(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
勾配を有する屋根を備える建物の屋根であって、既存屋根材の上にカバー屋根材を桁方向に複数枚並べ、前記カバー屋根材を段方向に複数段並べる前記屋根において、
前記カバー屋根材の働き長さの水平投影寸法が前記建物の設計単位寸法の整数分の一であり、
前記カバー屋根材の働き幅寸法が前記働き長さの水平投影寸法の二倍以上の整数倍であり、
前記屋根の軒先に既存屋根材を覆うカバー軒先部材を設け、
前記カバー軒先部材は、前記カバー屋根材の流れ方向における水平投影葺き始め位置を設定するための水平投影葺き始め設定範囲を有し、
前記水平投影葺き始め設定範囲は、前記カバー屋根材の働き長さの水平投影寸法とし、
前記カバー屋根材の流れ方向における前記水平投影葺き始め位置は、陸棟芯を基準にして、水平投影棟際寸法に前記カバー屋根材の働き長さの水平投影寸法の整数倍を加え、かつ前記カバー軒先部材の前記水平投影葺き始め設定範囲の範囲内の位置とし、
陸棟部、隅棟部、ケラバ部、壁際部、三又部、陸棟曲がり部、谷部などの全ての屋根端部に規格化した形状のカバー屋根材を配置することを特徴とするリフォーム用長尺横葺きモジュール屋根材の屋根材配置方法。
【請求項２】
前記屋根は隅棟又は谷を有し、前記カバー屋根材を前記軒先から陸棟にむかって流れ方向で一段毎に配置する際に、前記カバー屋根材は配置する屋根面の桁方向に対して一方の端部からもう一方の端部方向に前記カバー屋根材の働き長さの水平投影寸法の整数倍をずらして配置することを特徴とする請求項１記載のリフォーム用長尺横葺きモジュール屋根材の屋根材配置方法。
【請求項３】
前記カバー屋根材を前記軒先から前記陸棟にむかって流れ方向で一段毎に配置する際に、前記カバー屋根材は配置する屋根面の桁方向に対して一方の端部からもう一方の端部方向に前記カバー屋根材の働き長さの水平投影寸法をずらして配置することを特徴とする請求項２に記載のリフォーム用長尺横葺きモジュール屋根材の屋根材配置方法。
【請求項４】
前記屋根面における桁方向の寸法調整に用いるカバー調整屋根材の働き幅寸法は、前記カバー屋根材の働き長さの水平投影寸法の整数倍であり、前記カバー調整屋根材を前記カバー屋根材の代わりに配置することで働き幅寸法の差分により前記桁方向の寸法調整を行うことを特徴とする請求項２又は請求項３のいずれか記載のリフォーム用長尺横葺きモジュール屋根材の屋根材配置方法。
【請求項５】
前記カバー調整屋根材は複数種類の働き幅寸法を設け、異なる種類の働き幅寸法を有する前記カバー調整屋根材を組み合わせて配置することで前記桁方向の寸法調整を行うことを特徴とする請求項４に記載のリフォーム用長尺横葺きモジュール屋根材の屋根材配置方法。
【請求項６】
前記隅棟部に配置する前記規格化した形状のカバー屋根材の働き幅寸法は、前記カバー屋根材の働き長さの水平投影寸法の二倍であることを特徴とする請求項１から請求項５までのいずれか記載のリフォーム用長尺横葺きモジュール屋根材の屋根材配置方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、リフォーム用長尺横葺き屋根材の屋根への配置方法であり、勾配を有する屋根を備える建物の屋根であって、既存屋根材の上にカバー屋根材を桁方向に複数枚並べ、前記カバー屋根材を段方向に複数段並べる前記屋根において、前記カバー屋根材の働き長さの水平投影寸法が前記建物の設計単位寸法の整数分の一であり、前記カバー屋根材の働き幅寸法が前記働き長さの水平投影寸法の二倍以上の整数倍であり、前記屋根の軒先に既存屋根材を覆うカバー軒先部材を設け、前記カバー軒先部材は、前記カバー屋根材の流れ方向における水平投影葺き始め位置を設定するための水平投影葺き始め設定範囲を有し、前記水平投影葺き始め設定範囲は、前記カバー屋根材の働き長さの水平投影寸法とし、前記カバー屋根材の流れ方向における前記水平投影葺き始め位置は、陸棟芯を基準にして、水平投影棟際寸法に前記カバー屋根材の働き長さの水平投影寸法の整数倍を加え、かつ前記カバー軒先部材の前記水平投影葺き始め設定範囲の範囲内の位置とし、陸棟部、隅棟部、ケラバ部、壁際部、三又部、陸棟曲がり部、谷部などの屋根端部に規格化した形状のカバー屋根材を配置する。
【背景技術】
【０００２】
従来技術の特許文献１には、特開平８−１０９７０８号の瓦及び瓦葺き方法がある。この特許文献では、主に新築の屋根において、専門の職人でなくとも簡単に葺くことのできる瓦及び瓦葺き方法を提供すること。又、葺くときや修理するときに瓦の上を歩き易く、雨水が漏れ難いし、美麗な瓦及び瓦葺き方法を提供する。モジュール長さを１辺とする正方形の瓦本体部と、この水上側の上方接続部と、一側の側方接続部とからなる桟瓦１と、瓦本体部と上方接続部と側方接続部と隅瓦接続部とからなる両桟瓦３と、瓦本体部の半分の半瓦本体部と上方接続部と側方接続部とからなる半瓦２と、半瓦本体部と上方接続部と側方接続部と隅瓦接続部とからなる両桟半瓦４と、瓦本体部の対角線で切断された谷瓦本体部と隅瓦接続部とからなる谷瓦５と、谷瓦本体部と上方接続部と側方接続部とからなる側方接続部付き谷瓦６と、瓦本体部が対角線で折曲された廻り隅瓦７とからなる瓦及びこの瓦の葺き方法という提案がされている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開特開平８−１０９７０８号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
特許文献１では瓦本体部（はたらき面）は葺いたときの水平面への投影形状が建物の単位寸法の整数分の一（モジュール）にほぼ等しい長さを１辺とする正方形であるから、この瓦本体部を整数個並べて葺くと建物の単位寸法にほぼ合致する。そして、建物の柱は単位寸法に合わせて設けられ、谷や隅棟はこの柱を通過し、水平面への投影形状が壁面から４５°傾斜した傾斜線に沿って設けられるから、瓦を隅棟と隅棟との間に葺く場合には、最初の瓦が瓦本体部であれば最後の瓦が瓦本体部になり、最初の瓦が半瓦本体部であれば最後の瓦が半瓦本体部となる。又、隅棟と谷との間に葺く場合には、谷部分に半瓦本体部の長さだけ開ける必要があるから、最初の瓦が瓦本体部（または半瓦本体部）であれば最後の瓦が半瓦本体部（または瓦本体部）となる。又、谷と谷との間に葺く場合には、両方の谷部分に半瓦本体部の長さだけ開けるから、最初の瓦が瓦本体部であれば最後の瓦が瓦本体部となり、最初の瓦が半瓦本体部であれば最後の瓦が半瓦本体部となる。このように、瓦の割り付けが極めて簡単に出来るという効果を発揮する。
【０００５】
しかし、特許文献１の屋根材は建物の単位寸法の整数分の一（モジュール）にほぼ等しい長さを１辺とする正方形形状であり、屋根面に割り付けるのに多くの屋根材を配置する必要があり、屋根材の施工に手間が掛かるという課題があった。
また、特許文献１は、屋根材を建物の単位寸法で割り付けるためには軒の出寸法を建物の単位寸法で設計する必要があり、既存の屋根を利用して既存の屋根材の上にカバー工法を行う場合には、建物の軒の出寸法を建物の単位寸法で作り直さなければ割付が出来ないという課題があった。
寄棟屋根の陸棟際の端部は三又部や陸棟曲がり部などの瓦の納まりがあるが、特許文献１では三又部や陸棟曲がり部と言った部位での専用の瓦の設定は無く、現場で職人が加工する必要があり、この部位での瓦の加工は難しく、現場での施工に手間が掛かるという課題があった。
瓦の配置方法においては流れ方向にて一段飛ばしで瓦本体と半瓦とを交互に配置するというルールが必要であり、瓦の割り付けにおいてもルールが煩雑で手間が掛かるという課題があった。
さらに、桟瓦だけでなく両桟瓦、半瓦、両桟半瓦、谷瓦、側方接続部付き谷瓦、廻り隅瓦といった多数の専用瓦の設定が必要であり、多品種小ロット生産方式でないと生産が出来ないことによる生産効率が悪いという課題と、多くの品目を在庫管理しなければならないことによる在庫負担の増大などという課題があった。
