(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
片手で把持可能な器具であって、
前記器具は、前記器具を片手で把持した際、手の平に存在するパチニ小体を押圧可能な押圧部を有することを特徴とする器具。
【請求項２】
本体部と、前記本体部から突出して設けられた前記押圧部と、を備え、
前記本体部を片手で把持することにより、手の平に存在するパチニ小体上の皮膚に前記押圧部が当接して前記パチニ小体を押圧可能に構成されている、請求項１記載の器具。
【請求項３】
前記押圧部が、前記パチニ小体に対して圧力集中可能であることを特徴とする、請求項１又は２に記載の器具。
【請求項４】
前記押圧部は、
前記パチニ小体の押圧時に、前記パチニ小体上の皮膚と当接する当接面を有する当接部と、
前記本体部が前記ユーザにより把持された状態で前記ユーザの掌から離間して前記本体部と前記当接部とを接続する接続部と、
を備えることを特徴とする、請求項２に記載の器具。
【請求項５】
前記接続部は、
前記パチニ小体上の皮膚が当接された状態で、前記パチニ小体上の前記皮膚を取り囲む皮膚の少なくとも一部と前記器具とを非接触状態とするよう構成されている、
ことを特徴とする、請求項４に記載の器具。
【請求項６】
前記本体部は、
前記押圧部が設けられた位置とは略反対となる位置に、前記ユーザの小指を位置決めするための第１窪みを有し、
前記本体部の第１窪みに前記ユーザの小指を位置させた状態で前記本体部を把持することで、前記押圧部により前記パチニ小体が押圧されるよう構成されてなることを特徴とする、請求項３又は請求項４に記載の器具。
【請求項７】
前記本体部は、
前記第１窪みに隣接して前記ユーザの薬指を位置決めするための第２窪みを有し、
前記本体部の第２窪みに前記ユーザの薬指を位置させた状態で前記本体部を把持することで、前記押圧部により前記パチニ小体が押圧されるよう構成されてなることを特徴とする、請求項５に記載の器具。
【請求項８】
前記本体部は、
前記本体部から突出して設けられ、前記本体部が前記ユーザにより把持された状態で前記ユーザの小指と当接して、前記ユーザの手の平内において前記器具の位置を位置決めする第１ストッパー
を備えることを特徴とする、請求項２乃至請求項６のいずれかに記載の器具。
【請求項９】
前記本体部は、
前記本体部から突出して設けられ、前記本体部が前記ユーザにより把持された状態で前記ユーザの人差指及び中指との間に位置して、前記ユーザの手の平内において前記器具の回転を規制する第２ストッパー
を備えることを特徴とする、請求項２乃至請求項７のいずれかに記載の器具。
【請求項１０】
前記本体部は、
前記本体部から突出して設けられ、前記本体部が前記ユーザにより把持された状態で前記ユーザの親指の付根近傍と当接して、前記ユーザの手の平内において前記器具の回転を規制する第３ストッパー
を備えることを特徴とする、請求項２乃至請求項８のいずれかに記載の器具。
【請求項１１】
小指の力により前記パチニ小体が押圧可能に構成された、請求項１乃至１０のいずれかに記載の器具。
【請求項１２】
運動機能向上器具用又はリハビリ用である
ことを特徴とする、請求項１乃至１１のいずれかに記載の器具。
【請求項１３】
筋肉伸長トレーニング用である、請求項１乃至１１のいずれかに記載の器具。
【請求項１４】
ストレッチ用である、請求項１乃至１１のいずれかに記載の器具。
【請求項１５】
ヨガ用である、請求項１乃至１１のいずれかに記載の器具。
【請求項１６】
筋トレ用である、請求項１乃至１１のいずれかに記載の器具。
【請求項１７】
陸上競技用である、請求項１乃至１１のいずれかに記載の器具。
【請求項１８】
短距離用である、請求項１乃至１１のいずれかに記載の器具。
【請求項１９】
マラソン用である、請求項１乃至１１のいずれかに記載の器具。
【請求項２０】
走り幅跳び用である、請求項１乃至１１のいずれかに記載の器具。
【請求項２１】
球技用である、請求項１乃至１１のいずれかに記載の器具。
【請求項２２】
野球用である、請求項１乃至１１のいずれかに記載の器具。
【請求項２３】
ゴルフ用である、請求項１乃至１１のいずれかに記載の器具。
【請求項２４】
氷上競技用である、請求項１乃至１１のいずれかに記載の器具。
【請求項２５】
フィギュアスケート用である、請求項１乃至１１のいずれかに記載の器具。
【請求項２６】
ジャンプ用である、請求項１乃至１１のいずれかに記載の器具。
【請求項２７】
腰痛用である、請求項１乃至１１のいずれかに記載の器具。
【請求項２８】
四十肩用である、請求項１乃至１１のいずれかに記載の器具。
【請求項２９】
肩こり用である、請求項１乃至１１のいずれかに記載の器具。
【請求項３０】
筋肉伸長促進用又は関節可動領域の拡大用である、請求項１乃至２９のいずれかに記載の器具。
【請求項３１】
手の平に存在するパチニ小体を押圧可能なパチニ押圧部が内側に設けられているグローブ。
【請求項３２】
筋肉伸長促進用又は関節可動域を拡大させるためのトレーニング方法であって、
請求項１乃至３１のいずれかに記載の器具を使用することを特徴とするトレーニング方法。
【請求項３３】
運動機能向上又はリハビリのためのトレーニング方法であって、
請求項１乃至３１のいずれかに記載の器具を使用することを特徴とするトレーニング方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、関節可動域を拡大させるための器具及びトレーニング方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
