(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
内腔が形成されたシャフトを備え、外部に自律神経が並走する血管に挿入可能なガイド部と、
前記シャフトの前記内腔に配置され、かつ、前記血管と非接触な状態において、処置対象となる前記自律神経まで到達可能なエネルギーを放射可能であるエネルギー放射部を備える処置部と、を有し、
前記シャフトの先端部には、
前記血管の内壁に当接可能に構成された第１部位と、
前記第１部位よりも前記シャフトの基端側に配置され、前記血管の内壁の横断面上において前記第１部位とは異なる位置で前記血管の内壁に当接可能に構成された第２部位と、が形成されており、
前記処置部は、前記第１部位の少なくとも一部及び前記第２部位の少なくとも一部が前記血管の内壁に当接した状態において、前記シャフトの前記内腔を移動可能である、徐神経用の医療デバイス。
【請求項２】
前記シャフトは、前記第１部位から前記第２部位に至る部分を前記血管の内壁に対して連続的に接触させるように構成されている、請求項１に記載の徐神経用の医療デバイス。
【請求項３】
前記シャフトの先端部には、前記第１部位から前記第２部位に至る部分において螺旋状に延びる螺旋部が形成されている、請求項２に記載の徐神経用の医療デバイス。
【請求項４】
前記シャフトの先端部は、前記第１部位と前記第２部位の各々を前記血管の内壁に対して点接触させるように湾曲した形状が付与されている、請求項１に記載の徐神経用の医療デバイス。
【請求項５】
前記シャフトの先端部には、前記第１部位と前記第２部位とによりジグザグ形状が形成されている、請求項４に記載の徐神経用の医療デバイス。
【請求項６】
前記第１部位と前記第２部位の間に配置され、前記シャフトの先端側から前記シャフトの基端側へ向けて湾曲した中間部を有する、請求項１に記載の徐神経用の医療デバイス。
【請求項７】
前記シャフトは、前記第２部位よりも基端側に位置する湾曲部を有し、
前記湾曲部は、前記湾曲部よりも前記シャフトの先端側に位置する部分を、前記湾曲部よりも前記シャフトの基端側に位置する部分に対して偏向させるように構成されている、請求項１〜６のいずれか１項に記載の徐神経用の医療デバイス。
【請求項８】
前記ガイド部は、前記シャフトと、前記シャフトの基端部に配置されたハブと、を有し、
前記処置部は、前記エネルギー放射部と、前記エネルギー放射部が先端部に配置され、前記シャフトの前記内腔に挿入された本体部と、を有し、
前記ガイド部と前記処置部は一体的に組付けられた状態でカテーテルデバイスを構成している、請求項１〜７のいずれか１項に記載の徐神経用の医療デバイス。
【請求項９】
前記血管は、上腸間膜動脈、腹腔動脈、下腸間膜動脈のうちの少なくとも一つであり、
前記血管に配置した前記シャフトの前記内腔に配置した前記エネルギー放射部から放射した前記エネルギーを腸管の神経支配を行う前記自律神経に付与して、前記自律神経の活性を低下させることにより、前記腸管の蠕動運動を亢進させる、請求項１〜８のいずれか１項に記載の徐神経用の医療デバイス。
【請求項１０】
前記エネルギー放射部は、マイクロ波または超音波を放射可能に構成されている、請求項１〜９のいずれか１項に記載の徐神経用の医療デバイス。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、徐神経用の医療デバイスに関する。
【背景技術】
【０００２】
人体の生体器官内において、エネルギーを放射し、各種疾患の治療や改善等を行うために使用される医療デバイスが知られている。そのような医療デバイスを使用した処置方法の一例として、血管の外部に存在する神経を焼灼する手技が実施されている。【０００３】
上記の手技に使用される医療デバイスにおいて、例えば、エネルギーの種類としてラジオ波帯の高周波（ＲＦ）を選択することがある。ただし、ＲＦは、エネルギーを付与する対象となる血管の内壁に対してエネルギー放射部を直接接触させた状態でエネルギーを放射することにより、血管の内壁をジュール熱により直接加熱し、その熱伝播によって血管の外部に位置する神経の温度を間接的に上昇させる。したがって、ＲＦを採用した場合、直接加熱される血管の熱損傷は必発であるため、血管の穿孔や血管の狭窄などの合併症を避けるためには出力を低く抑える必要がある。そのため、ＲＦを使用した手技では、焼灼深度は浅くならざるを得ず、除神経を確実に行うことができない可能性がある。術者は、上記課題の対策として、血管の周方向および延伸方向の複数の箇所に対してエネルギーを付与することにより、血管の内壁の一部に局所的に集中してエネルギーが付与されることを避けつつ、血管の外部に位置する神経の徐神経を実施する。【０００４】
上記の手技を簡便に実現させるための医療デバイスとして、らせん形状を有するシャフトと、シャフトの表面に配置した多極の電極と、を備えるＲＦカテーテルなどが提案されている（特許文献１を参照）。【０００５】
上記のように構成されたＲＦカテーテルを使用する対策とは別の方法として、血管の内壁に対して非接触な状態でマイクロ波や超音波等のエネルギーを放射し、当該エネルギーにより血管の外部に位置する神経を徐神経することが可能なエネルギー放射部を採用することも可能である。このようなエネルギー放射部を採用する場合、エネルギー放射部を血管の内壁と直接接触させる必要はないため、血管の内壁を過度な熱損傷から保護しつつ、より深部に存在する神経を焼灼することができる。【０００６】
ただし、上記のようなエネルギーを放射するエネルギー放射部（例えば、アンテナや素子）は、一般的にＲＦ電極よりも大きなものとなるため、細径なカテーテルデバイス等に複数搭載することが難しい。仮に、カテーテルデバイスに１つのエネルギー放射部が搭載される場合、一定以上の範囲に亘って血管の外部に位置する神経を除神経するためには、エネルギー放射部を血管の横断面の所定の方向に近接させてエネルギーの放射を行い、次にエネルギー放射部の位置を少しずらして放射を行う、という手技を目標の焼灼範囲に達するまで繰り返す必要がある。しかしながら、このような手技をＸ線透視下で行うには高度なカテーテル操作技術が必要であり、術者に依存して治療成功率のバラツキが生じてしまう。【０００７】
上記のような課題を克服するために、一つのエネルギー放射部を搭載したカテーテルデバイスを使用し、血管の横断面の中心に配置したエネルギー放射部から高出力で全周方向に向けてエネルギーを放射する方法が試みられている（特許文献２を参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００８】
【特許文献１】国際公開第２０１３−１３４５４１号
【特許文献２】特開２０１７−１９６４６１号
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