【０００６】
本発明のリフォーム用長尺横葺き屋根材の屋根への配置方法は、勾配を有する屋根を備える建物の屋根であって、既存屋根材の上にカバー屋根材を桁方向に複数枚並べ、前記カバー屋根材を段方向に複数段並べる前記屋根において、前記カバー屋根材の働き長さの水平投影寸法が前記建物の設計単位寸法の整数分の一であり、前記カバー屋根材の働き幅寸法が前記働き長さの水平投影寸法の二倍以上の整数倍であり、前記屋根の軒先に既存屋根材を覆うカバー軒先部材を設け、前記カバー軒先部材は、前記カバー屋根材の流れ方向における水平投影葺き始め位置を設定するための水平投影葺き始め設定範囲を有し、前記水平投影葺き始め設定範囲は、前記カバー屋根材の働き長さの水平投影寸法とし、前記カバー屋根材の流れ方向における前記水平投影葺き始め位置は、陸棟芯を基準にして、水平投影棟際寸法に前記カバー屋根材の働き長さの水平投影寸法の整数倍を加え、かつ前記カバー軒先部材の前記水平投影葺き始め設定範囲の範囲内の位置とし、陸棟部、隅棟部、ケラバ部、壁際部、三又部、陸棟曲がり部、谷部などの屋根端部に規格化した形状のカバー屋根材を配置することで、従来技術が有する課題を解決する。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
請求項１記載の本発明のリフォーム用長尺横葺きモジュール屋根材の屋根材配置方法は、勾配を有する屋根を備える建物の屋根であって、既存屋根材の上にカバー屋根材を桁方向に複数枚並べ、前記カバー屋根材を段方向に複数段並べる前記屋根において、前記カバー屋根材の働き長さの水平投影寸法が前記建物の設計単位寸法の整数分の一であり、前記カバー屋根材の働き幅寸法が前記働き長さの水平投影寸法の二倍以上の整数倍であり、前記屋根の軒先に既存屋根材を覆うカバー軒先部材を設け、前記カバー軒先部材は、前記カバー屋根材の流れ方向における水平投影葺き始め位置を設定するための水平投影葺き始め設定範囲を有し、前記水平投影葺き始め設定範囲は、前記カバー屋根材の働き長さの水平投影寸法とし、前記カバー屋根材の流れ方向における前記水平投影葺き始め位置は、陸棟芯を基準にして、水平投影棟際寸法に前記カバー屋根材の働き長さの水平投影寸法の整数倍を加え、かつ前記カバー軒先部材の前記水平投影葺き始め設定範囲の範囲内の位置とし、陸棟部、隅棟部、ケラバ部、壁際部、三又部、陸棟曲がり部、谷部などの全ての屋根端部に規格化した形状のカバー屋根材を配置することを特徴とする。
【０００８】
請求項２記載の本発明は、請求項１に記載のリフォーム用長尺横葺きモジュール屋根材の屋根材配置方法において、前記屋根は隅棟又は谷を有し、前記カバー屋根材を前記軒先から陸棟にむかって流れ方向で一段毎に配置する際に、前記カバー屋根材は配置する屋根面の桁方向に対して一方の端部からもう一方の端部方向に前記カバー屋根材の働き長さの水平投影寸法の整数倍をずらして配置することを特徴とする。
【０００９】
請求項３記載の本発明は、請求項２に記載のリフォーム用長尺横葺きモジュール屋根材の屋根材配置方法において、前記カバー屋根材を前記軒先から前記陸棟にむかって流れ方向で一段毎に配置する際に、前記カバー屋根材は配置する屋根面の桁方向に対して一方の端部からもう一方の端部方向に前記カバー屋根材の働き長さの水平投影寸法をずらして配置することを特徴とする。
【００１０】
請求項４記載の本発明は、請求項２又は請求項３のいずれか記載のリフォーム用長尺横葺きモジュール屋根材の屋根材配置方法において、前記屋根面における桁方向の寸法調整に用いるカバー調整屋根材の働き幅寸法は、前記カバー屋根材の働き長さの水平投影寸法の整数倍であり、前記カバー調整屋根材を前記カバー屋根材の代わりに配置することで働き幅寸法の差分により前記桁方向の寸法調整を行うことを特徴とする。
【００１１】
請求項５記載の本発明は、請求項４に記載のリフォーム用長尺横葺きモジュール屋根材の屋根材配置方法において、前記カバー調整屋根材は複数種類の働き幅寸法を設け、異なる種類の働き幅寸法を有する前記カバー調整屋根材を組み合わせて配置することで前記桁方向の寸法調整を行うことを特徴とする。
【００１２】
請求項６記載の本発明は、請求項１から請求項５までのいずれか記載のリフォーム用長尺横葺きモジュール屋根材の屋根材配置方法において、前記隅棟部に配置する前記規格化した形状のカバー屋根材の働き幅寸法は、前記カバー屋根材の働き長さの水平投影寸法の二倍であることを特徴とする。
【発明の効果】
【００１３】
本発明によれば、勾配を有する屋根を備える建物の屋根であって、既存屋根材の上にカバー屋根材を桁方向に複数枚並べ、前記カバー屋根材を段方向に複数段並べる前記屋根において、前記カバー屋根材の働き長さの水平投影寸法が前記建物の設計単位寸法の整数分の一であり、前記カバー屋根材の働き幅寸法が前記働き長さの水平投影寸法の二倍以上の整数倍であり、前記屋根の軒先に既存屋根材を覆うカバー軒先部材を設け、前記カバー軒先部材は、前記カバー屋根材の流れ方向における水平投影葺き始め位置を設定するための水平投影葺き始め設定範囲を有し、前記水平投影葺き始め設定範囲は、前記カバー屋根材の働き長さの水平投影寸法とし、前記カバー屋根材の流れ方向における前記水平投影葺き始め位置は、陸棟芯を基準にして、水平投影棟際寸法に前記カバー屋根材の働き長さの水平投影寸法の整数倍を加え、かつ前記カバー軒先部材の前記水平投影葺き始め設定範囲の範囲内の位置とし、陸棟部、隅棟部、ケラバ部、壁際部、三又部、陸棟曲がり部、谷部などの屋根端部に規格化した形状のカバー屋根材を配置することで、軒の出寸法が前記建物の設計単位寸法で作られていない既存屋根材が葺かれている屋根においても、前記建物の設計単位寸法と連動したカバー屋根材の配置が可能となり、陸棟部、隅棟部、ケラバ部、壁際部、三又部、陸棟曲がり部、谷部など全ての屋根端部においてカバー屋根材の配置がルール化出来る。その結果全ての屋根端部において規格化した形状のカバー屋根材を設定し配置することが出来る。
また、前記カバー屋根材を長尺化することで横方向での施工枚数の減少により施工性を上げることが出来る。
さらに、規格化した形状のカバー屋根材は、前記カバー屋根材をプレカット加工により生産することが可能となり、高い生産性で生産することが出来る。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
【図１】本発明の実施例による寄棟屋根面のカバー屋根材の割付図及び流れ方向の施工断面図
【図２】本発明の実施例による軒先部における流れ方向の施工断面図
【図３】本発明の実施例による寄棟切妻混合屋根のカバー屋根材の割付図
【図４】本発明の実施例によるカバー軒先部材の投影図
【図５】本発明の実施例によるカバー軒先部材の斜視図
【図６】本発明の実施例によるカバー屋根材の投影図及び施工断面図
【図７】本発明の実施例によるカバー屋根材の斜視図
【図８】本発明の実施例による規格化形状屋根材及びカバー調整屋根材の斜視図
【発明を実施するための形態】
【００１５】
