モノリス構造化触媒基体であることができる。ある実施形態において、構造化触媒基体１０２は、ランダム多孔性モノリス構造であることができる。ある実施形態において、構造化触媒基体１０２は、セラミックス、もしくは金属、または金属とセラミックスの組合せから作製できる。ある実施形態において、第１の結合剤は、第１の高分子材料から構成され、第２の結合剤は、第２の高分子材料から構成される場合がある。様々な実施形態において、第１の高分子材料および第２の高分子材料は、ポリビニルブチラール樹脂から構成される場合がある。例として、ポリビニルブチラール樹脂は、Ｂｕｔｖａｒ−９８のようなＢｕｔｖａｒ（登録商標）タイプの樹脂であってもよい。第１のコーティングを構造化触媒基体１０２に結合するために、ＣＧＯ粉末を表面に結合可能ないずれかのタイプの結合剤を使用してもよい。第２のコーティングを第１のコーティングに結合するために、ニッケルＣＧＯ粉末をＣＧＯ表面に結合可能ないずれかのタイプの結合剤を使用してもよい。
【００３４】
図２は、様々な実施形態に係る構造化触媒の製造方法２００の概略図である。方法２００のステップ２０２において、方法２００は、第１のコーティング構造化触媒基体を形成するために、セリウム―ガドリニウム酸化物粉末および第１の結合剤を含有する第１のコーティング溶液を用いて、第１のコーティングを前記構造化触媒基体の表面に塗布するステップを備える。ある実施形態において、構造化触媒基体は、モノリス構造化触媒基体であってもよい。別の実施形態において、構造化触媒基体は、図１Ａにみられる立方体構造、もしくは六角形構造、またはいずれかの適切な幾何学的構造のような、幾何学的モノリス構造化触媒基体であってもよい。別の実施形態において、構造化触媒基体は、ランダム多孔性モノリス構造を含むことができる。様々な実施形態において、構造化触媒基体は、セラミックス、もしくは金属、または金属とセラミックスとの組合せから構成されてもよい。様々な実施形態において、第１の結合剤は、第１の高分子材料から構成されてもよく、第２の結合剤は、第２の高分子材料から構成されてもよい。様々な実施形態において、第１の高分子材料および第２の高分子材料は、ポリビニルブチラール樹脂から構成される場合がある。例として、ポリビニルブチラール樹脂は、Ｂｕｔｖａｒ−９８のようなＢｕｔｖａｒ（登録商標）タイプの樹脂であってもよい。第１のコーティングを構造化触媒基体１０２に結合するために、ＣＧＯ粉末を表面に結合可能ないずれかのタイプの結合剤を使用してもよい。第２のコーティングを第１のコーティングに結合するために、ニッケルＣＧＯ粉末をＣＧＯ表面に結合可能ないずれかのタイプの結合剤を使用してもよい。ある実施形態において、方法２００は、第１のコーティングを塗布するステップの前に、構造化触媒基体の表面を清浄化するステップをさらに備えることができる。様々な実施形態において、構造化触媒の表面から不純物を除去するために、酸または別の適切な溶液を使用してもよい。様々な実施形態において、第１のコーティングを受け入れるための清浄化された表面を有する構造化触媒基体を提供するために、構造化触媒基体の表面を清浄化するステップは、３０％硝酸溶液を用いて構造化触媒基体を洗浄するステップと、１２０℃において少なくとも１時間にわたり構造化触媒基体を乾燥させるステップとをさらに備えることができる。必要に応じて、構造化触媒基体に、乾燥させるステップを一晩中施すことができる。
【００３５】
方法２００のステップ２０２において、第１のコーティングを塗布するステップは、構造化触媒基体を第１のコーティング溶液に接触させるステップと、構造化触媒基体上に第１のコーティング溶液の膜を提供するために、過剰量の第１のコーティング溶液を除去するステップと、構造化触媒基体上の膜を乾燥させるステップとをさらに備えることができる。様々な実施形態において、接触させる工程、除去する工程、および乾燥させる工程を、少なくとも５回順次に繰り返して、構造化触媒基体上に第１のコーティングを形成してもよい。様々な実施形態において、乾燥するステップは、１２０℃において少なくとも１時間であってもよい。