老化とともに関節の柔軟性が失われ身体が固くなるが、柔軟性が失われると思わぬ障害を負うことがある。特に高齢者の場合、転倒・転落時に脚を骨折すると寝たきりとなりやすく、寝たきりになると認知症が進むとの報告もある。また、高齢者でなくとも、柔軟性が低いと思わぬ大きな事故を引き起こす。また、スポーツ時におけるアキレス腱断裂や筋肉を痛める等の不慮の障害を招く恐れがある。柔軟性が高いことは、これらのような、不慮の事故や怪我、障害の予防となる。この柔軟性は、人間の体力の一つであり、筋肉と腱が伸びる能力のことで、筋力・瞬発力・持久力・調整力とともに運動能力の一つとされ、基本的な行動の基礎となる身体能力である。柔軟性が高いことは、換言すると、関節可動域が拡がることであり、しなやかな動きを実現する。人生100年時代に健康を保持増進し、安心して活動していくためには、基本的な行動の基礎となる身体能力として体力の構成要素の行動を円滑に行う力である柔軟性を高め保っていくことは、非常に重要な取り組みの一つである。
【０００３】
例えば、特許文献１には、柔軟性を向上させるために、踏み板と、この踏み板の後端部の上部側に突設した踵ストッパーと、踏み板を所望の角度に傾斜させて支持する支持部材とを有し、踏み板の上面には板の巾方向に向けた所望本数の角度調整用の係合凹溝が板の前後方向に所定の間隔で平行に形成され、支持部材は板の巾の寸法より幾分長い距離間隔を存して平行に対設した所定長の一対の脚杆と、両脚杆を連結固定した連結杆と、両脚杆の上端に、両脚杆を直線で結ぶ線上に位置させると共に直角方向に向けて形成され、凹溝に係合する係合杆と、この係合杆の下部にあって、係合杆との間に板の肉厚と対応する距離間隔を存して両脚杆間に水平に架橋固設した支持杆とを有してなるストレッチング用補助器具が提案されている。
【０００４】
そして、ストレッチング用補助器具によれば、支持部材の係合杆と支持杆との間に踏み板を先端側から挿入して係合杆を係合凹溝に係合し、その状態で脚杆を踏み板の前方側へ開くようにして踏み板を接地すると、踏み板は支持杆で支持されると共に係合杆とのクサビ作用によって固定され、傾斜した状態で安定して支持される。そこで、踏み板上に立ち、従来と同様の方法で使用することによりアキレス腱の強化その他の優れたストレッチングの諸効果を発揮するとしている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開平１１−２９９９２６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかしながら、従来の関節可動域を拡大させるための手法は、大掛かりな装置を利用したり、筋肉伸長時の筋肉の痛みや苦痛を伴ったりするもので、容易に且つ継続的に行うことが困難という問題がある。また、しばらくストレッチを行わないと柔軟性がもとに戻るという問題がある。このように、従来の関節可動域を拡大させるための手法は、効果が薄いもしくは効果が見込まれないものであった。このため、より効果の高いやり方が望まれている。
【０００７】
本発明は、上記課題に鑑みてなされたものであり、筋肉伸長を促進し、関節可動域を拡大させることのできる器具及びトレーニング方法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
上記課題を解決するため、本発明者らは、人体に多数存在するパチニ小体の内、特定のパチニ小体（具体的には手の平に存在するパチニ小体）を押圧すると、筋肉伸長が促進されること、該軽減により関節可動域を拡大させることができること、を見出し、本発明を完成させたものである。
【発明の効果】
【０００９】
本発明によれば、筋肉伸長を促進し、関節可動域を拡大させることのできる器具及びトレーニング方法を提供することができる。しかも、本発明によれば、該器具を使用した場合、使用後も一定時間（例えば５分）、筋肉伸長効果が持続するという効果も奏する。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】実施形態に係る器具の構成を示す図である。
【図２】図１（ｂ）の拡大図である。
【図３】実施形態に係る器具の構成を示す図である。
【図４】実施形態に係る器具の機能を説明する図である。
【図５】実施形態に係る器具の機能を説明する図である。
【図６】実施形態に係る器具の把持方法を説明する図である。
【図７】実施形態に係る器具の把持方法を説明する図である。
【図８】実施形態の変形例に係る器具の構成を説明する図である。
【図９】実施例の測定を説明するための図である。
【図１０】実施例の測定を説明するための図である。
【図１１】実施例の測定を説明するための図である。
【図１２】実施例の測定を説明するための図である。
【図１３】実施例の測定を説明するための図である。
【図１４】実施例の測定を説明するための図である。
【図１５】実施例の測定を説明するための図である。
【図１６】実施例の測定を説明するための図である。
【図１７】実施例の測定を説明するための図である。
【図１８】実施例の測定を説明するための図である。
【図１９】実施例の測定を説明するための図である。
【図２０】実施例の測定を説明するための図である。
【図２１】実施例の測定を説明するための図である。
【図２２】実施例の測定を説明するための図である。
【図２３】実施例の測定を説明するための図である。
【図２４】実施例の測定を説明するための図である。
【図２５】実施例の測定を説明するための図である。
【図２６】実施例の測定を説明するための図である。
【図２７】実施例の測定結果（徒手と器具（グリップ））を示す図である。
【図２８】実施例の測定結果（棒と器具（グリップ））を示す図である。
【図２９】実施例の測定結果（徒手と棒）を示す図である。
【図３０】手の存在する２つのパチニ小体の位置を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
以下、本発明の実施形態を図面に基づいて説明する。
人体の手の平のパチニ小体の位置は、ほぼ同じ位置にはあるが、人によって、また、左右の手によって、微妙に位置が違う。
実施形態に係る器具は、片手に持って使用する手具において、手の平に握ると、本体に備える突起であるパチニ・ボール（押圧部２０の当接部２１）が、毎回、正確なパチニ小体の位置に当たるような構造を有している。また、実施形態に係る器具は、パチニ小体の効果（筋弛緩効果）を最大限発揮できる適切な圧力が加えられるよう、力又は圧力の調整ができることを特徴とする。
【００１２】
（パチニ小体）
