(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
無線通信システムにおけるサイドリンク通信を行う方法であって、
第１端末によって行われる方法は、
基地局から、予め設定された多数の資源プール（ｒｅｓｏｕｒｃｅ  ｐｏｏｌ）のうち少なくとも一つの資源プールを指示する資源プール割り当て情報（ｒｅｓｏｕｒｃｅ  ｐｏｏｌ  ａｌｌｏｃａｔｉｏｎ  ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ）を受信する過程と、
前記少なくとも一つの資源プールで第２端末のための特定のサイドリンク資源（ｓｉｄｅｌｉｎｋ  ｒｅｓｏｕｒｃｅ）を識別する過程と、
前記第２端末へ、前記識別された特定のサイドリンク資源を割り当てる信号を送信する過程とを含んでなり、
前記特定のサイドリンク資源は、前記第１端末と前記第２端末間のサイドリンクの測定（ｓｉｄｅｌｉｎｋ  ｍｅａｓｕｒｅｍｅｎｔ）を行うための信号のために割り当てられ、
前記少なくとも一つの資源プールは、前記第１端末及び前記第２端末が属した特定の端末グループのために割り当てられ、
前記サイドリンクの測定を行うための信号は、特定の端末グループに属する前記第２端末から他の端末へ送信され、
前記サイドリンクの測定を行うための信号は、該当信号の有効性を指示するカウンター（ｃｏｕｎｔｅｒ）を含む、方法。
【請求項２】
前記サイドリンクの測定を行うための信号は、前記特定の端末グループの識別情報（ＩＤ）を含み、
前記特定の端末グループの識別情報（ＩＤ）は、前記第２端末が属するグループを識別するのに使用される、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記予め設定された多数の資源プールは、各端末グループ別に設定された一つ以上のサブ資源プールを含み、
前記資源プール割り当て情報は、上位層のシグナリング（ｈｉｇｈｅｒ  ｌａｙｅｒ  ｓｉｇｎａｌｉｎｇ）を介して受信される、請求項１に記載の方法。
【請求項４】
前記カウンターが満了する前に、前記第２端末へ、前記サイドリンクの測定を行うための信号を送信する新たな資源プールを示す情報を送信する過程をさらに含み、
前記新たな資源プールは、前記予め設定された多数の資源プールに属する、請求項１に記載の方法。
【請求項５】
前記特定のサイドリンク資源は、前記少なくとも一つの資源プールを構成する一つ以上のサイドリンク資源に対して測定された受信信号エネルギー値（ｒｅｃｅｉｖｅｄ  ｓｉｇｎａｌ  ｅｎｅｒｇｙ  ｖａｌｕｅ）又はＣＢＲ（Ｃｈａｎｎｅｌ  Ｂｕｓｙ  Ｒａｔｉｏ）値のうち少なくとも一つを用いて決定される、請求項１に記載の方法。
【請求項６】
前記予め設定された多数の資源プールは、前記サイドリンク測定手続と関連したフォールバック動作（ｆａｌｌ−ｂａｃｋ  ｏｐｅｒａｔｉｏｎ）のための特定の資源プールを含み、
前記特定の資源プールで、前記サイドリンクの測定を行うための信号を送信する過程をさらに含む、請求項１に記載の方法。
【請求項７】
無線通信システムにおけるサイドリンク通信を行う第１端末であって、
無線信号を送受信するための送受信部と、
前記送受信部と機能的に連結されているプロセッサとを含み、
前記プロセッサは、
基地局から、予め設定された多数の資源プール（ｒｅｓｏｕｒｃｅ  ｐｏｏｌ）のうち少なくとも一つの資源プールを指示する資源プール割り当て情報（ｒｅｓｏｕｒｃｅ  ｐｏｏｌ  ａｌｌｏｃａｔｉｏｎ  ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ）を受信し、
前記少なくとも一つの資源プールで第２端末のための特定のサイドリンク資源（ｓｉｄｅｌｉｎｋ  ｒｅｓｏｕｒｃｅ）を識別し、
前記第２端末へ、前記識別された特定のサイドリンク資源を割り当てる信号を送信するように制御し、
前記特定のサイドリンク資源は、前記第１端末と前記第２端末間のサイドリンクの測定（ｓｉｄｅｌｉｎｋ  ｍｅａｓｕｒｅｍｅｎｔ）を行うための信号のために割り当てられ、
前記少なくとも一つの資源プールは、前記第１端末及び前記第２端末が属した特定の端末グループのために割り当てられ、
前記サイドリンクの測定を行うための信号は、特定の端末グループに属する前記第２端末から他の端末へ送信され、
前記サイドリンクの測定を行うための信号は、該当信号の有効性を指示するカウンター（ｃｏｕｎｔｅｒ）を含む、第１端末。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、無線通信システムに関し、より詳細には、グループ（ｇｒｏｕｐ）単位のサイドリンク通信を行うための方法、及びこれを支援する装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
移動通信システムは、ユーザの活動性を保障しながら音声サービスを提供するために開発された。しかしながら、移動通信システムは、音声だけでなくデータサービスまで領域を拡張し、現在では、爆発的なトラフィックの増加によって資源の不足現象が引き起こされ、ユーザがより高速のサービスを要求するので、より発展した移動通信システムが要求されている。
【０００３】
次世代移動通信システムの要求条件は、大きく爆発的なデータトラフィックの収容、ユーザ当たりの送信率の画期的な増加、大幅増加した接続デバイス数の収容、非常に低いエンドツーエンド遅延（Ｅｎｄ−ｔｏ−Ｅｎｄ  Ｌａｔｅｎｃｙ）、高エネルギー効率を支援できなければならない。このために、多重続性（Ｄｕａｌ  Ｃｏｎｎｅｃｔｉｖｉｔｙ）、大規模多重入出力（Ｍａｓｓｉｖｅ  ＭＩＭＯ：Ｍａｓｓｉｖｅ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅ  Ｉｎｐｕｔ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅ  Ｏｕｔｐｕｔ）、全二重（Ｉｎ−ｂａｎｄ  Ｆｕｌｌ  Ｄｕｐｌｅｘ）、非直交多重接続（ＮＯＭＡ：Ｎｏｎ−Ｏｒｔｈｏｇｏｎａｌ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅ  Ａｃｃｅｓｓ）、超広帯域（Ｓｕｐｅｒ  ｗｉｄｅｂａｎｄ）支援、端末ネットワーキング（Ｄｅｖｉｃｅ   Ｎｅｔｗｏｒｋｉｎｇ）等、多様な技術が研究されている。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
本明細書は、無線通信システムにおけるサイドリンク通信を行う方法、及びこのための装置を提案する。