【００３６】
方法２００のステップ２０２において、第１のコーティング溶液は、溶媒、分散剤、および可塑剤をさらに含有してもよい。溶媒は、キシレン７８％とブタノール２２％との混合物のような２種類以上の溶媒の組合せであることができる。分散剤は、ポリビニルピロリドンであってもよく、可塑剤は、ポリエチレングリコールであってもよい。様々な実施形態において、溶媒は、第１のコーティングを塗布するステップのためのいずれかの適切な溶媒であってもよい。様々な実施形態において、分散剤は、第１のコーティング溶液の安定化のためのいずれかの適切な分散剤であってもよい。様々な実施形態において、可塑剤は、第１のコーティング溶液のためのいずれかの適切な可塑剤であってもよい。様々な実施形態において、第１のコーティング溶液中の様々な成分の構造化触媒の重量に対する重量比は、ＣＧＯ粉末に関しては４．０、溶媒に関しては１６．０、分散剤に関しては０．２、可塑剤に関しては０．２、そして結合剤に関しては０．１６であってもよい。
【００３７】
方法２００のステップ２０４において、方法２００は、第２のコーティング構造化触媒基体を形成するために、ニッケルおよびＣＧＯ粉末ならびに第２の結合剤を含有する第２のコーティング溶液を用いて、第２のコーティングを第１のコーティング構造化触媒基体の表面に塗布するステップを備えることができる。第１のコーティングは、第２のコーティングの接着性を増強する場合がある。換言すれば、第１のコーティングを用いずに、構造化触媒基体上に直接コーティングされた第２のコーティングは、予備改質工程における実用的使用の際に、構造化触媒基体表面に対する十分な接着性を有さない可能性がある。この第２のコーティングは、十分な接着性をもたらす第１のコーティングがないと、層間剥離して、流失する可能性がある。ＣＧＯコーティングを、プレコーティング層と呼ぶ場合がある。プレコーティング層は、構造化触媒を含む予備改質器内の望ましくない副反応を防止することができる。
【００３８】
方法２００のステップ２０４において、第２のコーティングを塗布するステップは、第１のコーティング構造化触媒基体を第２のコーティング溶液に接触させるステップと、第１のコーティング構造化触媒基体上に第２のコーティング溶液の膜を提供するために、過剰量の第２のコーティング溶液を除去するステップと、第１のコーティング構造化触媒基体上の膜を乾燥させるステップとをさらに備えることができる。様々な実施形態において、接触させる工程、除去する工程、および乾燥させる工程を、少なくとも５回順次に繰り返して、第１のコーティング構造化触媒基体上に第２のコーティングを形成してもよい。様々な実施形態において、乾燥するステップは、１２０℃において少なくとも１時間であってもよい。
【００３９】
方法２００のステップ２０４において、第２のコーティング溶液は、溶媒、分散剤、および可塑剤をさらに含有してもよい。溶媒は、キシレン７８％とブタノール２２％との混合物のような２種類以上の溶媒の組合せであることができる。分散剤は、ポリビニルピロリドンであってもよく、可塑剤は、ポリエチレングリコールであってもよい。様々な実施形態において、溶媒は、第２のコーティングを塗布するためのいずれかの適切な溶媒であってもよい。様々な実施形態において、分散剤は、第２のコーティング溶液の安定化のためのいずれかの適切な分散剤であってもよい。様々な実施形態において、可塑剤は、第２のコーティング溶液のためのいずれかの適切な可塑剤であってもよい。様々な実施形態において、第２のコーティング溶液中の様々な成分の構造化触媒の重量に対する重量比は、ニッケルＣＧＯ粉末に関しては４．０、溶媒に関しては１６．０、分散剤に関しては０．２、可塑剤に関しては０．２、結合剤に関しては０．１６であってもよい。