パチニ小体は、圧力を検出する感覚受容器であり、手では、図３０に示すように、小指側の手の平（手首から指の付け根までの、手を握ったときに内側となる面）中央部付近（図中のＡ）及び中指の先端部（図中のＢ）に存在する。これらの内、本発明に係るパチニ小体は、手の平に存在するパチニ小体である（図中のＡ）。実施形態に係る器具１は、小指側の手の平中央部付近に存在するパチニ小体を刺激する。本発明では、パチニ小体への圧力刺激により筋肉伸長時における筋肉が伸びる側の痛みを軽減させることを目的としている（なお、パチニ小体については、例えば、石浦 章一 (監修)、「運動・からだ図解  脳・神経のしくみ」マイナビ出版、２０１６年３月２９日、ｐ．４５−４６や、小澤 瀞司・福田 康一郎(編集)、「標準生理学」医学書院、２００９年４月１日、ｐ．２２１−２２３、パチニ小体の位置については、Johansson RS, Vallbo AB (1983) Tactile sensory coding in the glabrous skin of the human hand. Trends Neurosci 6: 27‐31、丁 憙勇, 金子 真, 東森 充, 松川 寛二（2007）「指根元部圧迫時に おける指先触感度の向上」，計測自動制御学会論文集43 巻11 号，p. 973-979  ,https://www.jstage.jst.go.jp/article/sicetr1965/43/11/43_973/_pdf/-char/ja,https://www.jstage.jst.go.jp/article/sicetr1965/43/11/43_973/_article/-char/ja/、 森 友揮, 田中 孝之, 金子 俊一（2010）「把持力による皮膚変形を考慮したVibration Alert Interfaceの振動強度設計」，ヒューマンインタフェース学会論文誌12巻 2号，pp.103-111，https://www.jstage.jst.go.jp/article/his/12/2/12_103/_pdf/-char/jaなどを参照のこと）。
【００１３】
[実施形態]
（器具１の構成）
図１〜図４を参照して器具１の構成について説明する。実施形態に係る器具１は、関節可動域を拡大させるための器具である。具体的には、筋肉伸長時における筋肉が伸びる側の痛みを軽減させつつ筋肉伸長を促進し、運動時の関節可動域を拡大することで、より円滑に運動が行えるようになることを目的とする器具である。
【００１４】
図１（ａ）は、器具１の平面図、図１（ｂ）は、器具１の右側面図、図１（ｃ）は、器具１の底面図、図１（ｄ）は、器具１の背面図、図１（ｅ）は、器具１の正面図である。図２は、図１（ｂ）の拡大図である。図３（ａ）は、器具１の平面図、図３（ｂ）は、器具１の左側面図である。また、図４及び図５は、器具１の各部の機能を説明するための図である。
【００１５】
なお、以下の説明において、図３に示すように、Ｙ軸に垂直で２つの第２ストッパー１１Ｂをつなぐ仮想線に対して水平方向をＸ軸、器具１の長手方向をＹ軸、Ｙ軸に垂直で第１窪み１２Ａと当接部２１をつなぐ仮想線に対して水平方向をＺ軸として説明する。
【００１６】
器具１は、後述する把持方法により器具１を把持することで器具１の当接部２１が、パチニ小体の位置に当たる所に来るように設計されている。器具１は、小指の握る力と補助的な薬指の握る力でパチニ小体を器具１の当接部２１の当接面２１Ａで押圧することで刺激を与える設計となっている。なお当接部２１は、パチニ小体だけをピンポイントで押圧できるように球形状となっている（パチニ小体以外に刺激を与えない（触れないもしくは触れにくい）形状となっていることが好ましい）。
【００１７】
器具１は、ユーザにより把持される本体部１０と、本体部１０から突出して設けられ、本体部１０がユーザにより把持された状態でユーザの手の平に存在するパチニ小体を押圧により刺激する押圧部２０とを備えている。押圧部２０は、パチニ小体と当接する当接面２１Ａを有する当接部２１（パチニ・ボール）と、本体部１０が前記ユーザにより把持された状態でユーザの手の平から離間して本体部１０と当接部２１とを接続する接続部２２とを備える。ここで、当接部２１は、パチニ小体だけをピンポイントで押圧できる形状（本実施形態ではボール形状であるが、パチニ小体だけをピンポイントで押圧できればよく、その他の形状であることを妨げない）となっている（パチニ小体以外に刺激を与えない（触れないもしくは触れにくい）形状となっていることが好ましい）。
【００１８】
また、器具１の本体部１０は、本体部１０から突出して設けられ、本体部１０がユーザにより把持された状態でユーザの小指と当接して、ユーザの手の平内において器具１の位置を位置決めする第１ストッパー１１Ａを備える。第１ストッパー１１ＡによりＹ軸の上方向の移動が規制される。
【００１９】
また、器具１の本体部１０は、本体部１０から突出して設けられ、本体部１０がユーザにより把持された状態でユーザの人差指及び中指との間に位置して、ユーザの手の平内において器具１の回転を規制する第２ストッパー１１Ｂを備える。第１ストッパー１１ＡによりY軸の下方向の移動が規制される。
【００２０】
さらに、器具１の本体部１０は、本体部１０から突出して設けられ、本体部１０がユーザにより把持された状態でユーザの親指の付根近傍と当接して、ユーザの手の平内において器具１の回転を規制する第３ストッパー１１Ｃを備える。図３に示すように、第１ストッパー１１ＡによりY軸の下方向の移動が規制される。
【００２１】
以上のように、第１〜第３ストッパー１１Ａ〜１１Ｃで器具１のY軸下方向への移動が規制され、手の平の中の器具１の位置は、握って位置でY軸方向には動かなくなる。また、器具１が、手の平の中で回転すると、当接部２１がパチニ小体の位置からずれてしまう。小指の力により当接部２１でパチニ小体を押圧するためには、器具１が手の平の中で回転してはいけない。そのため、図４に示すように、時計方向の回転は第２ストッパー１１Ｂが、反時計方向の回転は第３ストッパー１１Ｃが規制することで、手の平に把持した器具１の回転が規制され、小指の押圧する力が器具１を介して確実にパチニ小体に伝わる。このように、器具１は、第１ストッパー１１Ａを起点とし、第２ストッパー１１Ｂ及び第３ストッパー１１Ｃの３点で、手の平の意図した位置（押圧部２０の当接部２１（パチニ・ボール）がパチニ小体と当接する位置）に器具１が来るよう設計されている。
