(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
勾配を有する屋根を備える建物の屋根であって、前記屋根は隅棟又は谷を有し、屋根材を桁方向に複数枚並べ、前記屋根材を段方向に複数段並べる屋根において、
前記屋根材の働き長さの水平投影寸法が前記建物の設計単位寸法の整数分の一であり、
前記屋根材の働き幅寸法が前記働き長さの水平投影寸法の二倍以上の整数倍であり、
前記屋根材を軒先から陸棟にむかって流れ方向で一段毎に配置する際に、前記屋根材は配置する屋根面の桁方向に対して一方の端部からもう一方の端部方向に前記屋根材の働き長さの水平投影寸法の整数倍をずらして配置し、
陸棟部、隅棟部、ケラバ部、壁際部、三又部、陸棟曲がり部、谷部などの全ての屋根端部に規格化した形状の屋根材を配置することを特徴とする長尺横葺きモジュール屋根材の屋根材配置方法。
【請求項２】
前記屋根材を軒先から陸棟にむかって流れ方向で一段毎に配置する際に、前記屋根材は配置する屋根面の桁方向に対して一方の端部からもう一方の端部方向に前記屋根材の働き長さの水平投影寸法をずらして配置することを特徴とする請求項１記載の長尺横葺きモジュール屋根材の屋根材配置方法。
【請求項３】
前記屋根面における桁方向の寸法調整に用いる調整屋根材の働き幅寸法は、前記屋根材の働き長さの水平投影寸法の整数倍であり、前記調整屋根材を前記屋根材の代わりに配置することで働き幅寸法の差分により前記桁方向の寸法調整を行うことを特徴とする請求項１又は請求項２記載の長尺横葺きモジュール屋根材の屋根材配置方法。
【請求項４】
前記調整屋根材は複数種類の働き幅寸法を設け、異なる種類の働き幅寸法を有する前記調整屋根材を組み合わせて配置することで前記桁方向の寸法調整を行うことを特徴とする請求項１から請求項３までのいずれか記載の長尺横葺きモジュール屋根材の屋根材配置方法。
【請求項５】
前記隅棟部に配置する前記規格化した形状の屋根材の働き幅寸法は、前記屋根材の働き幅寸法の二分の一であることを特徴とする請求項１から請求項４までのいずれか記載の長尺横葺きモジュール屋根材の屋根材配置方法。
【請求項６】
前記屋根材の働き長さの水平投影寸法が前記建物の設計単位寸法の偶数分の一の場合は、前記建物の軒の出寸法はゼロ又は前記働き長さの水平投影寸法の整数倍に所定の寸法を加えた寸法であり、前記屋根材の働き長さの水平投影寸法が前記建物の設計単位寸法の奇数分の一の場合は、前記建物の軒の出寸法はゼロ又は前記働き長さの水平投影寸法の二分の一を整数倍した寸法に所定の寸法を加えた寸法であることを特徴とする請求項１から請求項５までのいずれかに記載の長尺横葺きモジュール屋根材の屋根材配置方法。 
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、長尺横葺き屋根材の屋根への配置方法であり、勾配を有する屋根を備える建物の屋根であって、前記屋根は隅棟又は谷を有し、屋根材を桁方向に複数枚並べ、前記屋根材を段方向に複数段並べる屋根において、前記屋根材の働き長さの水平投影寸法が前記建物の設計単位寸法の整数分の一であり、前記屋根材の働き幅寸法が前記働き長さの水平投影寸法の二倍以上の整数倍であり、前記屋根材を軒先から陸棟にむかって流れ方向で一段毎に配置する際に、前記屋根材は配置する屋根面の桁方向に対して一方の端部からもう一方の端部方向に前記屋根材の働き長さの水平投影寸法の整数倍をずらして配置し、陸棟部、隅棟部、ケラバ部、壁際部、三又部、陸棟曲がり部、谷部などの屋根端部に規格化した形状の屋根材を配置する。
【背景技術】
【０００２】
従来技術の特許文献１には、特開平８−１０９７０８号の瓦及び瓦葺き方法がある。この特許文献では、専門の職人でなくとも簡単に葺くことのできる瓦及び瓦葺き方法を提供すること。又、葺くときや修理するときに瓦の上を歩き易く、雨水が漏れ難いし、美麗な瓦及び瓦葺き方法を提供する。モジュール長さを１辺とする正方形の瓦本体部と、この水上側の上方接続部と、一側の側方接続部とからなる桟瓦１と、瓦本体部と上方接続部と側方接続部と隅瓦接続部とからなる両桟瓦３と、瓦本体部の半分の半瓦本体部と上方接続部と側方接続部とからなる半瓦２と、半瓦本体部と上方接続部と側方接続部と隅瓦接続部とからなる両桟半瓦４と、瓦本体部の対角線で切断された谷瓦本体部と隅瓦接続部とからなる谷瓦５と、谷瓦本体部と上方接続部と側方接続部とからなる側方接続部付き谷瓦６と、瓦本体部が対角線で折曲された廻り隅瓦７とからなる瓦及びこの瓦の葺き方法という提案がされている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開特開平８−１０９７０８号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
特許文献１では瓦本体部（はたらき面）は葺いたときの水平面への投影形状が建物の単位寸法の整数分の一（モジュール）にほぼ等しい長さを１辺とする正方形であるから、この瓦本体部を整数個並べて葺くと建物の単位寸法にほぼ合致する。そして、建物の柱は単位寸法に合わせて設けられ、谷や隅棟はこの柱を通過し、水平面への投影形状が壁面から４５°傾斜した傾斜線に沿って設けられるから、瓦を隅棟と隅棟との間に葺く場合には、最初の瓦が瓦本体部であれば最後の瓦が瓦本体部になり、最初の瓦が半瓦本体部であれば最後の瓦が半瓦本体部となる。又、隅棟と谷との間に葺く場合には、谷部分に半瓦本体部の長さだけ開ける必要があるから、最初の瓦が瓦本体部（または半瓦本体部）であれば最後の瓦が半瓦本体部（または瓦本体部）となる。又、谷と谷との間に葺く場合には、両方の谷部分に半瓦本体部の長さだけ開けるから、最初の瓦が瓦本体部であれば最後の瓦が瓦本体部となり、最初の瓦が半瓦本体部であれば最後の瓦が半瓦本体部となる。このように、瓦の割り付けが極めて簡単に出来るという効果を発揮する。
【０００５】
しかし、特許文献１の屋根材は建物の単位寸法の整数分の一（モジュール）にほぼ等しい長さを１辺とする正方形形状であり、屋根面に割り付けるのに多くの屋根材を配置する必要があり、屋根材の施工に手間が掛かるという課題があった。
寄棟屋根の陸棟際の端部は三又部や陸棟曲がり部などの瓦の納まりがあるが、特許文献１では三又部や陸棟曲がり部と言った部位での専用の瓦の設定は無く、現場で職人が加工する必要があり、この部位での瓦の加工は難しく、現場での施工に手間が掛かるという課題があった。
また、瓦の配置方法においては流れ方向にて一段飛ばしで瓦本体と半瓦とを交互に配置するというルールが必要であり、瓦の割り付けにおいてもルールが煩雑で手間が掛かるという課題があった。
さらに、桟瓦だけでなく両桟瓦、半瓦、両桟半瓦、谷瓦、側方接続部付き谷瓦、廻り隅瓦といった多数の専用瓦の設定が必要であり、多品種小ロット生産方式でないと生産が出来ないことによる生産効率が悪いという課題と、多くの品目を在庫管理しなければならないことによる在庫負担の増大などという課題があった。
【０００６】
本発明は、屋根材の働き長さの水平投影寸法が前記建物の設計単位寸法の整数分の一であり、前記屋根材の働き幅寸法が前記働き長さの水平投影寸法の二倍以上の整数倍である横長の長尺横葺き屋根材であり、前記屋根材を軒先から陸棟にむかって流れ方向で一段毎に配置する際に、前記屋根材は配置する屋根面の桁方向に対して一方の端部からもう一方の端部方向に前記屋根材の働き長さの水平投影寸法の整数倍をずらして配置し、陸棟部、隅棟部、ケラバ部、壁際部、三又部、陸棟曲がり部、谷部などの屋根端部に規格化した形状の屋根材を配置する配置方法を提供する。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