ただし、特許文献２のカテーテルデバイスを採用した場合、処置を行う際、エネルギー放射部と血管の内壁との間で距離が離れるため、高出力でエネルギーを放射させる必要がある。また、エネルギー放射部から高出力でエネルギーを放射させると、エネルギー放射部や電送経路が発熱して高温になる。そのため、術者は、冷却水による灌流等によって手技中にエネルギー放射部を積極的に冷却する必要がある。さらに、対象血管の直径は患者ごと・焼灼部位ごとに異なるため、血管中心に配置したエネルギー放射部から血管の内壁への距離は毎回異なる。そのため、術者は、血管径に合わせて出力等を変更する必要がある。したがって、特許文献２のカテーテルデバイスでは、デバイス構造が複雑なものとなるうえに、手技に要する術者の作業負担も大きくなる。【００１０】
本発明は上記のような課題に基づいてなされたものであり、生体器官に対して非接触な状態でエネルギーを照射することが可能なエネルギー放射部によって処置対象部位に近接させてエネルギーを局所的に照射することを可能にする。それにより、エネルギー放射部から放射するエネルギーが過剰に大きくなることを抑えつつ、より簡便な操作でより確実に徐神経することができる。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
本開示の一の形態に係る医療デバイスは、内腔が形成されたシャフトを備え、生体器官に挿入可能なガイド部と、前記シャフトの前記内腔に配置された状態において、前記生体器官の外部に存在する周囲神経まで到達可能なエネルギーを放射可能であるエネルギー放射部を備える処置部と、を有し、前記シャフトの先端部には、前記生体器官の内壁に当接可能に構成された第１部位と、前記第１部位よりも前記シャフトの基端側に配置され、前記生体器官の内壁の横断面上において前記第１部位とは異なる位置で前記生体器官の内壁に当接可能に構成された第２部位と、が形成されており、前記処置部は、前記第１部位の少なくとも一部及び前記第２部位の少なくとも一部が前記生体器官の内壁に当接した状態において、前記シャフトの前記内腔を移動可能である。【００１２】
本開示の他の形態に係る処置方法は、内腔が形成されたシャフトを備えるガイド部を生体器官に挿入し、前記シャフトの先端部に形成された第１部位を前記生体管腔の内壁に対して当接させ、かつ、前記第１部位よりも前記シャフトの基端側に形成された第２部位を前記生体器官の内壁の横断面上において前記第１部位とは異なる位置に対して当接させ、前記第１部位の少なくとも一部及び前記第２部位の少なくとも一部を前記生体器官の内壁に当接させた状態において、エネルギー放射部を備える処置部を前記シャフトの前記内腔に沿って所定の距離だけ移動させ、前記シャフトの前記内腔に前記エネルギー放射部を配置した状態において、前記エネルギー放射部からエネルギーを放射させて、前記エネルギーを前記生体器官の外部に存在する周囲神経に付与する。
【発明の効果】
【００１３】
本開示によれば、ガイド部のシャフトの第１部位及びガイド部のシャフトの第２部位を生体器官の内壁に対して当接させることにより、シャフトを生体器官に対して保持することができる。術者は、シャフトを生体器官に対して保持した状態で、シャフトの内腔に沿って処置部を移動させて、処置部のエネルギー放射部を生体器官の内壁に近接した位置に配置することにより、所定の処置対象部位（例えば、血管の外部に位置する周囲神経）に対してエネルギーを局所的に照射することができる。そのため、術者は、エネルギー放射部から放射されるエネルギーを低く抑えることにより、熱傷等が発生することを防止しつつ、より確実に徐神経を行うことができる。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
【図１】実施形態に係る医療デバイスの全体構成を概略的に示す図である。
【図２】シャフトの先端部を拡大して示す斜視図である。
【図３】シャフトの先端部の断面図である。
【図４】実施形態に係る処置方法の手順を概略的に示すフローチャートである。
【図５】処置方法の適用対象である血管を模式的に示す図である。
【図６】実施形態に係る医療デバイスを使用した処置方法を実施している際の様子を模式的に示す血管の断面図である。
【図７】実施形態に係る医療デバイスを使用した処置方法を実施している際の様子を模式的に示す血管の断面図である。
【図８】実施形態に係る医療デバイスを使用した処置方法を実施している際の様子を模式的に示す斜視図である。
【図９】図７に示す矢印９Ａ−９Ａに沿う血管の断面図（横断面図）である。
【図１０】変形例１に係る医療デバイスの全体構成を概略的に示す図である。
【図１１】変形例２に係る医療デバイスのシャフトの先端部を拡大して示す斜視図である。
【図１２】変形例２に係る医療デバイスの使用例を模式的に示す血管の断面図である。
【図１３】図１２に示す矢印１３Ａ−１３Ａに沿う血管の断面図（横断面図）である。
【図１４】変形例３に係る医療デバイスの先端部を拡大して示す斜視図である。
【図１５】変形例３に係る医療デバイスの使用例を模式的に示す血管の断面図である。
【図１６】図１５に示す矢印１６Ａ−１６Ａに沿う血管の断面図（横断面図）である。
【図１７】変形例４に係る医療デバイスの先端部を拡大して示す斜視図である。
【図１８】変形例４に係る医療デバイスの使用例を模式的に示す血管の断面図である。
【図１９】図１８に示す矢印１９Ａ−１９Ａに沿う血管の断面図（横断面図）である。
【図２０】変形例５に係る医療デバイスの使用例を模式的に示す生体器官の断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１５】
以下、添付した図面を参照しながら、本発明の実施形態を説明する。なお、以下の説明は特許請求の範囲に記載される技術的範囲や用語の意義を限定するものではない。また、図面の寸法比率は説明の都合上誇張されており、実際の比率とは異なる場合がある。また、本明細書において示す範囲「Ｘ〜Ｙ」は「Ｘ以上、Ｙ以下」を意味する。
【００１６】
図１〜図３は、実施形態に係る医療デバイス１０の各部の説明に供する図である。図４は、医療デバイス１０を使用した処置方法の手順例を示すフローチャートである。図５は、医療デバイス１０を使用した処置方法の対象である血管Ｖを説明するための図である。図６〜図９は、医療デバイス１０の使用例の説明に供する図である。なお、図８は、血管Ｖ内にガイド部１００および処置部２００を配置した際の様子を模式的に示す斜視図であり、図９は、図７の矢印９Ａ−９Ａで示す方向に沿う血管Ｖの横断面図である。
【００１７】
＜処置対象部位＞
図５〜図７を参照して、処置対象部位Ｓについて説明する。図５の符号ＶＲは右腎動脈を示し、符号ＶＬは左腎動脈を示す。また、図５の符号Ｖａは上腸間膜動脈、符号Ｖｂは腹腔動脈、符号Ｖｃは下腸間膜動脈、符号Ｖｄは大動脈を示す。
【００１８】