【０００５】
より具体的に、本明細書は、グループ単位のサイドリンク通信を行うための測定（ｍｅａｓｕｒｅｍｅｎｔ）手続及び同期化（ｓｙｎｃｈｒｏｎｉｚａｔｉｏｎ）方法を提案する。
【０００６】
このため、本明細書は、グループの測定のための資源領域（ｒｅｓｏｕｒｃｅ  ｒｅｇｉｏｎ、ｒｅｓｏｕｒｃｅ  ｐｏｏｌ）を設定する方法を提案する。
【０００７】
また、本明細書は、グループの測定のための信号の送信及びリレー（ｒｅｌａｙ）方法を提案する。
【０００８】
また、本明細書は、グループ通信で同期化基準（ｓｙｎｃｈｒｏｎｉｚａｔｉｏｎ  ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ）の優先順位を設定する方法を提案する。
【０００９】
また、本明細書は、同期化基準の時点を設定する方法及び通信実行方法を提案する。
【００１０】
また、本明細書は、グループ通信と関連した同期信号のリレー動作方法を提案する。
【００１１】
本発明で解決しようとする技術的課題は、以上で言及した技術的課題に制限されず、言及しないまた別の技術的課題は、以下の記載から本発明が属する技術分野で通常の知識を有する者にとって明確に理解されるべきである。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
本発明の実施例に係る無線通信システムにおけるサイドリンク通信を行う方法において、第１端末によって行われる方法は、基地局から、予め設定された多数の資源プール（ｒｅｓｏｕｒｃｅ  ｐｏｏｌ）のうち少なくとも一つの資源プールを指示する資源プール割り当て情報（ｒｅｓｏｕｒｃｅ  ｐｏｏｌ  ａｌｌｏｃａｔｉｏｎ  ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ）を受信する過程と、前記少なくとも一つの資源プールで第２端末のための特定のサイドリンク資源（ｓｉｄｅｌｉｎｋ  ｒｅｓｏｕｒｃｅ）を識別する過程と、前記第２端末へ、前記識別された特定のサイドリンク資源を割り当てる信号を送信する過程とを含み、前記特定のサイドリンク資源は、前記第１端末と前記第２端末間のサイドリンクの測定（ｓｉｄｅｌｉｎｋ  ｍｅａｓｕｒｅｍｅｎｔ）を行うための信号のために割り当てられる。
【００１３】
また、本発明の実施例に係る前記方法において、前記少なくとも一つの資源プールは、前記第１端末及び前記第２端末が属した特定の端末グループのために割り当てられ得る。
【００１４】
また、本発明の実施例に係る前記方法において、前記サイドリンクの測定を行うための信号は、前記特定の端末グループの識別情報又は前記特定の端末グループ内での端末順序の情報のうち少なくとも一つを含み得る。
【００１５】
また、本発明の実施例に係る前記方法において、前記特定のサイドリンク資源は、前記第２端末に対して設定された資源順序（ｒｅｓｏｕｒｃｅ  ｏｒｄｅｒ）に応じて識別され、前記資源順序は、予め設定された資源パターン（ｒｅｓｏｕｒｃｅ  ｐａｔｔｅｒｎ）に基づいて設定され得る。
【００１６】
また、本発明の実施例に係る前記方法において、前記予め設定された多数の資源プールは、各端末グループ別に設定された一つ以上のサブ資源プールを含み、前記資源プール割り当て情報は、上位層のシグナリング（ｈｉｇｈｅｒ  ｌａｙｅｒ  ｓｉｇｎａｌｉｎｇ）を介して受信され得る。
【００１７】
また、本発明の実施例に係る前記方法において、前記サイドリンクの測定を行うための信号は、該当信号の有効性を指示するカウンター（ｃｏｕｎｔｅｒ）を含み得る。
【００１８】
また、本発明の実施例に係る前記方法は、前記カウンターが満了する前に、前記第２端末へ、前記サイドリンクの測定を行うための信号を送信する新たな資源プールを示す情報を送信する過程をさらに含み、前記新たな資源プールは、前記予め設定された多数の資源プールに属し得る。
【００１９】
また、本発明の実施例に係る前記方法において、前記特定のサイドリンク資源は、前記少なくとも一つの資源プールを構成する一つ以上のサイドリンク資源に対して測定された受信信号エネルギー値（ｒｅｃｅｉｖｅｄ  ｓｉｇｎａｌ  ｅｎｅｒｇｙ  ｖａｌｕｅ）又はＣＢＲ（Ｃｈａｎｎｅｌ  Ｂｕｓｙ  Ｒａｔｉｏ）値のうち少なくとも一つを用いて決定され得る。
【００２０】
また、本発明の実施例に係る前記方法において、前記予め設定された多数の資源プールは、前記サイドリンク測定手続と関連したフォールバック動作（ｆａｌｌ−ｂａｃｋ  ｏｐｅｒａｔｉｏｎ）のための特定の資源プールを含み、前記方法は、前記特定の資源プールで、前記サイドリンクの測定を行うための信号を送信する過程をさらに含み得る。
【００２１】
本発明の実施例に係る無線通信システムにおけるサイドリンク通信を行う第１端末において、無線信号を送受信するための送受信部と、前記送受信部と機能的に連結されているプロセッサとを含み、前記プロセッサは、基地局から、予め設定された多数の資源プール（ｒｅｓｏｕｒｃｅ  ｐｏｏｌ）のうち少なくとも一つの資源プールを指示する資源プール割り当て情報（ｒｅｓｏｕｒｃｅ  ｐｏｏｌ  ａｌｌｏｃａｔｉｏｎ  ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ）を受信し、前記少なくとも一つの資源プールで第２端末のための特定のサイドリンク資源（ｓｉｄｅｌｉｎｋ  ｒｅｓｏｕｒｃｅ）を識別し、前記第２端末へ、前記識別された特定のサイドリンク資源を割り当てる信号を送信するように制御し、前記特定のサイドリンク資源は、前記第１端末と前記第２端末間のサイドリンクの測定（ｓｉｄｅｌｉｎｋ  ｍｅａｓｕｒｅｍｅｎｔ）を行うための信号のために割り当てられる。
【発明の効果】
【００２２】
本発明の実施例に係ると、グループ単位のサイドリンク通信を行うとき、端末間で送受信する信号を用いて測定することによって、効率的なグループの管理が可能であるという効果がある。
【００２３】
また、本発明の実施例に係ると、特定の端末が他の端末の資源を割り当てることによって、基地局のカバレッジ外に存在する端末も端末間で信号の送信を行うことができ、効率的なグループの測定を行うことができるという効果がある。
【００２４】
また、本発明の実施例に係ると、グループに属した端末の状況に応じて、適応的な（ａｄａｐｔｉｖｅ）同期化手続を行うことができるという効果がある。
【００２５】
本発明で得ることができる効果は、以上で言及した効果に制限されず、言及しないまた別の効果は、以下の記載から本発明が属する技術分野で通常の知識を有する者にとって明確に理解されるべきである。