本発明の第１の実施の形態における長尺横葺きモジュール屋根材の屋根材配置方法は、勾配を有する屋根を備える建物の屋根であって、既存屋根材の上にカバー屋根材を桁方向に複数枚並べ、前記カバー屋根材を段方向に複数段並べる前記屋根において、前記カバー屋根材の働き長さの水平投影寸法が前記建物の設計単位寸法の整数分の一であり、前記カバー屋根材の働き幅寸法が前記働き長さの水平投影寸法の二倍以上の整数倍であり、前記屋根の軒先に既存屋根材を覆うカバー軒先部材を設け、前記カバー軒先部材は、前記カバー屋根材の流れ方向における水平投影葺き始め位置を設定するための水平投影葺き始め設定範囲を有し、前記水平投影葺き始め設定範囲は、前記カバー屋根材の働き長さの水平投影寸法とし、前記カバー屋根材の流れ方向における前記水平投影葺き始め位置は、陸棟芯を基準にして、水平投影棟際寸法に前記カバー屋根材の働き長さの水平投影寸法の整数倍を加え、かつ前記カバー軒先部材の前記水平投影葺き始め設定範囲の範囲内の位置とし、陸棟部、隅棟部、ケラバ部、壁際部、三又部、陸棟曲がり部、谷部などの全ての屋根端部に規格化した形状のカバー屋根材を配置するものである。本実施の形態によれば、軒の出寸法が前記建物の設計単位寸法で作られていない既存屋根材が葺かれている屋根においても、前記建物の設計単位寸法と連動したカバー屋根材の配置が可能となり、陸棟部、隅棟部、ケラバ部、壁際部、三又部、陸棟曲がり部、谷部など全ての屋根端部においてカバー屋根材の配置がルール化出来る。その結果全ての屋根端部において規格化した形状のカバー屋根材を設定し配置することが出来る。
また、前記カバー屋根材を長尺化することで横方向での施工枚数の減少により施工性を上げることが出来る。
さらに、規格化した形状のカバー屋根材は、前記カバー屋根材をプレカット加工により生産することが可能となり、高い生産性で生産することが出来る。
なお、カバー屋根材の流れ方向における前記水平投影葺き始め位置は、陸棟芯を基準とすると記載しているが、流れ方向の最上段が陸棟部ではなく壁際部の場合は、陸棟芯を壁芯に置き換え、かつ水平投影棟際寸法を水平投影壁際寸法に置き換えることで壁際部の場合においても同様の作用効果を得ることが出来る。
【００１６】
本発明の第２の実施の形態は、第１の実施の形態による長尺横葺きモジュール屋根材の屋根材配置方法において、前記屋根は隅棟又は谷を有し、前記カバー屋根材を前記軒先から陸棟にむかって流れ方向で一段毎に配置する際に、前記カバー屋根材は配置する屋根面の桁方向に対して一方の端部からもう一方の端部方向に前記カバー屋根材の働き長さの水平投影寸法の整数倍をずらして配置するものである。本実施の形態によれば、隅棟部及び谷部は、屋根形状を水平投影した際には一方の桁方向を０度に設定した際には必ず４５度に設定されるため、カバー屋根材の配置が一段登るごとにカバー屋根材の働き長さの水平投影寸法分だけ桁方向でずれる。このことを利用し、カバー屋根材の働き幅寸法を働き長さの水平投影寸法の二倍以上の整数倍とし、かつ、カバー屋根材の桁方向での配置の際に屋根材の働き長さの水平投影寸法の整数倍だけ各段でずらす配置ルールにすることで、各段における配置ルールも簡単明瞭で分かりやすく、屋根端部における規格化した形状のカバー屋根材の種類を減らすことが出来る。
【００１７】
本発明の第３の実施の形態は、第２の実施の形態による長尺横葺きモジュール屋根材の屋根材配置方法において、前記カバー屋根材を前記軒先から前記陸棟にむかって流れ方向で一段毎に配置する際に、前記カバー屋根材は配置する屋根面の桁方向に対して一方の端部からもう一方の端部方向に前記カバー屋根材の働き長さの水平投影寸法をずらして配置するものである。本実施の形態によれば、カバー屋根材の配置が一段登るごとにカバー屋根材の働き長さの水平投影寸法分だけ桁方向でずれるため、カバー屋根材の働き長さの水平投影寸法分だけずらして配置するルールにすることで各段における配置ルールがさらに簡単明瞭で分かりやすくなり、隅棟における一方の隅棟端部における規格化した形状のカバー屋根材が１種類の形状となり、規格化した形状のカバー屋根材の種類をさらに減らすことが出来る。
【００１８】
本発明の第４の実施の形態は、第２又は第３のいずれか実施の形態による長尺横葺きモジュール屋根材の屋根材配置方法において、前記屋根面における桁方向の寸法調整に用いるカバー調整屋根材の働き幅寸法は、前記カバー屋根材の働き長さの水平投影寸法の整数倍であり、前記カバー調整屋根材を前記カバー屋根材の代わりに配置することで働き幅寸法の差分により前記桁方向の寸法調整を行うものである。本実施の形態によれば、前記カバー調整屋根材を入れることで桁方向の寸法を調整することが出来、隅棟部、谷部などの斜めカット加工が必要な屋根端部において斜めカット加工した規格化した形状のカバー屋根材の種類を減らすことが出来る。また、前記カバー屋根材の働き幅寸法は前記働き長さの水平投影寸法の整数倍だが、前記整数倍の倍率が大きい場合、屋根端部の規格化した形状のカバー屋根材の種類が増えてしまうが、適切な働き幅寸法のカバー調整屋根材を入れることで屋根端部の規格化した形状のカバー屋根材種類が増えるのを抑えることが出来る。
【００１９】
本発明の第５の実施の形態は、第４の実施の形態による長尺横葺きモジュール屋根材の屋根材配置方法において、前記カバー調整屋根材は複数種類の働き幅寸法を設け、異なる種類の働き幅寸法を有する前記カバー調整屋根材を組み合わせて配置することで前記桁方向の寸法調整を行うものである。本実施の形態によれば、前記カバー調整屋根材の働き幅寸法の種類を減らすことが出来る。
【００２０】
本発明の第６の実施の形態は、第１から第５のいずれかの実施の形態による長尺横葺きモジュール屋根材の屋根材配置方法において、前記隅棟部に配置する前記規格化した形状のカバー屋根材の働き幅寸法は、前記カバー屋根材の働き長さの水平投影寸法の二倍とするものである。本実施の形態によれば、三又部に配置する三又規格化形状屋根材の種類を減らすことが出来る。
【実施例】
【００２１】
以下本発明の実施例によるリフォーム用長尺横葺きモジュール屋根材の屋根材配置方法について説明する。
図１は実施例による寄棟屋根面におけるカバー屋根材２の屋根伏せ割付図及び流れ方向１４の施工断面図である。
図１は勾配４を有する屋根３を備える建物の屋根３であって、既存屋根材１の上にカバー屋根材２を桁方向１３に複数枚並べ、前記カバー屋根材２を段方向に複数段並べた、寄棟屋根面におけるカバー屋根材２の屋根伏せ割付図である。
図１（ａ）は、寄棟屋根の三角面にカバー屋根材２と屋根端部１５に規格化形状屋根材１６とカバー調整屋根材１７と軒先５にカバー軒先部材６を割り付けた屋根伏せ割り付け図である。
図１（ｂ）は、図１（ａ）の軒先５の中央部にＡ-Ａ断面図の指示を記した軒先側における流れ方向１４の施工断面図である。
図１（ｃ）は、図１（ａ）の陸棟芯９にＢ-Ｂ断面図の指示を記した陸棟側における流れ方向１４の施工断面図である。
建物の設計単位寸法Ｐは尺モジュールであり、設計単位寸法Ｐは９１０mmである。
カバー屋根材２の働き長さの水平投影寸法Ｌｈは、建物の設計単位寸法Ｐの四分の一の２２７．５mmであり、カバー屋根材２の働き幅寸法Ｗは、働き長さの水平投影寸法Ｌｈの８倍にあたる１８２０mmとする。
軒の出寸法１８は６００mmである。
桁方向１３の軒桁間の寸法は９Ｐの８１９０mmであり、軒先５の桁寸法は軒の出寸法１８の６００mmを左右足すと８１９０＋１２００＝９３９０mmとなる。
【００２２】
先ず、図１（ａ）寄棟屋根の三角面にカバー屋根材２と屋根端部１５に規格化形状屋根材１６とカバー調整屋根材１７と軒先５にカバー軒先部材６を割り付けた屋根伏せ割り付け図における配置方法を説明する。
軒先５に既存屋根材１を覆うようにカバー軒先部材６を設ける。
カバー軒先部材６は、カバー屋根材２の流れ方向１４における水平投影葺き始め位置７を設定するための水平投影葺き始め設定範囲Ｒｈを有している。
水平投影葺き始め設定範囲Ｒｈは２２７．５mmであり、前記カバー屋根材２の働き長さの水平投影寸法Ｌｈとする。
前記カバー屋根材２の流れ方向１４における軒先側の水平投影葺き始め位置７は、陸棟芯９を基準にして、水平投影棟際寸法ＭＬｈにカバー屋根材２の働き長さの水平投影寸法Ｌｈの整数倍を加え、かつカバー軒先部材６の水平投影葺き始め設定範囲Ｒｈの範囲内の位置とする。
具体的には、水平投影棟際寸法ＭＬｈは２４７．５mmであり、カバー屋根材２の働き長さの水平投影寸法Ｌｈである２２７．５mmに端部隙間寸法２１の２０mmが足された寸法である。