請求項１記載の本発明の長尺横葺きモジュール屋根材の屋根材配置方法は、勾配を有する屋根を備える建物の屋根であって、前記屋根は隅棟又は谷を有し、屋根材を桁方向に複数枚並べ、前記屋根材を段方向に複数段並べる屋根において、前記屋根材の働き長さの水平投影寸法が前記建物の設計単位寸法の整数分の一であり、前記屋根材の働き幅寸法が前記働き長さの水平投影寸法の二倍以上の整数倍であり、前記屋根材を軒先から陸棟にむかって流れ方向で一段毎に配置する際に、前記屋根材は配置する屋根面の桁方向に対して一方の端部からもう一方の端部方向に前記屋根材の働き長さの水平投影寸法の整数倍をずらして配置し、陸棟部、隅棟部、ケラバ部、壁際部、三又部、陸棟曲がり部、谷部などの全ての屋根端部に規格化した形状の屋根材を配置することを特徴とする。
【０００８】
請求項２記載の本発明は、請求項１に記載の長尺横葺きモジュール屋根材の屋根材配置方法において、前記屋根材を軒先から陸棟にむかって流れ方向で一段毎に配置する際に、前記屋根材は配置する屋根面の桁方向に対して一方の端部からもう一方の端部方向に前記屋根材の働き長さの水平投影寸法をずらして配置することを特徴とする。
【０００９】
請求項３記載の本発明は、請求項１又は請求項２に記載の長尺横葺きモジュール屋根材の屋根材配置方法において、前記屋根面における桁方向の寸法調整に用いる調整屋根材の働き幅寸法は、前記屋根材の働き長さの水平投影寸法の整数倍であり、前記調整屋根材を前記屋根材の代わりに配置することで働き幅寸法との差分により前記桁方向の寸法調整を行うことを特徴とする。
【００１０】
請求項４記載の本発明は、請求項１から請求項３までのいずれか記載の長尺横葺きモジュール屋根材の屋根材配置方法において、前記調整屋根材は複数種類の働き幅寸法を設け、異なる種類の働き幅寸法を有する前記調整屋根材を組み合わせて配置することで前記桁方向の寸法調整を行うことを特徴とする。
【００１１】
請求項５記載の本発明は、請求項１から請求項４までのいずれかに記載の長尺横葺きモジュール屋根材の屋根材配置方法において、前記隅棟部に配置する前記規格化した形状の屋根材の働き幅寸法は、前記屋根材の働き幅寸法の二分の一であることを特徴とする。
【００１２】
請求項６記載の本発明は、請求項１から請求項５までのいずれか記載の長尺横葺きモジュール屋根材の屋根材配置方法において、前記屋根材の働き長さの水平投影寸法が前記建物の設計単位寸法の偶数分の一の場合は、前記建物の軒の出寸法はゼロ又は前記働き長さの水平投影寸法の整数倍に所定の寸法を加えた寸法であり、前記屋根材の働き長さの水平投影寸法が前記建物の設計単位寸法の奇数分の一の場合は、前記建物の軒の出寸法はゼロ又は前記働き長さの水平投影寸法の二分の一を整数倍した寸法に所定の寸法を加えた寸法であることを特徴とする。
【発明の効果】
【００１３】
本発明によれば、勾配を有する屋根を備える建物の屋根であって、前記屋根は隅棟又は谷を有し、屋根材を桁方向に複数枚並べ、前記屋根材を段方向に複数段並べる屋根において、前記屋根材の働き長さの水平投影寸法が前記建物の設計単位寸法の整数分の一であり、前記屋根材の働き幅寸法が前記働き長さの水平投影寸法の二倍以上の整数倍にすることで、前記屋根材を軒先から陸棟にむかって流れ方向で一段毎に配置する際に、前記屋根材は配置する屋根面の桁方向に対して一方の端部からもう一方の端部方向に前記屋根材の働き長さの水平投影寸法の整数倍をずらして配置し、陸棟部、隅棟部、ケラバ部、壁際部、三又部、陸棟曲がり部、谷部などの屋根端部に規格化した形状の屋根材を配置することで、前記建物の設計単位寸法と連動した屋根材の配置が可能となり、陸棟部、隅棟部、ケラバ部、壁際部、三又部、陸棟曲がり部、谷部など全ての屋根端部において屋根材の配置がルール化出来る。その結果全ての屋根端部において規格化した形状の屋根材を設定し配置することが出来る。
隅棟部及び谷部は、屋根形状を水平投影した際には一方の桁方向を０度に設定した際には必ず４５度に設定されるため、屋根材の配置が一段登るごとに屋根材の働き長さの水平投影寸法分だけ桁方向でずれる。このことを利用し、屋根材の働き幅寸法を働き長さの水平投影寸法の二倍以上の整数倍とし、かつ、屋根材の桁方向での配置の際に屋根材の働き長さの水平投影寸法の整数倍だけ各段でずらす配置ルールにすることで、各段における配置ルールも簡単明瞭で分かりやすく、屋根端部における規格化した形状の屋根材の種類を減らすことが出来る。
また、前記屋根材を長尺化することで横方向での施工枚数の減少により施工性を上げることが出来る。
さらに、規格化した形状の屋根材は、前記屋根材をプレカット加工により生産することが可能となり、高い生産性で生産することが出来る。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
【図１】本発明の実施例による寄棟切妻混合屋根での屋根材割付図
【図２】本発明の実施例による寄棟屋根の屋根面における屋根材割付図
【図３】本発明の実施例による寄棟屋根での軒の出変化による屋根材割付図
【図４】本発明の実施例による屋根材の製品図
【図５】本発明の実施例による陸棟際の屋根材が真物の場合の流れ方向割付図
【図６】本発明の実施例による陸棟際の屋根材が働き長さの水平投影寸法の場合の流れ方向割付図
【図７】本発明の実施例による規格化形状屋根材の形状図１
【図８】本発明の実施例による規格化形状屋根材の形状図２
【図９】本発明の実施例による寄棟屋根の屋根面における割付条件別の屋根材割付図
【発明を実施するための形態】
【００１５】
本発明の第１の実施の形態における長尺横葺きモジュール屋根材の屋根材配置方法は、勾配を有する屋根を備える建物の屋根であって、前記屋根は隅棟又は谷を有し、屋根材を桁方向に複数枚並べ、前記屋根材を段方向に複数段並べる屋根において、前記屋根材の働き長さの水平投影寸法が前記建物の設計単位寸法の整数分の一であり、前記屋根材の働き幅寸法が前記働き長さの水平投影寸法の二倍以上の整数倍であり、前記屋根材を軒先から陸棟にむかって流れ方向で一段毎に配置する際に、前記屋根材は配置する屋根面の桁方向に対して一方の端部からもう一方の端部方向に前記屋根材の働き長さの水平投影寸法の整数倍をずらして配置し、陸棟部、隅棟部、ケラバ部、壁際部、三又部、陸棟曲がり部、谷部などの全ての屋根端部に規格化した形状の屋根材を配置するものである。本実施の形態によれば、前記建物の設計単位寸法と連動した屋根材の配置が可能となり、陸棟部、隅棟部、ケラバ部、壁際部、三又部、陸棟曲がり部、谷部など全ての屋根端部において屋根材の配置がルール化出来る。その結果全ての屋根端部において規格化した形状の屋根材を設定し配置することが出来る。
隅棟部及び谷部は、屋根形状を水平投影した際には一方の桁方向を０度に設定した際には必ず４５度に設定されるため、屋根材の配置が一段登るごとに屋根材の働き長さの水平投影寸法分だけ桁方向でずれる。このことを利用し、屋根材の働き幅寸法を働き長さの水平投影寸法の二倍以上の整数倍とし、かつ、屋根材の桁方向での配置の際に屋根材の働き長さの水平投影寸法の整数倍だけ各段でずらす配置ルールにすることで、各段における配置ルールも簡単明瞭で分かりやすく、屋根端部における規格化した形状の屋根材の種類を減らすことが出来る。
また、前記屋根材を長尺化することで横方向での施工枚数の減少により施工性を上げることが出来る。
【００１６】
本発明の第２の実施の形態は、第１の実施の形態による長尺横葺きモジュール屋根材の屋根材配置方法において、前記屋根材を軒先から陸棟にむかって流れ方向で一段毎に配置する際に、前記屋根材は配置する屋根面の桁方向に対して一方の端部からもう一方の端部方向に前記屋根材の働き長さの水平投影寸法をずらして配置するものである。本実施の形態によれば、屋根材の配置が一段登るごとに屋根材の働き長さの水平投影寸法分だけ桁方向でずれるため、屋根材の働き長さの水平投影寸法分だけずらして配置するルールにすることで各段における配置ルールがさらに簡単明瞭で分かりやすくなり、隅棟における一方の隅棟端部における規格化した形状の屋根材が１種類の形状となり、規格化した形状の屋根材の種類をさらに減らすことが出来る。