本実施形態に係る処置方法では、医師等の術者（以下、「術者」とする）は、患者の腸管の神経支配を行う周囲神経（血管外神経）Ｎａを有する血管Ｖ内において、自律神経の活性を低下させる処置を行うことにより、腸管の蠕動運動を亢進させる。術者は、このような処置を行うことにより、患者の便秘および／または腸管の蠕動運動の異常に起因する腹部膨満感、腹痛、会陰部の不快感、頻回便のうちの少なくとも一つの症状（患者の便秘の緩和および／または腸管の蠕動運動の異常に起因する症状群の中の少なくとも一つ）の緩和を促すことができる。
【００１９】
処置方法が適用される血管Ｖは、実施形態に係る所定の処置（例えば、後述するマイクロ波によるエネルギーの付与）が施されることにより、患者（被験者）の腸管の蠕動運動を亢進することが可能であれば特に限定されない。一例として、血管Ｖは、例えば、上腸間膜動脈Ｖａ、腹腔動脈Ｖｂ、下腸間膜動脈Ｖｃのうちの少なくとも一つを好適に選択することができる。特に、処置後に腸管の蠕動運動をより一層効果的に亢進させる観点より、血管Ｖとして上腸間膜動脈Ｖａを選択することが好ましい。
【００２０】
術者は、実施形態に係る処置として、一つの周囲神経Ｎａまたは複数の周囲神経Ｎａにエネルギーを付与する。それにより、術者は、周囲神経Ｎａを障害し、周囲神経Ｎａによる消化管への自律神経伝達を完全にまたは一部遮断することにより、腸管の蠕動運動を亢進させる。血管Ｖ内において上記のような自律神経の活性を低下させる処置を行うことにより、腸管の蠕動運動が活性化する理由として、次のような機序が考えられる。
【００２１】
血管Ｖ内から照射したエネルギーによって周囲神経Ｎａを障害し、周囲神経Ｎａによる消化管への自律神経伝達が完全にまたは一部遮断されると、交感神経系、副交感神経系のうち交感神経系が相対的に減弱して副交感優位になる。また、中枢からの神経伝達が遮断されることにより、末梢で腸管運動を自律的に制御している腸管神経系が優位になり、腸管の蠕動運動が活性化する。さらに、腸管の蠕動運動が活性化すると、結腸通過時間が促進・正常化するため、便秘および／または腸管の蠕動運動の異常に起因する腹部膨満感、腹痛、会陰部の不快感、頻回便のうちの少なくとも一つの症状の緩和が促される。
【００２２】
特に、本実施形態に係る処置方法によれば、結腸に器質的な異常のない機能性便秘のなかで、大腸の腸蠕動運動が低下し、そのために便の通過時間に遅延が認められて便秘を来している結腸通過時間遅延型便秘の症状の緩和を好適に促すことができる。
【００２３】
図６に示す処置対象部位（一つまたは複数の周囲神経Ｎａが含まれる領域）Ｓは、腸管の蠕動運動を亢進させることが可能な限り、特に限定されない。例えば、血管Ｖ内において、血管Ｖの走行方向（延在方向）の任意の範囲（部位）に対して処置を実施してもよいし、血管Ｖの周方向（横断面の周方向）の任意の範囲（部位）に対して処置を実施してもよい。また、処置は、同一の血管Ｖの複数の任意の箇所に対して複数回に亘って実施してもよいし、異なる複数の血管Ｖの任意の箇所に対して複数回に亘って実施してもよい。
【００２４】
本実施形態では、図６〜図９に示すように、上腸間膜動脈Ｖａを対象血管Ｖとした処置方法を説明する。
【００２５】
本実施形態に係る処置方法は、上腸間膜動脈Ｖａの起始部周辺に対して処置を実施することを含む。
【００２６】
処置対象部位Ｓは、例えば、上腸間膜動脈Ｖａの開口を基準にして、上腸間膜動脈Ｖａの延伸方向に沿って０ｍｍ〜２０ｍｍの範囲を含むことが好ましい。上腸間膜動脈Ｖａの上記範囲内でエネルギーを付与することにより、上腸間膜動脈Ｖａの末梢側に位置する臓器（例えば、膵臓や十二指腸）に対してエネルギーが伝達されることを効果的に抑制することができる。
【００２７】
なお、上腸間膜動脈Ｖａの末梢側に位置する臓器に対してエネルギーが伝達されることをより確実に抑制する観点より、上腸間膜動脈Ｖａからのエネルギーの付与は、上腸間膜動脈Ｖａの延伸方向に沿って０ｍｍ〜２０ｍｍの範囲内のみで実施することがより一層好ましい。
【００２８】
また、本実施形態に係る処置方法のように、上腸間膜動脈Ｖａから処置対象部位Ｓに対してエネルギーを付与する場合、処置対象部位Ｓには上腸間膜動脈Ｖａの分岐部を基準にして、大動脈Ｖｄの延伸方向に沿って０ｍｍ〜１００ｍｍの範囲が含まれてもよい。
【００２９】
上腸間膜動脈Ｖａ側からのエネルギーの深達長は、上腸間膜動脈Ｖａの内膜から１ｍｍ〜６ｍｍの範囲に含まれることが好ましい。上腸間膜動脈Ｖａの外側に存在する周囲神経Ｎａは、上腸間膜動脈Ｖａの起始部周辺では比較的深い位置に存在する。より具体的には、周囲神経Ｎａは、上腸間膜動脈Ｖａの外側の脂肪組織の中で結合組織により支持された状態で束になって存在する。したがって、上腸間膜動脈Ｖａの起始部周辺からエネルギーを付与する場合、上腸間膜動脈Ｖａの内膜の１ｍｍ〜６ｍｍの位置までエネルギーを到達させることにより、上腸間膜動脈Ｖａの周囲神経Ｎａを効率良く除神経することができる。
【００３０】
＜医療デバイス＞
図１、図２、図３に示すように、本実施形態に係る医療デバイス１０は、ガイド部１００と、処置部２００と、を有する。
【００３１】
ガイド部１００は、図１に示すように、シャフト１１０と、シャフト１１０の基端部に配置されたハブ１２０と、を有する。処置部２００は、図３に示すように、エネルギー放射部２１０と、本体部２２０と、補助部材２３０と、を有する。
【００３２】
本実施形態では、医療デバイス１０は、図１に示すように、ガイド部１００と処置部２００が一体的に組付けられたカテーテルデバイスとして構成することができる。
【００３３】
＜ガイド部＞
ガイド部１００は、内腔１１３（図９を参照）が形成されたシャフト１１０を有する。シャフト１１０は、血管Ｖに挿入可能に構成されている。
【００３４】
図２には、外力が付与されていない自然状態におけるシャフト１１０を示している。シャフト１１０の先端部の少なくとも一部は、自然状態において、シャフト１１０の軸方向周りに沿って延びている。なお、シャフト１１０の先端部は、生体内への挿入方向側に位置するシャフト１１０の端部である。
【００３５】
シャフト１１０の先端部には、図２、図８、図９に示すように、第１部位１１５ａと第２部位１１５ｂが形成されている。
【００３６】
第１部位１１５ａは、図８、図９に示すように、血管Ｖの内壁Ｖａｉに当接可能に構成されている。
【００３７】
第２部位１１５ｂは、第１部位１１５ａよりもシャフト１１０の基端側に配置されている。
【００３８】
第２部位１１５ｂは、図８、図９に示すように、血管Ｖの内壁Ｖａｉの横断面上において第１部位１１５ａとは異なる位置で血管Ｖの内壁Ｖａｉに当接可能に構成されている。
【００３９】
本実施形態では、シャフト１１０の先端部には、シャフト１１０の一部が螺旋状に延びる螺旋部１１５が形成されている。
【００４０】