【図面の簡単な説明】
【００２６】
本発明に関する理解を助けるために詳細な説明の一部として含まれる添付図面は、本発明に対する実施形態を提供し、詳細な説明と共に本発明の技術的特徴を説明する。
【図１】本明細書において提案する方法が適用できるＮＲの全体的なシステム構造の一例を示した図である。
【図２】本発明が適用できる無線通信システムにおける１つのダウンリンクスロットに対する資源グリッド（ｒｅｓｏｕｒｃｅ  ｇｒｉｄ）を例示した図である。
【図３】本発明が適用できる無線通信システムにおけるダウンリンクサブフレームの構造を示す。
【図４】本発明が適用できる無線通信システムにおけるアップリンクサブフレームの構造を示す。
【図５】端末間直接通信（Ｄ２Ｄ）技法に対する要素を説明するための図である。
【図６】資源ユニットの構成の実施例を示した図である。
【図７】本明細書において提案する方法が適用できるグループの管理のための資源領域の構成の一例を示す。
【図８】本明細書において提案する方法が適用できるグループの管理のための資源領域の構成の別の例を示す。
【図９】本明細書において提案する方法が適用できるグループの測定のための信号に対する資源割り当て方法の一例を示す。
【図１０】本明細書において提案する方法が適用できるグループの測定のための信号のリレー動作の一例を示す。
【図１１】本明細書において提案する方法が適用できるサイドリンク通信を行う基地局及び端末間のシグナリング（ｓｉｇｎａｌｉｎｇ）の一例を示す。
【図１２】本明細書において提案する方法が適用できる無線通信装置のブロック構成図を例示する。
【図１３】本発明の一実施例に係る通信装置のブロック構成図を例示する。
【発明を実施するための形態】
【００２７】
以下、本発明にかかる好ましい実施の形態を添付された図面を参照して詳細に説明する。添付された図面と共に以下に開示する詳細な説明は、本発明の例示的な実施の形態を説明するためのものであり、本発明が実施されうる唯一の実施の形態を示すためのものではない。以下の詳細な説明は、本発明の完全な理解を提供するために具体的細部事項を含む。しかしながら、当業者は、本発明がこのような具体的細部事項がなくても実施できることを理解すべきである。
【００２８】
いくつかの場合、本発明の概念が曖昧になることを避けるために、公知の構造及び装置は省略されるか、または各構造及び装置の核心機能を重心にしたブロック図形式で示されることができる。
【００２９】
本明細書で、基地局は端末と直接的に通信を遂行するネットワークの終端ノード（ｔｅｒｍｉｎａｌ  ｎｏｄｅ）としての意味を有する。本文書で、基地局により遂行されるものとして説明された特定動作は、場合によっては、基地局の上位ノード（ｕｐｐｅｒ  ｎｏｄｅ）により遂行されることもできる。即ち、基地局を含む複数のネットワークノード（ｎｅｔｗｏｒｋ  ｎｏｄｅｓ）からなるネットワークで、端末との通信のために遂行される様々な動作は基地局または基地局の以外の他のネットワークノードにより遂行できることは自明である。‘基地局（ＢＳ：Ｂａｓｅ  Ｓｔａｔｉｏｎ）’は、固定局（ｆｉｘｅｄ  ｓｔａｔｉｏｎ）、Ｎｏｄｅ  Ｂ、ｅＮＢ（ｅｖｏｌｖｅｄ−ＮｏｄｅＢ）、ＢＴＳ（ｂａｓｅ  ｔｒａｎｓｃｅｉｖｅｒ  ｓｙｓｔｅｍ）、アクセスポイント（ＡＰ：Ａｃｃｅｓｓ  Ｐｏｉｎｔ）、Ｇｎｂ（ｎｅｘｔ  ｇｅｎｅｒａｔｉｏｎ  ＮＢ、ｇｅｎｅｒａｌ  ＮＢ、ｇＮｏｄｅＢ）などの用語により取替できる。また、‘端末（Ｔｅｒｍｉｎａｌ）’は固定されるか、または移動性を有することができ、ＵＥ（Ｕｓｅｒ  Ｅｑｕｉｐｍｅｎｔ）、ＭＳ（Ｍｏｂｉｌｅ  Ｓｔａｔｉｏｎ）、ＵＴ（ｕｓｅｒ  ｔｅｒｍｉｎａｌ）、ＭＳＳ（Ｍｏｂｉｌｅ  Ｓｕｂｓｃｒｉｂｅｒ  Ｓｔａｔｉｏｎ）、ＳＳ（Ｓｕｂｓｃｒｉｂｅｒ  Ｓｔａｔｉｏｎ）、ＡＭＳ（Ａｄｖａｎｃｅｄ  Ｍｏｂｉｌｅ  Ｓｔａｔｉｏｎ）、ＷＴ（Ｗｉｒｅｌｅｓｓ  ｔｅｒｍｉｎａｌ）、ＭＴＣ（Ｍａｃｈｉｎｅ−Ｔｙｐｅ  Ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎ）装置、Ｍ２Ｍ（Ｍａｃｈｉｎｅ−ｔｏ−Ｍａｃｈｉｎｅ）装置、Ｄ２Ｄ（Ｄｅｖｉｃｅ−ｔｏ−Ｄｅｖｉｃｅ）装置などの用語に取替できる。
【００３０】
以下、ダウンリンク（ＤＬ：ｄｏｗｎｌｉｎｋ）は基地局から端末への通信を意味し、アップリンク（ＵＬ：ｕｐｌｉｎｋ）は端末から基地局への通信を意味する。ダウンリンクで、送信機は基地局の一部であり、受信機は端末の一部でありうる。アップリンクで、送信機は端末の一部であり、受信機は基地局の一部でありうる。
【００３１】
以下の説明で使用される特定用語は本発明の理解を助けるために提供されたものであり、このような特定用語の使用は本発明の技術的思想を逸脱しない範囲で異なる形態に変更できる。
【００３２】
以下の技術は、ＣＤＭＡ（ｃｏｄｅ  ｄｉｖｉｓｉｏｎ  ｍｕｌｔｉｐｌｅ  ａｃｃｅｓｓ）、ＦＤＭＡ（ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  ｄｉｖｉｓｉｏｎ  ｍｕｌｔｉｐｌｅ  ａｃｃｅｓｓ）、ＴＤＭＡ（ｔｉｍｅ  ｄｉｖｉｓｉｏｎ  ｍｕｌｔｉｐｌｅ  ａｃｃｅｓｓ）、ＯＦＤＭＡ（ｏｒｔｈｏｇｏｎａｌ  ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  ｄｉｖｉｓｉｏｎ  ｍｕｌｔｉｐｌｅ  ａｃｃｅｓｓ）、ＳＣ−ＦＤＭＡ（ｓｉｎｇｌｅ  ｃａｒｒｉｅｒ  ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  ｄｉｖｉｓｉｏｎ  ｍｕｌｔｉｐｌｅ  ａｃｃｅｓｓ）、ＮＯＭＡ（ｎｏｎ−ｏｒｔｈｏｇｏｎａｌｍｕｌｔｉｐｌｅａｃｃｅｓｓ）などの様々な無線接続システムに利用できる。ＣＤＭＡは、ＵＴＲＡ（ｕｎｉｖｅｒｓａｌ  ｔｅｒｒｅｓｔｒｉａｌ  ｒａｄｉｏ  ａｃｃｅｓｓ）やＣＤＭＡ２０００のような無線技術（ｒａｄｉｏ  ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ）で実現できる。ＴＤＭＡは、ＧＳＭ（登録商標）（ｇｌｏｂａｌ  ｓｙｓｔｅｍ  ｆｏｒ  ｍｏｂｉｌｅ  ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎｓ）／ＧＰＲＳ（ｇｅｎｅｒａｌ  ｐａｃｋｅｔ  ｒａｄｉｏ  ｓｅｒｖｉｃｅ）／ＥＤＧＥ（ｅｎｈａｎｃｅｄ  ｄａｔａ  ｒａｔｅｓ  ｆｏｒ  ＧＳＭ（登録商標）  ｅｖｏｌｕｔｉｏｎ）のような無線技術で実現できる。ＯＦＤＭＡは、ＩＥＥＥ  ８０２．１１（ＷｉＦｉ）、ＩＥＥＥ  ８０２．１６（ＷｉＭＡＸ）、ＩＥＥＥ  ８０２−２０、Ｅ−ＵＴＲＡ（ｅｖｏｌｖｅｄ  ＵＴＲＡ）などの無線技術で実現できる。ＵＴＲＡは、ＵＭＴＳ（ｕｎｉｖｅｒｓａｌ  ｍｏｂｉｌｅ  ｔｅｌｅｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎｓ  ｓｙｓｔｅｍ）の一部である。３ＧＰＰ（３rd  ｇｅｎｅｒａｔｉｏｎ  ｐａｒｔｎｅｒｓｈｉｐ  ｐｒｏｊｅｃｔ）ＬＴＥ（ｌｏｎｇｔｅｒｍ  ｅｖｏｌｕｔｉｏｎ）は、Ｅ−ＵＴＲＡを使用するＥ−ＵＭＴＳ（ｅｖｏｌｖｅｄ  ＵＭＴＳ）の一部であって、ダウンリンクでＯＦＤＭＡを採用し、アップリンクでＳＣ−ＦＤＭＡを採用する。ＬＴＥ−Ａ（ａｄｖａｎｃｅｄ）は３ＧＰＰ  ＬＴＥの進化である。