【００４０】
方法２００のステップ２０６において、方法２００は、か焼構造化触媒基体を形成するために、第２のコーティング構造化触媒基体をか焼するステップを備えることができる。方法２００のステップ２０６において、か焼するステップは、空気中で８００〜１１００℃の温度において、少なくとも４時間にわたって加熱するステップをさらに備えてもよく、終了温度の温度には、６時間の期間にわたって温度を上昇することにより到達する。
【００４１】
方法２００のステップ２０８において、方法２００は、構造化触媒を形成するために、水素の存在下において加熱することにより、か焼構造化触媒基体を活性化するステップをさらに備えることができる。方法２００のステップ２０８において、活性化するステップが、５００℃の温度において少なくとも４時間にわたり水素３０％および窒素７０％の雰囲気中で、加熱するステップをさらに備えてもよい。様々な実施形態において、雰囲気は、活性化に影響しないまたは影響を最小に抑える任意選択の気体と組み合わせて、か焼構造化触媒基体を活性化するために十分な量の水素を含むことができる。任意選択の気体は、例えば、貴ガスのような不活性ガスであってもよい。理論によって束縛されるものではないが、第２のコーティングのニッケルは、活性化前には、非活性形態にある酸化ニッケルであってもよい。活性化するステップにより、構造化触媒中のニッケルの非活性形態を活性形態に転換してもよい。
【００４２】
図３は、様々な実施形態に係る炭化水素原燃料の予備改質のための方法３００の概略図である。方法３００のステップ３０２において、方法３００は、接触予備改質器に、空気と、水蒸気と、Ｃ２以上の炭化水素を含む炭化水素原燃料とを供給するステップを備えることができる。様々な実施形態において、炭化水素原燃料は、天然ガス、プロパン、ガソリン、ジェット燃料、バイオ燃料、ディーゼル燃料、および灯油からなる群から選択してもよい。様々な実施形態において、炭化水素原燃料は、技術的に妥当である許容範囲内の不純物を有するディーゼル燃料であってもよい。様々な実施形態において、接触予備改質するステップは、ＳＯＦＣの構成要素であってもよく、メタンを含有する合成ガスをＳＯＦＣに供給する。
【００４３】
方法３００のステップ３０４において、方法は、水素およびメタンを含む改質ガス出口流れを生成するために、接触予備改質器内において、炭化水素原燃料を予備改質するステップを備えることができ、この接触予備改質器は、構造化触媒基体と、構造化触媒基体表面に塗布され、かつＣＧＯを含有する第１のコーティングと、第１のコーティングに塗布され、かつニッケルＣＧＯを含有する第２のコーティングとを有する構造化触媒を含む。様々な実施形態において、構造化触媒は、図１と関連して開示され、様々に記載された実施形態を含む、図１の構造化触媒を含めてもよい。
【００４４】
図４は、様々な実施形態に係る構造化触媒を含む予備改質器４０２を備える固体酸化物形燃料電池装置４００の概略図である。装置４００は、炭化水素原燃料源４０４を、水素およびメタンを含むガス流れ４０６に予備改質するための構造化触媒予備改質器４０２を備えてもよい。装置４００は、ガス流れ４０６を受け入れるために、構造化触媒予備改質器４０２と流体連通している固体酸化物形燃料電池（ＳＯＦＣ）４０８をさらに備えてもよい。装置４００は、ＳＯＦＣ４０８から反応物を除去する排ガス流れ４１０を含んでもよい。様々な実施形態において、構造化触媒予備改質器４０２は、構造化触媒基体と、構造化触媒基体表面に塗布され、かつＣＧＯを含む第１のコーティングと、第１のコーティングに塗布され、かつニッケルＣＧＯを含む第２のコーティングとを備える構造化触媒を含んでもよい。様々な実施形態において、構造化触媒は、図１に関連して開示され、様々に記載された実施形態を含め、図１の構造化触媒を含めてもよい。
【実施例】
【００４５】