【００１７】
本発明の第３の実施の形態は、第１又は第２の実施の形態による長尺横葺きモジュール屋根材の屋根材配置方法において、前記屋根面における桁方向の寸法調整に用いる調整屋根材の働き幅寸法は、前記屋根材の働き長さの水平投影寸法の整数倍であり、前記調整屋根材を前記屋根材の代わりに配置することで働き幅寸法の差分により前記桁方向の寸法調整を行うものである。本実施の形態によれば、前記調整屋根材を入れることで桁方向の寸法を調整することが出来、隅棟部、谷部などの斜めカット加工が必要な屋根端部において斜めカット加工した規格化した形状の屋根材の種類を減らすことが出来る。また、前記屋根材の働き幅寸法は前記働き長さの水平投影寸法の整数倍だが、前記整数倍の倍率が大きい場合、屋根端部の規格化した形状の屋根材の種類が増えてしまうが、適切な働き幅寸法の調整屋根材を入れることで屋根端部の規格化した形状の屋根材種類が増えるのを抑えることが出来る。
【００１８】
本発明の第４の実施の形態は、第１から第３のいずれか実施の形態による長尺横葺きモジュール屋根材の屋根材配置方法において、前記調整屋根材は複数種類の働き幅寸法を設け、異なる種類の働き幅寸法を有する前記調整屋根材を組み合わせて配置することで前記桁方向の寸法調整を行うものである。本実施の形態によれば、前記調整屋根材の働き幅寸法の種類を減らすことが出来る。
【００１９】
本発明の第５の実施の形態は、第１から第４のいずれかの実施の形態による長尺横葺きモジュール屋根材の屋根材配置方法において、前記隅棟部に配置する前記規格化した形状の屋根材の働き幅寸法は、前記屋根材の働き幅寸法の二分の一とするものである。本実施の形態によれば、前記隅棟部に配置する前記規格化した形状の屋根材を前記屋根材の半切により効率よく作ることが出来る。
【００２０】
本発明の第６の実施の形態は、第１から第５のいずれかの実施の形態による長尺横葺きモジュール屋根材の屋根材配置方法において、前記屋根材の働き長さの水平投影寸法が前記建物の設計単位寸法の偶数分の一の場合は、前記建物の軒の出寸法はゼロ又は前記働き長さの水平投影寸法の整数倍に所定の寸法を加えた寸法であり、前記屋根材の働き長さの水平投影寸法が前記建物の設計単位寸法の奇数分の一の場合は、前記建物の軒の出寸法はゼロ又は前記働き長さの水平投影寸法の二分の一を整数倍した寸法に所定の寸法を加えた寸法とするものである。本実施の形態によれば、適切な軒の出寸法をあらかじめ把握することで、前記建物を建てる土地形状に合わせて最適な前記建物の軒の出寸法を選定することが出来る。
【実施例】
【００２１】
以下本発明の実施例による長尺横葺きモジュール屋根材の屋根材配置方法について説明する。
図１は実施例による寄棟切妻混合屋根での屋根材割り付け図である。
図１は勾配を有する屋根２を備える建物の屋根２であって、屋根２は隅棟３と谷４のある寄棟屋根とケラバ部９ｃを有する切妻屋根とが混在している寄棟切妻混合屋根における屋根材割り付け図である。
図１（ａ）は、寄棟切妻混合屋根における２階屋根の屋根割り付け図を示し、図１（ｂ）は同じ寄棟切妻混合屋根の１階屋根の屋根割り付け図を示す。
建物の設計単位寸法Ｐは尺モジュールであり、設計単位寸法Ｐは９１０mmである。
屋根材１の働き長さの水平投影寸法Ｌｈは、建物の設計単位寸法Ｐの二分の一の４５５mmであり、屋根材１の働き幅寸法Ｗは、働き長さの水平投影寸法Ｌｈの４倍にあたる１８２０mmとする。
先ず、図１（ａ）の下側に記載の台形形状の屋根面における配置方法を説明する。
屋根材１の配置方向は、屋根面の桁方向７に対して右の隅棟部９ｂから左の隅棟部９ｂに向かった方向とする。
隅棟部９ｂには隅棟規格化形状屋根材１０ｂを配置する。
隅棟規格化形状屋根材１０ｂの働き幅寸法は、屋根材１の働き幅寸法Ｗの二分の一にあたる９１０mmとする。
右の隅棟規格化形状屋根材１０ｂと左の隅棟規格化形状屋根材１０ｂの働き幅寸法は同じ９１０mmとする。
右側の隅棟規格化形状屋根材１０ｂを右の隅棟部９ｂに配置し、その左隣に屋根材１を配置し、順次左側の隅棟部９ｂに向かって屋根材１を配置する。
図１（ａ）では、台形面の軒桁寸法は９１００mmであり、設計単位寸法であらわすと１０Ｐとなる。
また軒の出寸法１２が９１０mmであることから、軒先１段目の右の隅棟部９ｂから左の隅棟部９ｂまでの屋根材先端部での寸法は、１２Ｐにあたる１０９２０mmとなる。
屋根材１の働き幅寸法Ｗが２Ｐにあたる１８２０mmであり、隅棟規格化形状屋根材１０ｂがその半分の１Ｐなので、左右の隅棟規格化形状屋根材１０ｂの働き幅寸法を合わせると２Ｐとなる。
屋根材１が５枚で１０Ｐになり、隅棟規格化形状屋根材１０ｂが左右に配置されると２Ｐとなるため、全て合わせると１２Ｐとなり左右対称で綺麗に配置できる。
【００２２】
屋根材１を１段目に配置したのち、２段目に屋根材１を配置する。
２段目は１段目同様、右側の隅棟部９ｂに１段目と同様の形状の隅棟規格化形状屋根材１０ｂを配置し、その左隣りに屋根材１を配置する。
１段目の屋根材１に対して２段目の屋根材１の配置位置は、桁方向７の左側に屋根材１の働き長さの水平投影寸法Ｌｈである４５５mm分をずらして配置する。
屋根材１を左側の隅棟部９ｂに向かって順次配置し、左側の隅棟部９ｂに１段目と同様の形状の隅棟規格化形状屋根材１０ｂを配置する。
２段目は、１段目と比べ屋根材先端部での桁方向７の寸法が右側で４５５mm、左側で４５５mm短くなるため、左右合わせて９１０mmと１Ｐ分短くなる。
２段目の桁方向７の寸法は、１段目の寸法の１２Ｐから１Ｐ引いた１１Ｐとなり、左右に１Ｐずつの隅棟規格化形状屋根材１０ｂを配置するので、９Ｐのスペースに屋根材１を配置することになる。
屋根材１の働き幅寸法Ｗは２Ｐなので４．５枚分のスペースとなり、屋根材１の働き幅寸法Ｗの０．５枚分の働き幅寸法である９１０mmの調整屋根材１１を左側の隅棟規格化形状屋根材１０ｂの右隣りに１枚配置することで１１Ｐの桁方向７の寸法となり２段目を割り付けることが出来る。
【００２３】
図１（ａ）の台形面の２段目のように屋根面における桁方向７の寸法調整を行う際には、調整屋根材１１を配置する。
屋根面における桁方向７の寸法は、隅棟部９ｂにおいて片側で屋根材１の働き長さの水平投影寸法Ｌｈの分だけ短くなる。
桁方向７の左右に隅棟３がある場合は、左右で屋根材１の働き長さの水平投影寸法Ｌｈの２倍だけ短くなる。
屋根材１の働き幅寸法Ｗは１８２０mmで屋根材１の働き長さの水平投影寸法Ｌｈの４倍の関係なので、１段ごとに桁方向７で屋根材１の働き長さの水平投影寸法Ｌｈの２倍の寸法が短くなるという事は、調整屋根材１１の働き幅寸法を屋根材１の働き長さの水平投影寸法Ｌｈの２倍に設定することで調整屋根材１１の桁方向７の調整寸法が１段ごとに短くなる桁方向７の寸法と一致する。
調整屋根材１１の働き幅寸法を屋根材１の働き長さの水平投影寸法Ｌｈの２倍の９１０mmに設定することで、屋根材１の働き幅寸法Ｗが１８２０mm、調整屋根材１１の働き幅寸法が９１０mmであることから、屋根材１の働き幅寸法Ｗと調整屋根材１１の働き幅寸法の差分である９１０mmが桁方向７の調整寸法として機能する。
【００２４】
図１（ａ）の左側の屋根面は、桁方向７からみて右側に隅棟部９ｂがあり、左側にケラバ部９ｃがある寄棟切妻混合屋根の屋根面である。
この屋根面では、隅棟３は右側にしかないため、１段目と２段目の桁方向７の寸法差は屋根材１の働き長さの水平投影寸法Ｌｈの１倍となる。