【００２２】
また、器具１の本体部は、押圧部２０が設けられた位置とは略反対となる位置に、ユーザの小指を位置決めするための第１窪み１２Ａを有している。また、器具１の本体部１は、第１窪み１２Ａに隣接してユーザの薬指を位置決めするための第２窪み１２Ｂを有している。実施形態の器具１は、本体部１０の第１窪み１２Ａにユーザの小指を位置させ、第２窪み１２Ｂにユーザの薬指を位置させた状態で本体部１０を把持することで、図５に示すように押圧部２０によりパチニ小体が適切な力で押圧されるよう構成されている。
【００２３】
なお、実施形態の器具１は、押圧部２０が球体形状となっている。これは、パチニ小体を押圧して刺激を与える際に、パチニ小体の周りの他の感覚受容器等に刺激を与えると、それらが外乱となり、パチニ小体への圧力の刺激の感度が弱まる。押圧部２０の当接部２１（パチニ・ボール）を球形とすることにより、圧力刺激をパチニ小体だけに集中させることができるため、圧力を与えるボール形状の押圧部２０の当接部２１の周りは、所定範囲の空間が形成され、本発明の効果が大きくなる。なお、器具１が備える押圧部２０の当接部２１（パチニ・ボール）が１ｍｍ〜１５ｍｍ（好適には３〜１０ｍｍ）程度手の平に沈み込むことで、パチニ小体に適切な圧力を加えることができるため、図５に示すように器具１が備える押圧部２０の当接部２１（パチニ・ボール）が１ｍｍ〜１５ｍｍ程度手の平に沈み込んだ状態で、パチニ小体以外の感覚受容器に刺激を与えないように、当接部２１（パチニ・ボール）の周囲に空間が形成されていることが好ましい。また、押圧部２０の当接部２１の周りに所定範囲の空間が形成され、圧力刺激をパチニ小体だけに集中させることができればよく、押圧部２０の当接部２１は必ずしも球体形状でなくともよい。
【００２４】
以上のように、手の平のパチニ小体をピンポイント的に押圧することが好適である。この点をより詳細に説明する。手の平には、尺骨神経が存在する。そして、尺骨神経上には、パチニ小体に加え他の機械受容体も存在すると理解される。この状況下、本発明に係る器具を用いた際、手の平のパチニ小体に印加される圧力＞手の平の該他の機械受容体に印加される圧力、となるよう設計された器具であることが好適である。また、別の観点からは、本発明の器具を用いた際、当接部の周囲に空間が形成されることが好適である。換言すれば、当接部が手の平と当接している領域（当接領域）の外側に、器具が手の平と当接していない領域（非当接領域）が、当接領域を取り囲むよう形成されていることが好適である。
【００２５】
前述したように、押圧部２０は、手の平のパチニ小体をピンポイント的に押圧することが好ましい。押圧部２０は、使用時に手の平のパチニ小体を狙って指向可能であり、当接部２１がパチニ小体に向かって膨出する曲面を有するのが好ましい。曲面は、球面でも非球面でもよい。また、膨出の程度は、適宜に定めればよい。例えば、パチニ小体を強く刺激する場合には、膨出の程度を大きくし、パチニ小体を弱く刺激する場合には、膨出の程度を小さく（平面に近づける）すればよい。さらに、押圧部２０は、円柱によって構成されてもよい。円柱によって押圧部２０を構成した場合には、円柱の底面が当接部２１となり、当接部２１は、平面状の形状を有する。平面がパチニ小体と向かい合って当接する。さらに、押圧部２０は、半径が異なる同心状に配置された複数の円柱によって構成されてもよい。押圧部２０は、いずれの形状であっても、使用時に手の平のパチニ小体に指向可能にして、パチニ小体に対して圧力集中させることができればよい。
【００２６】
（器具１の把持方法）
図６〜図７を参照して器具１の使用方法（把持方法）について説明する。
（１）器具１の当接部２１（パチニ・ボール）の当接面２１Ａをパチニ小体の位置に合わせる（図６（ａ）参照）。
（２）第２ストッパー１１Ｂに小指を当接させて、第１窪み１２Ａに小指を、第２窪み１２Ｂに薬指を添えるようにして本体部１の本体部１０を把持する（図６（ｂ）参照）。
指や手は、把持したものの形状になじむため、パチニ小体の位置に当接部２１（パチニ・ボール）を合わせても、小指ストッパーの位置を握ることができる。
(３)中指を第２ストッパー１１Ｂに当接させて本体部１の本体部１０を把持する（図７（ａ）参照）。
(４)親指の付け根付近（水かきのある箇所）を第３ストッパー１１Ｃに当接させて、本体部１の本体部１０を把持する（図７（ｂ）参照）。
(５)第１〜第３ストッパー１１Ａ〜１１Ｃにより手の平の中で器具１の位置が正常に決まる。換言すると、器具１の当接部２１の当接面２１Ａがパチニ小体の位置に合う（図７（ｃ）参照）。
【００２７】
なお、図３（ａ）に示すように、器具１は平面視にてＹ軸を中心として左右対称に構成されているが、必ずしも平面視にてＹ軸を中心として左右対称に構成されている必要はない。
【００２８】
以上のように、実施形態に係る器具１は、関節可動域を拡大させるための器具である。器具１は、ユーザにより把持される本体部１０と、本体部１０から突出して設けられ、本体部１０がユーザにより把持された状態でユーザの手の平に存在するパチニ小体を押圧により刺激する押圧部２０とを備える。このため、パチニ小体を刺激した状態でストレッチを行うことができ、より効果的に関節可動域を拡大させることができる。
【００２９】
本実施形態に係る器具１の押圧部２０は、パチニ小体と当接する当接面を有する当接部２１と、本体部１０がユーザにより把持された状態でユーザの手の平から離間して本体部１０と前記当接部とを接続する接続部２２とを備える。このため、パチニ小体だけを押圧して刺激することができ、より効果的に筋弛緩を起こすことで、関節可動域を拡大させることができる。
【００３０】