第１部位１１５ａ及び第２部位１１５ｂの各々は、螺旋部１１５の一部で構成されている。なお、螺旋部１１５が形成されたシャフト１１０では、第1部位１１５ａ及び第２部位１１５ｂは、螺旋部１１５の延在方向及び周方向の任意の部位で定義することができる。
【００４１】
螺旋部１１５は、例えば、所定の基準軸Ａに対して矢印Ｒで示す左周り方向の形状を有することができる。基準軸Ａは、例えば、シャフト１１０の直線状に延びる基部側部位１１８と平行に延びる直線で定義することができる。
【００４２】
螺旋部１１５の具体的な形状（例えば、らせんのピッチ、巻き数、らせんの外径、らせんの巻き方向等）は、シャフト１１０を血管Ｖ内に配置した際に、第１部位１１５ａ及び第２部位１１５ｂを血管Ｖの内壁Ｖａｉに対して当接させることが可能な限り、特に限定されない。
【００４３】
シャフト１１０は、血管Ｖ内に挿入された状態において、図８に示すように、第１部位１１５ａから第２部位１１５ｂに至る部分を血管Ｖの内壁Ｖａｉに対して連続的に当接させるように構成されている。
【００４４】
前述したように、第１部位１１５ａから第２部位１１５ｂは螺旋部１１５の一部で構成されている。螺旋部１１５は、血管Ｖ内に挿入されると、血管Ｖ内でらせん状に延在しつつ、血管Ｖの内壁Ｖａｉの所定の範囲において一つながりの状態で当接する。
【００４５】
螺旋部１１５に含まれる第１部位１１５ａ及び第２部位１１５ｂは、互いに血管Ｖの延伸方向の異なる位置で血管Ｖの内壁Ｖａｉと当接する。また、第１部位１１５ａ及び第２部位１１５ｂは、互いに血管Ｖの周方向の異なる位置で血管Ｖの内壁Ｖａｉと当接する。このようにしてシャフト１１０は、第１部位１１５ａ及び第２部位１１５ｂを血管Ｖの内壁Ｖａｉに近接した位置に配置することができる。
【００４６】
術者は、上記のように第１部位１１５ａ及び第２部位１１５ｂを血管Ｖ内に配置した状態で、エネルギー放射部２１０を螺旋部１１５に沿って移動させることにより、螺旋部１１５の任意の箇所にエネルギー放射部２１０を選択的に配置することができる。
【００４７】
そして、術者は、螺旋部１１５の任意の箇所にエネルギー放射部２１０を配置した状態で、エネルギー放射部２１０からエネルギーを放射させることにより、血管Ｖの内壁Ｖａｉに近接した位置から周囲神経Ｎａに対してエネルギーを局所的に付与することができる。
【００４８】
なお、シャフト１１０に螺旋部１１５が形成されている場合、シャフト１１０の一部は立体的な形状を有する。そのため、シャフト１１０は、血管Ｖの内壁Ｖａｉに対するシャフト１１０の接触面積をより大きく確保することができる。それにより、シャフト１１０は、血管Ｖに対してより一層安定的に保持される。
【００４９】
また、シャフト１１０に螺旋部１１５が形成されている場合、螺旋部１１５が形成されている範囲（第１部位１１５ａから第２部位１１５ｂに至る部分）において、血管Ｖの延伸方向および血管Ｖの周方向の任意の箇所にエネルギー放射部２１０を配置することができる。したがって、血管Ｖの内壁Ｖａｉに近接した位置から周囲神経Ｎａに対してエネルギーを簡単かつ効率良く付与することができる。
【００５０】
シャフト１１０は、図２に示す螺旋部１１５が形成された形状に予め形状付けされている。
【００５１】
なお、シャフト１１０は、例えば、生体内に導入した際には全体が略直線状を形成し、血管Ｖまで送達した際に、図２に示す形状に変形するように構成してもよい。このようにシャフト１１０を構成する場合、例えば、シャフト１１０の変形は、ガイドワイヤＷのようなシャフト１１０よりも剛性が高い部材をシャフト１１０の全長に亘って挿通させて、物理的な力の付与および解除を操作することにより、直線形状と螺旋部１１５が形成された形状とに可逆的に変形するように構成することができる。また、このようにシャフト１１０を構成する場合、シャフト１１０には、処置部２００が挿通される内腔に、シャフト１１０の全長に亘って形成されるガイドワイヤルーメンを設けることができる。
【００５２】
また、シャフト１１０は、例えば、シャフト１１０の一部を温度変化などに応じて変形する温度応答性を有する材料などで構成し、温度の調整により螺旋部１１５が形成されるように構成することもできる。
【００５３】
シャフト１１０は、図２、図６に示すように、第２部位１１５ｂよりも基端側に位置する湾曲部１１６を有する。
【００５４】
湾曲部１１６は、湾曲部１１６よりもシャフト１１０の先端側に位置する部分を、湾曲部１１６よりもシャフト１１０の基端側に位置する部分に対して偏向させるように構成することができる。
【００５５】
本実施形態では、湾曲部１１６は、シャフト１１０の一部を基部側部位１１８へ向けて折り返すように湾曲した形状付けがなされている。湾曲部１１６の折り返す方向は、図２の矢印Ｃで示す。なお、シャフト１１０において湾曲部１１６を設ける位置や湾曲部１１６の具体的な形状（湾曲方向、曲率、長さ等）は特に限定されない。
【００５６】
上腸間膜動脈Ｖａは、図６、図７に示すように、大動脈Ｖｄから分岐した後、急峻に下肢方向に屈曲し、大動脈Ｖｄとほぼ並走する。そのため、医療デバイス１０による処置を下肢側から実施する場合、上腸間膜動脈Ｖａ内へ医療デバイス１０を送達することが容易ではない。
【００５７】
本実施形態では、シャフト１１０の第２部位１１５ｂよりも基端側に形成された湾曲部１１６により、シャフト１１０の先端側に位置する部分を、湾曲部１１６よりもシャフト１１０の基端側に位置する部分に対して偏向させることができる。そのため、大動脈Ｖｄを介した下肢側からのアプローチにおいても、上腸間膜動脈Ｖａ内へシャフト１１０の先端側に位置する部分を導入し易くなる。
【００５８】
術者は、下肢側から上腸間膜動脈Ｖａへ医療デバイス１０を送達する場合、例えば、患者の鼠径部から医療デバイス１０を大腿動脈内に挿入し、大動脈Ｖｄまで移動させることができる。このルートを採用することにより、生体内における医療デバイス１０の挿入長が短くなる。そのため、術者は、医療デバイス１０を生体内で比較的容易に操作することができる。なお、医療デバイス１０を使用した手技において、下肢側から上腸間膜動脈Ｖａへアクセスする場合、湾曲部１１６は上腸間膜動脈Ｖａの起始部周辺に位置する血管Ｖの内壁Ｖａｉに対して当接させてもよい。これにより、血管Ｖの内壁Ｖａｉに対するシャフト１１０の保持力を高めることができる。
【００５９】
シャフト１１０は、図１、図２に示すように、第１部位１１５ａの先端側に配置された先端側部位１１７と、湾曲部１１６の基端側に配置された基部側部位１１８と、を有する。
【００６０】
先端側部位１１７は、図１に示すように、外力が付与されていない自然状態において、基部側部位１１８から離間する方向へ向けて延びている。先端側部位１１７の先端には、例えば、先端チップを取り付けることができる。先端チップは、例えば、柔軟性を備える樹脂材料で構成することができる。
【００６１】
基部側部位１１８は、略直線状に延びている。基部側部位１１８の基端にはハブ１２０を取り付けている。
