(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
建物の勾配を有する屋根に段葺きで葺かれる横葺き金属屋根材において、前記金属屋根材の働き長さの水平投影寸法が前記建物の設計単位寸法の整数分の一であり、前記金属屋根材の働き幅寸法が前記金属屋根材の前記働き長さの水平投影寸法の二倍以上の整数倍であり、前記金属屋根材は本体と連結材で構成され、前記本体の頭側に頭側固定部を設け、前記本体の尻側に尻側固定部を設け、前記連結材は、前記本体の尻側に設けた本体働き長さ位置決め基準に前記連結材に設けた連結材働き長さ位置決め基準を合わせることで位置決めし、段葺きの際に、下段に位置する前記連結材に上段に位置する前記本体の前記頭側固定部を当て止めし、前記連結材によって下段に位置する前記本体の前記尻側固定部と上段に位置する前記本体の前記頭側固定部とを連結し、連結材固定部と前記尻側固定部を緊結材で屋根下地に固定することで一体化し、前記連結材は寸法調整部を有し、前記金属屋根材の働き長さを前記勾配ごとに可変させるために前記勾配ごとに前記寸法調整部の長さを設定した前記寸法調整部の長さ違いの前記連結材を用意することで、前記金属屋根材の前記働き長さの水平投影寸法を前記建物の前記設計単位寸法の整数分の一とすることを特徴とするモジュール金属屋根材。
【請求項２】
前記本体働き長さ位置決め基準に前記連結材働き長さ位置決め基準を当て止めすることで前記連結材の位置決めを行うことを特徴とする請求項１記載のモジュール金属屋根材。
【請求項３】
前記金属屋根材の尻側に前記本体の一方の側端から他方の側端まで連続して一定高さを有した尻側水返しを設けたことを特徴とする請求項１又は請求項２記載のモジュール金属屋根材。
【請求項４】
一方の前記頭側固定部に横重なり寸法と同寸法の頭側切り欠き部を設け、前記頭側切り欠き部側端を働き幅位置決め基準とし、横葺きする際に横隣に葺く前記頭側固定部側端を前記働き幅位置決め基準に合わせることで位置決めを行うことを特徴とする請求項１から請求項３までのいずれか記載のモジュール金属屋根材。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、建物の勾配を有する屋根に段葺きで葺かれる横葺き金属屋根材において、前記金属屋根材の働き長さの水平投影寸法が前記建物の設計単位寸法の整数分の一であり、前記金属屋根材の働き幅寸法が前記金属屋根材の前記働き長さの水平投影寸法の二倍以上の整数倍であり、前記金属屋根材は本体と連結材で構成され、前記本体の頭側に頭側固定部を設け、前記本体の尻側に尻側固定部を設け、前記連結材は、前記本体の尻側に設けた本体働き長さ位置決め基準に前記連結材に設けた連結材働き長さ位置決め基準を合わせることで位置決めし、段葺きの際に、下段に位置する前記連結材に上段に位置する前記本体の前記頭側固定部を当て止めし、前記連結材によって下段に位置する前記本体の前記尻側固定部と上段に位置する前記本体の前記頭側固定部とを連結し、連結材固定部と前記尻側固定部を緊結材で屋根下地に固定することで一体化し、前記連結材は寸法調整部を有し、前記金属屋根材の働き長さを前記勾配ごとに可変させるために前記勾配ごとに前記寸法調整部の長さを設定した前記寸法調整部の長さ違いの前記連結材を用意することで前記金属屋根材の働き長さを調整するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来技術の特許文献１には、実開平５−１４３６０号の屋根材働き長さ調整部材がある。この特許文献は、金属製屋根材のすがる部等における働き長さを調整するための部材に関するものである。
屋根流れ方向の下手側端に下向きに折曲された係止部を備え、かつ上手側端部に立上り係止部を備えている屋根材の働き長さを調整するために、該屋根材の上面に固着される調整部材であって、下手側端に立上り係止部が設けられ、該係止部の上手側下面に防水シール材が貼着されているという提案がされている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】実開平５−１４３６０号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
特許文献１では金属製屋根材のすがる部等における働き長さを調整するための部材に関するものであり、屋根流れ方向の下手側端に下向きに折曲された係止部を備え、かつ上手側端部に立上り係止部を備えている屋根材の働き長さを調整するために、該屋根材の上面に固着される調整部材であって、下手側端に立上り係止部が設けられ、該係止部の上手側下面に防水シール材が貼着されていることを特徴とするものである。
この働き長さを調整するための部材の構成により、屋根材の働き長さ調整が至極容易で、施工性が良く、大幅に作業能率を向上させ、かつ防水機能を確保できると共に外観を損ねることがなく、工事現場での切断・曲げ加工作業が不要であり、工事時間の短縮を図ることができるという効果を発揮する。
【０００５】
しかし、特許文献１の働き長さを調整するための部材は、流れ方向の調整機能として働き長さだけを調整する場合においては効果を発揮するが、建物の設計単位寸法と屋根材の働き長さ寸法、働き幅寸法が関係付けられていないため、現場の屋根面ごとに金属屋根材の屋根端部における加工形状や寸法が異なり、現場で職人が屋根形状に合わせて金属屋根材を切断加工や折り曲げ加工などを行い、手間を掛けて施工しなければならないという課題があった。
【０００６】
本発明は、建物の勾配を有する屋根に段葺きで葺かれる横葺き金属屋根材において、前記金属屋根材の働き長さの水平投影寸法が前記建物の設計単位寸法の整数分の一であり、前記金属屋根材の働き幅寸法が前記金属屋根材の前記働き長さの水平投影寸法の二倍以上の整数倍であり、前記金属屋根材は本体と連結材で構成され、前記本体の頭側に頭側固定部を設け、前記本体の尻側に尻側固定部を設け、前記連結材は、前記本体の尻側に設けた本体働き長さ位置決め基準に前記連結材に設けた連結材働き長さ位置決め基準を合わせることで位置決めし、段葺きの際に、下段に位置する前記連結材に上段に位置する前記本体の前記頭側固定部を当て止めし、前記連結材によって下段に位置する前記本体の前記尻側固定部と上段に位置する前記本体の前記頭側固定部とを連結し、連結材固定部と前記尻側固定部を緊結材で屋根下地に固定することで一体化し、前記連結材は寸法調整部を有し、前記金属屋根材の働き長さを前記勾配ごとに可変させるために前記勾配ごとに前記寸法調整部の長さを設定した前記寸法調整部の長さ違いの前記連結材を用意することで前記金属屋根材の働き長さを調整し、勾配が変わっても前記金属屋根材の働き長さの水平投影寸法が前記建物の設計単位寸法の整数分の一となるモジュール金属屋根材を提供する。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
請求項１記載の本発明のモジュール金属屋根材は、建物の勾配を有する屋根に段葺きで葺かれる横葺き金属屋根材において、前記金属屋根材の働き長さの水平投影寸法が前記建物の設計単位寸法の整数分の一であり、前記金属屋根材の働き幅寸法が前記金属屋根材の前記働き長さの水平投影寸法の二倍以上の整数倍であり、前記金属屋根材は本体と連結材で構成され、前記本体の頭側に頭側固定部を設け、前記本体の尻側に尻側固定部を設け、前記連結材は、前記本体の尻側に設けた本体働き長さ位置決め基準に前記連結材に設けた連結材働き長さ位置決め基準を合わせることで位置決めし、段葺きの際に、下段に位置する前記連結材に上段に位置する前記本体の前記頭側固定部を当て止めし、前記連結材によって下段に位置する前記本体の前記尻側固定部と上段に位置する前記本体の前記頭側固定部とを連結し、連結材固定部と前記尻側固定部を緊結材で屋根下地に固定することで一体化し、前記連結材は寸法調整部を有し、前記金属屋根材の働き長さを前記勾配ごとに可変させるために前記勾配ごとに前記寸法調整部の長さを設定した前記寸法調整部の長さ違いの前記連結材を用意することで、前記金属屋根材の前記働き長さの水平投影寸法を前記建物の前記設計単位寸法の整数分の一とすることを特徴とする。
【０００８】
請求項２記載の本発明は、請求項１に記載のモジュール金属屋根材において、前記本体働き長さ位置決め基準に前記連結材働き長さ位置決め基準を当て止めすることで前記連結材の位置決めを行うことを特徴とする。
【０００９】