【００３３】
本発明の実施形態は無線接続システムであるＩＥＥＥ  ８０２、３ＧＰＰ、及び３ＧＰＰ２のうち、少なくとも１つに開示された標準文書により裏付けられる。即ち、本発明の実施形態のうち、本発明の技術的思想を明確に示すために説明しないステップまたは部分は前記文書により裏付けられる。また、本文書で開示している全ての用語は前記標準文書により説明できる。
【００３４】
説明を明確にするために、３ＧＰＰ  ＬＴＥ／ＬＴＥ、ＮＲ（Ｎｅｗ  ＲＡＴ）を中心として技術するが、本発明の技術的特徴がこれに制限されるものではない。
【００３５】
システム一般
【００３６】
図１は、本発明が適用できる無線通信システムにおける無線フレームの構造を示す。
【００３７】
３ＧＰＰ  ＬＴＥ／ＬＴＥ−Ａでは、ＦＤＤ（Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｄｕｐｌｅｘ）に適用可能なタイプ１無線フレーム（ｒａｄｉｏ  ｆｒａｍｅ）構造とＴＤＤ（Ｔｉｍｅ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｄｕｐｌｅｘ）に適用可能なタイプ２の無線フレーム構造を支援する。
【００３８】
図１において無線フレームの時間領域での大きさは、Ｔ＿ｓ＝１／（１５０００＊２０４８）の時間単位の倍数で表現される。ダウンリンク及びアップリンク送信は、Ｔ＿ｆ＝３０７２００＊Ｔ＿ｓ＝１０ｍｓの区間を有する無線フレームから構成される。
【００３９】
図１の（ａ）は、タイプ１の無線フレームの構造を例示する。タイプ１の無線フレームは、全二重（ｆｕｌｌ  ｄｕｐｌｅｘ）及び半二重（ｈａｌｆ  ｄｕｐｌｅｘ）ＦＤＤに全部適用されることができる。
【００４０】
無線フレーム（ｒａｄｉｏ  ｆｒａｍｅ）は、１０個のサブフレーム（ｓｕｂｆｒａｍｅ）から構成される。一つの無線フレームは、Ｔ＿ｓｌｏｔ＝１５３６０＊Ｔ＿ｓ＝０．５ｍｓ長の２０個のスロットから構成され、各スロットは、０から１９までのインデックスが付与される。一つのサブフレームは、時間領域（ｔｉｍｅ  ｄｏｍａｉｎ）において連続的な２個のスロット（ｓｌｏｔ）から構成され、サブフレームｉは、スロット２ｉ及びスロット２ｉ＋１から構成される。一つのサブフレームを送信するのにかかる時間をＴＴＩ（ｔｒａｎｓｍｉｓｓｉｏｎ  ｔｉｍｅ  ｉｎｔｅｒｖａｌ）という。例えば、一つのサブフレームの長さは１ｍｓで、一つのスロットの長さは０．５ｍｓでありうる。
【００４１】
ＦＤＤでアップリンク送信及びダウンリンク送信は、周波数ドメインにおいて区分される。全二重ＦＤＤに制限がないことに対し、半二重ＦＤＤ動作において端末は、同時に送信及び受信することができない。
【００４２】
一つのスロットは、時間領域において複数のＯＦＤＭ（ｏｒｔｈｏｇｏｎａｌ  ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  ｄｉｖｉｓｉｏｎ  ｍｕｌｔｉｐｌｅｘｉｎｇ）シンボルを含み、周波数領域において多数の資源ブロック（ＲＢ：Ｒｅｓｏｕｒｃｅ  Ｂｌｏｃｋ）を含む。３ＧＰＰ  ＬＴＥは、ダウンリンクでＯＦＤＭＡを使用するので、ＯＦＤＭシンボルは、一つのシンボル区間（ｓｙｍｂｏｌ  ｐｅｒｉｏｄ）を表現するためのものである。ＯＦＤＭシンボルは、一つのＳＣ−ＦＤＭＡシンボルまたはシンボル区間ということができる。資源ブロック（Ｒｅｓｏｕｒｃｅ  Ｂｌｏｃｋ）は、資源割り当て単位で、一つのスロットにおいて複数の連続的な副搬送波（ｓｕｂｃａｒｒｉｅｒ）を含む。
【００４３】
図１の（ｂ）は、タイプ２のフレーム構造（ｆｒａｍｅ  ｓｔｒｕｃｔｕｒｅ  ｔｙｐｅ２）を示す。タイプ２の無線フレームは、各１５３６００＊Ｔ＿ｓ＝５ｍｓの長さの２個のハーフフレーム（ｈａｌｆ  ｆｒａｍｅ）から構成される。各ハーフフレームは、３０７２０＊Ｔ＿ｓ＝１ｍｓ長さの５個のサブフレームから構成される。
【００４４】
ＴＤＤシステムのタイプ２のフレーム構造においてアップリンク−ダウンリンク構成（ｕｐｌｉｎｋ−ｄｏｗｎｌｉｎｋ  ｃｏｎｆｉｇｕｒａｔｉｏｎ）は、すべてのサブフレームに対してアップリンクとダウンリンクが割り当てされる（または予約される）かどうかを表す規則である。表１は、アップリンク−ダウンリンク構成を表す。
【００４５】
【表１】
0006845340.tif 000002
【００４６】
表１を参照すると、無線フレームの各サブフレーム別に、「Ｄ」は、ダウンリンク送信のためのサブフレームを表し、「Ｕ」は、アップリンク送信のためのサブフレームを表し、「Ｓ」は、ＤｗＰＴＳ（Ｄｏｗｎｌｉｎｋ  Ｐｉｌｏｔ  Ｔｉｍｅ  Ｓｌｏｔ）、保護区間（ＧＰ：Ｇｕａｒｄ  Ｐｅｒｉｏｄ）、ＵｐＰＴＳ（Ｕｐｌｉｎｋ  Ｐｉｌｏｔ  Ｔｉｍｅ  Ｓｌｏｔ）３とおりのフィールドから構成されるスペシャルサブフレーム（ｓｐｅｃｉａｌ  ｓｕｂｆｒａｍｅ）を表す。
【００４７】
ＤｗＰＴＳは、端末での初期セル探索、同期化またはチャネル推定に使用される。ＵｐＰＴＳは、基地局でのチャネル推定と端末のアップリンク送信同期を合せるのに使用される。ＧＰは、アップリンクとダウンリンクとの間にダウンリンク信号の多重経路遅延によりアップリンクで生じる干渉を除去するための区間である。
【００４８】
各サブフレームｉは、各Ｔ＿ｓｌｏｔ＝１５３６０＊Ｔ＿ｓ＝０．５ｍｓ長のスロット２ｉ及びスロット２ｉ＋１から構成される。
【００４９】
アップリンク−ダウンリンク構成は、７通りに区分されることができ、各構成別にダウンリンクサブフレーム、スペシャルサブフレーム、アップリンクサブフレームの位置及び／または個数が異なる。
【００５０】