屋根面の軒桁までの流れ長さの水平投影寸法が４．５Pの４０９５mm、軒の出寸法１８が６００mmであり、陸棟芯９から軒先５までの水平投影距離が４６９５mmとなる。
カバー軒先部材６の水平投影葺き始め設定範囲Ｒｈが２２７．５mmなので、陸棟芯９から軒先５までの水平投影距離の４６９５mmから水平投影棟際寸法ＭＬｈの２４７．５mmを引き、カバー屋根材２の働き長さの水平投影寸法Ｌｈの２２７．５mmで割り、小数点以下を切り捨てた整数値がカバー屋根材２の施工段数となる。
よって本実施例におけるカバー屋根材２の流れ方向１４における軒先側の水平投影葺き始め位置７は、次の計算式により求めることが出来る。
（４６９５−２４７．５）÷２２７．５＝１９．５４９・・・
切り捨てて１９段で計算。
４６９５−２４７．５−２２７．５×１９＝１２５mm
水平投影葺き始め位置７は軒先５から１２５mmの位置となり、カバー軒先部材６の水平投影葺き始め設定範囲Ｒｈの範囲内の位置となる。
【００２３】
カバー屋根材２は、軒先５から１２５mmの位置を水平投影葺き始め位置７として１段目を配置する。
カバー屋根材２の配置方向は、屋根面の桁方向１３に対して右の隅棟部１５ｂから左の隅棟部１５ｂに向かった方向とする。
隅棟部１５ｂには隅棟規格化形状屋根材１６ｂを配置する。
隅棟規格化形状屋根材１６ｂの働き幅寸法は、カバー屋根材２の働き長さの水平投影寸法Ｌｈの二倍にあたる４５５mmとする。
右の隅棟規格化形状屋根材１６ｂと左の隅棟規格化形状屋根材１６ｂの働き幅寸法は同じ４５５mmとする。
右側の隅棟規格化形状屋根材１６ｂを右の隅棟部１５ｂに配置し、その左隣にカバー屋根材２を配置し、順次左側の隅棟部１５ｂに向かってカバー屋根材２を配置する。
軒先５から１段毎登るに際に、桁方向１３に対して右側の隅棟部１５ｂから左側の隅棟部１５ｂに向かう方向でカバー屋根材２をカバー屋根材２の働き長さの水平投影寸法Ｌｈ分の２２７．５mmだけずらして配置する。
本実施例では桁方向１３の寸法調整を行うために、カバー屋根材２の働き長さの水平投影寸法Ｌｈの２倍の４５５mm、４倍の９１０mmの働き幅寸法を有したカバー調整屋根材１７を２種類配置する。
軒先５の桁寸法が９３９０mmであり、軒先５から１２５mmの位置が水平投影葺き始め位置７なので、水平投影葺き始め位置７における桁方向１３の寸法は左右で１２５mmずつマイナスになるため、９３９０−１２５×２＝９１４０mmとなる。
ただし、隅棟１０の芯からカバー屋根材２の葺き始めには桁方向１３で２０mm隙間を設ける。
これは、陸棟芯９と陸棟規格化形状屋根材１６ａの端部との隙間となる流れ方向１４における端部隙間寸法２１が２０mmであることから、桁方向１３における隅棟部１５での端部隙間寸法２１も２０mmとなる。
カバー屋根材２の１段目は、桁方向の端部隙間寸法２１が左右に２０mmあり、続いて働き幅４５５mmの隅棟規格化形状屋根材１６ｂが左右にある。
カバー屋根材２の１段目は、水平投影葺き始め位置７における桁方向１３の寸法が９１４０mmであり、桁方向１３の端部隙間寸法２１が左右で４０mm、隅棟規格化形状屋根材１６ｂが左右で９１０mm、カバー屋根材２の働き幅寸法Ｗの１８２０mmで割ると４．５枚となる。
（９１４０−４０−９１０）÷１８２０＝４．５枚
つまり、カバー屋根材２が４枚入り、残りの桁方向１３の寸法が１８２０mm×０．５枚＝９１０mmとなり、働き幅寸法が９１０mmのカバー調整屋根材１７を入れることで規格形状屋根材１６により屋根３を納めることが出来る。
２段目は１段目と比較して、桁方向１３の寸法は片側でカバー屋根材２の働き長さの水平投影寸法Ｌｈ分だけ短くなり、両側ではカバー屋根材２の働き長さの水平投影寸法Ｌｈの２倍の寸法だけ短くなる。
カバー屋根材２の働き長さの水平投影寸法Ｌｈは２２７．５mmなので、２倍の４５５mm分だけ桁方向１３の寸法が短くなる。
よって、２段目の桁方向１３の寸法調整に用いるカバー調整屋根材１７は働き幅寸法が４５５mmのものを配置することになる。
３段目以降も同様に桁方向１３の寸法が１段登るごとに４５５mm短くなり、カバー調整屋根材１７によって桁方向１３の寸法を調整する。
３段目は４５５mmのカバー調整屋根材１７を入れないことにより桁方向１３の寸法を調整する。
４段目はカバー調整屋根材１７の働き幅寸法が１８２０−４５５＝１３６５mmになるが、実施例では４５５mmのカバー調整屋根材１７と９１０mmのカバー調整屋根材を合わせて入れることで１３６５mmの働き幅として桁方向１３の寸法を調整する。
以後１段目から４段目と同じカバー調整屋根材１７の配置の仕方で納めることが出来る。
１９段目はカバー屋根材２もカバー調整屋根材１７も配置せず、左右の隅棟規格化形状屋根材１６ｂだけを配置する。
最上段の２０段目の三又部１５ｅは、三又規格化形状屋根材１６ｅを配置する。
【００２４】
図１（ｂ）は、図１（ａ）の軒先５の中央部にＡ-Ａ断面図の指示を記した軒先側における流れ方向の施工断面図である。
屋根３には、既存屋根材１が施工されていて、カバー屋根材２は既存屋根材１の上を覆う形で配置する。
既存屋根材１の上にカバー屋根材２を施工するカバー工法の場合は、既存屋根材１の上に下葺き材２２を施工し、その上からカバー屋根材２を施工する施工仕様が一般的である。
実施例では、既存屋根材１はＪＩＳ  Ａ  ５４２３の住宅屋根用化粧スレートをあらわしている。
この住宅屋根用化粧スレートは西暦２０００年以前の日本における商品ではアスベストが含有されている製品仕様のものが多く、葺き替えするにはアスベストの飛散防止策が必要となる。
そのため既存屋根材１の上からカバー屋根材２として軽量な金属屋根材を重ね葺きする施工方法はリフォーム時のアスベスト飛散防止にもつながり、近年リフォーム市場においてニーズが高まっている。
既存屋根材１は、雨水の伝わりを考慮して野地から２０から６０mm程度、屋根材先端を出して施工する。
軒先５に使用するカバー軒先部材６は、既存屋根材１の表面から裏面までを覆う形状となっている。
カバー軒先部材６は、既存屋根材１の軒先裏面を覆う既存屋根材裏面カバー部８を有している。
実施例のカバー軒先部材６では、既存屋根材１の軒先裏面を覆う部分はコの字状の形状になっていて、既存屋根材裏面カバー部８は既存屋根材１の裏面とほぼ平行になり、既存屋根材１を飲み込むようにして設置する。
カバー軒先部材６はカバー屋根材２の流れ方向１４における水平投影葺き始め位置７を設定するための水平投影葺き始め設定範囲Ｒｈを有している。
実施例では、水平投影葺き始め設定範囲Ｒｈは、カバー屋根材２の働き長さの水平投影寸法Ｌｈの２２７．５mmであり、カバー屋根材２の流れ方向１４における水平投影葺き始め位置７は１２５mmである。
リフォームにおいては軒の出寸法１８が建物の設計単位寸法Ｐを考慮せずに決めるため、カバー軒先部材６の水平投影葺き始め設定範囲ＲＨの範囲内で建物の設計単位寸法Ｐとカバー屋根材２の働き長さの水平投影寸法Ｌｈが関連するようにカバー屋根材２の葺き始め位置を調整する。
屋根勾配４は、４寸勾配であり水平投影寸法に対して流れ寸法の勾配伸び率は１．０７７となり、カバー屋根材２の軒先５からの屋根面における葺き始め位置は、１２５mmに４寸勾配の勾配伸び率１．０７７を掛けることで求めることが出来る。
図示しているように屋根面における葺き始め位置は、１３４．６mmとなる。
カバー屋根材２の屋根面における働き長さ寸法Ｌは、働き長さの水平投影寸法Ｌｈの２２７．５mmに４寸勾配の勾配伸び率１．０７７を掛けた寸法の２４５mmとなる。
【００２５】
図１（ｃ）は、図１（ａ）の陸棟芯９にＢ-Ｂ断面図の指示を記した陸棟側における流れ方向の施工断面図である。
陸棟部１５ａでは、陸棟規格化形状屋根材１６ａを配置する。
実施例では、陸棟芯９と陸棟規格化形状屋根１６ａの端部との端部隙間寸法２１は水平投影寸法で２０mmとしている。
陸棟芯９から陸棟規格化形状屋根１６aまでの水平投影寸法を水平投影棟際寸法ＭＬｈとする。水平投影棟際寸法ＭＬｈはカバー屋根材２の働き長さの水平投影寸法Ｌｈに端部隙間寸法２１を足した寸法なので２２７．５mm＋２０mm＝２４７．５mmとなる。