請求項３記載の本発明は、請求項１又は請求項２に記載のモジュール金属屋根材において、前記金属屋根材の尻側に前記本体の一方の側端から他方の側端まで連続して一定高さを有した尻側水返しを設けたことを特徴とする。
【００１０】
請求項４記載の本発明は、請求項１から請求項３までのいずれか記載のモジュール金属屋根材において、一方の前記頭側固定部に横重なり寸法と同寸法の頭側切り欠き部を設け、前記頭側切り欠き部側端を働き幅位置決め基準とし、横葺きする際に横隣に葺く前記頭側固定部側端を前記働き幅位置決め基準に合わせることで位置決めを行うことを特徴とする。
【発明の効果】
【００１１】
本発明によれば、建物の勾配を有する屋根に段葺きで葺かれる横葺き金属屋根材において、前記金属屋根材の働き長さの水平投影寸法が前記建物の設計単位寸法の整数分の一であり、前記金属屋根材の働き幅寸法が前記金属屋根材の前記働き長さの水平投影寸法の二倍以上の整数倍であり、前記金属屋根材は本体と連結材で構成され、前記本体の頭側に頭側固定部を設け、前記本体の尻側に尻側固定部を設け、前記連結材は、前記本体の尻側に設けた本体働き長さ位置決め基準に前記連結材に設けた連結材働き長さ位置決め基準を合わせることで位置決めし、段葺きの際に、下段に位置する前記連結材に上段に位置する前記本体の前記頭側固定部を当て止めし、前記連結材によって下段に位置する前記本体の前記尻側固定部と上段に位置する前記本体の前記頭側固定部とを連結し、連結材固定部と前記尻側固定部を緊結材で屋根下地に固定することで一体化し、前記連結材は寸法調整部を有し、前記金属屋根材の働き長さを前記勾配ごとに可変させるために前記勾配ごとに前記寸法調整部の長さを設定した前記寸法調整部の長さ違いの前記連結材を用意することで、前記金属屋根材の前記働き長さの水平投影寸法を前記建物の前記設計単位寸法の整数分の一とすることで、様々な勾配においても前記建物の設計単位寸法と働き長さの水平投影寸法と働き幅寸法が連動した屋根材の配置が可能となり、陸棟部、隅棟部、ケラバ部、壁際部、三又部、陸棟曲がり部、谷部など全ての屋根端部において屋根材の配置や形状をルール化することが出来る。
本発明のモジュール金属屋根材は、前記連結材で上段の頭側固定部と下段の尻側固定部を連結することで尻側固定部を緊結材で屋根下地と固定する力が金属屋根材の頭側にも伝わり、台風や地震などの災害に対しても飛散や脱落などを防ぐことが出来る。
勾配ごとに寸法調整部の長さ違いの連結材を用意し、尻側に設けた本体働き長さ位置決め基準に連結材を位置決めし、段葺きの際に上段の頭側固定部と下段の連結材を当て止めさせることで、施工時に働き長さの測定をすることなく簡単で正確に、勾配ごとに必要な働き長さを位置決めすることが出来る。
勾配ごとに必要な働き長さ寸法は、建物の設計単位寸法の整数分の一に設定された金属屋根材の働き長さの水平投影寸法に勾配ごとの勾配伸び率と屋根材の戻り勾配を考慮して算出するが、あらかじめ勾配ごとの寸法調整部の長さを設定しているので、現場で必要な働き長さを算出することなく簡単に正確に、勾配ごとに必要な働き長さを位置決めすることが出来る。
隅棟部及び谷部のある屋根形状で前記屋根形状を水平投影した場合、一方の桁方向を０度に設定した際には隅棟部及び谷部は必ず４５度に設定されるため、金属屋根材の働き長さの水平投影寸法で配置をした場合、金属屋根材は一段登るごとに屋根材の働き長さの水平投影寸法分だけ桁方向でずれる法則となる。この法則を利用し、金属屋根材の働き長さの水平投影寸法が前記建物の設計単位寸法の整数分の一とし、金属屋根材の働き幅寸法を働き長さの水平投影寸法の二倍以上の整数倍としたときに、金属屋根材の桁方向での配置の際に金属屋根材の働き長さの水平投影寸法の整数倍だけ各段でずらす配置ルールにした際には、各段における配置ルールが規則性を持った簡単明瞭で分かりやすいルールとなり、屋根端部においては形状及び寸法を規格化した規格化形状屋根材として施工することが出来る。施工現場で屋根材の切断や折り曲げ加工をしなくても、あらかじめ用意した規格化形状屋根材を現場で決められたルールにのっとり規格化形状屋根材を配置するだけで施工することが出来るため、施工性が向上し施工現場における生産性を向上させることが出来る。
前記金属屋根材を桁方向に長尺化することで横方向での施工枚数の減少により施工性を上げることが出来る。
屋根端部に施工する規格化形状屋根材は、前記金属屋根材をプレカット加工によって生産する場合、連結材の無い状態の本体を切断加工するため、切断がしやすく高い加工性でプレカット生産することが出来る。
連結材を緊結材で屋根下地に固定するのと同時に本体の尻側固定部での固定が出来る。
さらに連結材により段葺きする際の上段の頭側固定部を上方から固定するため、尻側固定部を緊結材で屋根下地と固定する力が金属屋根材の頭側固定部にも伝わり、台風や地震などの災害に対しても飛散や脱落などを防ぐことが出来る。
【図面の簡単な説明】
【００１２】
【図１】本発明の実施例による製品図面
【図２】本発明の実施例による製品の斜視図
【図３】本発明の実施例による製品本体と連結材の斜視図
【図４】本発明の実施例による施工時の働き長さ位置決め斜視図
【図５】本発明の実施例による施工時の働き幅位置決め斜視図
【図６】本発明の実施例における勾配による働き長さ調整時の施工断面図
【図７】本発明の実施例による寄棟三角屋根面における製品及び連結材の配置図
【図８】本発明の実施例による規格化形状屋根材の斜視図
【図９】本発明の実施例による製品図面及び勾配による働き長さ調整時の施工断面図
【図１０】本発明の実施例による施工時の働き長さ位置決め斜視図
【図１１】本発明の実施例による製品図面と施工断面図
【図１２】本発明の実施例による製品図面
【図１３】本発明の実施例による製品の斜視図
【図１４】本発明の実施例による働き長さの水平投影寸法ごとの調整寸法表
【図１５】本発明の実施例による屋根伏せ図への製品配置図及び製品図面
【発明を実施するための形態】
【００１３】
本発明の第１の実施の形態におけるモジュール金属屋根材は、建物の勾配を有する屋根に段葺きで葺かれる横葺き金属屋根材において、前記金属屋根材の働き長さの水平投影寸法が前記建物の設計単位寸法の整数分の一であり、前記金属屋根材の働き幅寸法が前記金属屋根材の前記働き長さの水平投影寸法の二倍以上の整数倍であり、前記金属屋根材は本体と連結材で構成され、前記本体の頭側に頭側固定部を設け、前記本体の尻側に尻側固定部を設け、前記連結材は、前記本体の尻側に設けた本体働き長さ位置決め基準に前記連結材に設けた連結材働き長さ位置決め基準を合わせることで位置決めし、段葺きの際に、下段に位置する前記連結材に上段に位置する前記本体の前記頭側固定部を当て止めし、前記連結材によって下段に位置する前記本体の前記尻側固定部と上段に位置する前記本体の前記頭側固定部とを連結し、連結材固定部と前記尻側固定部を緊結材で屋根下地に固定することで一体化し、前記連結材は寸法調整部を有し、前記金属屋根材の働き長さを前記勾配ごとに可変させるために前記勾配ごとに前記寸法調整部の長さを設定した前記寸法調整部の長さ違いの前記連結材を用意することで、前記金属屋根材の前記働き長さの水平投影寸法を前記建物の前記設計単位寸法の整数分の一とするものである。
本実施の形態によれば、様々な勾配においても前記建物の設計単位寸法と働き長さの水平投影寸法と働き幅寸法が連動した屋根材の配置が可能となり、陸棟部、隅棟部、ケラバ部、壁際部、三又部、陸棟曲がり部、谷部など全ての屋根端部において屋根材の配置や形状をルール化することが出来る。
本実施の形態のモジュール金属屋根材は、前記連結材で上段の頭側固定部と下段の尻側固定部を連結することで尻側固定部を緊結材で屋根下地と固定する力が金属屋根材の頭側にも伝わり、台風や地震などの災害に対しても飛散や脱落などを防ぐことが出来る。
勾配ごとに寸法調整部の長さ違いの連結材を用意し、尻側に設けた本体働き長さ位置決め基準に連結材を位置決めし、段葺きの際に上段の頭側固定部と下段の連結材を当て止めさせることで、施工時に働き長さの測定をすることなく簡単で正確に、勾配ごとに必要な働き長さを位置決めすることが出来る。
勾配ごとに必要な働き長さ寸法は、建物の設計単位寸法の整数分の一に設定された金属屋根材の働き長さの水平投影寸法に勾配ごとの勾配伸び率と屋根材の戻り勾配を考慮して算出するが、あらかじめ勾配ごとの寸法調整部の長さを設定しているので、現場で必要な働き長さを算出することなく簡単に正確に、勾配ごとに必要な働き長さを位置決めすることが出来る。