触媒を使用するシステムおよび方法を含め、予備改質用構造化触媒の様々な実施形態の選択された態様を説明するために様々な実施例が記載される。
【実施例１】
【００４６】
実施例１において、構造化触媒の実施形態を含む予備改質触媒の様々な態様を試験するための実験装置が開示および記載される。
【００４７】
図５は、様々な実施形態に係る予備改質触媒の触媒活性試験のための実験システム５００の概略図である。システム５００において、容器５０２からの原燃料は、第１の高速液体クロマトグラフィー（ＨＰＬＣ）のポンプ５０４により第１の逆止弁５０６を通してポンプ送液され、混合器５０８内において容器５１０からの空気と混合され、超音波インジェクター５１８により噴霧される。容器５１０からの空気は、第１の質量流量調節器５１２、第２の逆止弁５１４、そして第１のボール弁５１６を通過する。空気を伴う噴霧された原燃料は、超音波インジェクター５１８を通り、反応器５２０に至る。反応器５２０は、予備改質器であり、図５に示すディーゼル燃料オートサーマル改質器であることができる。超音波インジェクター５１８は、圧力検出ゲージ５２１を備える。反応器５２０は、温度検出器５２２を備える。
【００４８】
反応器５２０は、１２．７ｍｍのＳＴＳ（ステンレス鋼）管で製作され、電気炉内部に載置されている。反応器５２０は、ＰＩＤ温度調節器を用いて制御され、温度検出器５２２に指示されるように、触媒床の底部に載置された熱電対で監視されている。容器５２４からの脱イオン水（＞１５ＭΩ）は、第２のＨＰＬＣポンプ５２６により供給される。第１のＨＰＬＣポンプおよび第２のＨＰＬＣポンプは、ＭＯＬＥＨ  Ｃｏ．Ｌｔｄ．製である。容器５２４からの水は、第２の逆止弁５３０を通して、蒸気発生器５２８に供給される。容器５３２からの少量の窒素もまた、蒸気発生器５２８および超音波インジェクター５１８に供給され、反応物の安定した受け渡しを得る。容器５１０からの空気および容器５３２からの窒素は、図示のように、エム・ケー・エス株式会社（ＭＫＳ  Ｃｏ．Ｌｔｄ．）製質量流量調節器を用いて計量される。容器５３２からの窒素は、第２の質量流量調節器５３４、第３の逆止弁５３６を通り、そして蒸気発生器５２８に至り、容器５３４からの水と混合される。混合物は、弁５３８を通り、次いで超音波インジェクター５１８に至る。反応器５２０からの流出物は、圧力検出装置５４１を備える弁５４０を通り、次いで弁５４２、そして弁５４４を介した排出弁を通り、次いで水分トラップ５４６を通り、そしてサンプリング用のガスクロマトグラフ（ＧＣ）５５０に至る。水分トラップ５４６とＧＣ５５０との間に、弁５４８を介した排出弁がある。ＧＣ５５０は、熱伝導度検出器（ＴＣＤ）および水素炎イオン化検出器（ＦＩＤ）を備えたガスであり、それらはディーゼル燃料が原燃料である場合にディーゼル燃料改質ガスとも称される流出物の成分を分析するために使用した。図５のシステムを、構造化触媒の設計および最適化のための様々な構造化触媒の活性試験および分析用に使用した。活性試験は、構造化触媒の活性および安定性を比較するために使用した。使用済みの触媒は、走査型電子顕微鏡により解析して、構造化触媒の形態変化を観察した。
【実施例２】
【００４９】
実施例２において、ディーゼル燃料の予備改質用の構造化予備改質触媒の様々な実施形態を調製した。調製方法は、構造化触媒の様々な前処理および混成を含む。構造化触媒は、ディーゼル燃料から、メタンに富むガスを生成するように設計した。構造化触媒の様々な実施形態は、ＣＧＯプレコーティング層とＣＧＯプレコーティング層上の触媒層とから構成される。比較のために、ＣＧＯプレコーティング層のない構造化触媒を調製した。理論に束縛されるものではないが、ＣＧＯプレコーティング層は接着性を増強し、望ましくない反応を防止する。ＣＧＯプレコーティング層の上にＮｉ−Ｒｕ／ＣＧＯ触媒層を形成した。
【００５０】