【００６２】
ハブ１２０は、図１に示すように、手元での操作によりシャフト１１０に対して処置部２００の本体部２２０（図３を参照）を相対的にスライド移動可能にする操作部１２１を有する。
【００６３】
操作部１２１は、シャフト１１０の内腔１１３に挿入された処置部２００と機械的に接続されている。操作部１２１は、例えば、図１に示す矢印ｒ１−ｒ２方向への回転操作に伴って、処置部２００をシャフト１１０の内腔１１３内でスライド移動させるように構成することができる。
【００６４】
なお、操作部１２１は、例えば、操作部１２１を前進及び後退させて、その進退移動に連動させて処置部２００をスライド移動させるように構成したり、処置部２００の移動前後の位置を固定するロック機構を有していてもよい。
【００６５】
シャフト１１０の内腔１１３の先端部には、図３に示すように、充填部材１１４を配置することができる。充填部材１１４の基端側には処置部２００の移動を許容する空間部１１３ａを設けることができる。充填部材１１４は、内腔１１３において処置部２００が収容された領域と、内腔においてガイドワイヤルーメン１１４ａが形成された領域とを区画する。
【００６６】
充填部材１１４の内部には、ガイドワイヤＷが挿通可能なガイドワイヤルーメン１１４ａを形成することができる。ガイドワイヤルーメン１１４ａは、シャフト１１０の先端側に位置する先端側部位１１７の任意の位置とシャフト１１０の先端開口部１１０ａとの間を連通している。つまり、医療デバイス１０は、シャフト１１０の先端側のみにガイドワイヤルーメン１１４ａが形成されたモノレール型のカテーテルデバイスとして構成している。
【００６７】
シャフト１１０は、可撓性を備える部材で構成することができる。シャフト１１０に用いられる材料は特に限定されないが、例えば、公知のカテーテルデバイスに用いられる樹脂材料と同様のものを用いることができる。
【００６８】
シャフト１１０は、例えば、単層や多層の樹脂製のチューブ部材で構成したり、剛性を補強するブレード線等が埋設されていたりしてもよい。また、シャフト１１０の外表面には親水性コートなどのコーティングが施されていてもよい。また、シャフト１１０の外径、内径、軸方向の長さ、断面形状等は特に限定されない。また、シャフト１１０に充填された充填部材１１４の材質、充填部材１１４が充填される軸方向の長さ、空間部１１３ａの軸方向の長さや位置等についても特に制限はない。
【００６９】
＜処置部＞
処置部２００は、図３、図９に示すように、シャフト１１０の内腔１１３に配置された状態において血管Ｖの外部に位置する周囲神経Ｎａまで到達可能なエネルギーを放射可能であるエネルギー放射部２１０と、エネルギー放射部２１０が先端部に配置され、シャフト１１０の内腔１１３に挿入された本体部２２０と、を有する。
【００７０】
処置部２００は、図６、図７、図８に示すように、シャフト１１０の第１部位１１５ａの少なくとも一部が血管Ｖの内壁Ｖａｉに当接した状態において、シャフト１１０の内腔１１３を移動可能である。
【００７１】
図２、図３の矢印ｆは処置部２００がシャフト１１０の内腔１１３に沿って前進する方向を示す。矢印ｂは処置部２００がシャフト１１０の内腔１１３に沿って後退する方向を示す。
【００７２】
エネルギー放射部２１０は、例えば、マイクロ波または超音波を放射可能に構成することができる。
【００７３】
エネルギー放射部２１０は、エネルギー放射部２１０がマイクロ波を放射可能に構成される場合、例えば、アンテナエレメントで構成することができる。
【００７４】
エネルギー放射部２１０は、エネルギー放射部２１０がアンテナエレメントで構成される場合、アンテナエレメントの中心周波数を、例えば、９１５ＭＨｚ、２.４５ＧＨｚ、５．８ＧＨｚ、２４．１２５ＧＨｚのいずれかに設定することができる。
【００７５】
エネルギー放射部２１０は、エネルギー放射部２１０が超音波を放射可能に構成される場合、例えば、超音波素子で構成することができる。
【００７６】
エネルギー放射部２１０は、シャフト１１０の内腔１１３からエネルギーを放射し、当該エネルギーを血管Ｖの外部に存在する周囲神経Ｎａに到達させて徐神経することが可能な限り、具体的な構造、放射するエネルギーの種類、エネルギーの最大出力等は特に限定されない。ただし、エネルギー放射部２１０は、血管Ｖの内壁Ｖａｉに対して直接的に接触していない状態でエネルギーを付与した場合においても、血管Ｖの外部に存在する周囲神経Ｎａをより確実に徐神経することが可能となるように、マイクロ波または超音波を放射可能に構成されていることが好ましい。
【００７７】
処置部２００の本体部２２０は、例えば、エネルギー放射部２１０がアンテナエレメントで構成される場合、アンテナエレメントへ電流を供給可能な公知の同軸ケーブルで構成することができる。なお、本体部２２０は、シャフト１１０の内腔１１３に挿入された状態で内腔１１３を移動可能な限り、具体的な構成は特に限定されない。本体部２２０は、例えば、エネルギー放射部２１０の構造に応じた任意の構造のもので構成することができる。
【００７８】
処置部２００にはエネルギー放射部２１０を一つだけ設けることができる。処置部２００に設けるエネルギー放射部２１０の個数を一つだけにすることにより、本体部２２０の細径化を図ることができる。さらに、本体部２２０の細径化により、本体部２２０が挿入されたシャフト１１０の内腔１１３の細径化を図ることができる。それにより、シャフト１１０の外径の細径化を図ることができる。
【００７９】
処置部２００は、図３に示すように、エネルギー放射部２１０の先端側に配置された補助部材２３０を有する。
【００８０】
補助部材２３０は、シャフト１１０の内腔１１３でエネルギー放射部２１０が移動する際、シャフト１１０に対して摺動することによりエネルギー放射部２１０の移動を補助する。
【００８１】
補助部材２３０は、エネルギー放射部２１０の先端側で、エネルギー放射部２１０の移動を補助する。そのため、術者は、らせん形状が付与された第１部位１１５ａに沿ってエネルギー放射部２１０を円滑に移動させることができる。補助部材２３０は、例えば、樹脂材料で構成することができる。なお、図３以外の図面では、補助部材２３０の図示を省略している。
【００８２】
補助部材２３０の先端側に形成された内腔１１３の空間部１１３ａは、処置部２００の移動量及び処置部２００の前進限位置を規定する。
【００８３】
処置部２００は、空間部１１３ａの先端側に配置された充填部材１１４の基端に当接する位置まで前進することができる。そのため、処置部２００がシャフト１１０の先端側へ不必要に移動することを防止できる。したがって、術者は、螺旋部１１５が形成された範囲内でエネルギー放射部２１０を簡単に移動させることができる。
【００８４】