隅棟部及び谷部のある屋根形状で前記屋根形状を水平投影した場合、一方の桁方向を０度に設定した際には隅棟部及び谷部は必ず４５度に設定されるため、金属屋根材の働き長さの水平投影寸法で配置をした場合、金属屋根材は一段登るごとに屋根材の働き長さの水平投影寸法分だけ桁方向でずれる法則となる。この法則を利用し、金属屋根材の働き長さの水平投影寸法が前記建物の設計単位寸法の整数分の一とし、金属屋根材の働き幅寸法を働き長さの水平投影寸法の二倍以上の整数倍としたときに、金属屋根材の桁方向での配置の際に金属屋根材の働き長さの水平投影寸法の整数倍だけ各段でずらす配置ルールにした際には、各段における配置ルールが規則性を持った簡単明瞭で分かりやすいルールとなり、屋根端部においては形状及び寸法を規格化した規格化形状屋根材として施工することが出来る。施工現場で屋根材の切断や折り曲げ加工をしなくても、あらかじめ用意した規格化形状屋根材を現場で決められたルールにのっとり規格化形状屋根材を配置するだけで施工することが出来るため、施工性が向上し施工現場における生産性を向上させることが出来る。
前記金属屋根材を桁方向に長尺化することで横方向での施工枚数の減少により施工性を上げることが出来る。
屋根端部に施工する規格化形状屋根材は、前記金属屋根材をプレカット加工によって生産する場合、連結材の無い状態の本体を切断加工するため、切断がしやすく高い加工性でプレカット生産することが出来る。
連結材を緊結材で屋根下地に固定するのと同時に本体の尻側固定部での固定が出来る。
さらに連結材により段葺きする際の上段の頭側固定部を上方から固定するため、尻側固定部を緊結材で屋根下地と固定する力が金属屋根材の頭側固定部にも伝わり、台風や地震などの災害に対しても飛散や脱落などを防ぐことが出来る。
【００１４】
本発明の第２の実施の形態は、第１の実施の形態によるモジュール金属屋根材において、前記本体働き長さ位置決め基準に前記連結材働き長さ位置決め基準を当て止めすることで前記連結材の位置決めを行うものである。
本実施の形態によれば、前記連結材の位置決めを前記本体働き長さ位置決め基準に前記連結材働き長さ位置決め基準を当て止めにより行うため、現場での前記連結材の取り付け性に優れ、簡易で早く正確に位置決めして前記連結材を取り付けることが出来る。
【００１５】
本発明の第３の実施の形態は、第１又は第２の実施の形態によるモジュール金属屋根材において、前記金属屋根材の尻側に前記本体の一方の側端から他方の側端まで連続して一定高さを有した尻側水返しを設けたものである。
本実施の形態によれば、前記金属屋根材の尻側に前記本体の一方の側端から他方の側端まで連続して一定高さを有した尻側水返しを設けているので、風を伴った雨に対して防水性に優れている。
そのため台風などの暴風雨の際にも優れた防水性能を発揮することが出来る。
【００１６】
本発明の第４の実施の形態は、第１から第３のいずれか実施の形態によるモジュール金属屋根材において、一方の前記頭側固定部に横重なり寸法と同寸法の頭側切り欠き部を設け、前記頭側切り欠き部側端を働き幅位置決め基準とし、横葺きする際に横隣に葺く前記頭側固定部側端を前記働き幅位置決め基準に合わせることで位置決めを行うものである。
本実施の形態によれば、横葺きする際に横隣に葺く前記頭側固定部側端を前記働き幅位置決め基準に合わせることで施工の際に測定することなく正確で簡易に働き幅寸法を位置決め出来、正確な位置に金属屋根材を施工することが出来る。
【実施例】
【００１７】
以下本発明の実施例によるモジュール金属屋根材について説明する。
図１は実施例によるモジュール金属屋根材の製品図面である。
図１の製品における製品設計モジュールは尺モジュールであり、建物の設計単位寸法Ｐも尺モジュールであり、１Ｐ＝９１０mmである。
図１（ａ）はモジュール金属屋根材の製品図面で投影法による６面図である。
図１（ｂ）は図１（ａ）を拡大して幅方向を省略線で省略した３面図である。
図１（ｃ）は図１（ｂ）を更に拡大して上下段の施工状態をあらわした施工断面図である。
【００１８】
図１（ａ）の製品は建物の勾配３４を有する屋根２に段葺きで葺かれる横葺きの金属屋根材１であり、本体３と連結材４がアセンブリされた状態の図面である。
金属屋根材１の働き長さの水平投影寸法Ｌｈは建物の設計単位寸法Ｐである９１０mmの四分の一であり、２２７．５mmである。
図１の製品は、勾配３４を２．５寸勾配で設定した寸法であり、働き長さ寸法Ｌは働き長さの水平投影寸法Ｌｈに２．５寸勾配の勾配伸び率を掛けた寸法である。
２．５寸勾配の勾配伸び率である１．０３０７を２２７．５mmに掛けると働き長さ寸法Ｌは２３４mmとなる。
金属屋根材１の働き幅寸法Ｗは１８２０mmであり、金属屋根材１の働き長さの水平投影寸法Ｌｈである２２７．５mmの８倍の関係である。
金属屋根材１は本体３と連結材４で構成され、本体３の頭側５に頭側固定部７を設け、本体３の尻側６に尻側固定部８を設けた構成になっている。
さらに本体３の尻側６に連結材４を設け、前記連結材４は、尻側に設けた本体働き長さ位置決め基準１０と連結材働き長さ位置決め基準１２とを合わせた位置に設けた構成となっている。
金属屋根材１の全長さＬＡは２８５mmであり、縦重なり寸法１５は５１mmである。
金属屋根材１の全幅ＷＡは１９００mmであり、横重なり寸法１４は８０mmである。
連結材４の全幅ＷＡは１８２０mmであり、金属屋根材１の働き幅Ｗと同一寸法である。
前記連結材４は、平面図での本体３右端と連結材４右端を合わせた位置に設けるので本体３の左端と連結材４の左端との間に横重なり寸法１４の８０mmが存在する。
正面図では、頭側固定部７の右端下端部を横重なり寸法１４である８０mmと同寸法の頭側切り欠き部１６が存在する。
金属屋根材１の尻側６に本体３の一方の側端から他方の側端まで連続して一定高さを有した尻側水返し１３を設ける。
実施例では、本体３の尻側端部に垂直に立ち上げた尻側水返し１３を頭側５からみて右側端から左側端まで連続して一定高さで設ける。
製品の裏面には、裏面断熱バックアップ材２３を設ける。
裏面断熱バックアップ材は全幅ＷＡが１８２０mmであり、平面図での本体３左端と裏面断熱バックアップ材２３の左端を合わせた位置に設けるので、横重なり寸法１４である８０mmの範囲は横隣の金属屋根材１が重なるため裏面断熱バックアップ材２３は存在しない。
【００１９】
図１（ｂ）は図１（ａ）を拡大して幅方向を省略線で省略した３面図であり、製品の正面図、平面図、右側面図である。
正面図での右側には頭側切り欠き部１６を設ける。
頭側切り欠き部の側端は、横葺きする際の位置決め基準として働き幅位置決め基準１７とする。
頭側切り欠き部１６と反対方向の頭側固定部の側端を頭側固定部側端１８とし、横葺きする際には横隣に葺く前記頭側固定部側端１８を前記働き幅位置決め基準１７に当て止めすることで位置決めを行う。
右側面図では、本体の裏面に設けた裏面断熱バックアップ材２３は尻側６から頭側５に向かって厚みを増しているが、この厚みを増す角度は金属屋根材１の屋根に施工した際の金属屋根材１の戻り勾配とほぼ同じ角度になっていて、施工の際には裏面断熱バックアップ材２３で金属屋根材１と屋根下地２４との間の空間を埋めることが出来るので、施工の際に荷重がかかっても変形しにくい。
実施例の戻り勾配は、頭見付け寸法が１０mmであり、働き長さ寸法Ｌが２３４mmなので、１０mm÷２３４mmで算出し、０．０４３となる。
よって実施例の金属屋根材１では、戻り勾配が４分３厘となる。
【００２０】
図１（ｃ）は図１（ｂ）を更に拡大して上下段の施工状態をあらわした施工断面図であり、段葺きの際に下段の頭側固定部７と上段の尻側固定部８を連結材４で連結する施工状況をあらわしている。
本体３の尻側６に設けた前記連結材４は、尻側に設けた本体働き長さ位置決め基準１０と連結材働き長さ位置決め基準１２とを合わせた位置に設けた構成となっている。
具体的には、本体働き長さ位置決め基準１０が本体３の尻側端部に垂直に立ち上げた尻側水返し１３の下端部であり、連結材働き長さ位置決め基準１２と尻側水返し１３を当て止めすることで連結材４の位置決めを行っている。
連結材４は、Ｚ形状の断面形状であり、尻側６の上面９に面で接触する寸法調整部１１と寸法調整部１１から平行に持ち上がり施工時に下段の頭側固定部７を押さえる連結部２１がある。
前記寸法調整部１１は、金属屋根材１の働き長さ寸法Ｌを可変させる機能を有し、段葺きの際に下段の前記頭側固定部７と上段の前記連結材４を当て止めさせることで前記金属屋根材１の働き長さ寸法Ｌを決定する。
前記寸法調整部１１は、勾配３４ごとに寸法調整部の長さＡを設定する。
勾配ごとの寸法調整部の長さＡを有した連結材４を勾配３４ごとに選択することで前記金属屋根材１の働き長さ寸法Ｌを調整することが出来る。