本実施形態に係る器具１の本体部１０は、押圧部２０が設けられた位置とは略反対となる位置に、ユーザの小指を位置決めするための第１窪み１２Ａを有し、本体部１０の第１窪み１２Ａにユーザの小指を位置させた状態で、本体部１０を把持することで、押圧部２０によりパチニ小体が押圧されるよう構成されている。このように、ユーザの手の平内で器具１を位置決めすることができるので、パチニ小体を確実に押圧して刺激することができる。
【００３１】
本実施形態に係る器具１の本体部１０は、第１窪み１２Ａに隣接してユーザの薬指を位置決めするための第２窪み１２Ｂを有し、本体部１０の第２窪み１２Ｂにユーザの薬指を位置させた状態で本体部１０を把持することで、押圧部２０によりパチニ小体が押圧されるよう構成されている。このように、ユーザの手の平内で器具１を位置決めすることができるのでパチニ小体を確実に押圧して刺激することができる。
【００３２】
本実施形態に係る器具１の本体部１０は、本体部１０から突出して設けられ、本体部１０がユーザにより把持された状態でユーザの小指と当接して、ユーザの手の平内において前記器具の位置を位置決めする第１ストッパー１１Ａを備えている。このように、ユーザの手の平内で器具１を位置決めすることができるのでパチニ小体を確実に押圧して刺激することができる。
【００３３】
本実施形態に係る器具１の本体部１０は、本体部１０から突出して設けられ、本体部１０がユーザにより把持された状態でユーザの人差指及び中指との間に位置して、ユーザの手の平内において器具１の回転を規制する第２ストッパー１１Ｂを備えている。このように、ユーザの手の平内で器具１を位置決めすることができるのでパチニ小体を確実に押圧して刺激することができる。
【００３４】
本実施形態に係る器具１の本体部１０は、本体部１０から突出して設けられ、本体部１０がユーザにより把持された状態でユーザの親指の付根近傍と当接して、ユーザの手の平内において器具の回転を規制する第３ストッパー１１Ｃを備えている。このように、ユーザの手の平内で器具１を位置決めすることができるのでパチニ小体を確実に押圧して刺激することができる。
【００３５】
[実施形態の変形例]
図８は、実施形態の変形例に係る器具１の構成を説明する図である。図８（ａ）は、実施形態の変形例に係る器具１を分離した図、図８（ｂ）は、実施形態の変形例に係る器具１を組み立てた図である。上記実施形態では、器具１の押圧部２０や第１〜第３ストッパー１１Ａ〜１１Ｃの位置は本体部１０に固定されていたが、実施形態の変形例に係る器具１は、本体部１０から押圧部２０や第１〜第３ストッパー１１Ａ〜１１Ｃを分離可能な構成としている。
【００３６】
図８（ａ）に示すように、実施形態の変形例に係る器具１は、本体部１０は、第１本体部１０１、第２本体部１０２、第３本体部１０３及び第４本体部１０４に分離可能に構成されている。第１本体部１０１には、長手方向がＹ軸に平行な凹部１０１ｂが設けられ、押圧部２０には、凹部１０１ｂと摺動可能に係合する凸部２０ａが設けられている。そして、第１本体部１０１の凹部１０１ｂに押圧部２０の凸部２０ａが摺動可能に係合することで、押圧部２０の当接部２１（パチニ・ボール）の位置をＹ軸に対して平行に調整できるよう構成されている。
【００３７】
また、第１本体部１０１には、長手方向がＹ軸に平行な凸部１０１ａが設けられ、第２本体部１０２には、第１本体部１０１の凸部１０１ａと摺動可能に係合する凹部１０２ｃが設けられている。そして、第２本体部１０２の凹部１０２ｃに第１本体部１０１の凸部１０１ａが摺動可能に係合することで第１ストッパー１１Ａ（小指ストッパー）の位置をＹ軸に対して平行に調整できるよう構成されている（なお、第１ストッパー１１Ａ（小指ストッパー）の位置を調整することで当接部２１（パチニ・ボール）の位置も調整される）。
【００３８】
また、第２本体部１０２には、長手方向がＹ軸に平行な凸部１０２ａが設けられ、第３本体部１０３には、第２本体部１０２の凸部１０２ａと摺動可能に係合する凹部１０３ｂが設けられている。そして、第２本体部１０２の凸部１０２ａに第３本体部１０３の凹部１０３ｂが摺動可能に係合することで第３ストッパー１１Ｃ（親指ストッパー）の位置をＹ軸に対して平行に調整できるよう構成されている。
【００３９】
また、第２本体部１０２には、長手方向がＹ軸に平行な凸部１０２ｂが設けられ、第４本体部１０４には、第２本体部１０２の凸部１０２ｂと摺動可能に係合する凹部１０４ｂが設けられている。そして、第２本体部１０２の凸部１０２ｂに第４本体部１０４の凹部１０４ｂが摺動可能に係合することで第２ストッパー１１Ｂ（中指ストッパー）の位置をＹ軸に対して平行に調整できるよう構成されている。
【００４０】
このように構成することで、各ユーザの手の大きさや形状の違いに合わせて、押圧部２０の当接部２１（パチニ・ボール）や第１〜第３ストッパー１１Ａ〜１１Ｃの位置を調整することができ、器具を片手で把持することにより、押圧部２０の当接部２１（パチニ・ボール）がパチニ小体に正確に当たり、適切な圧力を加えることができる。
【００４１】
なお、図８に示す実施形態の変形例に係る器具１は、各ユーザの手の大きさや形状の違いに合わせて、押圧部２０の当接部２１（パチニ・ボール）や第１〜第３ストッパー１１Ａ〜１１Ｃの位置を調整することができる点以外の機能、構成については、図1〜図７を参照して説明した実施形態に係る器具１と同等である。このため、図８に示す実施形態の変形例に係る器具１の機能及び把持方法については重複する説明を省略する（機能及び把持方法については、図４〜図７及び対応する説明を参照のこと）。
【００４２】
また、実施例にて後述するが、押圧等によりパチニ小体に刺激を与えることができれば、本発明の効果を奏する。このため、図１〜図６を参照して説明したような実施形態に係る器具１のように必ずしも片手で握るような形状でなくともよく、例えば、手の平を挟むようにしてパチニ小体と当接してパチニ小体に押圧により刺激を与える押圧部が設けられたクリップ形状の器具であってもよい。また、手袋の内側にパチニ小体と当接する当接面を有する押圧部が設けられている構成でもよい。
【００４３】
[用途]