片側にしか隅棟３が存在しない屋根面においては調整屋根材１１の働き幅寸法は、屋根材１の働き長さの水平投影寸法Ｌｈの１倍以上の整数倍となる。
片側に隅棟部９ｂがあり、もう一方にケラバ部９ｃがあり、屋根材１の働き幅寸法Ｗが屋根材１の働き長さの水平投影寸法Ｌｈの４倍である図１（ａ）の屋根面の場合では、調整屋根材１１の働き幅寸法は屋根材１の働き長さの水平投影寸法Ｌｈの１倍と２倍と３倍の３種類が必要となる。
しかし、図１（ａ）では、屋根材１の働き長さの水平投影寸法Ｌｈの１倍の４５５mmと２倍の９１０mmの２種類の働き幅寸法を持つ調整屋根材１１だけで割り付けを行っている。
具体的には、働き幅寸法が３倍の調整屋根材１１が必要な段には１倍の４５５mmと２倍の９１０mmを２枚用いて、複数の調整屋根材１１を組み合わせることで３倍の１３６５mmの寸法調整を行っている。
【００２５】
図１（ａ）の台形面の３段目、４段目における屋根材１と調整屋根材１１の配置は１段目、２段目の配置と同様、３段目は調整屋根材１１が入らず４段目は調整屋根材１１が入る。
３段目は左右の隅棟部９ｂに隅棟規格化形状屋根材１０ｂが配置され、その間のスペースに屋根材１が４枚配置される。
４段目は左右の隅棟部９ｂに隅棟規格化形状屋根材１０ｂが配置され、その間のスペースに屋根材１が３枚配置され、さらに屋根材１の０．５枚分のスペースに調整屋根材１１が１枚配置される。
【００２６】
図１（ａ）の屋根２は、２本の陸棟６があり、曲がり部９ｇで直交している。
２本の陸棟６は同じ高さであり、５つの屋根面の流れ長さは全て同じ流れ長さである。
屋根面の流れ長さの水平投影寸法は、陸棟６から軒桁までが５４６０mmの半分の２７３０mmであり、軒桁から軒先５までが９１０mmとなり、軒先５から棟までの流れ長さの水平投影寸法は３６４０mmとなり、建物の設計単位寸法Ｐで言えば４Ｐの寸法となる。
陸棟部９ａの屋根材１の働き長さの水平投影寸法Ｌｈは４５５mmなので、流れ長さの水平投影寸法３６４０mmを１段分の４５５mmで割ることで流れ段数が８段であることを算出することが出来る。
【００２７】
図１（ａ）の台形面の屋根材１と調整屋根材１１の配置は、奇数段である１段目、３段目、５段目、７段目が屋根材１のみで割り付けられ、偶数段である２段目、４段目、６段目が屋根材１と調整屋根材１１により配置される。
陸棟際で最上段の８段目には、屋根材１及び調整屋根材１１を尻側から流れ重なり寸法１３分だけ短くカットされた形状の陸棟規格化形状屋根材１０ａが配置される。
【００２８】
図１（ａ）の台形面の右側に位置する三角面は台形面と基本的には同様な屋根材１の配置になる。
ただし、８段目は台形面と異なり陸棟６が存在しないので三又部９ｅに三又規格化形状屋根材１０ｅのみが配置される。
【００２９】
図１（ａ）の台形面の陸棟６の反対側に位置する平行四辺形面は隅棟３と谷４が平行に位置している。
平行四辺形面の屋根材１と規格化形状屋根材１０の配置方法は、隅棟部９ｂに台形面と同様の隅棟規格化形状屋根材１０ｂを配置し、谷部９ｆに谷規格化形状屋根材１０ｆを配置し、その間に屋根材１を配置する。
軒先５から陸棟６に向かって１段登るに際に、桁方向７に対して隅棟部９ｂから谷部９ｆに向かう方向に屋根材１を屋根材１の働き長さの水平投影寸法Ｌｈ分の４５５mmだけずらして配置する。
【００３０】
図１（ａ）の台形面の左側に位置する隅棟３とケラバを有する屋根面は、軒先５から陸棟６に向かって１段登るに際に、桁方向７に対して隅棟部９ｂからケラバ部９ｃに向かう方向に屋根材１を屋根材１の働き長さの水平投影寸法Ｌｈ分の４５５mmだけずらして配置する。
１段目は桁方向１に対して右側の隅棟部９ｂに、台形面と同様の隅棟規格化形状屋根材１０ｂを配置し、隅棟規格化形状屋根材１０ｂの左方向に順次屋根材１を配置する。
ケラバ部９ｃには働き幅寸法が９１０mmのケラバ規格化形状屋根材１０ｃを配置する。
２段目も同様に隅棟規格化形状屋根材１０ｂ及び屋根材１を配置し、ケラバ部９ｃには働き幅寸法が４５５mmのケラバ規格化屋根材１０ｃを配置する。
３段目も同様に隅棟規格化形状屋根材１０ｂ及び屋根材１を配置し、ケラバ部９ｃには働き幅寸法が１８２０mmのケラバ規格化屋根材１０ｃを配置する。
このケラバ規格化屋根材１０ｃは、屋根材１から横重なり部２１が除外された形状である。
４段目も同様に隅棟規格化形状屋根材１０ｂ及び屋根材１を配置し、ケラバ部９ｃの右隣に働き幅寸法が９１０mmの調整屋根材１１を配置し、ケラバ部９ｃには働き幅寸法が４５５mmのケラバ規格化屋根材１０ｃを配置する。
５段目以降は１段目から４段目までの配置方法の繰り返しとなる。
【００３１】
図１（ａ）の台形面の上側に位置する谷２とケラバを有する屋根面は、軒先５から陸棟６に向かって１段登るに際に、桁方向７に対してケラバ部９ｃから谷部９ｆに向かう方向に屋根材１を屋根材１の働き長さの水平投影寸法Ｌｈ分の４５５mmだけずらして配置する。
１段目はケラバ部９ｃに働き幅寸法が４５５mmの調整屋根材１１を配置し、左隣りに働き幅寸法が９１０mmの調整屋根材１１を配置し、谷部９ｆに谷規格化形状屋根材１０ｆを配置する。
２段目はケラバ部９ｃに屋根材１を配置し、谷部９ｆに谷規格化形状屋根材１０ｆを配置する。
３段目はケラバ部９ｃに働き幅寸法が４５５mmの調整屋根材１１を配置し、左隣りに屋根材１を配置し、谷部９ｆに谷規格化形状屋根材１０ｆを配置する。
４段目はケラバ部９ｃに働き幅寸法が９１０mmの調整屋根材１１を配置し、左隣りに屋根材１を配置し、谷部９ｆに谷規格化形状屋根材１０ｆを配置する。
５段目以降は１段目から４段目までのケラバ部９ｃの配置方法の繰り返しとなる。
【００３２】
図１（ｂ）は、寄棟切妻混合屋根の１階屋根の屋根割り付け図であり、基本的には図１（ａ）の割り付けと同じルールにて配置している。
１階屋根における特徴的な納まりは屋根面の頂部が建物の壁と接する壁際部９ｄである。
壁際部９ｄにおける屋根材１の配置方法についてだが、桁方向７と平行な壁際部９ｄについては陸棟部９ａと同様の納まりとなり、壁の厚みや納まりにより例外はあるが基本的には陸棟規格化形状屋根材１０ａが壁際規格化形状屋根材１０ｄとして共用できる。
桁方向７と平行な壁際部９ｄは平行壁際という名称で呼ばれる。
また、流れ方向８と平行な壁際部９ｄについてはケラバ部９ｃと同様の納まりとなり、壁の厚みや納まりにより例外はあるが基本的にはケラバ規格化形状屋根材１０ａが壁際規格化形状屋根材１０ｄとして共用できる。
流れ方向８と平行な壁際部９ｄは流れ壁という名称で呼ばれる。
【００３３】
図２は実施例による寄棟屋根の屋根面における屋根材割付図である。
図２は寄棟屋根において軒と隅棟３で三角形形状に構成される三角形状屋根面をベースにして、屋根材１の配置ルールの違いにより屋根材１の配置がどのように変わるかを表した図である。
それぞれの図において次の条件は共通条件としている。
建物の設計単位寸法Ｐは尺モジュールであり、設計単位寸法Ｐは９１０mmである。
屋根材１の働き長さの水平投影寸法Ｌｈは、建物の設計単位寸法Ｐの四分の一の２２７．５mmであり、屋根材１の働き幅寸法Ｗは、働き長さの水平投影寸法Ｌｈの８倍にあたる１８２０mmとする。
屋根２の軒の出寸法１２は４５５mmとする。
流れ方向８の屋根頂点から軒桁までの流れ長さの水平投影寸法は４．５Ｐの４０９５mmであり、屋根頂点から軒先５までの流れ長さの水平投影寸法は軒の出寸法１２の４５５mmを足して１０Ｐの４５５０mmとなる。
桁方向７の軒桁間の寸法は９Ｐの８１９０mmであり、軒先５の桁寸法は軒の出１２の寸法を足すと１０Ｐの９１００mmとなる。
【００３４】
図２（ａ）の配置方法について説明する。
図２（ａ）は屋根端部９に、軒桁方向７に対して右側の隅棟部９ｂに隅棟規格化形状屋根材１０ｂを１種類配置し、左側の隅棟部９ｂに隅棟規格化形状屋根材１０ｂを４種類配置し、三又部９ｅに三又規格化形状屋根材１０ｅを４種類配置した配置方法である。