頭側固定部７の端部は折り返しを設けた頭側固定部折り返し２２を設ける。
頭側固定部折り返し２２を設けることで連結部２１の下面が頭側固定部折り返し２２をＲ面同士で押さえるので、台風などの吹上荷重がかかった時でも面で押さえることにより強固に頭側固定部７を固定でき、優れた防災性能を発揮することができる。
本体３の尻側６に設けた尻側固定部８は、連結材４の寸法調整部１１の上面９に設けた連結材固定部１９と緊結材２０で共打ちすることで屋根下地２４に固定する。
前記連結材４を固定する工程で尻側固定部８を同時に固定するため施工手間を省くことが出来る。
実施例の本体３は、表面に塗装を施した塗装溶融５５％アルミニウム−亜鉛合金めっき鋼板の基材厚み寸法で０．３５mm〜０．６mm程度の薄板鋼板が好ましい。
実施例の連結材４の材質はアルミニウムで厚さ１．５mmの押出成形品としているが、本体３と同じ塗装溶融５５％アルミニウム−亜鉛合金めっき鋼板の薄板を使用しても良い。
薄板鋼板を用いる場合は、基材の厚みを厚くするとか、二重折りで製作するなどの耐風強度を上げるための工夫が必要となる。
【００２１】
図２は図１の実施例による製品の斜視図である。
図２（ａ）は製品全体を上面９側から見た斜視図である。
連結材４は、緊結材２０で留め付けるための穴加工を施した連結材固定部１９を４つ設けている。
頭側５からみて右側の連結材固定部１９は横重なり箇所に設けてあり、本体３が横重なりしている尻側固定部８と共に屋根下地２４に固定できるように設けている。
連結材４に連結材固定部１９をあらかじめ設けておくことで、留め付けピッチ、留め付け本数などを現場で確実に実施することが出来る。
緊結材２０で連結材固定部１９と同時に本体３の尻側固定部８を共打ち固定することで固定強度が向上し、かつ施工性が向上する。
図２（ｂ）は本体３の頭側５を拡大した斜視図である。
頭側固定部７は頭見附から連続しており曲げ加工し製作する。
頭側固定部７の先端部を折り返し、頭側固定部折り返し２２を設ける。
折り返しは潰し形状とせずにＲ形状で加工することにより連結材４との連結時に面で固定できる。また、潰し形状とせずにＲ形状とすることで塗膜層やメッキ層のクラック防止にも役立つ。
図２（ｃ）は本体３と連結材４がアセンブリされている尻部６を拡大した斜視図である。
本体３の尻側端部を立ち上げた尻側水返し１３を水返しとしての防水機能と同時に働き長さの位置決め基準１０としての位置決め機能としても利用している。
尻側水返し１３の立ち上がり部と連結材働き長さ位置決め基準１２を当て止めすることで、施工現場で測定などをすることなく簡易に位置決めをすることが出来る。
連結材４は寸法調整部１１の長さを勾配３４ごとに設定することで、本体３は１種類で複数勾配に適した働き長さ寸法Ｌにすることが出来る。
【００２２】
図３は図１の実施例による製品本体と連結材４の斜視図である。
図３（ａ）は、本体３と連結材４が離れているところを示した斜視図である。
本体３の尻側６の上面には尻側固定部８を設けておらず、連結材４がアセンブリされた際の連結材固定部１９の位置が尻側固定部８の位置となる。
本体３の尻側端部に垂直に立ち上げた尻側水返し１３を頭側５からみて右側端から左側端まで連続して一定高さで設ける。
図３（ｂ）は本体３と連結材４がアセンブリされた状態をあらわした斜視図である。
図３（ａ）のように本体３と連結材４を別で用意して施工現場で位置決め固定することも出来るが、図３（ｂ）のように連結材４を両面テープなどであらかじめ固定することも出来る。
別で用意する場合は、現場での手間は増えるが本体３の在庫を１種類にすることで在庫負荷の軽減が図れる。
本体３と連結材４をアセンブリして用意する場合は、現場での手間が軽減され施工性が向上する。
【００２３】
図４は図１の実施例による施工時の働き長さ位置決め斜視図である。
図４（ａ）は金属屋根材１を段葺きした時の施工斜視図である。
流れ方向は働き長さ寸法Ｌ、桁方向は働き長さの水平投影寸法Ｌｈをずらして施工する。
働き長さ寸法Ｌは、図１に記した通り２３４mmであり、勾配が２．５寸勾配の際に働き長さの水平投影寸法Ｌｈが２２７．５mmとなり、建物の設計単位寸法Ｐの四分の一となる。
図４（ｂ）は、図４（ａ）のＡ−Ａ断面図の斜視図である。
頭側固定部７の先端と連結材４の連結部２１の後端部が当て止めにより位置決めされ働き長さ寸法Ｌが確保される。
実施例では、頭側固定部７の先端が連結部２１に当たり位置決めされているが、連結部２１を長くし連結部２１の先端を頭側固定部７に当てて位置決めをしても良い。
【００２４】
図５は図１の実施例による施工時の働き幅位置決め斜視図である。
図５（ａ）は金属屋根材１が横重なりする際の重なり前の裏面から見た斜視図である。
図５（ｂ）は金属屋根材１が横重なりする際の重なった後の裏面から見た斜視図である。
頭側５からみて頭側固定部７の右側に頭側切り欠き部１６を設ける。
頭側切り欠き部１６の側端は働き幅位置決め基準１７となり、横葺きする際の位置決め基準になる。
頭側５からみて頭側固定部７の左側の側端を頭側固定部側端１８とする。
横葺きする際には、左側の金属屋根材１が右側の金属屋根材１の上に重なるかたちで施工される。
右側の金属屋根材１の前記頭側固定部側端１８に左側の金属屋根材１の前記働き幅位置決め基準１７を当て止めすることで働き幅の位置決めを行う。
裏面断熱バックアップ材は頭側切り欠き部１６のある横重なり部には設けていないため、横葺きする際に隣り合う金属屋根材１の裏面断熱バックアップ材２３は干渉しない。
【００２５】
図６は実施例における勾配による働き長さ調整時の施工断面図である。
図６（ａ）は勾配３４が２．５寸勾配の際の施工断面図である。
実施例の金属屋根材１は、働き長さの水平投影寸法Ｌｈが建物の設計単位寸法Ｐである９１０mmの四分の一の２２７．５mmである。
金属屋根材１の働き幅寸法Ｗは１８２０mmであり、金属屋根材１の働き長さの水平投影寸法Ｌｈである２２７．５mmの８倍の関係である。
勾配３４が２．５寸勾配の場合、働き長さ寸法Ｌは働き長さの水平投影寸法Ｌｈに２．５寸勾配の勾配伸び率を掛けた寸法となる。
２．５寸勾配の勾配伸び率である１．０３０７を２２７．５mmに掛けると働き長さ寸法Ｌは２３４mmとなる。
働き長さ寸法Ｌを２３４mmに調整するために２．５寸勾配に設定された連結材４を選択する。
連結材４の寸法調整部１１の寸法を可変させることで金属屋根材１の働き長さ寸法Ｌを可変させる。
前記寸法調整部１１の寸法調整部の長さＡは、２．５寸勾配の場合には３３mmとなる。
寸法調整部の長さＡが３３mmの連結材４を選択することで、２．５寸勾配の際の金属屋根材１の働き長さの水平投影寸法Ｌｈが２２７．５mmとすることが出来る。
【００２６】
図６（ｂ）は勾配３４が４．５寸勾配の際の施工断面図である。
勾配３４が４．５寸勾配の場合、働き長さ寸法Ｌは働き長さの水平投影寸法Ｌｈに４．５寸勾配の勾配伸び率を掛けた寸法となる。
４．５寸勾配の勾配伸び率である１．０９６６を２２７．５mmに掛けると働き長さ寸法Ｌは２４９mmとなる。
働き長さ寸法Ｌを２４９mmに調整するために４．５寸勾配に設定された連結材４を選択する。
連結材４の寸法調整部１１の寸法を可変させることで金属屋根材１の働き長さ寸法Ｌを可変させる。
前記寸法調整部１１の寸法調整部の長さＡは、４．５寸勾配の場合には１８mmとなる。
寸法調整部の長さＡが１８mmの連結材４を選択することで、４．５寸勾配の際の金属屋根材１の働き長さの水平投影寸法Ｌｈが２２７．５mmとすることが出来る。
【００２７】
図７は図１の実施例による寄棟三角屋根面における製品及び連結材の配置図である。
建物の設計単位寸法Ｐは尺モジュールで９１０mmであり、寄棟屋根における三角屋根面の屋根面寸法は、軒先３１の桁方向の長さ寸法が４Ｐの３６４０mm、流れ長さの水平投影寸法が１８２０mmである。
図７（ａ）は三角屋根面の金属屋根材１と規格化形状屋根材３３の配置図である。
金属屋根材１は、働き長さの水平投影寸法Ｌｈが建物の設計単位寸法Ｐである９１０mmの四分の一の２２７．５mmである。
金属屋根材１の働き幅寸法Ｗは１８２０mmであり、金属屋根材１の働き長さの水平投影寸法Ｌｈである２２７．５mmの８倍の関係である。
規格化形状屋根材３３は、右側の隅棟３２に隅棟右規格化形状屋根材３３ｂ、左側の隅棟３２に隅棟左規格化形状屋根材３３ａ、三角面の頂点に三又規格化形状屋根材３３ｃ、桁方向の寸法調整用の規格化形状屋根材３３として寸法調整規格化形状屋根材３３ｄを配置する。