ダウンリンクからアップリンクに変更される時点又はアップリンクからダウンリンクに切り替えられる時点を切り替え点（ｓｗｉｔｃｈｉｎｇ  ｐｏｉｎｔ）という。切り替え点の周期性（Ｓｗｉｔｃｈ−ｐｏｉｎｔ  ｐｅｒｉｏｄｉｃｉｔｙ）は、アップリンクサブフレームとダウンリンクサブフレームが切り替えられる様相が同じように繰り返される周期を意味し、５ｍｓ又は１０ｍｓが全て支援される。５ｍｓのダウンリンク−アップリンクの切り替え点の周期を有する場合には、スペシャルサブフレームＳはハーフフレーム毎に存在し、５ｍｓのダウンリンク−アップリンクの切り替え点の周期を有する場合には、一番目のハーフフレームにのみ存在する。
【００５１】
全ての構成において、０番、５番サブフレーム及びＤｗＰＴＳはダウンリンク送信のみのための区間である。ＵｐＰＴＳ及びサブフレームサブフレームにすぐにつながるサブフレームは、常にアップリンクの送信のための区間である。
【００５２】
このような、アップリンク−ダウンリンクの構成はシステム情報であって、基地局と端末が全て知っていることがある。基地局は、アップリンク−ダウンリンクの構成情報が変わる毎に構成情報のインデックスのみを送信することによって、無線フレームのアップリンク−ダウンリンクの割り当て状態の変更を端末に知らせることができる。また、構成情報は一種のダウンリンクの制御情報であって、他のスケジューリング情報と同様に、ＰＤＣＣＨ（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｄｏｗｎｌｉｎｋ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  Ｃｈａｎｎｅｌ）を介して送信され得、放送情報としてブロードキャストチャネル（ｂｒｏａｄｃａｓｔ  ｃｈａｎｎｅｌ）を介してセル内の全ての端末に共通に送信され得る。
【００５３】
表２は、スペシャルサブフレームの構成（ＤｗＰＴＳ／ＧＰ／ＵｐＰＴＳの長さ）を示す。
【００５４】
【表２】
0006845340.tif 000003
【００５５】
図１の例示による無線フレームの構造は、一つの例示に過ぎず、無線フレームに含まれる副搬送波の数またはサブフレームに含まれるスロットの数、スロットに含まれるＯＦＤＭシンボルの数は、多様に変更されることができる。
【００５６】
図２は、本発明が適用できる無線通信システムにおける１つのダウンリンクスロットに対する資源グリッド（ｒｅｓｏｕｒｃｅ  ｇｒｉｄ）を示した図である。
【００５７】
図２に示すように、１つのダウンリンクスロットは、時間領域において複数のＯＦＤＭシンボルを含む。ここで、１つのダウンリンクスロットは、７個のＯＦＤＭシンボルを含み、１つの資源ブロックは、周波数領域において１２個の副搬送波を含むことを例示的に述べるが、これに限定されるものではない。
【００５８】
資源グリッド上において各要素（ｅｌｅｍｅｎｔ）を資源要素（ｒｅｓｏｕｒｃｅ  ｅｌｅｍｅｎｔ）とし、１つの資源ブロック（ＲＢ：ｒｅｓｏｕｒｃｅ  ｂｌｏｃｋ）は、１２×７個の資源要素を含む。ダウンリンクスロットに含まれる資源ブロックの数Ｎ＾ＤＬは、ダウンリンク送信帯域幅（ｂａｎｄｗｉｄｔｈ）に従属する。
【００５９】
アップリンクスロットの構造は、ダウンリンクスロットの構造と同一でありうる。
【００６０】
図３は、本発明が適用できる無線通信システムにおけるダウンリンクサブフレームの構造を示す。
【００６１】
図３に示すように、サブフレーム内の第１番目のスロットにおいて前の最大３個のＯＦＤＭシンボルが制御チャネルが割り当てられる制御領域（ｃｏｎｔｒｏｌ  ｒｅｇｉｏｎ）であり、残りのＯＦＤＭシンボルは、ＰＤＳＣＨ（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｄｏｗｎｌｉｎｋ  Ｓｈａｒｅｄ  Ｃｈａｎｎｅｌ）が割り当てられるデータ領域（ｄａｔａ  ｒｅｇｉｏｎ）である。３ＧＰＰ  ＬＴＥで使用されるダウンリンク制御チャネルの一例にＰＣＦＩＣＨ（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  Ｆｏｒｍａｔ  Ｉｎｄｉｃａｔｏｒ  Ｃｈａｎｎｅｌ）、ＰＤＣＣＨ（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｄｏｗｎｌｉｎｋ   ｃｏｎｔｒｏｌ  Ｃｈａｎｎｅｌ）、ＰＨＩＣＨ（Ｐｈｙｓｉｃａｌ Ｈｙｂｒｉｄ−ＡＲＱ  Ｉｎｄｉｃａｔｏｒ  Ｃｈａｎｎｅｌ）などがある。
【００６２】
ＰＣＦＩＣＨは、サブフレームの第１番目のＯＦＤＭシンボルにおいて送信され、サブフレーム内に制御チャネルの送信のために使用されるＯＦＤＭシンボルの数（すなわち、制御領域のサイズ）に関する情報を運ぶ。ＰＨＩＣＨは、アップリンクに対する応答チャネルで、ＨＡＲＱ（Ｈｙｂｒｉｄ  Ａｕｔｏｍａｔｉｃ  Ｒｅｐｅａｔ  Ｒｅｑｕｅｓｔ）に対するＡＣＫ（Ａｃｋｎｏｗｌｅｄｇｅｍｅｎｔ）／ＮＡＣＫ（Ｎｏｔ−Ａｃｋｎｏｗｌｅｄｇｅｍｅｎｔ）信号を運ぶ。ＰＤＣＣＨを介して送信される制御情報をダウンリンク制御情報（ＤＣＩ：ｄｏｗｎｌｉｎｋ  ｃｏｎｔｒｏｌ  ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ）という。ダウンリンク制御情報は、アップリンク資源割り当て情報、ダウンリンク資源割り当て情報または任意の端末グループに対するアップリンク送信（Ｔｘ）パワー制御命令を含む。
【００６３】
ＰＤＣＣＨは、ＤＬ−ＳＣＨ（Ｄｏｗｎｌｉｎｋ  Ｓｈａｒｅｄ  Ｃｈａｎｎｅｌ）の資源割り当て及び送信フォーマット（これをダウンリンクグラントともいう）、ＵＬ−ＳＣＨ（Ｕｐｌｉｎｋ  Ｓｈａｒｅｄ  Ｃｈａｎｎｅｌ）の資源割り当て情報（これをアップリンクグラントともいう）、ＰＣＨ（Ｐａｇｉｎｇ  Ｃｈａｎｎｅｌ）でのページング（ｐａｇｉｎｇ）情報、ＤＬ−ＳＣＨでのシステム情報、ＰＤＳＣＨから送信されるランダムアクセス応答（ｒａｎｄｏｍ  ａｃｃｅｓｓ  ｒｅｓｐｏｎｓｅ）のような上位階層（ｕｐｐｅｒ−ｌａｙｅｒ）制御メッセージに対する資源割り当て、任意の端末グループ内の個別端末に対する送信パワー制御命令の集合、ＶｏＩＰ（Ｖｏｉｃｅ  ｏｖｅｒ  ＩＰ）の活性化などを運ぶことができる。複数のＰＤＣＣＨは、制御領域内で送信されることができ、端末は、複数のＰＤＣＣＨをモニタリングできる。ＰＤＣＣＨは、１つまたは複数の連続的なＣＣＥ（ｃｏｎｔｒｏｌ  ｃｈａｎｎｅｌ  ｅｌｅｍｅｎｔｓ）の集合から構成される。ＣＣＥは、無線チャネルの状態に応じる符号化率（ｃｏｄｉｎｇ  ｒａｔｅ）をＰＤＣＣＨに提供するために使用される論理的割り当て単位である。ＣＣＥは、複数の資源要素グループ（ｒｅｓｏｕｒｃｅ  ｅｌｅｍｅｎｔ  ｇｒｏｕｐ）に対応する。ＰＤＣＣＨのフォーマット及び使用可能なＰＤＣＣＨのビット数は、ＣＣＥの数とＣＣＥにより提供される符号化率間の関連関係によって決定される。