エネルギー放射部２１０によるエネルギーの放射は、例えば、図１に示す所定のコントローラ（制御装置）３００を介して制御することができる。コントローラ３００は、例えば、ハブ１２０から導出される信号線や電線等のエネルギ伝達機構を介してエネルギー放射部２１０と接続することができる。
【００８５】
コントローラ３００としては、例えば、ＣＰＵと記憶部を備える公知の制御用デバイスを利用することができる。
【００８６】
記憶部は、各種のプログラムやデータを格納するＲＯＭ、作業領域として一時的にプログラムやデータを記憶するＲＡＭ、各種のプログラムやデータを格納可能なハードディスク等を備える。
【００８７】
記憶部には、処置部２００の動作制御に必要な一連のプログラムを記憶させることができる。
【００８８】
処置部２００に対する動作指令の送信形態としては、例えば、電気通信線を介した有線によるもの、電気通信線を介さない無線によるもの、コントローラに組み込まれた操作部を介した術者等からの入力に基づいて送信を行うもの、コントローラとは別の装置として準備された外部通信手段等からの入力に基づいて送信を行うものなどを挙げることができるが、具体的な形態は特に限定されない。
【００８９】
エネルギー放射部２１０を使用した処置（エネルギー放射部２１０からのエネルギーの放射、シャフト１１０の内腔１１３内での処置部２００の移動等）は、例えば、術者による作業を代替する処置用ロボット等の医療デバイスにより実施させてもよい。この場合、処置は、手術室等の医療現場において術者等が処置用ロボットを制御してもよいし、遠隔地において処置用ロボットを制御してもよい。
【００９０】
図１に示す医療デバイス１０とコントローラ３００とを組み合わせたシステムは、徐神経を実施するための医療システムとして提供することができる。
【００９１】
＜処置方法＞
次に、医療デバイス１０を使用した処置方法の一例を説明する。以下では、血管Ｖ（上腸間膜動脈Ｖａ）の周囲を走行する周囲神経Ｎａにエネルギーを付与し、周囲神経Ｎａを障害することにより、腸管の蠕動運動を亢進させる手技に医療デバイス１０を使用する例を説明する。
【００９２】
なお、本明細書で説明する処置手順は一例に過ぎず、例えば、一部の手順や特に説明のない手順、手技に使用される医療デバイス１０以外の医療器具等については、医療分野において公知のものを適宜採用することが可能である。
【００９３】
本実施形態に係る処置方法は、概説すると、図４に示すように、ガイド部１００および処置部２００を血管Ｖ内に送達するステップ（Ｓ１１）と、シャフト１１０の第１部位１１５ａ及び第２部位１１５ｂを血管Ｖの内壁Ｖａｉに当接させるステップ（Ｓ１２）と、シャフト１１０の内腔１１３に沿って処置部２００を移動させるステップ（Ｓ１３）と、シャフト１１０の内腔１１３に配置したエネルギー放射部２１０からエネルギーを放射させるステップ（Ｓ１４）と、を有する。
【００９４】
術者は、図６に示すように、処置部２００が挿入されたシャフト１１０を血管Ｖへ送達する。術者は、ガイドワイヤＷ（図３を参照）を使用して血管Ｖへシャフト１１０を送達することができる。
【００９５】
術者は、シャフト１１０の先端部に形成された第１部位１１５ａ及び第２部位１１５ｂを血管Ｖの内壁Ｖａｉに当接させる。術者は、第１部位１１５ａ及び第２部位１１５ｂを血管Ｖの内壁Ｖａｉに当接させることにより、シャフト１１０を血管Ｖに対して保持することができる。また、術者は、図８、図９に示すように、エネルギー放射部２１０を第１部位１１５ａ及び第２部位１１５ｂが含まれる螺旋部１１５に配置することにより、エネルギー放射部２１０を血管Ｖの内壁Ｖａｉに近接させることができる。
【００９６】
術者は、第１部位１１５ａ及び第２部位１１５ｂを血管Ｖの内壁Ｖａｉに当接させた状態で、シャフト１１０の内腔１１３に配置されたエネルギー放射部２１０からエネルギーを放射させる。術者は、所定の処置対象部位Ｓに対して局所的にエネルギーを付与することができる。
【００９７】
術者は、一度の手技において処置部２００を螺旋部１１５に沿って適宜移動させることにより、血管Ｖの延伸方向の異なる箇所及び血管Ｖの周方向の異なる箇所に対してエネルギーを付与することもできる。
【００９８】
術者は、上腸間膜動脈Ｖａの起始部周辺に対してエネルギーを付与する範囲（除神経する範囲）を、上腸間膜動脈Ｖａの外周方向において、例えば、５０％以下（血管Ｖの横断面上の周方向において１８０°の範囲以下）に設定することができる。除神経する範囲が上腸間膜動脈Ｖａの外周方向において５０％以上であると、除神経後の蠕動運動の亢進が過剰に促進される可能性がある。そのため、上記の範囲で除神経することが好ましい。
【００９９】
以上、本実施形態に係る医療デバイス１０および処置方法によれば、ガイド部１００のシャフト１１０に形成された第１部位１１５ａ及び第２部位１１５ｂを血管Ｖの内壁Ｖａｉに対して当接させることにより、シャフト１１０を血管Ｖに対して保持することができる。術者は、シャフト１１０を血管Ｖに対して保持した状態で、シャフト１１０の内腔１１３に沿って処置部２００を移動させて、処置部２００のエネルギー放射部２１０を血管Ｖの内壁Ｖａｉに近接した位置に配置することにより、処置対象部位Ｓに対してエネルギーを局所的に照射することができる。そのため、エネルギー放射部２１０から放射されるエネルギーを低く抑えつつ、より確実に徐神経を行うことができる。
【０１００】
次に上述した実施形態の変形例を説明する。変形例の説明では、既に説明した部材や処置手順等については適宜省略する。また、変形例で特に説明の無い内容は、上述した実施形態と同様のものとすることができる。
【０１０１】
＜変形例１＞
図１０は、変形例１に係る医療デバイス１０Ａを示す。
【０１０２】
医療デバイス１０Ａは、図１０に示すように、ガイド部１００Ａおよび処置部２００Ａが別体のカテーテルデバイスで構成されている。
【０１０３】
術者は、医療デバイス１０Ａを使用した処置を実施するにあたり、シャフト１１０Ａの内腔１１３に処置部２００Ａのエネルギー放射部２１０及び本体部２２０を挿入する。術者は、前述した実施形態で説明した手順と同様に、シャフト１１０の第１部位１１５ａ及びシャフト１１０Ａの第２部位１１５ｂを血管Ｖの内壁Ｖａｉに当接させた状態で、シャフト１１０Ａの内腔１１３に配置したエネルギー放射部２１０からエネルギーを放射させることにより、処置対象部位Ｓに対して局所的にエネルギーを付与することができる。
【０１０４】
なお、本変形例で説明したガイド部１００Ａ及び処置部２００Ａの各々は、血管Ｖ内からエネルギーを放射し、血管Ｖの外部に存在する周囲神経Ｎａを徐神経する手技に使用される医療器具を単独で構成することも可能である。つまり、ガイド部１００Ａはガイドデバイスとして構成することができ、処置部２００Ａは処置デバイスとして構成することができる。
【０１０５】
＜変形例２＞
図１１は、変形例２に係る医療デバイス１０Ｂを示す。図１２及び図１３には、変形例２に係る医療デバイス１０Ｂを使用した処置方法の一例を模式的に示す。なお、図１３は、図１２に示す矢印１３Ａ−１３Ａに沿う血管Ｖの横断面図である。