隅棟右規格化形状屋根材３３ｂ、隅棟左規格化形状屋根材３３ａ、三又規格化形状屋根材３３ｃの働き幅寸法は、金属屋根材１の働き長さの水平投影寸法Ｌｈの２倍にあたる４５５mmとする。
桁方向の寸法調整を行う寸法調整規格化形状屋根材３３ｄは、働き長さの水平投影寸法Ｌｈの２倍の４５５mm、４倍の９１０mmの働き幅寸法Ｗを有した２種類として配置する。
軒先３１から１段毎登るに際に、桁方向に対して右側から左側の隅棟３２に向かう方向で金属屋根材１を金属屋根材１の働き長さの水平投影寸法Ｌｈ分の２２７．５mmだけずらして配置する。
施工が１段毎上る際に、屋根材先端部での桁方向の寸法が右側で２２７．５mm、左側で２２７．５mm短くなるため、左右合わせて４５５mm短くなる。
１段目が隅棟３２の規格化形状屋根材３３が左右１枚ずつ、働き幅寸法Ｗが１８２０mmの金属屋根材１が１枚、働き幅寸法Ｗが９１０mmの寸法調整規格化形状屋根材３３ｄが１枚配置される。
２段目以降は、１段ごとに桁方向寸法が４５５mmずつ小さくなるため、働き幅寸法Ｗが４５５mmと９１０mmの寸法調整規格化形状屋根材３３ｄを組み合わせることで桁方向における寸法調整が出来る。
【００２８】
図７の（ｂ）、（Ｃ）、（ｄ）は、三角屋根面の金属屋根材１と規格化形状屋根材３３の配置及び連結材４の配置について、軒先３１から１段目、２段目、３段目の各段における配置を示した配置図である。
図７（ｂ）は、１段目の配置で隅棟３２の規格化形状屋根材３３が左右１枚ずつ、働き幅寸法Ｗが１８２０mmの金属屋根材１が１枚、働き幅寸法Ｗが９１０mmの寸法調整規格化形状屋根材３３ｄが１枚配置される。
１段目に使用する連結材４の全幅寸法ＷＡは、１８２０mmと９１０mmと３３０mmの３種類とし、隅棟右規格化屋根材３３ｂの端部から隅棟左規格化屋根材３３ａの端部まで連結材４を施工する。
図７（ｃ）は、２段目の配置で隅棟３２の規格化形状屋根材３３が左右１枚ずつ、働き幅寸法Ｗが１８２０mmの金属屋根材１が１枚、働き幅寸法Ｗが４５５mmの寸法調整規格化形状屋根材３３ｄが１枚配置される。
２段目に使用する連結材４の全幅寸法ＷＡは、１８２０mmと４５５mmと３３０mmの３種類とし、隅棟右規格化屋根材３３ｂの端部から隅棟左規格化屋根材３３ａの端部まで連結材４を施工する。
図７（ｄ）は、３段目の配置で隅棟３２の規格化形状屋根材３３が左右１枚ずつ、働き幅寸法Ｗが１８２０mmの金属屋根材１が１枚配置される。
３段目に使用する連結材４の全幅寸法ＷＡは、１８２０mmと３３０mmの２種類とし、隅棟右規格化屋根材３３ｂの端部から隅棟左規格化屋根材３３ａの端部まで連結材４を施工する。
本実施例では、連結材４の全幅寸法ＷＡは、１８２０mm、９１０mm、４５５mm、３３０mmの４種類を組み合わせることで各段において現場で長さ調整などの加工をすることなく施工することが出来る。
本実施例の連結材４の全幅寸法ＷＡの種類としては、金属屋根材１の働き長さの水平投影寸法Ｌｈの８倍、４倍、２倍の３種類の寸法と隅棟３２に配置する隅棟用の規格化形状屋根材３３に合わせた規格化寸法１種類の合計４種類の設定となる。
隅棟用の規格化形状屋根材３３に合わせた寸法については、隅棟端部との隙間寸法及び縦重なりの寸法を考慮して４５５mmから１２５mmを引いた３３０mmを規格化寸法として設定することが出来る。
前記隅棟用の規格化形状屋根材３３のように屋根端部の規格化形状屋根材３３ごとに設定する屋根端部との隙間寸法及び縦重なりの寸法を考慮することで屋根端部に用いる連結材４の全幅寸法ＷＡは規格化することが出来る。
【００２９】
図８は図７の実施例による規格化形状屋根材３３の斜視図である。
図８（ａ）は軒先３１から見て左の隅棟３２に配置する隅棟左規格化形状屋根材３３ａである。
右隣りの屋根材に横重なり部で上から被さるので、頭側切り欠き部１６を有している。
働き幅寸法Ｗは、金属屋根材１の働き長さの水平投影寸法Ｌｈの二倍の４５５mmであり、全幅寸法ＷＡも働き幅寸法Ｗと同じ寸法である。
図８（ｂ）は軒先３１から見て右の隅棟３２に配置する隅棟右規格化形状屋根材３３ｂである。
左隣りの屋根材に横重なり部で下に重なるので、横重なり寸法１４分だけ全幅寸法ＷＡが働き幅寸法Ｗより長い。
働き幅寸法Ｗは、金属屋根材１の働き長さの水平投影寸法Ｌｈの二倍の４５５mmであり、全幅寸法ＷＡは横重なり寸法１４である８０mmだけ長いため５３５mmとなる。
図８（ｃ）は寄棟三角屋根面の頂部の三又部２８に配置する三又規格化形状屋根材３３ｃである。
働き幅寸法Ｗは、金属屋根材１の働き長さの水平投影寸法Ｌｈの二倍の４５５mmであり、全幅寸法ＷＡも働き幅寸法Ｗと同じ寸法である。
図８（ｄ）は桁方向の寸法調整の際に配置する寸法調整規格化形状屋根材３３ｄである。
図７（ａ）の実施例では桁方向の寸法調整を行う寸法調整規格化形状屋根材３３ｄは、働き長さの水平投影寸法Ｌｈの２倍の４５５mm、４倍の９１０mmの働き幅寸法Ｗを有した２種類を示しているが、図８（ｄ）の斜視図は働き幅寸法Ｗが４５５mmの製品のみを図示している。
右隣りの屋根材に横重なり部で上から被さるので、頭側切り欠き部１６を有し、左隣りの屋根材に横重なり部で下に重なるので、横重なり寸法１４分だけ全幅寸法ＷＡが働き幅寸法Ｗより長い。
図示されている製品の働き幅寸法Ｗは４５５mmであり、全幅寸法ＷＡは横重なり寸法１４である８０mmだけ長い５３５mmとなる。
【００３０】
図９は別の実施例による製品図面及び勾配による働き長さ調整時の施工断面図である。
製品における製品設計モジュールは尺モジュールであり、建物の設計単位寸法Ｐも尺モジュールであり、１Ｐ＝９１０mmである。
図９（ａ）はモジュール金属屋根材の製品図面で投影法による平面図、正面図、右側面図で構成された３面図である。
図９（ｂ）は図９（ａ）の実施例を２．５寸勾配の屋根に施工した場合の施工断面図である。
図９（ｃ）は図９（ａ）の実施例を４．５寸勾配の屋根に施工した場合の施工断面図である。
【００３１】
図９（ａ）の製品は建物の勾配３４を有する屋根２に段葺きで葺かれる横葺きの金属屋根材１であり、本体３と連結材４がアセンブリされた状態の図面である。
金属屋根材１の働き長さの水平投影寸法Ｌｈは建物の設計単位寸法Ｐである９１０mmの３分の一であり、３０３．３mmである。
図９（ａ）の製品は、勾配３４を２．５寸勾配と４．５寸勾配の２種類の勾配３４で設定した寸法である。
２．５寸勾配の働き長さ寸法Ｌは働き長さの水平投影寸法Ｌｈに２．５寸勾配の勾配伸び率を掛けた寸法であり、４．５寸勾配の働き長さ寸法Ｌは働き長さの水平投影寸法Ｌｈに４．５寸勾配の勾配伸び率を掛けた寸法である。
２．５寸勾配の勾配伸び率である１．０３０７を３０３．３mmに掛けると働き長さ寸法Ｌは３１２mmとなる。
４．５寸勾配の勾配伸び率である１．０９６６を３０３．３mmに掛けると働き長さ寸法Ｌは３３２mmとなる。
金属屋根材１の働き幅寸法Ｗは１２１４mmであり、金属屋根材１の働き長さの水平投影寸法Ｌｈである３０３．３mmの４倍の関係である。
金属屋根材１は本体３と連結材４で構成され、本体３に頭側固定部７を設け、本体３に尻側固定部８を設けた構成になっている。
さらに本体３に連結材４を設け、前記連結材４は、本体働き長さ位置決め基準１０と連結材働き長さ位置決め基準１２とを合わせた位置に設けた構成となっている。
連結材４の寸法調整部の長さＡは２０mmであり、寸法調整部の長さＡ以外の縦重なり寸法１５は５０mmである。
金属屋根材１の全長さＬＡは３８２mmであり、屋根勾配が２．５寸勾配の縦重なり寸法１５は７０mmとなり、屋根勾配が４．５寸勾配の縦重なり寸法１５は５０mmとなる。
金属屋根材１の全幅ＷＡは１２７４mmであり、横重なり寸法１４は６０mmである。
連結材４の全幅ＷＡは１２１４mmであり、金属屋根材１の働き幅Ｗと同一寸法である。
前記連結材４は、平面図での本体３右端と連結材４右端を合わせた位置に設けるので本体３の左端と連結材４の左端との間に横重なり寸法１４の６０mmが存在する。
本体３の尻側６で上面から頭側固定部７の形状と近似した形状で垂直に立ち上がり、尻側水返し１３を形成している。
前記尻側水返し１３は本体３の尻側６に頭側５からみて右側端から左側端まで連続して一定高さで設ける。
本体働き長さ位置決め基準１０は、前記尻側水返し１３の立ち上がり面が位置決め基準面となる。
【００３２】
図９（ｂ）は図９（ａ）の実施例を勾配３４が２．５寸勾配の屋根に施工した場合の施工断面図である。
勾配３４が２．５寸勾配の場合、働き長さ寸法Ｌは働き長さの水平投影寸法Ｌｈに２．５寸勾配の勾配伸び率を掛けた寸法となる。