屋根面での寸法は４寸勾配の勾配伸び率１．０７７を掛けた寸法の２６６．６mmとなる。
【００２６】
図２は実施例による軒先部における流れ方向１４の施工断面図である。
図２（ａ）は、カバー軒先部材６の水平投影葺き始め設定範囲Ｒｈにおいて、カバー屋根材２の流れ方向１４における水平投影葺き始め位置７が最小の軒先納まりを表した施工断面図である。
水平投影葺き始め位置７における軒先５からの距離は０である。
図２（ｂ）は、カバー軒先部材６の水平投影葺き始め設定範囲Ｒｈにおいて、カバー屋根材２の流れ方向１４における水平投影葺き始め位置７が軒先５から１２５mmの際の軒先納まりを表した施工断面図であり、図１（ｂ）の軒先部における流れ方向１４の施工断面図を拡大した図である。
図２（ｃ）は、カバー軒先部材６の水平投影葺き始め設定範囲Ｒｈにおいて、カバー屋根材２の流れ方向１４における水平投影葺き始め位置７が最大の軒先納まりを表した施工断面図である。
水平投影葺き始め位置７における軒先５からの距離は２２７．５mmである。
建物の設計単位寸法Ｐは尺モジュールであり、設計単位寸法Ｐは９１０mm、カバー屋根材２の働き長さの水平投影寸法Ｌｈは、建物の設計単位寸法Ｐの四分の一の２２７．５mm、勾配４は４寸勾配であり、図１（ｂ）と同様な軒先５の納まりを表している。
屋根勾配４は、４寸勾配であり水平投影寸法に対して流れ寸法の勾配伸び率は１．０７７となり、カバー屋根材２の軒先５からの屋根面における葺き始め位置は、水平投影葺き始め位置７に４寸勾配の勾配伸び率１．０７７を掛けることで求めることが出来る。
カバー屋根材２の軒先５からの屋根面における葺き始め位置は、図２（ａ）は０、図２（ｂ）は１３４．６mm、図２（ｃ）は２４５mmとなる。
カバー屋根材２の屋根面における働き長さ寸法Ｌは、働き長さの水平投影寸法Ｌｈの２２７．５mmに４寸勾配の勾配伸び率１．０７７を掛けた寸法の２４５mmとなる。
屋根面における葺き始め設定範囲Ｒは、水平投影葺き始め設定範囲Ｒｈに４寸勾配の勾配伸び率１．０７７を掛けて算出するので働き長さ寸法Ｌと同じ２４５mmとなる。
既存屋根材１の上には下葺き材２２を施工する。
カバー軒先部材６は、既存屋根材１の先端を覆うように係合させ、尻側に留め付け材２８で屋根下地に留め付ける。
カバー軒先部材６は、頭側における既存屋根材１への係合と尻側における留め付け材２８の屋根下地材への留め付けでしっかりと屋根３へ固定することが出来る。
カバー屋根材２は、水平投影葺き始め位置７より施工する。
１段目のカバー屋根材２は、頭側係合部２４は屋根下地に固定した係合部と係合させ、尻側係合部２５は屋根下地に尻側留め付け材２８で屋根下地に固定する。
２段目以降は、下段の尻側係合部２５と上段の頭側係合部２４を係合させ、尻側係合部２５は屋根下地に尻側留め付け材２８で屋根下地に固定することで屋根３へしっかりと固定することが出来る。
実施例のカバー屋根材２は、頭見附部２３を所定の寸法で設けることで頭側係合部２４と尻側係合部２５の係合構造を流れ方向の製品重なり内に設けることが出来る。
【００２７】
図３は実施例による寄棟切妻混合屋根のカバー屋根材２の割付図である。
図３（ａ）は上屋におけるカバー屋根材２の割付図である。
図３（ｂ）は下屋におけるカバー屋根材２の割付図である。
建物の設計単位寸法Ｐは尺モジュールであり、設計単位寸法Ｐは９１０mmである。
カバー屋根材２の働き長さの水平投影寸法Ｌｈは、建物の設計単位寸法Ｐの四分の一の２２７．５mmであり、カバー屋根材２の働き幅寸法Ｗは、働き長さの水平投影寸法Ｌｈの８倍にあたる１８２０mmとする。
軒の出寸法１８は６００mm、破風の出寸法は９１０mmである。
【００２８】
図３（ａ）の上屋における割付方法について記載する。
軒先５に既存屋根材１を覆うようにカバー軒先部材６を設ける。
カバー軒先部材６は、カバー屋根材２の流れ方向１４における水平投影葺き始め位置７を設定するための水平投影葺き始め設定範囲Ｒｈを有している。
水平投影葺き始め設定範囲Ｒｈは２２７．５mmであり、前記カバー屋根材２の働き長さの水平投影寸法Ｌｈとする。
前記カバー屋根材２の流れ方向１４における軒先側の水平投影葺き始め位置７は、陸棟芯９を基準にして、水平投影棟際寸法ＭＬｈにカバー屋根材２の働き長さの水平投影寸法Ｌｈの整数倍を加え、かつカバー軒先部材６の水平投影葺き始め設定範囲Ｒｈの範囲内の位置とする。
図示はしていないが、本実施例の水平投影棟際寸法ＭＬｈは２２７．５mmであり、カバー屋根材２の働き長さの水平投影寸法Ｌｈである２２７．５mmと同一寸法である。
つまり、陸棟部１５ａにおける端部隙間寸法２１は０mmとなる。
２本の陸棟１２は曲がり部１５ｇでつながっているので、上屋の５つの屋根面は軒桁までの流れ長さの水平投影寸法及び陸棟芯９から軒先５までの流れ長さの水平投影寸法が同一となる。
屋根面の軒桁までの流れ長さの水平投影寸法は３Pの２７３０mm、軒の出寸法１８が６００mmであり、陸棟芯９から軒先５までの水平投影寸法が３３３０mmとなる。
カバー軒先部材６の水平投影葺き始め設定範囲Ｒｈが２２７．５mmなので、陸棟芯９から軒先５までの水平投影寸法の３３３０mmから水平投影棟際寸法ＭＬｈの２２７．５mmを引き、カバー屋根材２の働き長さの水平投影寸法Ｌｈの２２７．５mmで割り、小数点以下を切り捨てた整数値がカバー屋根材２の施工段数となる。
よって本実施例におけるカバー屋根材２の流れ方向１４における軒先側の水平投影葺き始め位置７は、次の計算式により求めることが出来る。
（３３３０−２２７．５）÷２２７．５＝１３．６３７・・・
切り捨てて１３段で計算。
３３３０−２２７．５−２２７．５×１３＝１４５mm
水平投影葺き始め位置７は軒先５から１４５mmの位置となり、カバー軒先部材６の水平投影葺き始め設定範囲Ｒｈの範囲内の位置となる。
【００２９】
図３（ａ）寄棟切妻混合屋根の台形面にカバー屋根材２と屋根端部１５に規格化形状屋根材１６とカバー調整屋根材１７と軒先５にカバー軒先部材６を割り付けた屋根伏せ割り付け図における配置方法を説明する。
カバー屋根材２は、軒先５から１４５mmの位置を水平投影葺き始め位置７として１段目を配置する。
カバー屋根材２の配置方向は、屋根面の桁方向１３に対して右の隅棟部１５ｂから左の隅棟部１５ｂに向かった方向とする。
隅棟部１５ｂには隅棟規格化形状屋根材１６ｂを配置する。
隅棟規格化形状屋根材１６ｂの働き幅寸法は、カバー屋根材２の働き長さの水平投影寸法Ｌｈの二倍にあたる４５５mmとする。
右の隅棟規格化形状屋根材１６ｂと左の隅棟規格化形状屋根材１６ｂの働き幅寸法は同じ４５５mmとする。
右側の隅棟規格化形状屋根材１６ｂを右の隅棟部１５ｂに配置し、その左隣にカバー屋根材２を配置し、順次左側の隅棟部１５ｂに向かってカバー屋根材２を配置する。
軒先５から１段毎登るに際に、桁方向１３に対して右側の隅棟部１５ｂから左側の隅棟部１５ｂに向かう方向でカバー屋根材２をカバー屋根材２の働き長さの水平投影寸法Ｌｈ分の２２７．５mmだけずらして配置する。
桁方向１３の寸法調整を行うために、カバー屋根材２の働き長さの水平投影寸法Ｌｈの２倍の４５５mm、４倍の９１０mmの働き幅寸法を有したカバー調整屋根材１７を２種類配置する。
軒先５の桁寸法が９１００mmに左右の軒の出寸法１８の６００mmずつを足した１０３００mmであり、軒先５から１４５mmの位置が水平投影葺き始め位置７なので、水平投影葺き始め位置７における桁方向１３の寸法は左右で１４５mmずつマイナスになるため、１０３００−１４５×２＝１００１０mmとなる。
カバー屋根材２の１段目は、水平投影葺き始め位置７における桁方向１３の寸法が１００１０mmであり、隅棟規格化形状屋根材１６ｂが左右で９１０mm、カバー屋根材２の働き幅寸法Ｗの１８２０mmで割ると５枚となる。