【０１０６】
前述した実施形態に係る医療デバイス１０は、ガイド部１００のシャフト１１０の先端部に螺旋部１１５が形成されている（図２を参照）。一方、変形例２に係る医療デバイス１０Ｂのガイド部１００Ｂが備えるシャフト１１０Ｂには螺旋部１１５が形成されていない。
【０１０７】
図１１に示すように、変形例２に係るシャフト１１０Ｂの先端部には、シャフト１１０Ｂの軸方向に対して交差する方向に湾曲した形状が付与されている。
【０１０８】
図１２に示すように、シャフト１１０Ｂの先端は、血管Ｖの内壁Ｖａｉに対して当接可能な第１部位１１５ａを形成している。
【０１０９】
第１部位１１５ａよりもシャフト１１０Ｂの基端側に配置された湾曲の頂部は、血管Ｖの内壁Ｖａｉに対して当接可能な第２部位１１５ｂを形成している。
【０１１０】
変形例２に係る医療デバイス１０Ｂを使用した処置において、術者は、図１２に示すように、第１部位１１５ａ及び第２部位１１５ｂを血管Ｖの内壁Ｖａｉに対して点接触させるように配置することができる。
【０１１１】
第１部位１１５ａ及び第２部位１１５ｂは、血管Ｖの延伸方向の異なる位置で血管Ｖの内壁Ｖａｉに対して当接する。
【０１１２】
図１２、図１３に示すように、第１部位１１５ａと第２部位１１５ｂの間には、血管Ｖの周方向に沿って１８０°の角度が設けられている。そのため、第１部位１１５ａ及び第２部位１１５ｂは、血管Ｖの横断面上の中心ＯＡを間に挟んで対向した位置に配置することができる。
【０１１３】
なお、第１部位１１５ａと第２部位１１５ｂの間の角度は、第１部位１１５ａと第２部位１１５ｂが血管Ｖの横断面の異なる位置に配置可能な限り、特に限定されない。つまり、第１部位１１５ａと第２部位１１５ｂの間の角度は１８０°以外の角度であってもよい。
【０１１４】
術者は、図１１、図１２に示すように、シャフト１１０Ｂにおいて第１部位１１５ａと第２部位１１５ｂの間に形成された部分１１９ａと、シャフト１１０Ｂにおいて第２部位１１５ｂよりも基端側に形成された部分１１９ｂを、血管Ｖの内壁Ｖａｉに当接しないように配置することができる。
【０１１５】
術者は、血管Ｖの内壁Ｖａｉに当接させた第１部位１１５ａにエネルギー放射部２１０を配置することにより、エネルギー放射部２１０を血管Ｖの内壁Ｖａｉに近接させることができる。術者は、血管Ｖの内壁Ｖａｉに近接させたエネルギー放射部２１０からエネルギーを放射させることにより、処置対象部位Ｓに局所的にエネルギーを付与することができる。
【０１１６】
また、術者は、血管Ｖの内壁Ｖａｉに当接させた第２部位１１５ｂにエネルギー放射部２１０を配置することにより、エネルギー放射部２１０を血管Ｖの内壁Ｖａｉに近接させることができる。
【０１１７】
図１２及び図１３に示すように、第２部位１１５ｂは、血管Ｖの延伸方向及び血管Ｖの周方向において第１部位１１５ａとは異なる位置に配置されている。そのため、術者は、第２部位１１５ｂに配置したエネルギー放射部２１０からエネルギーを放射させることにより、第１部位１１５ａが配置された箇所とは血管Ｖの延伸方向及び血管Ｖの周方向とは異なる箇所に対してエネルギーを付与することができる。術者は、第２部位１１５ｂに配置したエネルギー放射部２１０からエネルギーを放射することにより、第１部位１１５ａに配置したエネルギー放射部２１０からエネルギーを放射する場合と同様に、処置対象部位Ｓに対して局所的にエネルギーを付与することができる。
【０１１８】
変形例２に係る医療デバイス１０Ｂは、ガイド部１００Ｂのシャフト１１０Ｂに形成された第１部位１１５ａ及び第２部位１１５ｂが血管Ｖの内壁Ｖａｉに点接触するように構成されている。そのため、第１部位１１５ａ及び第２部位１１５ｂを血管Ｖの内壁Ｖａｉに当接させた際、血管Ｖに掛かる負担を軽減することができる。
【０１１９】
なお、シャフト１１０Ｂにおいて第１部位１１５ａ及び第２部位１１５ｂを形成する部分の曲率、第１部位１１５ａと第２部位１１５ｂの間の軸方向の距離などは特に限定されず、任意に変更することができる。
【０１２０】
＜変形例３＞
図１４は、変形例３に係る医療デバイス１０Ｃを示す。図１５及び図１６には、変形例３に係る医療デバイス１０Ｃを使用した処置方法の一例を模式的に示す。なお、図１６は、図１５に示す矢印１６Ａ−１６Ａに沿う血管Ｖの横断面図である。
【０１２１】
変形例３に係る医療デバイス１０Ｃは、変形例２に係る医療デバイス１０Ｂと同様に、第１部位１１５ａと第２部位１１５ｂが血管Ｖの内壁Ｖａｉに点接触するように構成されている。さらに、医療デバイス１０Ｃは、第２部位１１５ｂよりもシャフト１１０Ｃの基端側に形成された第３部位１１５ｃを有する。
【０１２２】
シャフト１１０Ｃにおいて第１部位１１５ａ、第２部位１１５ｂ、第３部位１１５ｃを形成する部分は、シャフト１１０Ｃの軸方向に対して湾曲している。そのため、シャフト１１０Ｃは、シャフト１１０Ｃの軸方向に対して複数回折り曲げられたジグザグ形状を有する。
【０１２３】
図１５及び図１６に示すように、術者は、第１部位１１５ａ、第２部位１１５ｂ、及び第３部位１１５ｃの各々を血管Ｖの内壁Ｖａｉに当接させることができる。術者は、第１部位１１５ａ、第２部位１１５ｂ、及び第３部位１１５ｃにエネルギー放射部２１０を配置することにより、エネルギー放射部２１０を血管Ｖの内壁Ｖａｉに近接させることができる。
【０１２４】
術者は、第１部位１１５ａと先端側部位１１７の間に形成された部分１１９ｃと、第１部位１１５ａと第２部位１１５ｂの間に形成された部分１１９ｄと、第２部位１１５ｂと第３部位１１５ｃの間に形成された部分１１９ｅと、第３部位１１５ｃと基部側部位１１８との間に形成された部分１１９ｆを、血管Ｖの内壁Ｖａｉに当接しないように配置することができる。
【０１２５】
変形例３に係る医療デバイス１０Ｃは、ガイド部１００Ｃのシャフト１１０Ｃに形成された第１部位１１５ａ、第２部位１１５ｂ、及び第３部位１１５ｃが血管Ｖの内壁Ｖａｉに点接触するように構成されている。そのため、第１部位１１５ａ、第２部位１１５ｂ、及び第３部位１１５ｃを血管Ｖの内壁Ｖａｉに当接させた際、血管Ｖに掛かる負担を軽減することができる。
【０１２６】
なお、シャフト１１０Ｃにおいて第１部位１１５ａ、第２部位１１５ｂ、及び第３部位１１５ｃを形成する部分の曲率、各部位１１５ａ、１１５ｂ、１１５ｃの間の軸方向の距離、ジグザグ形状を形成する湾曲部分の個数などは特に限定されず、任意に変更することができる。
【０１２７】
＜変形例４＞
図１７は、変形例４に係る医療デバイス１０Ｄを示す。図１８及び図１９には、変形例４に係る医療デバイス１０Ｄを使用した処置方法の一例を模式的に示す。なお、図１９は、図１８に示す矢印１９Ａ−１９Ａに沿う血管Ｖの横断面図である。
【０１２８】