２．５寸勾配の勾配伸び率である１．０３０７を３０３．３mmに掛けると働き長さ寸法Ｌは３１２mmとなる。
働き長さ寸法Ｌを３１２mmに調整するために２．５寸勾配用の寸法調整部の長さＡが２０mmの連結材４を用いる。
連結材４の寸法調整部１１の寸法を可変させることで金属屋根材１の働き長さ寸法Ｌを可変させる。
実施例の連結材４の断面形状は四角形であり、段葺きの際に下段の前記尻側固定部８に設けた前記本体働き長さ位置決め基準１０と上段の前記頭側固定部７の間に連結材４が挟まれ、前記頭側固定部７の正面から緊結材２０で前記頭側固定部７と前記連結材４と前記尻側固定部８が前記緊結材２０で串刺し固定される構成となる。
四角柱形状の連結材４を挟むことで連結材４の厚み寸法が寸法調整部の長さＡとなり、寸法調整部の長さＡだけ働き長さ寸法Ｌを長くすることが出来る。
勾配ごとに四角柱の厚みである寸法調整部の長さＡを勾配の種類ごとに設定することも出来るし、実施例のように二つの連結材４を挟んで、四角柱の厚みの組み合わせで調整部の長さＡの寸法を設定し、働き長さ寸法Ｌを調整することも出来る。
実施例では一つの四角柱の厚み寸法は１０mmで二つ合わせて２０mmとしている。
例えば４寸勾配の場合の四角柱の厚みは６mmの設定となり、３寸勾配の場合は四角柱の厚みは１６mmの設定となる。
３寸勾配の場合は、６mmの厚みの四角柱と１０mmの厚みの四角柱を組み合わせることで連結材４の厚みの種類を減らすことが出来る。
連結材４の材質はポリスチレンやポリプロピレンなどの合成樹脂の発泡材や木材など、しっかりと厚みが確保でき、ノコギリなどの大工道具で切断しやすく、かつ緊結材２０により貫通しやすい性状の材質が好ましい。
【００３３】
図９（ｃ）は勾配３４が４．５寸勾配の際の施工断面図である。
勾配３４が４．５寸勾配の場合、働き長さ寸法Ｌは働き長さの水平投影寸法Ｌｈに４．５寸勾配の勾配伸び率を掛けた寸法となる。
４．５寸勾配の勾配伸び率である１．０９６６を３０３．３mmに掛けると働き長さ寸法Ｌは３３２mmとなる。
働き長さ寸法Ｌを３３２mmに調整するためには連結材４を入れないという選択をする。
あえて記載するのであれば、前記寸法調整部１１の寸法調整部の長さＡは、４．５寸勾配の場合には０mmとなる。
頭側固定部７と本体働き長さ位置決め基準１０を当て止めし、頭側固定部７の正面から緊結材２０により尻側固定部８へ固定する。
【００３４】
図１０は図９の実施例による施工時の働き長さ位置決め斜視図である。
図１０（ａ）は金属屋根材１を段葺きした時の働き長さ位置決め斜視図である。
流れ方向は働き長さ寸法Ｌ、桁方向は働き長さの水平投影寸法Ｌｈをずらして施工する。
実施例は勾配３４が２．５寸勾配の際の施工図であり、働き長さ寸法Ｌは、３１２mmである。
勾配が２．５寸勾配の際に働き長さの水平投影寸法Ｌｈが３０３．３mmとなり、建物の設計単位寸法Ｐの三分の一となる。
本体３の尻側６で上面から頭側固定部７の形状と近似した形状で垂直に立ち上がり、尻側水返し１３を形成している。
前記尻側水返し１３は本体３の尻側６に頭側５からみて右側端から左側端まで連続して一定高さで設ける。
本体働き長さ位置決め基準１０は、前記尻側水返し１３の立ち上がり面が位置決め基準面となる。
図１０（ｂ）は図１０（ａ）に記載のＡ−Ａ断面箇所の斜視図である。
連結材４の形状は四角柱であり、段葺きの際に下段の前記尻側固定部８に設けた前記本体働き長さ位置決め基準１０と上段の前記頭側固定部７の間に連結材４が挟まれ、連結材４の厚み寸法が寸法調整部の長さＡとなり、寸法調整部の長さＡだけ働き長さ寸法Ｌを長くすることが出来る。
勾配ごとに四角柱の厚みである寸法調整部の長さＡを勾配３４の種類ごとに設定することも出来るし、図のように二つの連結材４を挟んで、四角柱の厚みの組み合わせで調整部の長さＡの寸法を設定し、働き長さ寸法Ｌを調整することも出来る。
本体３の本体働き長さ位置決め基準１０に対し、連結材４の当接面を連結材働き長さ位置決め基準１２として当て止めすることで位置決めを行う。
【００３５】
図１１は別の実施例による製品図面と施工断面図である。
製品における製品設計モジュールは尺モジュールであり、建物の設計単位寸法Ｐも尺モジュールであり、１Ｐ＝９１０mmである。
図１１（ａ）はモジュール金属屋根材の製品図面で投影法による平面図、正面図、右側面図で構成された３面図である。
図１１（ｂ）は図１１（ａ）の実施例を２．５寸勾配の屋根に施工した場合の施工断面図である。
【００３６】
図１１（ａ）の製品は建物の勾配３４を有する屋根２に段葺きで葺かれる横葺きの金属屋根材１であり、本体３と連結材４がアセンブリされた状態の図面である。
金属屋根材１の働き長さの水平投影寸法Ｌｈは建物の設計単位寸法Ｐである９１０mmの三分の一であり、３０３．３mmである。
図１１（ａ）の製品は、勾配３４を２．５寸勾配で設定した寸法である。
２．５寸勾配の働き長さ寸法Ｌは働き長さの水平投影寸法Ｌｈに２．５寸勾配の勾配伸び率を掛けた寸法である。
２．５寸勾配の勾配伸び率である１．０３０７を３０３．３mmに掛けると働き長さ寸法Ｌは３１２mmとなる。
金属屋根材１の働き幅寸法Ｗは１２１４mmであり、金属屋根材１の働き長さの水平投影寸法Ｌｈである３０３．３mmの４倍の関係である。
金属屋根材１は本体３と連結材４で構成され、本体３に頭側固定部７を設け、本体３に尻側固定部８を設けた構成になっている。
さらに本体３に連結材４を設け、前記連結材４は、本体働き長さ位置決め基準１０と前記連結材４の尻側立ち上がり部とを合わせた位置に設けた構成となっている。
金属屋根材１の全長さＬＡは３８２mmであり、屋根勾配が２．５寸勾配の縦重なり寸法１５は７０mmとなる。
金属屋根材１の全幅ＷＡは１２７４mmであり、横重なり寸法１４は６０mmである。
連結材４の全幅ＷＡは１２１４mmであり、金属屋根材１の働き幅Ｗと同一寸法である。
前記連結材４は、平面図での本体３右端と連結材４右端を合わせた位置に設けるので本体３の左端と連結材４の左端との間に横重なり寸法１４の６０mmが存在する。
本体３の尻側６で上面から頭側固定部７の形状と近似した形状で垂直に立ち上がり、尻側水返し１３を形成している。
前記尻側水返し１３は本体３の尻側６に頭側５からみて右側端から左側端まで連続して一定高さで設ける。
本体働き長さ位置決め基準１０は、前記尻側水返し１３の立ち上がり面が位置決め基準面となる。
【００３７】
図１１（ｂ）は図１１（ａ）の実施例を勾配３４が２．５寸勾配の屋根に施工した場合の施工断面図である。
勾配３４が２．５寸勾配の場合、働き長さ寸法Ｌは働き長さの水平投影寸法Ｌｈに２．５寸勾配の勾配伸び率を掛けた寸法となる。
２．５寸勾配の勾配伸び率である１．０３０７を３０３．３mmに掛けると働き長さ寸法Ｌは３１２mmとなる。
働き長さ寸法Ｌを３１２mmに調整するために２．５寸勾配用の寸法調整部の長さＡを有した連結材４を用いる。
連結材４の寸法調整部１１の寸法を可変させることで金属屋根材１の働き長さ寸法Ｌを可変させる。
実施例の連結材４の形状は、寸法調整部１１の頭側５と尻側６の両端で頭側５は頭側固定部７の形状に近似した立ち上がり形状の連結部２１を設け、尻側６は尻側水返し１３の形状に近似した尻側立ち上がり部を設ける。
前記尻側立ち上がり部を本体働き長さ位置決め基準１０と当接する位置決め面とし、前記尻側立ち上がり部の上端から本体３の尻側固定部８を有する尻側水返し１３の形状に近似した連結材固定部１９を設ける。
前記連結材４の寸法調整部１１と連結部２１と尻側立ち上げ部は、段葺きの際に下段の尻側固定部８に設けた本体働き長さ位置決め基準１０と上段の頭側固定部７の間に挟まれることで金属屋根材１の働き長さの寸法調整を行う。
寸法調整部１１と連結部２１の厚み寸法と尻側立ち上げ部の厚み寸法の合計寸法が連結材４の寸法調整部の長さＡとなり、勾配３４ごとの寸法調整部１１を設定することで勾配３４ごとの働き長さ寸法Ｌを設定する。
前記頭側固定部７は前記頭側固定部７の正面から緊結材２０で連結材４の連結部２１に固定される。
前記連結材４の連結材固定部１９から緊結材２０で連結材４と本体３を屋根下地２４に共打ちすることで連結材固定部１９と前記尻側固定部８とが同一になる。
前記頭側固定部７の正面から緊結材２０で連結材４の連結部２１に固定し、前記連結材４を前記緊結材２０とは別の緊結材２０で連結材固定部１９から屋根下地２４に固定するのと同時に本体３の尻側固定部８での固定が出来る。
連結材４の材質は本体３と同様の塗装溶融５５％アルミニウム−亜鉛合金めっき鋼板の基材厚み寸法で０．３５mm〜０．６mm程度の薄板鋼板が好ましい。