本発明に係る器具は、筋肉伸長が促進されるので、筋肉伸長を伴う各種用途に有効である。例えば、具体的用途として、運動機能向上器具用｛例えば、筋肉伸長トレーニング用（例えば、ストレッチ、ヨガ、筋トレ）；陸上競技用（例えば、短距離、マラソン、走り幅跳び）、球技用（例えば、野球、ゴルフ）；氷上競技用（例えば、フィギュアスケート、ジャンプ）｝、リハビリ用（例えば、腰痛、四十肩、肩こり）｝を挙げることができる。ここで、例えば、ゴルフ用の場合、グローブの内側にパチニ押圧部を設けたグローブを用いると、腕がより上がる効果が期待できる。また、フィギュアスケート用の場合、手の平のパチニに押圧しながら回転すると、回転数がより上がることが期待できる。本発明は、アスリートにとってはパフォーマンスをより向上させることができ、一般人にとっては痛みなく筋肉の柔軟性を向上させることができる。尚、本発明の効果をより実現させるためには、所定時間（例えば５分程度）パチニ小体を押圧し続けることが好適である。
【実施例】
【００４４】
（本実施例の目的）
本実施例では、グリップ（図１〜図５を参照して説明した器具１）を用い、以下の方法にて、年代の異なる８名の以下の男女（以下、被験者という）に試験を行った。
【００４５】
（被験者）
無作為に選んだ、20代から70代の男女（合計8名）を測定した。
２０代  女性1人
３０代  男性2人  女性1人
４０代  男性1人  女性2人
７０代  女性1人
以下の表１に今回の測定した被験者の属性を示す。
【表１】
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【００４６】
（測定方法１）
徒手（何も把持していない状態）、棒把持時（棒を把持した状態）及びグリップ把持時（グリップを把持した状態）との３種類の状態下にて、３種類の測定運動（側屈、足上げ、腰捻りの３種類）を被験者に実施してもらい、筋肉伸長時における筋肉の痛みや伸長をヒアリングした。その結果、３種類のいずれの測定運動（側屈、足上げ、腰捻りの３種類）についても、すべての被験者に関し、グリップ把持時が、徒手及び棒把持時と比較して、筋肉伸長時の筋肉の痛みや伸長が低いことが確認された。
【００４７】
（測定方法２）
被験者を所定の位置に立たせ、３種類の測定運動（側屈、足上げ、腰捻りの３種類）をビデオカメラ（カメラ１及びカメラ２）で撮影し、徒手（何も把持していない状態）、棒把持時（棒を把持した状態）及びグリップ把持時（グリップを把持した状態）の関節可動域の角度を測定した。なお、測定にあたっては、床上に被験者の足の位置を固定するためのマットを設置した。ビデオカメラの撮影は、被験者に対して、前方及び横に各１台のビデオカメラを設置して行った（図９参照）。
【００４８】
具体的には、以下の手順で被験者の測定を行った。
被験者は所定の足位置基準ラインに合わせて立ち、３種類の測定運動を行う。
（カメラ１）
カメラ１は、被験者の各種運動での関節可動域を撮影し、関節可動域の拡大を確認するデータとした。
（カメラ２）
カメラ２で、被験者の側面から各種運動を撮影し、被験者の運動時の足の位置が正しいかを側面から確認するとともに、各運動時に被験者の身体が正しい角度で、運動が行われたかを確認した。
【００４９】
（効果測定の運動の種類）
効果測定の運動（以下、測定運動と称す）は、側屈、足上げ、腰捻りの３種類を左右それぞれ行った（図１０参照）。
【００５０】
（足の位置決め）
カメラ１からの被験者の距離を一定に保つことと、被験者がカメラ１の視線に対して直角に立つための位置決めを以下のように行った。
（ａ）側屈と腰捻りの足位置（図１１参照）
・被験者の靴のつま先の先端を、足の位置決めラインに合わせて立たせた。
・足幅は、被験者各自の運動しやすい幅を縦軸センターライン（ＣＬ）振り分けで足を開いて決めた。
・試験中に、足がずれても元の位置に戻れるように、被験者本人が決めた位置に、図示されているように、靴の先端と床にテープＴを貼った。
・被験者の運動測定時の立ち位置が正しかったかは、カメラ１の映像で確認し、データに利用できるか判断をした。
【００５１】
（ｂ）足上げの足位置（図１２参照）
・上げる側の足の靴のかかと部分と、靴の側面を足位置基準ラインで示してあるラインＬに沿って被験者を立たせた。
・被験者の軸足の位置は、上げる側の足位置を決めた後、上げる側の靴にくっつけるように、かつ、かかとの位置はラインＬで示してある枠線に沿って、足位置をセットした。
・被験者は、足上げ運動を行う都度、足位置を確認した。
・被験者の運動測定時の足位置が正しかったかどうかは、カメラ２の映像で確認し、データに利用できるか判断をした。
【００５２】
（測定手順）
（ａ）被験者は一人ずつ、時間を決めて集まってもらった。
（ｂ）測定の目的、データ使用目的、安全管理及び危険性などを被験者に十分説明した。
（ｃ）後述の方法で、被験者のパチニ小体の位置を検出し、マジックで印をつけた（後述のパチニ小体の位置の検出を参照）。
（ｄ）試験前に約5分の準備運動を行ってもらい、身体を整えてもらった。
（ｅ）準備運動が終わると、速やかに測定運動に入った。
【００５３】
（手の平のパチニ小体の位置の検出）
上述したように、手の平のパチニ小体は、皮膚に見られる機械的な受容体の一つであり、図１で説明したように、中指の先と、小指下の手の平にあり、圧力を検出する関節可動域である。
【００５４】
（中指パチニ小体の位置の検出：図１３（ａ）参照）
中指の先にあるので、位置が検出しやすく、パチニ小体を押すとズキンと感じるときの感覚を認識してもらうために行った。
（ａ）場所を変えながらつぼ押し棒を使って中指の腹側に刺激を与え、つぼ押し棒で押したときの刺激の違いを感じてもらった。
（ｂ）次いで、中指の腹側の先（第１関節部）の中心部をつぼ押し棒で、ゆっくり及び早く押して、ズキンと痛む箇所を検出した。
（ｃ）次いで、ズキンと痛む箇所（パチニ・ポイント）にマジックで印をつけた。
【００５５】
（手の平のパチニ小体の位置の検出：図１３（ｂ）参照）
本実施例の測定において押圧する手の平にあるパチニ小体を検出した。
（ａ）場所を変えながらつぼ押し棒を使って手の平に刺激を与え、つぼ押し棒で押したときの刺激の違いを感じてもらった。
（ｂ）次いで、小指側の手の平の中央部をつぼ押し棒で、ゆっくり及び早く押して、中指で感じた時と同じようなズキンと痛む箇所を検出した。