軒先５から１段毎登るに際に、桁方向７に対して右側の隅棟部９ｂから左側の隅棟部９ｂに向かう方向で屋根材１を屋根材１の働き長さの水平投影寸法Ｌｈ分の２２７．５mmだけずらして配置する。
この配置方法は、調整屋根材１１の配置が無いため配置ルールが分かりやすいというメリットがある。
しかし、屋根端部９の規格化形状屋根材１０は９種類と多くなってしまう事がデメリットとしてある。
【００３５】
図２（ｂ）の配置方法について説明する。
図２（ｂ）は屋根端部９に、軒桁方向７に対して右側の隅棟部９ｂに隅棟規格化形状屋根材１０ｂを１種類配置し、左側の隅棟部９ｂに隅棟規格化形状屋根材１０ｂを２種類配置し、三又部９ｅに三又規格化形状屋根材１０ｅを４種類配置した配置方法である。
また、桁方向７の寸法調整を行うために、屋根材１の働き長さの水平投影寸法Ｌｈの４倍となる９１０mmの働き幅寸法を有した調整屋根材１１を１種類配置している。
軒先５から１段毎登るに際に、桁方向７に対して右側の隅棟部９ｂから左側の隅棟部９ｂに向かう方向で屋根材１を屋根材１の働き長さの水平投影寸法Ｌｈ分の２２７．５mmだけずらして配置する。
この配置方法は、屋根端部９の規格化形状屋根材１０の種類を７種類に減らすことが出来るのがメリットである。
調整屋根材１１を入れて桁方向７の寸法調整をすることで配置ルールが複雑になることと、調整屋根材１１を１種類追加するためそれほど種類が減らないことがデメリットとしてある。
【００３６】
図２（ｃ）の配置方法について説明する。
図２（ｃ）は屋根端部９に、軒桁方向７に対して右側の隅棟部９ｂに隅棟規格化形状屋根材１０ｂを１種類配置し、左側の隅棟部９ｂに隅棟規格化形状屋根材１０ｂを１種類配置し、三又部９ｅに三又規格化形状屋根材１０ｅを３種類配置した配置方法である。
また、桁方向７の寸法調整を行うために、屋根材１の働き長さの水平投影寸法Ｌｈの２倍の４５５mm、４倍の９１０mm、６倍の１３６５ｍｍの働き幅寸法を有した複数の調整屋根材１１を３種類配置している。
軒先５から１段毎登るに際に、桁方向７に対して右側の隅棟部９ｂから左側の隅棟部９ｂに向かう方向で屋根材１を屋根材１の働き長さの水平投影寸法Ｌｈ分の２２７．５mmだけずらして配置する。
隅棟規格化形状屋根材１０ｂの働き幅寸法は、屋根材１の働き幅寸法Ｗの二分の一にあたる９１０mmとする。
右の隅棟規格化形状屋根材１０ｂと左の隅棟規格化形状屋根材１０ｂの働き幅寸法は同じ９１０mmとする。
この配置方法は、屋根端部９の規格化形状屋根材１０の種類を５種類に減らすことが出来るのと、隅棟部９ｂの隅棟規格化形状屋根材１０ｂが１種類になるため隅棟部における配置ルールが分かりやすくなるというのがメリットである。
また、左右の隅棟規格化形状屋根材１０ｂが屋根材１の働き幅寸法Ｗの二分の一にあたる９１０mmなので屋根材１から２左右の隅棟規格化形状屋根材１０ｂをプレカットすることが出来るので、隅棟規格化形状屋根材１０ｂの生産効率が高いというメリットもある。
しかし、調整屋根材１１が３種類配置されることで配置ルールが複雑になることと、調整屋根材１１を３種類追加するためそれほど種類が減らないことがデメリットとしてある。
【００３７】
図２（ｄ）の配置方法について説明する。
図２（ｄ）は屋根端部９に、軒桁方向７に対して右側の隅棟部９ｂに隅棟規格化形状屋根材１０ｂを１種類配置し、左側の隅棟部９ｂに隅棟規格化形状屋根材１０ｂを１種類配置し、三又部９ｅに三又規格化形状屋根材１０ｅを３種類配置した配置方法である。
また、桁方向７の寸法調整を行うために、屋根材１の働き長さの水平投影寸法Ｌｈの２倍の４５５mm、４倍の９１０mmの働き幅寸法を有した複数の調整屋根材１１を２種類配置している。
軒先５から１段毎登るに際に、桁方向７に対して右側の隅棟部９ｂから左側の隅棟部９ｂに向かう方向で屋根材１を屋根材１の働き長さの水平投影寸法Ｌｈ分の２２７．５mmだけずらして配置する。
隅棟規格化形状屋根材１０ｂの働き幅寸法は、屋根材１の働き幅寸法Ｗの二分の一にあたる９１０mmとする。
右の隅棟規格化形状屋根材１０ｂと左の隅棟規格化形状屋根材１０ｂの働き幅寸法は同じ９１０mmとする。
２種類の調整屋根材を組み合わせることで３種類の桁方向７における寸法調整が出来る。
この配置方法は、屋根端部９の規格化形状屋根材１０の種類を５種類に減らすことが出来るのと、調整屋根材１１を２種類に減らすこと、隅棟部９ｂの隅棟規格化形状屋根材１０ｂが１種類になるため隅棟部における配置ルールが分かりやすくなるというのがメリットである。
また、左右の隅棟規格化形状屋根材１０ｂが屋根材１の働き幅寸法Ｗの二分の一にあたる９１０mmなので屋根材１から２左右の隅棟規格化形状屋根材１０ｂをプレカットすることが出来るので、隅棟規格化形状屋根材１０ｂの生産効率が高いというメリットもある。
しかし、調整屋根材１１が２種類配置され、かつ調整屋根材１１を組み合わせることで３種類の寸法調整が出来ることで配置ルールが複雑になることがデメリットとしてある。
【００３８】
図３は実施例による寄棟屋根での軒の出変化による屋根材割付図である。
図３は寄棟屋根において軒と隅棟３で三角形形状に構成される三角形状屋根面をベースにして、屋根材１の働き長さの水平投影寸法Ｌｈが建物の設計単位寸法Ｐの奇数分の一の場合における屋根材１の軒の出変化による配置方法の違いを表した図である。
それぞれの図において次の条件は共通条件としている。
建物の設計単位寸法Ｐは尺モジュールであり、設計単位寸法Ｐは９１０mmである。
屋根材１の働き長さの水平投影寸法Ｌｈは、建物の設計単位寸法Ｐの三分の一の３０３．３３mmであり、屋根材１の働き幅寸法Ｗは、働き長さの水平投影寸法Ｌｈの４倍にあたる１２１３．３２mmとする。
屋根材１の働き長さの水平投影寸法Ｌｈが建物の設計単位寸法Ｐの三分の一なので奇数分の一の場合に該当する。
流れ方向８の屋根頂点から軒桁までの流れ長さの水平投影寸法は４Ｐの３６４０mmである。
桁方向７の軒桁間の寸法は８Ｐの７２８０mmである。
【００３９】
図３（ａ）の配置方法について説明する。
屋根２の軒の出寸法１２は、９１０mmである。
軒の出寸法１２の９１０mmは屋根材１の働き長さの水平投影寸法Ｌｈの二分の一にあたる１５１．６７mmの６倍となる。
流れ方向８の屋根頂点から軒桁までの流れ長さの水平投影寸法は４Ｐの３６４０mmなので屋根頂点から軒先５までの流れ長さの水平投影寸法は軒の出寸法１２の９１０mmを足して５Ｐの４５５０mmとなる。
桁方向７の軒桁間の寸法は８Ｐの７２８０mmであり、軒先５の桁寸法は軒の出１２の寸法を足して１０Ｐの９１００mmとなる。
図３（ａ）は屋根端部９に、軒桁方向７に対して右側の隅棟部９ｂに隅棟規格化形状屋根材１０ｂを１種類配置し、左側の隅棟部９ｂに隅棟規格化形状屋根材１０ｂを１種類配置し、三又部９ｅに三又規格化形状屋根材１０ｅを１種類配置した配置方法である。
軒先５から１段毎登るに際に、桁方向７に対して右側の隅棟部９ｂから左側の隅棟部９ｂに向かう方向で屋根材１を屋根材１の働き長さの水平投影寸法Ｌｈ分の３０３．３３mmだけずらして配置する。
隅棟規格化形状屋根材１０ｂの働き幅寸法は、屋根材１の働き幅寸法Ｗの二分の一にあたる６０６．６７mmとする。
右の隅棟規格化形状屋根材１０ｂと左の隅棟規格化形状屋根材１０ｂの働き幅寸法は同じ６０６．６７mmとする。
桁方向７の寸法調整に調整屋根材１１を用いる。調整屋根材１１の働き幅寸法は、屋根材１の働き長さの水平投影寸法Ｌｈの２倍にあたる６０６．６７とする。
１段目の右側の隅棟部９ｂに隅棟規格化形状屋根材１０ｂを配置し、左隣りから順次屋根材１を配置する。
軒先５の桁寸法は１０Ｐの９１００mmを屋根材１の働き幅寸法Ｗが１２１３．３２mmで割ると７．５枚となる。