【００６４】
基地局は、端末に送信しようとするＤＣＩに応じてＰＤＣＣＨフォーマットを決定し、制御情報にＣＲＣ（Ｃｙｃｌｉｃ  Ｒｅｄｕｎｄａｎｃｙ  Ｃｈｅｃｋ）を付ける。ＣＲＣには、ＰＤＣＣＨの所有者（ｏｗｎｅｒ）または用途に応じて、固有の識別子（これをＲＮＴＩ（Ｒａｄｉｏ  Ｎｅｔｗｏｒｋ  Ｔｅｍｐｏｒａｒｙ  Ｉｄｅｎｔｉｆｉｅｒ）という。）がマスキングされる。特定の端末のためのＰＤＣＣＨであれば、端末の固有の識別子、例えばＣ−ＲＮＴＩ（Ｃｅｌｌ−ＲＮＴＩ）がＣＲＣにマスキングされることができる。またはページングメッセージのためのＰＤＣＣＨであれば、ページング指示識別子、例えばＰ−ＲＮＴＩ（Ｐａｇｉｎｇ−ＲＮＴＩ）がＣＲＣにマスキングされることができる。システム情報、さらに具体的にシステム情報ブロック（ＳＩＢ：ｓｙｓｔｅｍ  ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ  ｂｌｏｃｋ）のためのＰＤＣＣＨであれば、システム情報識別子、ＳＩ−ＲＮＴＩ（ｓｙｓｔｅｍ  ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ  ＲＮＴＩ）がＣＲＣにマスキングされることができる。端末のランダムアクセスプリアンブルの送信に対する応答であるランダムアクセス応答を指示するために、ＲＡ−ＲＮＴＩ（ｒａｎｄｏｍ  ａｃｃｅｓｓ−ＲＮＴＩ）がＣＲＣにマスキングされることができる。
【００６５】
ＥＰＤＣＣＨ（ｅｎｈａｎｃｅｄ  ＰＤＣＣＨ）は、端末固有（ＵＥ−ｓｐｅｃｉｆｉｃ）のシグナリングを運ぶ。ＥＰＤＣＣＨは、端末固有に設定された物理資源ブロック（ＰＲＢ：ｐｈｙｓｉｃａｌ  ｒｅｓｏｕｒｃｅ  ｂｌｏｃｋ）に位置する。言い換えると、前述したように、ＰＤＣＣＨはサブフレーム内の第１番目のスロットで前の最大３個のＯＦＤＭシンボルで送信され得るが、ＥＰＤＣＣＨは、ＰＤＣＣＨ以外の資源領域で送信され得る。サブフレーム内ＥＰＤＣＣＨが始まる時点（即ち、シンボル）は、上位層のシグナリング（例えば、ＲＲＣシグナリング等）を介して端末に設定され得る。
【００６６】
ＥＰＤＣＣＨは、ＤＬ−ＳＣＨと関連した送信フォーマット、資源割り当て及びＨＡＲＱ情報、ＵＬ−ＳＣＨと関連した送信フォーマット、資源割り当て及びＨＡＲＱ情報、ＳＬ−ＳＣＨ（Ｓｉｄｅｌｉｎｋ  Ｓｈａｒｅｄ  Ｃｈａｎｎｅｌ）並びにＰＳＣＣＨ（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｓｉｄｅｌｉｎｋ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  Ｃｈａｎｎｅｌ）と関連した資源割り当て情報等を運び得る。多重のＥＰＤＣＣＨが支援され得、端末はＥＰＣＣＨのセットをモニタリングし得る。
【００６７】
ＥＰＤＣＣＨは、一つ又はそれ以上の連続した進歩したＣＣＥ（ＥＣＣＥ：ｅｎｈａｎｃｅｄ  ＣＣＥ）を用いて送信され得、各ＥＰＤＣＣＨフォーマット別に単一のＥＰＤＣＣＨ当たりのＥＣＣＥの数が決められ得る。
【００６８】
各ＥＣＣＥは、複数の資源要素グループ（ＥＲＥＧ：ｅｎｈａｎｃｅｄ  ｒｅｓｏｕｒｃｅ  ｅｌｅｍｅｎｔ  ｇｒｏｕｐ）で構成され得る。ＥＲＥＧは、ＥＣＣＥのＲＥへのマッピングを定義するために用いられる。ＰＲＢ対別に１６個のＥＲＥＧが存在する。各ＰＲＢ対内でＤＭＲＳを運ぶＲＥを除き、全てのＲＥは周波数が増加する順にその次の時間が増加する順に０乃至１５までの番号が与えられる。
【００６９】
端末は、複数のＥＰＤＣＣＨをモニタリングし得る。例えば、端末がＥＰＤＣＣＨ送信をモニタリングする一つのＰＲＢ対内に一つ又は二つのＥＰＤＣＣＨセットが設定され得る。
【００７０】
互いに異なる数のＥＣＣＥが併合されることによって、ＥＰＣＣＨのための互いに異なる符号化率（ｃｏｄｉｎｇ  ｒａｔｅ）が実現され得る。ＥＰＣＣＨは、地域的送信（ｌｏｃａｌｉｚｅｄ  ｔｒａｎｓｍｉｓｓｉｏｎ）又は分散的送信（ｄｉｓｔｒｉｂｕｔｅｄ  ｔｒａｎｓｍｉｓｓｉｏｎ）を用いてもよく、これに伴って、ＰＲＢ内ＲＥにＥＣＣＥのマッピングが変わり得る。
【００７１】
図４は、本発明が適用できる無線通信システムにおけるアップリンクサブフレームの構造を示す。
【００７２】
図４に示すように、アップリンクサブフレームは、周波数領域において制御領域とデータ領域とに分けられる。制御領域には、アップリンク制御情報を運ぶＰＵＣＣＨ（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｕｐｌｉｎｋ  ｃｏｎｔｒｏｌ  Ｃｈａｎｎｅｌ）が割り当てられる。データ領域は、ユーザデータを運ぶＰＵＳＣＨ（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｕｐｌｉｎｋ  Ｓｈａｒｅｄ  Ｃｈａｎｎｅｌ）が割り当てられる。単一搬送波特性を維持するために、１つの端末は、ＰＵＣＣＨとＰＵＳＣＨを同時に送信しない。
【００７３】
一つの端末に対するＰＵＣＣＨにはサブフレーム内に資源ブロック（ＲＢ：Ｒｅｓｏｕｒｃｅ  Ｂｌｏｃｋ）対が割り当てられる。ＲＢ対に属するＲＢは、二つのスロットの各々で互いに異なる副搬送波を占める。これを、ＰＵＣＣＨに割り当てられたＲＢ対がスロット境界（ｓｌｏｔ  ｂｏｕｎｄａｒｙ）で周波数ホッピング（ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  ｈｏｐｐｉｎｇ）されるという。
【００７４】
Ｄ２Ｄ（Ｄｅｖｉｃｅ−ｔｏ−Ｄｅｖｉｃｅ）通信
【００７５】
図５は、端末間直接通信（Ｄ２Ｄ）技法に対する要素を説明するための図である。
【００７６】
図５において、ＵＥはユーザーの端末を意味するが、ｅＮＢのようなネットワーク装備がＵＥとの通信方式に応じて信号を送受信する場合には、該当ネットワーク装備もやはり一種のＵＥと見なされ得る。以下では、ＵＥ１は一連の資源の集合を意味する資源プール（ｒｅｓｏｕｒｃｅ  ｐｏｏｌ）内で特定の資源に該当する資源ユニット（ｒｅｓｏｕｒｃｅ  ｕｎｉｔ）を選択し、該当資源ユニットを使用してＤ２Ｄ信号を送信するように動作し得る。これに対する受信ＵＥであるＵＥ２は、ＵＥ１が信号を送信することができる資源プールを構成（ｃｏｎｆｉｇｕｒｅ）され、該当プール内でＵＥ１の信号を検出する。ここで、資源プールは、ＵＥ１が基地局の連結範囲にある場合、基地局が知らせることができ、基地局の連結範囲外にある場合には、他のＵＥが知らせるか、又は事前に決められた資源で決定されることもできる。一般に、資源プールは複数の資源ユニットを含み得、各ＵＥは一つ又は複数の資源ユニットを選定し、自身のＤ２Ｄ信号の送信に使用し得る。