【００３８】
図１２は実施例によるモジュール金属屋根材の製品図面である。
図１２の製品における製品設計モジュールは尺モジュールであり、建物の設計単位寸法Ｐも尺モジュールであり、１Ｐ＝９１０mmである。
図１２（ａ）はモジュール金属屋根材の製品図面で投影法による６面図である。
図１２（ｂ）は図１２（ａ）を拡大して幅方向を省略線で省略した３面図である。
図１２（ｃ）は図１２（ｂ）を更に拡大して上下段の施工状態をあらわした施工断面図である。
【００３９】
図１２（ａ）の製品は建物の勾配３４を有する屋根２に段葺きで葺かれる横葺きの金属屋根材１であり、本体３と連結材４がアセンブリされた状態の図面である。
金属屋根材１の働き長さの水平投影寸法Ｌｈは建物の設計単位寸法Ｐである９１０mmの四分の一であり、２２７．５mmである。
図１２の製品は、勾配３４を２．５寸勾配で設定した寸法であり、働き長さ寸法Ｌは働き長さの水平投影寸法Ｌｈに２．５寸勾配の勾配伸び率を掛けた寸法である。
２．５寸勾配の勾配伸び率である１．０３０７を２２７．５mmに掛けると働き長さ寸法Ｌは２３４mmとなる。
金属屋根材１の働き幅寸法Ｗは１８２０mmであり、金属屋根材１の働き長さの水平投影寸法Ｌｈである２２７．５mmの８倍の関係である。
金属屋根材１は本体３と連結材４で構成され、本体３の頭側５に頭側固定部７を設け、本体３の尻側６に尻側固定部８を設けた構成になっている。
さらに本体３の尻側６に連結材４を設け、前記連結材４は、尻側に設けた本体働き長さ位置決め基準１０と連結材働き長さ位置決め基準１２とを合わせた位置に設けた構成となっている。
金属屋根材１の全長さＬＡは２８５mmであり、縦重なり寸法１５は５１mmである。
金属屋根材１の全幅ＷＡは１９００mmであり、横重なり寸法１４は８０mmである。
連結材４の全幅ＷＡは１８２０mmであり、金属屋根材１の働き幅Ｗと同一寸法である。
前記連結材４は、平面図での本体３右端と連結材４右端を合わせた位置に設けるので本体３の左端と連結材４の左端との間に横重なり寸法１４の８０mmが存在する。
正面図では、頭側固定部７の右端下端部を横重なり寸法１４である８０mmと同寸法の頭側切り欠き部１６が存在する。
金属屋根材１の尻側６に本体３の一方の側端から他方の側端まで連続して一定高さを有した尻側水返し１３を設ける。
実施例では、本体３の尻側端部に頭側に傾斜して立ち上げた尻側水返し１３を頭側５からみて右側端から左側端まで連続して一定高さで設ける。
製品の裏面には、裏面断熱バックアップ材２３を設ける。
裏面断熱バックアップ材は全幅ＷＡが１８２０mmであり、平面図での本体３左端と裏面断熱バックアップ材２３の左端を合わせた位置に設けるので、横重なり寸法１４である８０mmの範囲は横隣の金属屋根材１が重なるため裏面断熱バックアップ材２３は存在しない。
【００４０】
図１２（ｂ）は図１２（ａ）を拡大して幅方向を省略線で省略した３面図であり、製品の正面図、平面図、右側面図である。
正面図での右側には頭側切り欠き部１６を設ける。
頭側切り欠き部の側端は、横葺きする際の位置決め基準として働き幅位置決め基準１７とする。
頭側切り欠き部１６と反対方向の頭側固定部の側端を頭側固定部側端１８とし、横葺きする際には横隣に葺く前記頭側固定部側端１８を前記働き幅位置決め基準１７に当て止めすることで位置決めを行う。
右側面図では、本体の裏面に設けた裏面断熱バックアップ材２３は尻側６から頭側５に向かって厚みを増しているが、この厚みを増す角度は金属屋根材１の屋根に施工した際の金属屋根材１の戻り勾配とほぼ同じ角度になっていて、施工の際には裏面断熱バックアップ材２３で金属屋根材１と屋根下地２４との間の空間を埋めることが出来るので、施工の際に荷重がかかっても変形しにくい。
実施例の戻り勾配は、頭見付け寸法が１０mmであり、働き長さ寸法Ｌが２３４mmなので、１０mm÷２３４mmで算出し、０．０４３となる。
よって実施例の金属屋根材１では、戻り勾配が４分３厘となる。
【００４１】
図１２（ｃ）は図１２（ｂ）を更に拡大して上下段の施工状態をあらわした施工断面図であり、段葺きの際に下段の頭側固定部７と上段の尻側固定部８を連結材４で連結する施工状況をあらわしている。
本体３の尻側６に設けた前記連結材４は、尻側に設けた本体働き長さ位置決め基準１０と連結材働き長さ位置決め基準１２とを合わせた位置に設けた構成となっている。
具体的には、本体働き長さ位置決め基準１０は本体３の尻側端部に頭側に傾斜して立ち上げた尻側水返し１３の上端部であり、連結材働き長さ位置決め基準１２は連結材４の寸法調整部１１の尻側端部から垂直方向に立ち上がっている連結材の裏面箇所である。
連結材働き長さ位置決め基準１２と本体働き長さ位置決め基準１０である尻側水返し１３を当て止めすることで連結材４の位置決めを行っている。
連結材４の頭側５は、Ｚ形状の断面形状であり、本体３の尻側６の上面９に面で接触する寸法調整部１１と寸法調整部１１から平行に持ち上がり施工時に下段の頭側固定部７を押さえる連結部２１がある。
連結材４の尻側６は、寸法調整部１１の尻側端部から垂直方向に立ち上がった連結材働き長さ位置決め基準１２と屋根下地２４に固定するための連結材固定部１９と連結材働き長さ位置決め基準１２と連結材固定部１９を繋ぐ中継部がある。
連結材４の前記中継部は、本体３の尻側に設けた尻側水返し１３と同じ角度で傾斜させている。この構成により本体３と連結材４をアセンブリした際には、本体３の頭側でも尻側でも当て止めにより位置決め出来、位置決めしたときの位置ずれが発生しないという効果を発揮する。
段葺きした際には、連結材固定部１９は本体３の尻側端部より水上側に設けられ、連結材固定部１９と屋根下地２４は緊結材２０で直接緊結固定される。
本体３の尻側６に設けた尻側固定部８は緊結材２０で穴を開けることなく、連結材４の屋根下地２４への緊結材２０による固定力で固定する。そのため、本体３の縦重なり部に雨水が浸入したとしても屋根材表面からの雨水の浸入は無く、優れた防水性能を発揮することが出来る。
連結材４が屋根下地２４に固定されることで、下段の本体３の尻側６の上面９に設けている尻側固定部８を連結材４の寸法調整部１１で固定し、上段の本体３の頭側固定部７を連結材の連結部２１で固定し、下段と上段の本体３を連結材４で連結して、屋根下地２４に固定する。
前記寸法調整部１１は、金属屋根材１の働き長さ寸法Ｌを可変させる機能を有し、段葺きの際に下段の前記頭側固定部７と上段の前記連結材４を当て止めさせることで前記金属屋根材１の働き長さ寸法Ｌを決定する。
前記寸法調整部１１は、勾配３４ごとに寸法調整部の長さＡを設定する。
勾配ごとの寸法調整部の長さＡを有した連結材４を勾配３４ごとに選択することで前記金属屋根材１の働き長さ寸法Ｌを調整することが出来る。
頭側固定部７の端部は折り返しを設けた頭側固定部折り返し２２を設ける。
頭側固定部折り返し２２を設けることで連結部２１の下面が頭側固定部折り返し２２をＲ面同士で押さえるので、台風などの吹上荷重がかかった時でも面で押さえることにより強固に頭側固定部７を固定でき、優れた防災性能を発揮することができる。
実施例の本体３は、表面に塗装を施した塗装溶融５５％アルミニウム−亜鉛合金めっき鋼板の基材厚み寸法で０．３５mm〜０．６mm程度の薄板鋼板が好ましい。
実施例の連結材４の材質はアルミニウムで厚さ１．５mmの押出成形品としているが、本体３と同じ塗装溶融５５％アルミニウム−亜鉛合金めっき鋼板の薄板を使用しても良い。
薄板鋼板を用いる場合は、基材の厚みを厚くするとか、二重折りで製作するなどの耐風強度を上げるための工夫が必要となる。
【００４２】
図１３は図１２の実施例による製品の斜視図である。
図１３（ａ）は本体３と連結材４をアセンブリした状態の製品を上面９の尻側６から見た斜視図である。
連結材４は、緊結材２０で留め付けるための穴加工を施した連結材固定部１９を設けている。
連結材４に連結材固定部１９をあらかじめ設けておくことで、留め付けピッチ、留め付け本数などを現場で確実に実施することが出来る。
本体３と連結材４をアセンブリした状態では、連結材固定部１９は本体３の尻側端部より水上側に設けられる。
よって、緊結材２０で屋根下地２４に金属屋根材１を固定する際に、本体３の尻側６に設けた尻側固定部８は緊結材２０で穴を開けることなく、連結材４を介して屋根下地２４への緊結材２０による固定力で固定する。そのため、本体３の尻側６に雨水が浸入したとしても屋根材表面からの雨水の浸入は無く、優れた防水性能を発揮することが出来る。 