（１００１０−９１０）÷１８２０＝５枚
つまり、隅棟規格化形状屋根材１６ｂを左右１枚ずつにカバー屋根材２が５枚を入れることで規格形状屋根材１６により屋根３を納めることが出来る。
２段目は１段目と比較して、桁方向１３の寸法は片側でカバー屋根材２の働き長さの水平投影寸法Ｌｈ分だけ短くなり、両側ではカバー屋根材２の働き長さの水平投影寸法Ｌｈの２倍の寸法だけ短くなる。
カバー屋根材２の働き長さの水平投影寸法Ｌｈは２２７．５mmなので、２倍の４５５mm分だけ桁方向１３の寸法が短くなる。
よって、２段目の桁方向１３の寸法調整に用いるカバー調整屋根材１７の働き幅寸法が１８２０-４５５＝１３６５mmになるが、本実施例では４５５mmのカバー調整屋根材１７と９１０mmのカバー調整屋根材を合わせて入れることで１３６５mmの働き幅として桁方向１３の寸法を調整する。
３段目以降も同様に桁方向１３の寸法が１段登るごとに４５５mm短くなり、働き幅寸法が９１０mmのカバー調整屋根材１７によって桁方向１３の寸法を調整する。
４段目は働き幅寸法が４５５mmのカバー調整屋根材１７によって桁方向１３の寸法を調整する。
５段目以降は、１段目から４段目と同じカバー調整屋根材１７の配置の仕方で納めることが出来る。
最上段の１４段目は、三又部１５ｅに三又規格化形状屋根材１６ｅ、陸棟部１５ａに陸棟規格化形状屋根１６ａを配置する。
なお、１４段目の葺き仕舞いは、２段目の桁方向１３の寸法調整と同じ１３６５mmの桁方向１３における寸法調整となるため、働き幅が４５５mmと９１０mmのカバー調整屋根材１７がベースとなった陸棟規格化形状屋根１６ａを配置して納める。
【００３０】
図３（ａ）の左側の屋根面は、桁方向１３からみて右側に隅棟部１５ｂがあり、左側にケラバ部１５ｃがある寄棟切妻混合屋根の屋根面である。
この屋根面では、隅棟１０は右側にしかないため、１段目と２段目の桁方向１３の寸法差はカバー屋根材２の働き長さの水平投影寸法Ｌｈの１倍となる。
片側にしか隅棟１０が存在しない屋根面においてはカバー調整屋根材１７の働き幅寸法は、カバー屋根材２の働き長さの水平投影寸法Ｌｈの１倍以上の整数倍となる。
片側に隅棟部１５ｂがあり、もう一方にケラバ部１５ｃがあり、カバー屋根材２の働き幅寸法Ｗがカバー屋根材２の働き長さの水平投影寸法Ｌｈの８倍である図３（ａ）の屋根面の場合では、ケラバ規格化屋根材１６ｃがカバー屋根材２の働き長さの水平投影寸法Ｌｈの１倍から８倍の８種類が必要となる。
しかし、本実施例ではカバー屋根材２の働き長さの水平投影寸法Ｌｈの１倍の２２７．５mmと２倍の４５５mmと４倍の９１０mmと１８２０mmの４種類の働き幅寸法を持つケラバ規格化屋根材１６ｃ又はカバー調整屋根材１７を組み合わせることで、２２７．５mmずつ変化する８種類の桁方向１３の寸法調整を行っている。
隅棟部１５ｂとケラバ部１５ｃを有する屋根面は、軒先５から陸棟１２に向かって１段登るに際に、桁方向１３に対して隅棟部１５ｂからケラバ部１５ｃに向かう方向にカバー屋根材２をカバー屋根材２の働き長さの水平投影寸法Ｌｈ分の２２７．５mmだけずらして配置する。
１段目は桁方向１３に対して右側の隅棟部１５ｂに、台形面と同様の隅棟規格化形状屋根材１６ｂを配置し、隅棟規格化形状屋根材１６ｂの左方向に順次カバー屋根材２を配置し、ケラバ部１５ｃには働き幅寸法が９１０mmのケラバ規格化形状屋根材１６ｃを配置する。
２段目は隅棟規格化形状屋根材１６ｂ及びカバー屋根材２を配置し、ケラバ部１５ｃに働き幅寸法が２２７．５mmのケラバ規格化屋根材１６ｃと働き幅寸法が４５５mmのカバー調整屋根材１７を配置する。
３段目は隅棟規格化形状屋根材１６ｂ及びカバー屋根材２を配置し、ケラバ部１５ｃに働き幅寸法が４５５mmのケラバ規格化屋根材１６ｃを配置する。
４段目は隅棟規格化形状屋根材１６ｂ及びカバー屋根材２を配置し、ケラバ部１５ｃに働き幅寸法が２２７．５mmのケラバ規格化屋根材１６ｃを配置する。
５段目は隅棟規格化形状屋根材１６ｂ及びカバー屋根材２を配置し、ケラバ部１５ｃに働き幅寸法が１８２０mmのケラバ規格化屋根材１６ｃを配置する。
６段目は隅棟規格化形状屋根材１６ｂ及びカバー屋根材２を配置し、ケラバ部１５ｃに働き幅寸法が２２７．５mmのケラバ規格化屋根材１６ｃと働き幅寸法が４５５mmと９１０mmのカバー調整屋根材１７を配置する。
７段目は隅棟規格化形状屋根材１６ｂ及びカバー屋根材２を配置し、ケラバ部１５ｃに働き幅寸法が４５５mmのケラバ規格化屋根材１６ｃと働き幅寸法が９１０mmのカバー調整屋根材１７を配置する。
８段目は隅棟規格化形状屋根材１６ｂ及びカバー屋根材２を配置し、ケラバ部１５ｃに働き幅寸法が２２７．５mmのケラバ規格化屋根材１６ｃと働き幅寸法が９１０mmのカバー調整屋根材１７を配置する。
９段目以降は１段目から８段目までの配置方法の繰り返しとなる。
【００３１】
図３（ａ）の台形面の右側に位置する三角面は台形面と基本的には同様なカバー屋根材２の配置になる。
ただし、１３段目と１４段目は台形面と異なり、１３段目は隅棟規格化形状屋根材１６ｂが配置され、１４段目は三又部１５ｅに三又規格化形状屋根材１６ｅが配置される。
【００３２】
図３（ａ）の台形面の陸棟１２の反対側に位置する平行四辺形面は隅棟１０と谷１１が平行に位置している。
平行四辺形面のカバー屋根材２と規格化形状屋根材１６の配置方法は、隅棟部１５ｂに台形面と同様の隅棟規格化形状屋根材１６ｂを配置し、谷部１５ｆに谷規格化形状屋根材１６ｆを配置し、その間にカバー屋根材２と働き幅寸法が９１０mmのカバー調整屋根材１７を配置する。
軒先５から陸棟１２に向かって１段登るに際に、桁方向１３に対して隅棟部１５ｂから谷部１５ｆに向かう方向にカバー屋根材２をカバー屋根材２の働き長さの水平投影寸法Ｌｈ分の２２７．５mmだけずらして配置する。
【００３３】
図３（ａ）の台形面の上側に位置する谷部１５ｆとケラバ部１５ｃを有する屋根面は、軒先５から陸棟１２に向かって１段登るに際に、桁方向１３に対してケラバ部１５ｃから谷部１５ｆに向かう方向にカバー屋根材２をカバー屋根材２の働き長さの水平投影寸法Ｌｈ分の２２７．５mmだけずらして配置する。
１段目は桁方向１３に対して左側の谷部１５ｆに谷規格化形状屋根材１６ｆを配置し、谷規格化形状屋根材１６ｆの右方向にカバー屋根材２を配置する。
２段目は谷規格化形状屋根材１６ｆ及びカバー屋根材２を配置し、ケラバ部１５ｃに働き幅寸法が２２７．５mmのケラバ規格化屋根材１６ｃを配置する。
３段目は谷規格化形状屋根材１６ｆ及びカバー屋根材２を配置し、ケラバ部１５ｃに働き幅寸法が４５５mmのケラバ規格化屋根材１６ｃを配置する。
４段目は谷規格化形状屋根材１６ｆ及びカバー屋根材２を配置し、ケラバ部１５ｃに働き幅寸法が２２７．５mmのケラバ規格化屋根材１６ｃと４５５mmのカバー調整屋根材１７を配置する。
５段目は谷規格化形状屋根材１６ｆ及びカバー屋根材２を配置し、ケラバ部１５ｃに働き幅寸法が９１０mmのケラバ規格化屋根材１６ｃを配置する。
６段目は谷規格化形状屋根材１６ｆ及びカバー屋根材２を配置し、ケラバ部１５ｃに働き幅寸法が２２７．５mmのケラバ規格化屋根材１６ｃと９１０mmのカバー調整屋根材１７を配置する。
７段目は谷規格化形状屋根材１６ｆ及びカバー屋根材２を配置し、ケラバ部１５ｃに働き幅寸法が４５５mmのケラバ規格化屋根材１６ｃと９１０mmのカバー調整屋根材１７を配置する。
８段目は谷規格化形状屋根材１６ｆ及びカバー屋根材２を配置し、ケラバ部１５ｃに働き幅寸法が２２７．５mmのケラバ規格化屋根材１６ｃと４５５mmと９１０mmのカバー調整屋根材１７を配置する。
９段目以降は１段目から８段目までの配置方法の繰り返しとなる。
【００３４】
図３（ｂ）は、寄棟切妻混合屋根の下屋の屋根割り付け図であり、基本的には図３（ａ）の割り付けと同じルールにて配置している。
下屋における特徴的な納まりは屋根面の頂部が建物の壁と接する壁際部１５ｄである。