【００７７】
図６は、資源ユニットの構成の実施例を示した図である。
【００７８】
図６を参照すると、全周波数資源がＮ＿Ｆ個に分割され、全時間資源がＮ＿Ｔ個に分割され、計Ｎ＿Ｆ＊Ｎ＿Ｔ個の資源ユニットが定義され得る。ここでは、該当資源プールがＮ＿Ｔサブフレームを周期に繰り返されると表現し得る。特徴的に、一つの資源ユニットは本図に示したように周期的に繰り返して表され得る。或いは、時間や周波数次元でのダイバーシティ効果を得るために、一つの論理的な資源ユニットがマッピングされる物理的資源ユニットのインデックスが、時間に応じて事前に決められたパターンに変化することもある。このような資源ユニット構造における資源プールとは、Ｄ２Ｄ信号を送信しようとするＵＥが送信に使用できる資源ユニットの集合を意味し得る。
【００７９】
前記説明した資源プールは、様々な種類に細分化され得る。まず、資源プールは、各資源プールで送信されるＤ２Ｄ信号の内容（ｃｏｎｔｅｎｔ）に応じて区分され得る。一例として、Ｄ２Ｄ信号の内容は下記のように区分されてもよく、それぞれに対して別途の資源プールが構成されてもよい。
【００８０】
スケジューリング割り当て（Ｓｃｈｅｄｕｌｉｎｇ  ａｓｓｉｇｎｍｅｎｔ；ＳＡ）：各送信ＵＥが行うＤ２Ｄデータチャネルの送信に使用する資源の位置、その他のデータチャネルの復調のために必要なＭＣＳ（ｍｏｄｕｌａｔｉｏｎ  ａｎｄ  ｃｏｄｉｎｇ  ｓｃｈｅｍｅ）やＭＩＭＯ送信方式及び／又はタイミングアドバンス（ｔｉｍｉｎｇ  ａｄｖａｎｃｅ）等の情報を含む信号。この信号は、同じ資源ユニット上でＤ２Ｄデータと共に多重化されて送信されることも可能である。本明細書において、ＳＡ資源プールとは、ＳＡがＤ２Ｄデータと多重化されて送信される資源のプールを意味してもよく、Ｄ２Ｄ制御チャネルと称してもよい。
【００８１】
Ｄ２Ｄデータチャネル：ＳＡを介して指定された資源を使用して送信ＵＥがユーザーデータ（ｕｓｅｒ  ｄａｔａ）を送信するのに使用する資源プール。万が一、同じ資源ユニット上でＤ２Ｄデータと共に多重化されて送信されることが可能な場合には、Ｄ２Ｄデータチャネルのための資源プールでは、ＳＡ情報を除いた形態のＤ２Ｄデータチャネルのみが送信され得る。言い換えると、ＳＡ資源プール内の個別の資源ユニット上で、ＳＡ情報を送信するのに使用された資源要素をＤ２Ｄデータチャネルの資源プールでは、依然としてＤ２Ｄデータを送信するのに使用できる。
【００８２】
ディスカバリチャネル（Ｄｉｓｃｏｖｅｒｙ  ｃｈａｎｎｅｌ）：送信ＵＥが自身のＩＤ等の情報を送信し、隣接ＵＥにとって自身を見付けることができるようにするメッセージのための資源プール。
【００８３】
前述した場合と逆に、Ｄ２Ｄ信号の内容（ｃｏｎｔｅｎｔ）が同一である場合にも、Ｄ２Ｄ信号の送受信の属性に応じて、異なる資源プールを使用し得る。一例として、同じＤ２Ｄデータチャネルやディスカバリメッセージであるとしても、Ｄ２Ｄ信号の送信タイミング決定方式（例えば、同期基準信号の受信時点で送信されるか、それとも該当時点で一定のタイミングアドバンスを適用して送信されるか）や資源割り当て方式（例えば、個別の信号の送信資源をｅＮＢが個別の送信ＵＥに指定するか、それとも個別の送信ＵＥがプール内で自体に個別の信号送信資源を選択するか）、信号フォーマット（例えば、各Ｄ２Ｄ信号が一つのサブフレームで占めるシンボルの個数や、一つのＤ２Ｄ信号の送信に使用されるサブフレームの個数）、ｅＮＢからの信号強度、Ｄ２Ｄ  ＵＥの送信電力強度等に応じて、再度異なる資源プールに区分され得る。
【００８４】
本明細書においては、説明の便宜上、Ｄ２Ｄ又はＶ２Ｖ通信でｅＮＢがＤ２Ｄ送信ＵＥの送信資源を直接指示する方法をモード１又はモード３、送信資源領域が事前に設定されているか、ｅＮＢが送信資源領域を指定し、ＵＥが直接送信資源を選択する方法をモード２又はモード４と指称／定義することとする。Ｄ２Ｄディスカバリの場合には、ｅＮＢが直接資源を指示する場合にはタイプ２、事前に設定された資源領域或いはｅＮＢが指示した資源領域でＵＥが直接送信資源を選択する場合には、タイプ１と指称／定義することとする。
【００８５】
前記言及したＤ２Ｄは、サイドリンク（ｓｉｄｅｌｉｎｋ）と呼んでもよく、ＳＡは、物理サイドリンク制御チャネル（ｐｈｙｓｉｃａｌ  ｓｉｄｅｌｉｎｋ  ｃｏｎｔｒｏｌ  ｃｈａｎｎｅｌ、ＰＳＣＣＨ）、Ｄ２Ｄ同期信号（Ｄ２Ｄ  ｓｙｎｃｈｒｏｎｉｚａｔｉｏｎ  ｓｉｇｎａｌ）は、サイドリンク同期信号（ｓｉｄｅｌｉｎｋ  ｓｙｎｃｈｒｏｎｉｚａｔｉｏｎ  ｓｉｇｎａｌ、ＳＳＳ）、ＳＳＳと共に送信されるＤ２Ｄ通信以前に最も基本的な情報を送信する制御チャネルを物理サイドリンクブロードキャストチャネル（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  ｓｉｄｅｌｉｎｋ  ｂｒｏａｄｃａｓｔ  ｃｈａｎｎｅｌ、ＰＳＢＣＨ）、又は別の名前でＰＤ２ＤＳＣＨ（物理Ｄ２Ｄ同期チャネル（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｄ２Ｄ  ｓｙｎｃｈｒｏｎｉｚａｔｉｏｎ  ｃｈａｎｎｅｌ））と呼んでもよい。特定の端末が自身が周辺にあることを知らせるための信号、このとき、この信号には特定の端末のＩＤが含まれていてもよく、このようなチャネルを物理サイドリンクディスカバリチャネル（ｐｈｙｓｉｃａｌ  ｓｉｄｅｌｉｎｋ  ｄｉｓｃｏｖｅｒｙ  ｃｈａｎｎｅｌ、ＰＳＤＣＨ）と呼んでもよい。
【００８６】
Ｒｅｌ．１２のＤ２Ｄでは、Ｄ２Ｄ通信のＵＥのみがＰＳＢＣＨをＳＳＳと共に送信し、これによって、ＳＳＳの測定はＰＳＢＣＨのＤＭＲＳを用いて行う。アウト−カバレッジ（ｏｕｔ−ｃｏｖｅｒａｇｅ）ＵＥは、ＰＳＢＣＨのＤＭＲＳを測定し、この信号のＲＳＲＰ（ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ  ｓｉｇｎａｌ  ｒｅｃｅｉｖｅｄ  ｐｏｗｅｒ）等を測定し、自身が同期化ソース（ｓｙｎｃｈｒｏｎｉｚａｔｉｏｎ  ｓｏｕｒｃｅ）になるか否かを決定することになる。
【００８７】