（ｃ）次いで、ズキンと痛む箇所（パチニ・ポイント）にマジックで印をつけた。
なお、パチニ小体は、被験者全員が、中指の先と手の平のほぼ同じ位置にあった。
【００５６】
図１４は、各被験者の検出された手の平のパチニ小体の位置を示す画像である。なお、マジックでつけた印は図１４の画像では見えにくいため「〇」で囲った。
【００５７】
（測定）
（ａ）各運動の最大角度になる時点で、カメラ１、カメラ２を、カメラがブレないように、２つのリモコンを同時に操作し、連射で撮影をした。1回３0枚程度連写した。
（ｂ）徒手、棒把持、グリップ把持を行う間、身体の位置（特に足の位置）がずれないように、実験者は被験者が決められた位置から動かないようにしているかを確認し、また、グリップをパチニ小体にきちんと当てているかを確認し、グリップを所定の位置に把持させた。
（ｃ）３種類の各運動の間は、３分間のインターバルを設け、被験者は運動をこなした。
なお、被験者の手の平のパチニ小体の位置に、器具１の押圧部２０が確実に当たっていること（押圧していること）を運動毎に確認している。
【００５８】
（原点の規定）
なお、被験者の体の原点（関節可動域拡大効果を計るための原点）を以下のように規定した。
始めに絶対座標を以下のように規定した。
（ａ）床面をゼロとして、上方向をプラスとした。
（ｂ）縦軸センターラインＣＬをゼロとして、右方向をプラス、左方向をマイナスとした。
【００５９】
（グリッド原点）
また、測定の時に使うために、床面から１５０ｃｍの位置で、縦軸センターライン（ＣＬ）上の位置をグリッド原点として規定した。
【００６０】
（被験者の体の原点）
関節可動域拡大効果を計るための原点として以下の原点を規定した。
・足上げ右の原点
・足上げ左の原点
・側屈左右の原点
【００６１】
以下に、体の原点の考え方を示す。
（ａ）各被験者の足の中心線を引く。また、大腿骨の関節と思われる位置に縦に体の略中心を通る線Ｌ１を引く（図１５（ａ）参照）
（ｂ）足の中心部を通る線Ｌ２と線Ｌ１とが交わった位置を足上げ左の体の原点とする（図１５（ｂ）参照）
（ｃ）足上げ左の体の原点の縦軸センターラインＣＬを中心線として対称となる位置を足上げ右の体の原点とし、足上げ右の体の原点の高さで縦軸センターラインＣＬと交わる点を側屈の体の原点とする（図１５（ｃ）参照）。
【００６２】
次に、測定結果を得るための手順について説明する。
各運動の測定結果は、体の原点を基準として比較した（図１６参照）。
（ａ）撮影した測定画像から、各運動の最大パフォーマンスが出ている画像を選ぶ。
（ｂ）イラスト機能を使って、画像から人体だけを抜き出してパワーポイント（登録商標）（以下、ＰＰＴと称する）に画像データとして貼り付ける。
（ｃ）ＰＰＴの機能により、画像は、ＰＰＴ画面の左右中央に、上下一杯のサイズで貼り付けられる。これによって、貼り付けた全ての画像は、ＰＰＴの中央に、同じ縮尺で貼り付けられる。したがって、どの画像のグリッッド原点も、ＰＰＴの画面で、同じ位置に来るため、正確な比較を行うことができる。
【００６３】
徒手とグリップ把持の寸法比較方法（図１７参照）
（ａ）ＰＰＴに貼り付けた画像を、６５インチ・ハイビジョン液晶モニターに写し、画面の上にトレーシング・ペーパーを貼り、原点を出し、トレーシング・ペーパーに写し取った各測定点や線を、定規や分度器を使って寸法を計測した。
（ｂ）測定結果は以下の倍率で、実寸換算した。
なお、６５インチの画面上で、実寸□６００ｍｍの箱を測定すると、１６７ｍｍであった。このことから、画面の測定倍率は、６００／１６７＝３．５９３倍として計算した。
【００６４】
側屈の結果（足上げ、腰捻りについても、基本的にデータのまとめ方は同じである）（図１８参照）
（ａ）上述した体の原点（図１８では側屈の体の原点）を特定する。
（ｂ）トレーシング・ペーパー上に写した画像の、肘関節の中心部に鉛筆でポイントを置く。パソコンのＰＰＴ上で、そのポイントに合わせて白の三角形の直角部分をポイントとして置く。
（ｃ）側屈の体の原点から、ポイントまでを直線（縦軸センターライン）で結ぶ。
（ｄ）縦軸センターラインＣＬから傾いた体幹の屈曲角度を、徒手時の側屈の関節可動域とする。
（ｅ）徒手と同様の手順で、グリップ把持時の原点からの関節可動角度を出す（図１９参照）。
【００６５】
（徒手とグリップ把持時の比較）
（ａ）グリップ把持時の画像を、イラスト機能を使って、人体だけを抜き出し、画像加工する。
（ｂ）徒手の画像の上に、上記の抜きだした画像を貼り付ける。
なお、ＰＰＴに貼り付けてある全ての人体だけの画像は、同じ縮尺で同じ原点のとおり、抜き出している。したがって、グリップ把持の画像は、徒手の画像に貼り付けても、正確に原点と縮尺は守られており、正確な比較となる（図２０参照）。なお、徒手と棒把持時の比較についても同様の手順で比較を行った。
【００６６】
（測定結果の比較画像）
（側屈）
側屈は、体の側面を屈曲させる運動である。行い方は、体を真っすぐにして床上に立ち、右腕を縦軸センターラインと平行になるように真上に上げ、下の画像のように、腰から下を動かさず、上体だけを左側又は右側へ倒して側屈していく運動である。本実施例では、縦軸センターラインと側屈原点とを軸として側屈し、徒手時の体幹の傾き角度（θ１）と、棒把持時の体幹の傾き角度（θ２）と、グリップ把持時の体幹の傾き角度（θ３）を測定し、その差を比較した。なお、図２１に徒手時（点線）の体幹の傾き角度（θ１）及びグリップ把持時（実線）の体幹の傾き角度（θ３）を測定した際の画像を示す。
【００６７】
（足上げ）
足上げは、両足をそろえて体を真っすぐ立て、反動をつけず、画像のように前方へ左足又は右足を振り上げる運動である。本実施例では、足上げ原点からの、徒手時の軸足と振り上げ足の間の屈曲角度（θ１）と、棒把持時の軸足と振り上げ足の間の屈曲角度（θ２）と、グリップ把持時の軸足と振り上げ足の間の屈曲角度（θ３）を測定し、その差を比較した。なお、図２２に徒手時（点線）の軸足と振り上げ足の間の屈曲角度（θ１）と、グリップ把持時（実線）の軸足と振り上げ足の間の屈曲角度（θ３）を測定した際の画像を示す。