この実施例においては、構造化触媒基体の表面から不純物を除去するために、３０ｗｔ％の硝酸溶液を用いて構造化基体を洗浄するステップにより構造化触媒を調製した。コーティング塗布前の構造化基体は、図１Ａに示した通りである。洗浄した基体を１２０℃において一晩中乾燥した。
【００５１】
構成成分を表１に示した比率で混合することによりＣＧＯプレコーティングスラリー（第１のコーティング）を調製し、次いでボールミルに２４時間かけてから構造化基体にコーティングした。構造化基体は、第１のコーティング溶液に浸漬することでコーティングした。過剰な第１のコーティング溶液は、構造化基体全体に空気を吹き付けることにより除去した。こうして得られたコーティング構造化基体を１２０℃において１時間乾燥させた。第１のコーティングのコーティング層数が異なり、それゆえ、層厚も異なる構造化基体を提供するために、浸漬コーティング、過剰スラリーの除去、および乾燥の工程を異なる構造化基体に対して繰り返した。様々な構造化基体は、空気中８００℃において４時間か焼した。温度は、６時間かけて８００℃にまで昇温した。
【表１】
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【００５２】
次いで、ＣＧＯコーティングを有する様々なか焼構造化基体を、Ｎｉ−Ｒｕ／ＣＧＯ系触媒材料を有する第２のコーティング溶液を用いてコーティングした。コーティング方法は、第１のＣＧＯコーティング溶液を用いる方法と同様に行い、Ｎｉ−Ｒｕ／ＣＧＯ材料の層数が異なるコーティング層を準備した。こうして得られた基体は、空気中８００℃において４時間にわたりか焼した。温度は、４時間かけて８００℃にまで昇温した。
【００５３】
２つのコーティングを有する様々な構造化触媒のうちの１つのＳＥＭ像を、図１Ａおよび図１Ｂに示す。全体のコーティング厚さは、図１Ａおよび図１Ｂに示す構造化触媒の場合、約１０μｍ未満であった。理論に束縛されるものではないが、ＣＧＯプレコーティング層（第１のコーティング層）は、Ｎｉ−Ｒｕ／ＣＧＯコーティング層（第２のコーティング層）の接着性を増強して、ディーゼル燃料予備改質中の望ましくない化学反応を防止する。ＣＧＯプレコーティング層のある場合とない場合の両方の構造化触媒を試験して、図５に示す予備改質装置内におけるディーゼル燃料の転化率パーセントを求めた。
【００５４】
図６は、様々な実施形態に係る、Ｎｉ−Ｒｕ／ＣＧＯ触媒コーティングに対してＣＧＯプレコーティング層のある場合とない場合の両方の場合の、構造化触媒についての時間の関数としてのｎ−ドデカン転化率のグラフ表示である。
【００５５】
転化率は、下記の式：
転化率＝（ＣＯ＋ＣＯ２＋ＣＨ４のモル基準生成量）／（原燃料入力中の全炭素）
を用いて算出される。
ただし、原燃料供給ポンプおよびガスクロマトグラフィー測定の誤差により、転化率は変動し得る。転化率の結果は、長期安定性の基準として使用することができる。
【００５６】
ディーゼル燃料の類似物として使用した予備改質原燃料は、ｎ−ドデカンであった。水／炭素比は、モル基準で約３〜１であった。予備改質の動作温度は、５００℃であった。ガス空間速度（ＧＨＳＶ）は、５０００毎時であった。ＧＳＨＶは、反応ガス流量を反応器容積で除したものに等しい。図６から分かるように、ＣＧＯプレコーティングのない構造化触媒は、５０時間以内に劣化した。全く対照的に、ＣＧＯプレコーティングを有する構造化触媒は、２００時間にわたり、高い転化率およびＣＨ４濃度１５．６モル％を伴い成功裡に動作された。このことは、ＣＧＯプレコーティングを用いることの結果として、安定性がはるかに向上したことを示している。
【００５７】