変形例３に係る医療デバイス１０Ｄのガイド部１００Ｄが備えるシャフト１１０Ｄは、第１部位１１５ａと第２部位１１５ｂの間に配置された中間部１１９を有する。
【０１２９】
中間部１１９は、シャフト１１０Ｄの先端側からシャフト１１０Ｄの基端側へ向けて湾曲している。
【０１３０】
シャフト１１０Ｄにおいて第１部位１１５ａが形成された部分及びその周辺部は、略直線状に延びている。また、シャフト１１０Ｄにおいて第２部位１１５ｂが形成された部分及びその周辺部は、略直線状に延びている。
【０１３１】
図１８及び図１９に示すように、術者は、第１部位１１５ａ及び第２部位１１５ｂを血管Ｖの内壁Ｖａｉに当接させることができる。術者は、第１部位１１５ａ及び第２部位１１５ｂにエネルギー放射部２１０を配置することにより、エネルギー放射部２１０を血管Ｖの内壁Ｖａｉに近接させることができる。
【０１３２】
術者は、中間部１１９を血管Ｖの内壁Ｖａｉに当接しないようにシャフト１１０Ｄを配置することができる。
【０１３３】
変形例４に係る医療デバイス１０Ｄは、シャフト１１０Ｄに形成された第１部位１１５ａ及び第２部位１１５ｂが略直線状に延びている。そのため、術者は、シャフト１１０Ｄを血管Ｖに配置した際、第１部位１１５ａ及び第２部位１１５ｂを血管Ｖの延伸方向に沿って比較的長い範囲で当接させることができる。それにより、術者は、血管Ｖの内壁Ｖａｉに対するシャフト１１０Ｄの保持力を高めることができる。また、術者は、第１部位１１５ａ及び第２部位１１５ｂに配置したエネルギー放射部２１０からエネルギーを放射させることにより、処置対象部位Ｓに対して局所的にエネルギーを付与することができる。
【０１３４】
なお、シャフト１１０Ｄにおいて第１部位１１５ａ及び第２部位１１５ｂを形成する部分の軸方向の長さ、中間部１１９の曲率などは特に限定されず、任意に変更することができる。また、第１部位１１５ａ及び第２部位１１５ｂは直線状に延びていなくてもよい。例えば、第１部位１１５ａ及び第２部位１１５ｂは互いに対向した位置に配置されていなくてもよい。
【０１３５】
＜変形例５＞
図２０は、変形例５に係る医療デバイス１０Ｅを使用した処置方法の一例を示す。
【０１３６】
前述した実施形態では、医療デバイス１０の処置対象となる生体器官として、血管Ｖ（上腸間膜動脈Ｖａ）を例示した。ただし、医療デバイスの処置対象となる生体器官は、血管のみに限定されず、胆管、気管、食道、尿道、耳鼻内腔等であってもよい。一例として、医療デバイスは、腎動脈内に配置したエネルギー放射部からエネルギーを放射することにより、患者の腎動脈外膜に存在する交感神経にエネルギーを付与して、患者の血圧を低下させるためのデバイスとして構成することが可能である。また、その他の例として、医療デバイスは、気管支内に配置したエネルギー放射部からエネルギーを放射することにより、患者の気管支を拡張させるためのデバイスとして構成することも可能である。
【０１３７】
図２０には、医療デバイス１０Ｅを肺静脈Ｏの処置に使用した例を示している。医療デバイス１０Ｅのガイド部１００Ｅが備えるシャフト１１０Ｅの第１部位１１５ａ及び第２部位１１５ｂは、肺静脈Ｏの内壁Ｏｉに当接させることができる。術者は、シャフト１１０Ｅの第１部位１１５ａ及び第２部位１１５ｂに配置したエネルギー放射部２１０からエネルギーを放射することにより、局所的にエネルギーを付与することが可能になる。それにより、心房細動のような疾患の治療や回復を図ることができる。
【０１３８】
以上、実施形態を通じて本発明に係る医療デバイスおよび処置方法を説明したが、本発明は明細書において説明した内容のみに限定されるものでなく、特許請求の範囲の記載に基づいて適宜変更することが可能である。
【０１３９】
医療デバイスは、第１部位及び第２部位が形成されたシャフトを備えるガイド部と、ガイド部の内腔に挿入可能に構成された処置部と、を備える限り、具体的な構成は限定されない。例えば、ガイド部および処置部が備える各部材の材質、形状、大きさ、配置、部材同士の接続構造等は、本発明の効果が発揮される限り、特に限定されることはなく、任意に変更および置換することが可能である。
【０１４０】
また、医療デバイスは、明細書内において特に説明のなかった任意の構成部材等を適宜付加することが可能であるし、明細書内において説明した付加的な部材の省略も適宜行い得る。また、処置方法には、明細書内において特に説明のなかった任意の手順を適宜付加することが可能であるし、明細書内において説明した付加的な手順の省略も適宜行い得る。また、処置方法は、発明の効果が発揮され得る限り、手順の順番を適宜入れ替えることもできる。
【符号の説明】
【０１４１】
１０、１０Ａ、１０Ｂ、１０Ｃ、１０Ｄ、１０Ｅ    医療デバイス
１００、１００Ａ、１００Ｂ、１００Ｃ、１００Ｄ、１００Ｅ    ガイド部
１１０、１１０Ａ、１１０Ｂ、１１０Ｃ、１１０Ｄ、１１０Ｅ    シャフト
１１０ａ    シャフトの先端開口部
１１３    シャフトの内腔
１１３ａ    空間部
１１４    充填部材
１１４ａ    ガイドワイヤルーメン
１１５    螺旋部
１１５ａ    第１部位
１１５ｂ    第２部位
１１５ｃ    第３部位
１１６    湾曲部
１１７    先端側部位
１１８    基部側部位
１１９    中間部
１２０    ハブ
１２１    操作部
２００、２００Ａ    処置部
２１０    エネルギー放射部
２２０    本体部
２３０    補助部材
３００    コントローラ
Ａ    基準軸
Ｗ    ガイドワイヤ
Ｎａ    周囲神経（血管外神経）
Ｓ      処置対象部位
Ｖ      血管（生体管腔）
Ｖａ    上腸間膜動脈
Ｖａｉ    内壁
Ｖｂ    腹腔動脈
Ｖｃ    下腸間膜動脈
Ｖｄ    大動脈
Ｏ    肺静脈
Ｏｉ    肺静脈の内壁
【要約】
【課題】生体器官に対して非接触な状態でエネルギーを照射することが可能なエネルギー放射部によって処置対象部位に近接させてエネルギーを局所的に照射することを可能にする医療デバイス及び処置方法を提供する。
【解決手段】医療デバイス１０が備えるガイド部１００のシャフト１１０の先端部には、生体器官の内壁に当接可能に構成された第１部位１１５ａと、第１部位よりもシャフトの基端側に配置され、生体器官の内壁の横断面上において第１部位とは異なる位置で生体器官の内壁に当接可能に構成された第２部位１１５ｂと、が形成されており、処置部２００は、第１部位の少なくとも一部及び第２部位の少なくとも一部が生体器官の内壁に当接した状態において、シャフトの内腔１１３を移動可能である。
【選択図】図３【図１】
0006924540.tif 000002
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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