【００６８】
（腰捻り）
腰捻りは、体を真っすぐにして立った後、最大限前屈をして、腰から下を動かさないようにしておき、左手を右足の靴の位置決めテープの方向に向け、右手を真下に伸ばした状態から上方の縦軸センターラインに向かって、ゆっくり拳上していき、上体だけで体をひねっていく運動である。本実施例では、縦軸センターラインの垂直なラインと、捻り角度のラインの交点を中心として、徒手時の捻り角度（θ１）と、棒把持時の捻り角度（θ２）と、グリップ把持時の捻り角度（θ３）を測定し、その差を比較した。なお、図２３に徒手時（点線）の捻り角度（θ１）と、グリップ把持時（点線）の捻り角度（θ３）を測定した際の画像を示す。
【００６９】
（比較結果）
参考のため、図２４〜図２６に、側屈、足上げ及び腰捻りの測定画像を示す。図２４（ａ）は側屈左の画像、図２４（ｂ）は、側屈右の画像である。図２５（ａ）は、足上げ左の画像、図２５（ｂ）は、足上げ右の画像である。図２６（ａ）は、腰捻り左の画像、図２６（ｂ）は、腰捻り右の画像である。なお、図２４〜図２６には、「棒」の測定画像及び「グリップ（器具１）」の測定画像に加え、徒手の測定画像を示している。
【００７０】
（徒手と器具（グリップ）との比較）
図２７は、上記説明のようにして測定した「徒手」での角度（θ１）と「グリップ（器具１）」把持時での角度（θ３）の測定結果及び差分（Δθ１）を示す図である。
図２７に示すように、程度の差はみられるものの、全ての被験者１〜８において、徒手よりもグリップ（器具１）を握った方が、角度が大きくなっており、関節可動域が拡大していることがわかる。なお被験者７の腰捻り右だけが、θ３の値がマイナスとなっているが微差であり、本測定の結果に影響を与えるものではなく、本発明のグリップ（器具１）による効果は明白であると言える。
【００７１】
（棒と器具（グリップ）との比較）
図２８は、上記説明のようにして測定した「棒」把持時での角度（θ２）と「グリップ（器具１）」把持時での角度（θ３）の測定結果及び差分（Δθ２）を示す図である。
図２８に示すように、程度の差はみられるものの、全ての被験者１〜８において、棒を握った場合よりもグリップ（器具１）を握った場合の方が、角度が大きくなっており、関節可動域が拡大していることがわかる。
また、棒を握った場合、徒手の場合に比して、関節可動域が少し広がっているが、グリップ（器具１）を握った場合との関節可動域の拡大効果の違いは明白である。
これは、棒を握った場合は、力が入りやすいため筋力により関節可動域の拡大が広がったように見えるのに比して、後述の「考察」で述べるようにグリップによりパチニ小体に圧力を加えると筋肉の痛みが無くなるため関節可動域が拡大することから、根本的に異なる作用効果によるためと考えられる。
なお被験者６は、試験の最初の一人であり、足上げ右について記録が上手くできていなかった。他の被験者においては、記録及び測定ができており、その効果も顕著であるため、被験者６のデータの欠落は、本測定の結果に影響を与えるものではなく、本発明のグリップ（器具１）による効果は明白であると言える。
【００７２】
（徒手と棒との比較）
図２９は、上記説明のようにして測定した「徒手」での角度（θ１）と「棒」把持時での角度（θ２）の測定結果及び差分（Δθ４）を示す図である。
図２９に示すように、徒手よりも棒を握った場合の方が、角度が大きくなっている被験者はいるものの、その程度は低いものであり、グリップ（器具１）を握った場合との関節可動域の拡大効果の違いは明白である。
これは、上述したように、棒を握った場合は、力が入りやすいため筋力により関節可動域の拡大が広がったように見えるのに比して、後述の「考察」で述べるようにグリップによりパチニ小体に圧力を加えると筋肉の痛みが無くなるため関節可動域が拡大することから、根本的に異なる作用効果によるためと考えられる。
なお被験者６の足上げ右については、最初の一人で、撮影ができていなかったため、測定ができていない。
【００７３】
（考察）
以上のように、手の平に存在するパチニ小体の正確な位置に、適切な形状による突起で、適切な圧力による刺激を与えることで、全身の筋肉の強張りが無くなり、筋弛緩を起こすことが分かった。また、筋弛緩により、全身の柔軟性が増し、結果として関節可動域が拡がることが分かった。
【００７４】
その他、上記実施形態は、何れも本発明を実施するにあたっての具体化の一例を示したものに過ぎず、これによって本発明の技術的範囲が限定的に解釈されてはならないものである。すなわち、本発明はその要旨、またはその主要な特徴から逸脱することなく、様々な形で実施することができる。例えば、実施形態の各構成を各々組み合わせて実施してもよい。
【符号の説明】
【００７５】
１  器具
１０  本体部
１０１  第１本体部 
１０１ａ  凸部 
１０１ｂ  凹部 
１０２  第２本体部 
１０２ａ  第１凸部 
１０２ｂ  第２凸部 
１０２ｃ  凹部 
１０３  第３本体部 
１０３ａ  凹部 
１０４  第４本体部 
１０４ａ  凹部
１１Ａ  第１ストッパー（小指ストッパー）
１１Ｂ  第２ストッパー（中指ストッパー）
１１Ｃ  第３ストッパー（親指ストッパー）
１２Ａ  第１窪み
１２Ｂ  第２窪み
２０  押圧部
２０ａ  凸部
２１  当接部（パチニ・ボール）
２１Ａ  当接面
２２  接続部
【要約】
【課題】筋肉伸長を促進し、関節可動域を拡大させることのできる器具及びトレーニング方法を提供すること。
【解決手段】本発明に係る器具は、筋肉伸長時の筋肉の痛みを軽減させ、関節可動域を拡大させるための器具であって、本体部と、本体部から突出して設けられ、ユーザの手の平に存在するパチニ小体を押圧により刺激する押圧部と、を備え、本体部を片手で把持することにより、パチニ小体に正確に押圧部が当接して、パチニ小体に適切な圧力を加えることができる。
【選択図】図１【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
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