左右の隅棟部９ｂに隅棟規格化形状屋根材１０ｂを配置し、屋根材１を６枚配置すると屋根材１の０．５枚分のスペースが空き、そのスペースに働き幅寸法６０６．６７ｍｍの調整屋根材１１を配置する。
２段目は右側の隅棟部９bで屋根材１の働き長さの水平投影寸法Ｌｈ分の３０３．３３mm、左側の隅棟部９ｂで屋根材１の働き長さの水平投影寸法Ｌｈ分の３０３．３３mmが桁方向７で短くなる。つまり、１段ごとに桁方向７の寸法が６０６．６７mmだけ短くなる。
６０６．６７mmは屋根材１の働き幅寸法Ｗの０．５枚分の寸法になる。
２段目の桁方向７の寸法は、１段目の桁方向７の寸法の７．５枚から０．５枚短くなるので屋根材１の６枚分の寸法となる。
そのため、２段目は左右の隅棟部９ｂに隅棟規格化形状屋根材１０ｂを配置し、屋根材１を５枚配置となる。
３段目は桁方向７の寸法が２段目より０．５枚短い６．５枚となるので、１段目と同様の左右の隅棟部９ｂに隅棟規格化形状屋根材１０ｂを配置し、屋根材１を配置し、働き幅寸法６０６．６７ｍｍの調整屋根材１１を配置する。
３段目、４段目以降は、１段目、２段目と同様の配置を繰り返すことになる。
１３段目は、隅棟規格化形状屋根材１０ｂと調整屋根材１１のみの配置となり、１４段目は隅棟規格化形状屋根材１０ｂのみの配置となり、１５段目は三又規格化形状屋根材１０ｅの配置となる。
１５段目の頂点部の三又規格化形状屋根材１０ｅは、働き長さの水平投影寸法が３０３．３３mmとなる。
【００４０】
図３（ｂ）の配置方法について説明する。
屋根２の軒の出寸法１２は、４５５mmである。
軒の出寸法１２の４５５mmは屋根材１の働き長さの水平投影寸法Ｌｈの二分の一にあたる１５１．６７mmの３倍となる。
流れ方向８の屋根頂点から軒桁までの流れ長さの水平投影寸法は４Ｐの３６４０mmなので屋根頂点から軒先５までの流れ長さの水平投影寸法は軒の出寸法１２の４５５mmを足して４．５Ｐの４０９５mmとなる。
桁方向７の軒桁間の寸法は８Ｐの７２８０mmであり、軒先５の桁寸法は軒の出１２の寸法を足して９Ｐの８１９０mmとなる。
図３（ｂ）は屋根端部９に、軒桁方向７に対して右側の隅棟部９ｂに隅棟規格化形状屋根材１０ｂを２種類配置し、左側の隅棟部９ｂに隅棟規格化形状屋根材１０ｂを１種類配置し、三又部９ｅに三又規格化形状屋根材１０ｅを２種類配置した配置方法である。
軒先５から１段毎登るに際に、桁方向７に対して右側の隅棟部９ｂから左側の隅棟部９ｂに向かう方向で屋根材１を屋根材１の働き長さの水平投影寸法Ｌｈ分の３０３．３３mmだけずらして配置する。
隅棟規格化形状屋根材１０ｂの働き幅寸法は、屋根材１の働き幅寸法Ｗの二分の一にあたる６０６．６７mmとする。
右の隅棟規格化形状屋根材１０ｂと左の隅棟規格化形状屋根材１０ｂの働き幅寸法は同じ６０６．６７mmとする。
桁方向７の寸法調整に調整屋根材１１を用いる。調整屋根材１１の働き幅寸法は、屋根材１の働き長さの水平投影寸法Ｌｈの２倍にあたる６０６．６７と３倍にあたる９１０mmの２種類の調整屋根材１１とする。
１段目の右側の隅棟部９ｂに隅棟規格化形状屋根材１０ｂを配置し、左隣りから順次屋根材１を配置する。
軒先５の桁寸法は９Ｐの８１９０mmを屋根材１の働き幅寸法Ｗが１２１３．３２mmで割ると６．７５枚となる。
左右の隅棟部９ｂに隅棟規格化形状屋根材１０ｂを配置し、屋根材１を５枚配置すると屋根材１の０．７５枚分のスペースが空き、そのスペースに０．７５枚に相当する働き幅寸法９１０ｍｍの調整屋根材１１を配置する。
２段目は右側の隅棟部９ｂで屋根材１の働き長さの水平投影寸法Ｌｈ分の３０３．３３mm、左側の隅棟部９ｂで屋根材１の働き長さの水平投影寸法Ｌｈ分の３０３．３３mmが桁方向７で短くなる。つまり、１段ごとに桁方向７の寸法が６０６．６７mmだけ短くなる。
６０６．６７mmは屋根材１の働き幅寸法Ｗの０．５枚分の寸法になる。
２段目の桁方向７の寸法は、１段目の桁方向７の寸法の６．７５枚から０．５枚短くなるので屋根材１の６．２５枚分の寸法となる。
そのため、２段目は左右の隅棟部９ｂに隅棟規格化形状屋根材１０ｂを配置し、屋根材１を４枚配置し、働き幅寸法が６０６．６７mmの調整屋根材１１と９１０mmの調整屋根材１１を１枚ずつ配置する。
３段目は桁方向７の寸法が２段目より０．５枚短い５．７５枚となるので、１段目と同様の左右の隅棟部９ｂに隅棟規格化形状屋根材１０ｂを配置し、屋根材１を配置し、働き幅寸法９１０ｍｍの調整屋根材１１を配置する。
３段目、４段目以降は、１段目、２段目と同様の配置を繰り返すことになる。
１０段目は、隅棟規格化形状屋根材１０ｂと働き幅寸法が６０６．６７mmの調整屋根材１１と９１０mmの調整屋根材１１のみの配置となり、１１段目は、隅棟規格化形状屋根材１０ｂと働き幅寸法が９１０mmの調整屋根材１１のみの配置となり、１２段目は働き幅寸法が９１０mmと６０６．６７mmの隅棟規格化形状屋根材１０ｂの配置となり、１３段目と１４段目は三又規格化形状屋根材１０ｅの配置となる。
１４段目の頂点部の三又規格化形状屋根材１０ｅは、働き長さの水平投影寸法が屋根材１の働き長さの水平投影寸法Ｌｈの３０３．３３mmの半分の１５１．６７mmとなる。
【００４１】
図４は実施例による屋根材の製品図である。
図４に記載の屋根材１は次の設計寸法要素で構成されている。
建物の設計単位寸法Ｐは尺モジュールであり、設計単位寸法Ｐは９１０mmに対応する製品である。
屋根材１の働き長さ寸法Ｌは４９０mmである。
屋根勾配が４寸勾配の時に働き長さの水平投影寸法Ｌｈが４５５mmとなり、建物の設計単位寸法Ｐの二分の一となる。
４寸勾配の勾配伸び率は１．０７７であり、屋根材１の働き長さの水平投影寸法Ｌｈが４５５mmになる屋根材１の働き長さ寸法Ｌを求めたいときには、４５５mmに対応する屋根勾配の勾配伸び率を掛けることで屋根材１の働き長さ寸法Ｌを求めることができる。
屋根材１の働き幅寸法Ｗは、働き長さの水平投影寸法Ｌｈの４倍にあたる１８２０mmである。
屋根材の流れ重なり寸法１３は５０mmであり、屋根材１の全長さ寸法は５４０mmである。
屋根材の横重なり寸法１４は８０mmであり屋根材１の全幅寸法は１９００mmである。
【００４２】
図４（ａ）は屋根材１の製品図の平面図と右側面図である。
図４（ｂ）は図４（ａ）を３倍に拡大した拡大図である。
図４（ｃ）は図４（ｂ）の右側面図の尻側を更に拡大した図である。
平面図の中央には省略線にて幅寸法を省略して記載している。平面図に表されているのが製品の上面部１６である。
右側面図から、上面部１６の下端から下面部方向へ垂直に伸びた頭見附部１７が形成され、頭見附部１７の端部から尻側方向へ垂直に伸びた頭側係合部１８が形成されている。
上面部１６の尻端部には上面側にＶ字形状に折り返して形成する尻端部折り返し２０と尻側係合部１９が形成されている。
尻端部折り返し２０と尻側係合部１９は横重なり部２１の箇所で途切れていて、横重なりの際に横重ねする屋根材１と干渉しないような構成としている。
横重なり部２１の幅寸法は８０mmで横重なり部２１の上に左隣りに設置する屋根材１が重なる。
尻端部折り返し２０に差し込むような形で上面側に尻側係合部１９を設けている。
屋根材１は厚さ０．４mm程度の薄板金属素材で形成されているが、尻側係合部１９は厚さ１．５mmの金属素材で形成している。
実施例では１．５mmの厚みにしているが、例えば０．６mmの２重折りで同様の形状に形成しても良い。
実施例では４寸勾配対応の屋根材１の働き長さ寸法Ｌとしているが、尻側係合部１９の長さを変えることで屋根材１の働き長さ寸法Ｌを変え、他の勾配にも対応することが出来る。
また、尻側係合部１９の長さを変えずに尻側係合部１９の屋根材１への固定位置を変更することでも屋根材１の働き長さ寸法Ｌを変えることが出来る。