壁際部１５ｄにおけるカバー屋根材２の配置方法についてだが、桁方向１３と平行な壁際部１５ｄについては陸棟部１５ａと同様の納まりとなり、壁の厚みや納まりにより例外はあるが基本的には陸棟規格化形状屋根材１５ａが壁際規格化形状屋根材１５ｄとして共用できる。
桁方向１３と平行な壁際部１５ｄは平行壁際という名称で呼ばれる。
また、流れ方向１４と平行な壁際部１５ｄについてはケラバ部１５ｃと同様の納まりとなり、壁の厚みや納まりにより例外はあるが基本的にはケラバ規格化形状屋根材１５ｃが壁際規格化形状屋根材１５ｄとして共用できる。
流れ方向１４と平行な壁際部１５ｄは流れ壁という名称で呼ばれる。
なお、カバー屋根材２の流れ方向１４における前記水平投影葺き始め位置７は、陸棟芯９を基準とすると記載しているが、流れ方向１４の最上段が陸棟部１５aではなく壁際部１５ｄの場合は、陸棟芯９を壁芯に置き換え、かつ水平投影棟際寸法ＭＬｈを水平投影壁際寸法に置き換えることで壁際部１５ｄの場合においても同様の作用効果を得ることが出来る。
【００３５】
図４は実施例によるカバー軒先部材６の投影図である。三面図として形状を表している。
図４（ａ）はカバー軒先部材６を正面図、平面図、右側面図の三面図であらわした製品図面である。
カバー軒先部材６の全幅寸法は１８７０mmで、図示はしていないが横重なり寸法２０を５０mm程度とするので、働き幅寸法は１８２０mmとしている。
全長さ寸法は３０２mmとする。
軒先側に既存屋根材裏面カバー部８を設け、既存屋根材１の軒先裏面を覆うことができる。
既存屋根材１が軒先５で重なって施工されるため、既存屋根材１の重なり厚み寸法以上の頭見附部２３の寸法としている。
実施例では、６mmの既存屋根材１が２枚重なった厚み寸法以上の頭見附部２３の寸法が必要であり、頭見附部２３の厚み寸法は１９mmとしている。
既存屋根材裏面カバー部８をコの字形状にすることで施工が容易に行える。
また、施工後の強風時にも、コの字形状で既存屋根材１の裏面と係合することで耐風性能を発揮することが出来る。
図４（ｂ）は図４（ａ）を約２．７倍に拡大した三面図であり、正面図と平面図は省略線により省略して記載している。
平面図と右側面図には、勾配４が４寸勾配の時の働き長さ寸法とカバー屋根材２の葺き始めを行う範囲である葺き始め設定範囲Ｒを記載している。
葺き始め設定範囲Ｒを平面図上に点線であらわしているが、この葺き始め設定範囲Ｒは屋根３の勾配４が変わることで変化する相対的な範囲であり、実際に形状として製品に表されてはいない。
例えば勾配４が３寸勾配であれば、働き長さ寸法と葺き始め設定範囲Ｒは３寸勾配の勾配伸び率により変化する。
３寸勾配の勾配伸び率は１．０４４なので働き長さの水平投影寸法Ｌｈ２２７．５mmに１．０４４を掛け働き長さ寸法と葺き始め設定範囲Ｒは２３７．５mmとなる。
カバー軒先部材６の尻端部には尻端部折り曲げ２６を設ける。
尻端部折り曲げ２６は、１８０度で折り返すことにより雨水の浸入を防ぎながら、厚みを出さないことでカバー屋根材２を施工する際にもカバー屋根材２と干渉することがない。
カバー軒先部材６の既存屋根材裏面カバー部８は、頭見附部２３を１７mm、裏面カバー部の２０mmを２mmのテーパーとすることで、既存屋根材１の厚みが水和膨張などの経年変化により厚みが増した場合においても、既存屋根材裏面カバー部８を差し込みやすく、かつ既存屋根材裏面カバー部８と既存屋根材１とのクリアランスを少なくすることが出来る。
【００３６】
図５は実施例によるカバー軒先部材６の斜視図であり、図４の三面図の形状を斜視図にしている。
図５（ａ）はカバー軒先部材６を頭見附部２３側の上面方向から見た斜視図である。
図５（ｂ）はカバー軒先部材６を右側面の上面方向から見た斜視図である。
【００３７】
図６は実施例によるカバー屋根材２の投影図及び施工断面図である。
図６の製品における製品設計モジュールは尺モジュールであり、建物の設計単位寸法Ｐも尺モジュールであり、１Ｐ＝９１０mmである。
図６（ａ）はカバー屋根材２を６面図であらわしている。
図６（ｂ）は図６（ａ）を拡大して幅方向を省略線で省略した３面図である。
図６（ｃ）は図６（ｂ）を更に拡大して上下段の施工状態をあらわした施工断面図である。
【００３８】
図６（ａ）の実施例の製品は、建物の勾配４を有する屋根３で既存屋根材１の上に段葺きで葺かれるカバー屋根材２である。
尻側係合部２５はカバー屋根材２の本体と別パーツになっており、アセンブリされた状態の図面である。
カバー屋根材２の働き長さの水平投影寸法Ｌｈは建物の設計単位寸法Ｐである９１０mmの四分の一であり、２２７．５mmである。
図６の製品は、勾配４を４寸勾配で設定した寸法であり、働き長さ寸法Ｌは働き長さの水平投影寸法Ｌｈに４寸勾配の勾配伸び率を掛けた寸法である。
４寸勾配の勾配伸び率である１．０７７を２２７．５mmに掛けると働き長さ寸法Ｌは２４５mmとなる。
カバー屋根材２の働き幅寸法Ｗは１８２０mmであり、カバー屋根材２の働き長さの水平投影寸法Ｌｈである２２７．５mmの８倍の関係である。
カバー屋根材２は本体と尻側係合部２５のパーツで構成され、本体の頭側に頭側係合部２４を設けた構成になっている。
さらに本体の尻側６に尻側係合部２５のパーツを設け、前記尻側係合部２５のパーツは、尻側に設けた尻端部折り曲げ２６と合わせた位置に設けた構成となっている。
カバー屋根材２の全長さＬは２８５mmであり、流れ重なり寸法１９は４０mmである。
カバー屋根材２の全幅ＷＡは１９００mmであり、横重なり寸法２０は８０mmである。
尻側係合部２５のパーツの全幅ＷＡは１８２０mmであり、カバー屋根材２の働き幅Ｗと同一寸法である。
前記尻側係合部２５のパーツは、平面図での本体右端と尻側係合部２５のパーツ右端を合わせた位置に設けるので本体の左端と尻側係合部２５のパーツの左端との間に横重なり寸法２０の８０mmが存在する。
正面図では、頭側係合部２４の右端下端部を横重なり寸法２０である８０mmと同寸法の頭側切り欠き部が存在する。
カバー屋根材２の尻側に本体の一方の側端から他方の側端まで連続して一定高さを有した尻端部折り曲げ２６を設ける。
実施例では、本体の尻側端部に垂直に立ち上げた尻端部折り曲げ２６を頭側からみて右側端から左側端まで連続して一定高さで設ける。
製品の裏面には、裏面断熱バックアップ材を設ける。
裏面断熱バックアップ材は全幅ＷＡが１８２０mmであり、平面図での本体左端と裏面断熱バックアップ材の左端を合わせた位置に設けるので、横重なり寸法２０である８０mmの範囲は横隣のカバー屋根材２が重なるため裏面断熱バックアップ材は存在しない。
【００３９】
図６（ｂ）は図６（ａ）を拡大して幅方向を省略線で省略した３面図であり、カバー屋根材２の正面図、平面図、右側面図である。
正面図での右側には頭側切り欠き部を設ける。
頭側切り欠き部の側端は、横葺きする際の位置決め基準として機能する。
右側面図では、本体の裏面に設けた裏面断熱バックアップ材は尻側から頭側に向かって厚みを増しているが、この厚みを増す角度はカバー屋根材２の屋根に施工した際のカバー屋根材２の戻り勾配とほぼ同じ角度になっていて、施工の際には裏面断熱バックアップ材でカバー屋根材２と屋根下地との間の空間を埋めることが出来るので、施工の際に荷重がかかっても変形しにくい。
【００４０】
図６（ｃ）は図６（ｂ）を更に拡大して上下段の施工状態をあらわした施工断面図であり、段葺きの際に上段の頭側係合部２４と下段の尻側係合部２５のパーツを留め付け材２８で固定する施工状況をあらわしている。
本体の尻側に設けた尻側係合部２５のパーツは、尻側に設けた尻端部折り曲げ２６と合わせた位置に設けた構成となっている。
尻側係合部２５のパーツは、Ｚ形状の断面形状である。
この尻側係合部２５は、カバー屋根材２の働き長さ寸法Ｌを可変させる機能を有し、段葺きの際に上段の頭側係合部２４と下段の尻側係合部２５を当て止めさせることでカバー屋根材２の働き長さ寸法Ｌを決定する。