図７Ａと図７Ｂは、様々な実施形態に係る、ＣＧＯプレコーティングのある場合とない場合の使用済み構造化触媒の走査型電子顕微鏡（ＳＥＭ）像である。図７Ａは、ＣＧＯプレコーティングがない構造化触媒である。図７Ａから分かるように、構造化基体上の触媒コーティングの大部分が剥離しており、構造化触媒の触媒活性が失われていることを示している。図７Ｂは、ＣＧＯプレコーティングを有する構造化触媒である。図７Ｂから分かるように、構造化触媒上に触媒コーティングが接着したまま残存しており、構造化触媒の活性が継続していることを示している。図７Ａと図７Ｂとを比較すると、ＣＧＯプレコーティングがない場合、触媒層は流失していた。理論に束縛されるものではないが、Ｎｉ−Ｒｕ／ＣＧＯ系触媒は、レドックスおよびニッケル―炭素（ＮｉＣ）の形成による膨張および収縮を繰り返す。この膨張および収縮は、予備改質工程中の触媒層の層間剥離を加速する。プレコーティングがない構造化触媒とは異なり、Ｎｉ−Ｒｕ／ＣＧＯコーティング層は、試験後の基体上にも残存していた。この結果は、ＣＧＯプレコーティング層の導入が、層間剥離を防止し、コーティングに安定化をもたらすことを示している。Ｎｉ−Ｒｕ／ＣＧＯコーティング単独では、プレコーティングＣＧＯ層が構造化触媒に添加された場合ほど安定ではない。
【実施例３】
【００５８】
実施例３において、コーティング層数の異なるＣＧＯプレコーティングおよびＮｉ−Ｒｕ／ＣＧＯ触媒コーティング層を有する構造化触媒の様々な実施形態を調製した。コーティング層を変化させる目的は、構造化触媒の層数を最適化することにあった。コーティング層数を最適化する目的は、予備改質用構造化触媒の様々な実施形態の調製の経費および時間を低減する最適なコーティング層数の有無を判定することにあった。コーティング層の厚さは、走査型電子顕微鏡（ＳＥＭ）を用いて観察した。
【００５９】
図８Ａ、図８Ｂ、および図８Ｃは、様々な実施形態に係る、それぞれ、５層、７層、および９層のＮｉ−Ｒｕ／ＣＧＯコーティング層を有する３つの構造化触媒のＳＥＭ像を概略的に示している。図８Ａ、図８Ｂ、および図８Ｃに示すように、Ｎｉ−Ｒｕ／ＣＧＯコーティング層の厚さは、コーティング層数５、７、および９に対して、それぞれ、６．０、４．５、および５．５マイクロメートルであった。Ｎｉ−Ｒｕ／ＣＧＯコーティングの厚さは、コーティング層数を５から９に増やしても増加するようには思われず、この結果は、５層を超える追加のコーティング層は、厚さを増すことが有利ではない可能性があることを示している。理論に束縛されるものではないが、この結果は、追加のコーティングのステップは、予め存在しているコーティング層を部分的に剥離する場合があることを示している可能性がある。これらの結果に基づき、最適なコーティング層数は、約５である可能性がある。
【実施例４】
【００６０】
実施例４において、ＣＧＯプレコーティング層の熱処理を様々な温度において行い、構造化触媒の様々な実施形態に及ぼす熱の影響を評価した。構造化触媒基体をＣＧＯプレコーティング層でコーティングした後に、基体に熱処理を施し、その後にＣＧＯプレコーティングの上面にＮｉ−Ｒｕ／ＣＧＯ触媒層を添加した。理論に束縛されるものではないが、熱処理の目的は、ＣＧＯプレコーティング層の上面へのＮｉ−Ｒｕ／ＣＧＯ触媒層の添加中に、ＣＧＯプレコーティング層の剥離を防止することにある。熱処理温度を変えて、構造化基体上に安定したＣＧＯ層が形成される温度を特定した。
【００６１】
図９Ａ、図９Ｂ、図９Ｃ、および図９Ｄは、様々な実施形態に係るＣＧＯプレコーティング後に、それぞれ、８００℃、９００℃、１０００℃、および１１００℃において熱処理を施した構造化基体の走査型電子顕微鏡像である。ＳＥＭ像から理解できるように、ＣＧＯプレコーティングは、８００℃の処理温度において、構造化基体に十分に接着している。しかるに、温度を上昇すると、ＣＧＯプレコーティング層は、構造化基体から層間剥離しやすくなる。１１００℃の最高温度において、ＣＧＯプレコーティングの大部分が、構造化基体から層間剥離しているようである。したがって、約８００℃以下の熱処理温度が、後続のＮｉ−Ｒｕ／ＣＧＯ触媒層の付着にとって、さらに良好なＣＧＯプレコーティング層をもたらすように思える。