３寸勾配の勾配伸び率は１．０４４なので、３寸勾配の屋根で屋根材１の働き長さの水平投影寸法Ｌｈが４５５mmになる屋根材１の働き長さ寸法Ｌを求めたいときには、４５５mmに対応する屋根勾配の勾配伸び率である１．０４４を掛けることで屋根材１の働き長さ寸法Ｌが４７５mmとして求められる。
尻側係合部１９の寸法を１５mm伸ばし屋根材１の働き長さ寸法Ｌを４７５mmにすることで３寸勾配対応の屋根材１にすることが出来る。
また、尻側係合部１９を１５mm分だけ頭側にずらして固定することでも、屋根材１の働き長さ寸法Ｌを４７５mmにすることが出来る。
尻側係合部１９を別パーツにすることで屋根材１の本体形状を変えることなく勾配対応することが可能となる。
実施例では尻側係合部１９を別パーツとして勾配対応の対応力を上げているが、同一勾配で大量に使用する場合は本体と一体形状で形成しても良い。
【００４３】
図５は実施例による陸棟際の屋根材が真物の場合の流れ方向割付図である。
図５（ａ）は軒先５から陸棟６までの流れ方向の割付図を示す。
図５（ｂ）は陸棟部９ａの拡大図である。
割付図の屋根２及び割付条件は次の通りとする。
建物の設計単位寸法Ｐは尺モジュールであり、設計単位寸法Ｐは９１０mmである。
屋根材１の働き長さの水平投影寸法Ｌｈは、建物の設計単位寸法Ｐの二分の一の４５５mmであり、屋根材１の働き幅寸法Ｗは、働き長さの水平投影寸法Ｌｈの４倍にあたる１８２０mmである。
屋根２の屋根勾配は４寸勾配、軒の出寸法１２は９７１mmである。
軒桁から陸棟までの流れ長さの水平投影寸法は３Ｐの２７３０mmであり、軒先５から陸棟６までの流れ長さの水平投影寸法は軒の出寸法１２の９７１mmを足して３７０１mmとなる。
屋根材１の働き長さ寸法Ｌは４９０mmであり、屋根材１の働き長さの水平投影寸法Ｌｈは４５５mmとなる。
屋根材１の施工は、下段の尻側係合部１９に上段の頭側係合部１８を係合させ、尻側係合部１９の箇所で留め付け材２２により野地板に留め付ける。
陸棟際の最上段の屋根材１に関しては、尻部係合部１９が不要なので尻端部折り返し２０付近に留め付け材２２で野地板に留め付ける。
屋根材１の働き長さの水平投影寸法Ｌｈが二分の一と偶数分の一なので建物の軒の出寸法１２は、屋根材１の働き長さの水平投影寸法Ｌｈの整数倍に所定の寸法を加えた寸法となる。
実施例では、屋根材１の働き長さの水平投影寸法Ｌｈは４５５mmの２倍に所定の寸法である６１mmを足して軒の出寸法１２を９７１mmとしている。
図１から図３までの割り付け図は軒の出寸法１２については所定寸法を０とした実施例として記載しているが、図５のように陸棟部９aの陸棟規格化形状屋根材１０ａを屋根材１のまま加工せずに割り付ける場合は、軒の出寸法１２に所定寸法をプラスすることが必要になる。
所定寸法は、屋根材１の流れ重なり寸法１４の水平投影寸法と屋根材１の尻端部から陸棟６の棟芯までの端部隙間寸法１５を合わせた寸法となる。
実施例では、屋根材１の流れ重なり寸法１４の水平投影寸法が５０mm、屋根材１の尻端部から陸棟６の棟芯までの端部隙間寸法１５が１１mmなので合わせた６１mmが所定寸法となる。
軒の出寸法１２に所定寸法として屋根材１の流れ重なり寸法１４の水平投影寸法と屋根材１の尻端部から陸棟６の棟芯までの端部隙間寸法１５を足すことで陸棟部９aに配置する屋根材１を加工しなくても納めることが出来る。
しかし、軒先方向に所定寸法分だけ軒の出寸法１２が伸びるという事は、屋根材１の先端位置が軒先方向に所定寸法分伸びるという事であり、それに伴い隅棟３と屋根材１との距離が桁方向７で所定寸法分だけ広くなるということである。
そのため、所定寸法を設定した場合には、隅棟規格化形状屋根材１０ｂの働き寸法及び隅棟規格化形状屋根材１０ｂと隅棟６との端部隙間寸法１５を所定寸法分考慮した設定にすることが必要となる。
【００４４】
図６は実施例による陸棟際の屋根材が働き長さの場合の流れ方向割付図である。
図６（ａ）は軒先５から陸棟６までの流れ方向の割付図を示す。
図６（ｂ）は陸棟部９ａの拡大図である。
割付図の屋根２及び割付条件は次の通りとする。
建物の設計単位寸法Ｐは尺モジュールであり、設計単位寸法Ｐは９１０mmである。
屋根材１の働き長さの水平投影寸法Ｌｈは、建物の設計単位寸法Ｐの二分の一の４５５mmであり、屋根材１の働き幅寸法Ｗは、働き長さの水平投影寸法Ｌｈの４倍にあたる１８２０mmである。
屋根２の屋根勾配は４寸勾配、軒の出寸法１２は９１０mmである。
軒桁から陸棟までの流れ長さの水平投影寸法は３Ｐの２７３０mmであり、軒先５から陸棟６までの流れ長さの水平投影寸法は軒の出寸法１２の９１０mmを足して３６４０mmとなる。
屋根材１の働き長さ寸法Ｌは４９０mmであり、屋根材１の働き長さの水平投影寸法Ｌｈは４５５mmとなる。
屋根材１の施工は、下段の尻側係合部１９に上段の頭側係合部１８を係合させ、尻側係合部１９の箇所で留め付け材２２により野地板に留め付ける。
陸棟際の最上段の屋根材１は流れ重なり寸法１３分を切断した陸棟規格化形状屋根材１０ａを配置する。
屋根材１の働き長さの水平投影寸法Ｌｈが二分の一と偶数分の一なので建物の軒の出寸法１２は、屋根材１の働き長さの水平投影寸法Ｌｈの整数倍に所定の寸法を加えた寸法となる。
実施例では、屋根材１の働き長さの水平投影寸法Ｌｈは４５５mmの２倍に所定の寸法を０mmとして軒の出寸法１２を９１０mmとしている。
【００４５】
図７は実施例による規格化形状屋根材の形状図１である。
図７は、図１の実施例の調整屋根材１１と屋根端部９に配置された規格化形状屋根材１０の平面図を示している。
調整屋根材１１は屋根材１をベースに働き幅寸法を変更した屋根材であり、規格化形状屋根材１０は屋根材１をベースに屋根端部９の形状に合わせて屋根材１の端部形状を変更した屋根材なので、いずれも平面図のみで形状を把握することが出来る。
図７の上から１段目と２段目に記載の屋根材は、調整屋根材１１と規格化形状屋根材１０である。
９１０−Ｕと９１０−Ｏ及び４５５−Ｕと４５５−Ｏはそれぞれ働き幅が９１０mmと４５５mmで同じだが、９１０−Ｕと４５５−Ｕは横重なり部２１を有していて調整屋根材１１として使用できる。
９１０−Ｕと４５５−Ｕは、桁方向７に対して右側にケラバ部９ｃがあるときのケラバ規格化屋根材１０ｃや桁方向７に対して右側に壁際部９ｄがあるときの壁際規格化屋根材１０ｄとしても使用できる。
９１０−Ｏと４５５−Ｏは、桁方向７に対して左側にケラバ部９ｃがあるときのケラバ規格化屋根材１０ｃ及び桁方向７に対して左側に壁際部９ｄがあるときの壁際規格化屋根材１０ｄとして使用される。
図７の上から３段目に記載の屋根材は、谷部９ｆに配置する谷規格化形状屋根材１０ｆである。
谷部９ｆの最上段を除く箇所に使用される。
図７の上から４段目に記載の屋根材は、隅棟部９ｂに配置する隅棟規格化形状屋根材９ｂである。
隅棟部９ｂの最上段を除く箇所に使用される。
【００４６】
図８は実施例による規格化形状屋根材の形状図２である。
図８は、図１の実施例の屋根端部９に配置された規格化形状屋根材１０の平面図を示している。
図８の上から１段目と２段目に記載の規格化屋根材１０のＲＨ−１８２０−ＵとＲＨ−９１０−Ｕは、陸棟部９aと壁際部１０ｄに配置する陸棟規格化形状屋根材１０aと壁際規格化形状屋根材１０ｄである。
桁方向７に対して平行な壁際部９ｄに使用される。
２段目に記載のＭＴＳ−１は三又部９ｅに配置される三又規格化形状屋根材１０ｅである。
３段目に記載の規格化形状屋根材１０は、壁際部９ｄ、三又部９ｅ、曲がり部９ｇに配置される規格化形状屋根材１０である。
隅棟部９ｂの最上段に使用される規格化形状屋根材１０である。
４段目に記載の規格化形状屋根材１０は、壁際部９ｄ、曲がり部９ｇに配置される規格化形状屋根材１０である。
谷部９ｆの最上段に使用される規格化形状屋根材１０である。