尻側係合部２５のパーツは、勾配４ごとに長さを設定することで本体の寸法を変えることなく勾配４ごとの働き長さ寸法Ｌを設定することが出来る。
本体の尻側で尻側係合部２５のパーツを留め付け材２８で共打ちすることで屋根下地に固定する。
尻側係合部２５のパーツを固定する工程で本体を同時に固定するため施工手間を省くことが出来る。
実施例の本体は、表面に塗装を施した塗装溶融５５％アルミニウム−亜鉛合金めっき鋼板の基材厚み寸法で０．３５mm〜０．６mm程度の薄板鋼板が好ましい。
実施例の尻側係合部２５のパーツの材質はアルミニウムで厚さ１．５mmの押出成形品としているが、本体と同じ塗装溶融５５％アルミニウム−亜鉛合金めっき鋼板の薄板を使用しても良い。
薄板鋼板を用いる場合は、基材の厚みを厚くするとか、二重折りで製作するなどの耐風強度を上げるための工夫が必要となる。
【００４１】
図７は図６の実施例によるカバー屋根材２の斜視図である。
図７（ａ）は製品全体を上面側から見た斜視図である。
尻側係合部２５のパーツは、留め付け材２８で留め付けるための穴加工を施している。
尻側係合部２５のパーツに留め付け材２８固定用の穴をあらかじめ設けておくことで、留め付けピッチ、留め付け本数などを現場で確実に実施することが出来る。
留め付け材２８で本体の尻側と尻側係合部２５のパーツを共打ち固定することで固定強度が向上し、かつ施工性が向上する。
図７（ｂ）は本体の頭側を拡大した斜視図である。
頭側係合部２４は頭見附部２３から連続しており曲げ加工し製作する。
頭側係合部２４の先端部に折り返しを設ける。
折り返しは潰し形状とせずにＲ形状で加工することにより尻側係合部２５のパーツとの連結時に面で固定できる。また、潰し形状とせずにＲ形状とすることで塗膜層やメッキ層のクラック防止にも役立つ。
図２（ｃ）は本体と尻側係合部２５のパーツがアセンブリされている尻部を拡大した斜視図である。
本体の尻側端部を立ち上げた尻端部折り曲げ２６を水返しとしての防水機能と同時に働き長さの位置決め基準としての位置決め機能としても利用している。
尻端部折り曲げ２６の立ち上がり部と尻側係合部２５のパーツを当て止めすることで、施工現場で測定などをすることなく簡易に位置決めをすることが出来る。
尻側係合部２５のパーツの長さを勾配４ごとに設定することで、本体は１種類で複数種類の勾配４に適した働き長さ寸法Ｌにすることが出来る。
【００４２】
図８は図１の実施例による規格化形状屋根材１６及びカバー調整屋根材１７の斜視図である。
図８（ａ）は軒先５から見て左の隅棟部１５ｂに配置する隅棟左規格化形状屋根材１６ｂである。
右隣りの屋根材に横重なり部で上から被さるので、頭側切り欠き部を有している。
働き幅寸法は、カバー屋根材２の働き長さの水平投影寸法Ｌｈの二倍の４５５mmであり、全幅寸法も働き幅寸法と同じ寸法である。
頭側には頭見附部２３、尻端部には尻端部折り曲げ２６を設ける。
図８（ｂ）は軒先５から見て右の隅棟部１５ｂに配置する隅棟右規格化形状屋根材１６ｂである。
左隣りの屋根材に横重なり部で下に重なるので、横重なり寸法２０分だけ全幅寸法が働き幅寸法より長い。
働き幅寸法は、カバー屋根材２の働き長さの水平投影寸法Ｌｈの二倍の４５５mmであり、全幅寸法は横重なり寸法２０である８０mmだけ長いため５３５mmとなる。
頭側には頭見附部２３、尻端部には尻端部折り曲げ２６を設ける。
図８（ｃ）は寄棟三角屋根面の頂部の三又部１５ｅに配置する三又規格化形状屋根材１６ｅである。
働き幅寸法は、カバー屋根材２の働き長さの水平投影寸法Ｌｈの二倍の４５５mmであり、全幅寸法も働き幅寸法と同じ寸法である。
頭側には頭見附部２３を設ける。
図８（ｄ）は桁方向１３の寸法調整の際に配置するカバー調整屋根材１７である。
図１（ａ）の実施例では桁方向１３の寸法調整を行うカバー調整屋根材１７は、働き長さの水平投影寸法Ｌｈの２倍の４５５mm、４倍の９１０mmの働き幅寸法を有した２種類を示しているが、図８（ｄ）の斜視図は働き幅寸法が４５５mmの製品のみを図示している。
右隣りの屋根材に横重なり部で上から被さるので、頭側切り欠き部を有し、左隣りの屋根材に横重なり部で下に重なるので、横重なり寸法２０の分だけ全幅寸法が働き幅寸法より長い。
図示されている製品の働き幅寸法は４５５mmであり、全幅寸法は横重なり寸法２０である８０mmだけ長い５３５mmとなる。
頭側には頭見附部２３、尻端部には尻端部折り曲げ２６を設ける。
【産業上の利用可能性】
【００４３】
本発明は、実施例においては既存屋根材１を住宅屋根用化粧スレートとし、カバー屋根材２を金属製のリフォーム用長尺横葺きモジュール屋根材として記載したが、既存屋根材１及びカバー屋根材２は実施例における屋根材の素材に限定するものではない。
既存屋根材１及びカバー屋根材２の素材としては、セメント、セラミックス、アスファルト系素材、樹脂系素材などの屋根材に広く適用することが出来る。
また、建物の設計単位寸法Ｐは実施例では尺モジュールだけの記載だが、建物の設計単位寸法Ｐはメーターモジュールでもインチモジュールでも利用できる。
【符号の説明】
【００４４】
１      既存屋根材
２      カバー屋根材
３      屋根
４      勾配
５      軒先
６      カバー軒先部材
７      水平投影葺き始め位置
８      既存屋根材裏面カバー部
９      陸棟芯
１０    隅棟
１１    谷
１２    陸棟
１３    桁方向
１４    流れ方向
１５    屋根端部
１５a   陸棟部
１５ｂ  隅棟部
１５ｃ  ケラバ部
１５ｄ  壁際部
１５ｅ  三又部
１５ｆ  谷部
１５ｇ  曲がり部
１６    規格化形状屋根材
１６ａ  陸棟規格化形状屋根材
１６ｂ  隅棟規格化形状屋根材
１６ｃ  ケラバ規格化形状屋根材
１６ｄ  壁際規格化形状屋根材
１６ｅ  三又規格化形状屋根材
１６ｆ  谷規格化形状屋根材
１６ｇ  曲がり規格化形状屋根材
１７    カバー調整屋根材
１８    軒の出寸法
１９    流れ重なり寸法
２０    横重なり寸法
２１    端部隙間寸法
２２    下葺き材
２３    頭見附部
２４    頭側係合部
２５    尻側係合部
２６    尻端部折り曲げ
２７    横重なり部
２８    留め付け材
Ｌｈ    カバー屋根材の働き長さの水平投影寸法
Ｌ      カバー屋根材の働き長さ寸法
Ｗ      カバー屋根材の働き幅寸法
ＷＡ    カバー屋根材の全幅寸法
Ｒｈ    水平投影葺き始め設定範囲
Ｒ      葺き始め設定範囲
ＭＬｈ  水平投影棟際寸法
Ｐ      建物の設計単位寸法
【要約】
【課題】本発明はリフォーム用長尺横葺き屋根材の配置方法における技術であり、従来のリフォーム用長尺横葺き屋根材の配置方法は、現場合わせでの屋根材の割り付け及び加工の為、施工に手間が掛かるという課題があった。
【解決手段】
本発明のリフォーム用長尺横葺き屋根材の屋根への配置方法は、既存屋根材の上にカバー屋根材を配置する配置方法であり、カバー屋根材の働き長さの水平投影寸法が建物の設計単位寸法の整数分の一で、働き幅寸法が働き長さの水平投影寸法の二倍以上の整数倍で、軒先に既存屋根材を覆うカバー軒先部材を設け、カバー軒先部材に水平投影葺き始め設定範囲を有し、カバー屋根材の水平投影葺き始め位置は水平投影棟際寸法にカバー屋根材の働き長さの水平投影寸法の整数倍を加え、かつカバー軒先部材の水平投影葺き始め設定範囲内とし、屋根端部に規格化した形状のカバー屋根材を配置することで、従来技術が有する課題を解決する。
【選択図】        図１【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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