図１３（ｂ）は本体３と連結材４をアセンブリした状態の製品を上面９の頭側５から見た斜視図である。
頭側５から見て右側には頭側切り欠き部１６を設ける。
頭側切り欠き部の側端は、横葺きする際の位置決め基準として働き幅位置決め基準１７とする。
横葺きする際には横重なり部で隣り合う頭側固定部７が干渉しないように横重なり寸法１４分だけ頭側切り欠き部１６が設けられる。
図１３（ｃ）は本体３と連結材４がアセンブリされている尻部６を拡大した斜視図である。
連結材４は、緊結材２０で留め付けるための穴加工を施した連結材固定部１９を設けている。
連結材４の尻側６は、寸法調整部１１の尻側端部から垂直方向に立ち上がった連結材働き長さ位置決め基準１２と屋根下地２４に固定するための連結材固定部１９と連結材働き長さ位置決め基準１２と連結材固定部１９を繋ぐ中継部がある。
連結材４の前記中継部は、本体３の尻側に設けた尻側水返し１３と同じ角度で傾斜させている。この構成により本体３と連結材４をアセンブリした際には、本体３の頭側でも尻側でも当て止めにより位置決め出来、位置決めしたときの位置ずれが発生しないという効果を発揮する。
本体３と連結材４をアセンブリした状態では、連結材固定部１９は本体３の尻側端部より水上側に設けられる。
本体３の尻側６に設けた尻側固定部８は緊結材２０で穴を開けることなく、連結材４を介して屋根下地２４への緊結材２０による固定力で固定する。そのため、本体３の尻側６に雨水が浸入したとしても屋根材表面からの雨水の浸入は無く、優れた防水性能を発揮することが出来る。
連結材４は、屋根下地２４に固定されることで下段の本体３の尻側６の上面９に設けている尻側固定部８を連結材４の寸法調整部１１で固定し、上段の本体３の頭側固定部７を連結材の連結部２１で固定し、下段と上段の本体３を連結材４で連結して、屋根下地２４に固定する。
本体３の尻側端部を立ち上げた尻側水返し１３を水返しとしての防水機能と同時に本体働き長さの位置決め基準１０としての位置決め機能としても利用している。
本体働き長さの位置決め基準１０としての尻側水返し１３の立ち上がり部と連結材働き長さ位置決め基準１２を当て止めすることで、施工現場で測定などをすることなく簡易に位置決めをすることが出来る。
連結材４は寸法調整部１１の長さを勾配３４ごとに設定することで、本体３は１種類で複数勾配に適した働き長さ寸法Ｌにすることが出来る。
【００４３】
図１４は実施例による働き長さの水平投影寸法ごとの調整寸法表である。
実施例の寸法調整表における設計モジュールは尺モジュールであり、建物の設計単位寸法Ｐも尺モジュールであり、１Ｐ＝９１０mmである。
図１４（ａ）は金属屋根材１の働き長さの水平投影寸法Ｌｈが四分の一モジュールの２２７．５mmの時の勾配３４ごとの調整寸法表である。
勾配３４は２寸勾配から４．５寸勾配までとし、０．５寸勾配ごとに働き長さ寸法Ｌが記載されている。
２寸勾配から４．５寸勾配の勾配範囲では４．５寸勾配が最も働き長さ寸法Ｌが長いため、４．５寸勾配を基準として働き長さの水平投影寸法Ｌｈが一定の寸法になるための勾配３４ごとの働き長さ寸法Ｌの調整寸法を記載している。
縦重なり寸法１５は任意の全長さ寸法ＬＡを入力することで算出される。
図１４（ｂ）は金属屋根材１の働き長さの水平投影寸法Ｌｈが三分の一モジュールの３０３．３mmの時の勾配３４ごとの調整寸法表である。
勾配３４は２寸勾配から４．５寸勾配までとし、０．５寸勾配ごとに働き長さ寸法Ｌが記載されている。
２寸勾配から４．５寸勾配の勾配範囲では４．５寸勾配が最も働き長さ寸法Ｌが長いため、４．５寸勾配を基準として働き長さの水平投影寸法Ｌｈが一定の寸法になるための勾配３４ごとの働き長さ寸法Ｌの調整寸法を記載している。
縦重なり寸法１５は任意の全長さ寸法ＬＡを入力することで算出される。
【００４４】
図１５は実施例による屋根伏せ図への製品配置図及び製品図面である。
図１５（ａ）は勾配３４を有する建物の屋根の屋根伏せ図であり、水平投影された図面である。
図１５（ｂ）は図１３（ａ）に配置される金属屋根材１の製品図面の平面図と右側面図である。
図１５（ｃ）は図１３（ｂ）の拡大図であり平面図に幅方向を省略線で省略した図面である。
屋根２は隅棟部２６と谷部３０のある寄棟屋根とケラバ部２７を有する切妻屋根とが混在している寄棟切妻混合屋根における製品配置図である。
建物の設計単位寸法Ｐは尺モジュールであり、設計単位寸法Ｐは９１０mmである。
実施例の金属屋根材１の働き長さの水平投影寸法Ｌｈは、建物の設計単位寸法Ｐの二分の一の４５５mmであり、働き幅寸法Ｗは、働き長さの水平投影寸法Ｌｈの４倍にあたる１８２０mmであり、金属屋根材１を段葺きする際に、１段ごとに働き長さの水平投影寸法Ｌｈ分の４５５mmだけずらして配置することで屋根端部の屋根材の形状や配置がルール化される。
陸棟部２５、隅棟部２６、ケラバ部２７、三又部２８、陸棟曲り部２９、谷部３０などの屋根面端部に配置する規格化形状屋根材３３の形状及び配置をパターン化した屋根２である。
規格化形状屋根材３３は、軒先３１から見て左側の隅棟部２６に配置する隅棟左規格化形状屋根材３３ａ、軒先３１から見て右の隅棟部２６に配置する隅棟右規格化形状屋根材３３ｂ、寄棟三角屋根面の頂部の三又部２８に配置する三又規格化形状屋根材３３ｃ、桁方向の寸法調整の際に配置する寸法調整規格化形状屋根材３３ｄなどがある。
屋根端部に配置される規格化形状屋根材３３は、働き幅寸法Ｗが金属屋根材１の働き長さの水平投影寸法Ｌｈの整数倍であり、建物の設計単位寸法Ｐと関連付けられている。
金属屋根材１は本体３と連結材４で構成され、連結材４の断面形状はＺ形状となっている。
【産業上の利用可能性】
【００４５】
本発明は、実施例においては建物の設計単位寸法Ｐは尺モジュールとしたが、建物の設計単位寸法Ｐはメーターモジュールでもインチモジュールでも利用できる。
【符号の説明】
【００４６】
１  金属屋根材
２  屋根
３  本体
４  連結材
５  頭側
６  尻側
７  頭側固定部
８  尻側固定部
９  上面
１０  本体働き長さ位置決め基準
１１  寸法調整部
１２  連結材働き長さ位置決め基準
１３  尻側水返し
１４  横重なり寸法
１５  縦重なり寸法
１６  頭側切り欠き部
１７  働き幅位置決め基準
１８  頭側固定部側端
１９  連結材固定部
２０  緊結材
２１  連結部
２２  頭側固定部折り返し
２３  裏面断熱バックアップ材
２４  屋根下地
２５  陸棟部
２６  隅棟部
２７  ケラバ部
２８  三又部
２９  陸棟曲がり部
３０  谷部
３１  軒先
３２  隅棟
３３  規格化形状屋根材
３３ａ  隅棟左規格化形状屋根材
３３ｂ  隅棟右規格化形状屋根材
３３ｃ  三又規格化形状屋根材
３３ｄ  寸法調整規格化形状屋根材
３４  勾配
Ａ  寸法調整部の長さ
Ｌｈ  働き長さの水平投影寸法
Ｌ  働き長さ寸法
ＬＡ  全長さ寸法
Ｗ  働き幅寸法
ＷＡ  全幅寸法
Ｐ  設計単位寸法
【要約】
【課題】本発明は金属屋根材における技術であり、現場の屋根面ごとに金属屋根材の屋根端部における加工形状や寸法が異なり、現場で職人が屋根形状に合わせて金属屋根材を切断加工や折り曲げ加工などを行い、手間を掛けて施工しなければならないという課題があった。
【解決手段】
本発明の金属屋根材は、働き長さの水平投影寸法が建物の設計単位寸法の整数分の一であり、働き幅寸法が働き長さの水平投影寸法の二倍以上の整数倍であり、本体と連結材で構成され、本体に頭側固定部と尻側固定部を設け、下段の尻側固定部と上段の頭側固定部を連結する連結材を設け、連結材は働き長さ位置決め基準を合わせた位置に設け、連結材は働き長さを可変させる寸法調整部を有し、勾配ごとの寸法調整部長さを有した連結材を選択することで働き長さを調整し、勾配が変わっても働き長さの水平投影寸法が建物の設計単位寸法の整数分の一となる。
【選択図】        図１【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
0006835374.tif 000010
【図１０】
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【図１１】
0006835374.tif 000012
【図１２】
0006835374.tif 000013
【図１３】
0006835374.tif 000014
【図１４】
0006835374.tif 000015
【図１５】
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