【００４７】
図９は実施例による寄棟屋根の屋根面における割付条件別の屋根材割付図である。
図９は寄棟屋根において軒と隅棟３で三角形形状に構成される三角形状屋根面をベースにして、屋根材１を軒先５から陸棟６に向かって流れ方向８で一段毎に配置する際に、屋根材１は配置する屋根面の桁方向７に対して右側の隅棟部９ｂから左側の隅棟部９ｂ方向に屋根材１の働き長さの水平投影寸法Ｌｈの２倍の寸法をずらして配置した場合の屋根割り付け図である。
実施例の屋根条件は以下の通りとする。
建物の設計単位寸法Ｐは尺モジュールであり、設計単位寸法Ｐは９１０mmである。
屋根材１の働き長さの水平投影寸法Ｌｈは、建物の設計単位寸法Ｐの二分の一の４５５mmであり、屋根材１の働き幅寸法Ｗは、働き長さの水平投影寸法Ｌｈの４倍にあたる１８２０mmとする。
軒の出寸法１２は９１０mmとする。
流れ方向８の屋根頂点から軒桁までの流れ長さの水平投影寸法は４Ｐの３６４０mmであり、軒の出寸法１２の９１０mmを足すと５Ｐの４５５０mmとなる。
桁方向７の軒桁間の寸法は８Ｐの７２８０mmであり、軒先５の桁寸法は軒の出１２の寸法を足して１０Ｐの９１００mmとなる。
屋根端部９に配置する規格化形状屋根材１０は、隅棟部９ｂに左右で２種類、三又部９ｅで１種類の３種類とする。
桁方向７の寸法調整を行う調整屋根材１１は働き幅寸法が屋根材１の働き長さの水平投影寸法Ｌｈの２倍である９１０mmと働き幅寸法が屋根材１の働き長さの水平投影寸法Ｌｈの３倍である１３６５mmの２種類とする。
桁方向７に対して左右の隅棟部９ｂに配置される隅棟規格化形状屋根材１０ｂは、屋根材１の働き幅寸法Ｗの二分の一にあたる９１０mmの働き幅を有する形状とする。
【００４８】
図９の配置方法について説明する。
実施例では、屋根材１の働き幅寸法Ｗが働き長さの水平投影寸法Ｌｈの４倍にあたる１８２０mmであり、屋根材１の働き長さの水平投影寸法Ｌｈの２倍の寸法である９１０mmをずらして配置する配置方法であり、屋根材1の働き幅寸法Ｗの半分ずれた千鳥葺きの配置となるため、桁方向７に対して左右線対称で屋根材１を配置することが出来る。
１段目の右側の隅棟部９ｂに隅棟規格化形状屋根材１０ｂを配置し、左隣りに働き幅寸法が９１０mmの調整屋根材１１を配置し、その左隣から順次屋根材１を配置する。
軒先５の桁寸法は１０Ｐの９１００mmであり、左右の隅棟規格化形状屋根材１０ｂと調整屋根材１１の働き幅寸法の３６４０mmを引くと５４６０mmとなり、５４６０mmを屋根材１の働き幅寸法Ｗ１８２０mmで割ると３枚となる。
よって、１段目は右側と左側の隅棟部９ｂに隅棟規格化形状屋根材１０ｂを１枚ずつ配置し、それぞれの隅棟規格化形状屋根材１０ｂの内側に働き幅寸法が９１０mmの調整屋根材１１を１枚ずつ配置し、その間のスペースに屋根材１を３枚配置する。
２段目は右側の隅棟部９ｂで屋根材１の働き長さの水平投影寸法Ｌｈ分の４５５mm、左側の隅棟部９ｂで屋根材１の働き長さの水平投影寸法Ｌｈ分の４５５mmが桁方向７で短くなる。
２段目は左右の隅棟部９ｂに隅棟規格化形状屋根材１０ｂを１枚ずつ配置し、それぞれの隅棟規格化形状屋根材１０ｂの内側に働き幅寸法が１３６５mmの調整屋根材１１を１枚ずつ配置し、その間のスペースに屋根材１を２枚配置する。
３段目は左右の隅棟部９ｂに隅棟規格化形状屋根材１０ｂを１枚ずつ配置し、その間のスペースに屋根材１を３枚配置する。
４段目は左右の隅棟部９ｂに隅棟規格化形状屋根材１０ｂを１枚ずつ配置し、それぞれの隅棟規格化形状屋根材１０ｂの内側に働き幅寸法が９１０mmの調整屋根材１１を１枚ずつ配置し、さらにその内側に働き幅寸法が１３６５mmの調整屋根材１１を１枚ずつ配置する。
５段目は左右の隅棟部９ｂに隅棟規格化形状屋根材１０ｂを１枚ずつ配置し、それぞれの隅棟規格化形状屋根材１０ｂの内側に働き幅寸法が９１０mmの調整屋根材１１を１枚ずつ配置し、その間のスペースに屋根材１を１枚配置する。
６段目は左右の隅棟部９ｂに隅棟規格化形状屋根材１０ｂを１枚ずつ配置し、それぞれの隅棟規格化形状屋根材１０ｂの内側に働き幅寸法が１３６５mmの調整屋根材１１を１枚ずつ配置する。
７段目は左右の隅棟部９ｂに隅棟規格化形状屋根材１０ｂを１枚ずつ配置し、その間のスペースに屋根材１を１枚配置する。
８段目は左右の隅棟部９ｂに隅棟規格化形状屋根材１０ｂを１枚ずつ配置し、その間のスペースに働き幅寸法が９１０mmの調整屋根材１１を１枚配置する。
９段目は左右の隅棟部９ｂに隅棟規格化形状屋根材１０ｂを１枚ずつ配置する。
１０段目は三又部９ｅに三又規格化形状屋根材１０ｅを１枚配置する。
この実施例の配置方法は、屋根面の屋根材１の配置が左右対称となり屋根材１の配置バランスが良く、葺きあがりの見栄えが良いというメリットがある。
しかし、屋根材１の配置ルールは煩雑となり施工が分かりにくいことと、調整屋根材１１の種類と使用枚数が増えるというデメリットがある。
【産業上の利用可能性】
【００４９】
本発明は、実施例においては金属製の長尺横葺き屋根材として記載したが屋根材の素材を限定するものではなく、長尺の横葺き屋根材であればセメント、セラミックス、アスファルト系素材、樹脂系素材などの屋根材に広く適用することが出来る。
また、建物の設計単位寸法Ｐは実施例では尺モジュールだけの記載だが、建物の設計単位寸法Ｐはメーターモジュールでもインチモジュールでも利用できる。
【符号の説明】
【００５０】
１      屋根材
２      屋根
３      隅棟
４      谷
５      軒先
６      陸棟
７      桁方向
８      流れ方向
９      屋根端部
９a     陸棟部
９ｂ    隅棟部
９ｃ    ケラバ部
９ｄ    壁際部
９ｅ    三又部
９ｆ    谷部
９ｇ    曲がり部
１０    規格化形状屋根材
１０ａ  陸棟規格化形状屋根材
１０ｂ  隅棟規格化形状屋根材
１０ｃ  ケラバ規格化形状屋根材
１０ｄ  壁際規格化形状屋根材
１０ｅ  三又規格化形状屋根材
１０ｆ  谷規格化形状屋根材
１０ｇ  曲がり規格化形状屋根材
１１    調整屋根材
１２    軒の出寸法
１３    流れ重なり寸法
１４    横重なり寸法
１５    端部隙間寸法
１６    上面部
１７    頭見附部
１８    頭側係合部
１９    尻側係合部
２０    尻端部折り返し
２１    横重なり部
２２    留め付け材
Ｌｈ    屋根材の働き長さの水平投影寸法
Ｌ      屋根材の働き長さ寸法
Ｗ      屋根材の働き幅寸法
ＷＡ    屋根材の全幅寸法
Ｐ      建物の設計単位寸法
【要約】
【課題】本発明は長尺横葺き屋根材の配置方法における技術であり、従来の長尺横葺き屋根材の配置方法は、屋根面に屋根材を割り付けるルールが現場ごとに異なるため分かりにくいという課題があった。また、現場での屋根材の施工に手間が掛かるという課題があった。
【解決手段】
本発明の長尺横葺きモジュール屋根材の配置方法は、勾配を有する建物の屋根であって、屋根は隅棟又は谷を有する屋根において、屋根材の働き長さの水平投影寸法が建物の設計単位寸法の整数分の一であり、屋根材の働き幅寸法が働き長さの水平投影寸法の二倍以上の整数倍であり、屋根材を一段毎に配置する際に、桁方向に対して一方の端部からもう一方の端部方向に屋根材の働き長さの水平投影寸法の整数倍をずらして配置し、陸棟部、隅棟部、ケラバ部、壁際部、三又部、陸棟曲がり部、谷部などの屋根端部に規格化した形状の屋根材を配置する。
【選択図】        図１【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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