【実施例５】
【００６２】
実施例５において、図１の装置を用いたｎ−ドデカン原燃料の予備改質反応における、構造化（モノリス）触媒の実施形態と非構造化（顆粒状または粒状化した）触媒との間の比較がなされる。
【００６３】
図１０は、様々な実施形態に係る予備改質装置内における顆粒状触媒と構造化触媒との比較のグラフ表示である。この比較のために使用した原燃料は、ｎ−ドデカンであった。水／炭素比は、モル基準で約３〜１であった。予備改質反応の温度は、５００℃であった。粒状化触媒に担持されたＮｉ−Ｒｕ／ＣＧＯ触媒は、０．４グラムであり、モノリス触媒に担持されたＮｉ−Ｒｕ／ＣＧＯ触媒は、０．２６グラムであった。触媒は、図５の予備改質反応器内におけるｎ−ドデカン転化率を求めるために、反応器に別々に充填され、別々に試験された。図１０の結果は、粒状化触媒に比べて構造化触媒を用いた場合、Ｎｉ−Ｒｕ／ＣＧＯ触媒の使用量が著しく減少したことを示している。構造化モノリス触媒を用いた場合、ｎ−ドデカンの約９７％が合成ガスに転換された。他方、粒状化触媒の原燃料転化率は、約８４％であり、９０％未満であった。理論に束縛されるものではないが、構造化触媒の優位性は、粒状化触媒と比べて高い物質移動係数に要因がある可能性がある。実験結果に基づくと、粒状化触媒の代わりに構造化触媒を用いる場合、Ｎｉ−Ｒｕ／ＣＧＯ触媒の消費量の少なくとも約３５％を削減できる可能性がある。
【００６４】
本開示において、範囲は、ある特定のおよその値から、および／または、別の特定のおよその値までとして表記される場合がある。上述のような範囲表記がなされる場合、他の実施形態は、上記範囲内のすべての組合せに加えて、ある特定の値から、および／または、別の特定の値までと解釈すべきである。
【００６５】
上で述べてきた実施形態の上述の構造、機能、および操作のある特定のものは、本発明を実用化する上で必要なものではなく、例示的実施形態の網羅性のためだけに記載内容に含めていることを理解されるであろう。したがって、本発明の原理および要旨を逸脱しない範囲で、本明細書の記載に対する様々な変更、置換え、および改変をなし得ることを理解されたい。別段の指示がない場合、本明細書に記載した様々な要素は、記載した他のすべての要素と組み合わせて使用することができる。
【図１Ａ】
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【図１Ｂ】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７Ａ】
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【図７Ｂ】
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【図８Ａ】
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【図８Ｂ】
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【図８Ｃ】
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【図９Ａ】
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【図９Ｂ】
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【図９Ｃ】
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【図９Ｄ】
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【図１０】
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