端末間で、前述したような直接通信（ｄｉｒｅｃｔ  ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎ）が行われるとき、必要に応じて、特定の端末は、グループ通信（ｇｒｏｕｐ  ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎ）（例：グループの送信、グループの受信）を行い得る。ここで、グループ通信は、グループに属した端末間のサイドリンク通信（即ち、サイドリンクを介した制御情報及びデータの送受信）を意味し得る。グループは、一つ以上の端末で構成され得、端末が支援するサービス（ｓｅｒｖｉｃｅ）、端末の能力（ｃａｐａｂｉｌｉｔｙ）等に応じて設定され得る。
【００８８】
グループ通信の場合、グループを代表して該当グループを管理する端末が存在し得、これは、先頭端末（ｌｅａｄｉｎｇ  ＵＥ）と称され得る。また、該当グループに属している残りの端末は、追従端末（ｆｏｌｌｏｗｉｎｇ  ＵＥ）と称され得る。また、前記先頭端末は、リレー端末（ｒｅｌａｙ  ＵＥ）と称され、追従端末は、遠隔端末（ｒｅｍｏｔｅ  ＵＥ）とも称され得る。
【００８９】
具体的に、前記グループ通信は、グループ内の特定の端末（例：先頭端末、該当権限及び任務が与えられた端末）がグループ内の他の端末（例：追従端末）に制御又はその他（例：放送、インターネット、マルチメディア、大容量データトラフィック等）の用途に信号、メッセージ及び／又はデータ等を送信することを意味し得る。
【００９０】
例えば、車両同士にグループをつけて運行及び／又は通信等を行うプラトーニング（ｐｌａｔｏｏｎｉｎｇ）運行方式／サービス等がそのような例示である。このとき、該当プラトーニング運行の際には、基本的に特定の端末（例：先頭端末）が安全なプラトーニングサービスを保障するために、他の端末に制御信号、メッセージ及び／又はその他のデータ等を送信し得る。また、付加的に他のＵＥも前記特定の端末又は他の端末と信号をやり取りすることもできる。
【００９１】
このとき、端末間でやり取りする信号及び／又はデータの内容（ｃｏｎｔｅｎｔｓ）は、グループ内で判断して生成される情報によって決定されてもよく、又はグループの外部（例：他のグループ又はネットワーク等）で生成される情報によって決定されてもよい。即ち、該当グループが特定の基地局等のネットワークの範囲内に存在する場合、基地局から特定の端末（例：先頭端末）が特定の信号、メッセージ、及び／又はデータ等を受信して他の端末に伝達する方法も考慮され得る。言い換えると、該当方法は、グループ内の特定の端末が基地局の信号、メッセージ、及び／又はデータ等をリレー端末（ｒｅｌａｙ  ＵＥ）の形態として受信した後、これを遠隔端末（ｒｅｍｏｔｅ  ＵＥ）に該当する他の端末に伝達する方法であり得る。
【００９２】
別の例を挙げて、前記グループ通信の場合、特定のグループの代表端末が、リレー端末の形態として、他の遠隔端末に信号、メッセージ、及び／又はデータ等を送信する形態で動作し得る。具体的に、スマートフォン（ｓｍａｒｔｐｈｏｎｅ）、タブレット（ｔａｂｌｅｔ）、又はウェアラブル装置（ｗｅａｒａｂｌｅ  ｄｅｖｉｃｅ）のような代表端末が、他のスマートフォン、タブレット、又はウェアラブル装置と信号、メッセージ、及び／又はデータ等を交換する形態になり得る。
【００９３】
このような端末間でやり取りする信号及び／又はデータの内容も、グループ内で判断し、生成される情報によって決定されてもよく、又はグループの外部（例：他のグループ又はネットワーク等）で生成される情報によって決定されてもよい。一例として、特定のスマートフォンが代表端末（又はリレー端末）として特定の基地局等のネットワークの範囲内に存在する場合を仮定する。この場合、前記特定のスマートフォンが該当基地局から特定の信号、メッセージ、及び／又はデータ等を受信し、他の端末（例：他のスマートフォン、タブレット又はウェアラブル装置等）に伝達し得る。
【００９４】
前述したグループ通信の場合、該当グループに属した端末の状態（例：端末間のリンク品質（ｌｉｎｋ  ｑｕａｌｉｔｙ）、連結状態（ｌｉｎｋ  ｓｔａｔｅ）等）が持続的に変更され得る。これによって、グループの構成、即ち、グループを構成する端末が変更され得る。一例として、特定の端末が特定のグループから除かれることもあり（例：ｇｒｏｕｐ  ｌｅａｖｉｎｇ）、又は新たなグループに属することもある（例：ｇｒｏｕｐ  ａｓｓｏｃｉａｔｉｏｎ）。特に、Ｖ２Ｖ（ｖｅｈｉｃｌｅ−ｔｏ−ｖｅｈｉｃｌｅ）及び／又はＶ２Ｘ（ｖｅｈｉｃｌｅ−ｔｏ−ｅｖｅｒｙｔｈｉｎｇ）のように端末の移動性（ｍｏｂｉｌｉｔｙ）が高い場合には、グループの構成がさらに頻繁に変更され得る。
【００９５】
端末が基地局（及び／又は特定のネットワーク）に属した場合、基地局（又は上位のネットワーク個体（ｎｅｔｗｏｒｋ  ｅｎｔｉｔｙ）等）がシグナリング（ｓｉｇｎａｌｉｎｇ）及び／又は物理チャネルなどを介して、該当端末が属したグループ（即ち、端末グループ（ＵＥ  ｇｒｏｕｐ））を管理することができる。この場合、グループに管理に用いられるシグナリング及び／又は物理チャネルは既存に存在するものであるか、必要に応じて追加的に定義されたものであり得る。
【００９６】
但し、端末の移動性が高い場合、該当端末グループと連結される基地局等が頻繁に変更され得るので（例：頻繁なハンドオーバー（ｈａｎｄｏｖｅｒ））、基地局が端末グループを管理することが非効率的であり得る。この場合、このような端末グループの管理を端末間で直接行う手続が求められることがあり、このため、追加的なシグナリング及び／又は設定（ｃｏｎｆｉｇｕｒａｔｉｏｎ）等が求められることがある。
【００９７】
以下、本明細書は、端末グループに属した端末の状態（例：連結状態）を把握し、特定状況に好適な動作（ｂｅｈａｖｉｏｒ）を行うための測定（ｍｅａｓｕｒｅｍｅｎｔ）手続を行う方法を提案する。また、本明細書は、端末が前述したようなグループ通信を行う場合に考慮され得る端末の同期化（ｓｙｎｃｈｒｏｎｉｚａｔｉｏｎ）実行方法も提案する。
【００９８】
以下、本明細書で説明される実施例は、説明の便宜のために区分されたものであるだけで、ある実施例の一部構成や特徴は、他の実施例に含まれてもよく、又は他の実施例の対応する構成又は特徴と交換してもよい。例えば、以下、第２実施例で説明される方式が第１実施例で説明される方式に適用されてもよく、その逆の場合も可能である。
【００９９】
まず、端末がグループの測定を行う方法について見る。ここで、グループの測定は、前述した端末グループに属した端末に対する管理（ｍａｎａｇｅｍｅｎｔ）（即ち、グループ管理）のために行われる測定手続を意味し得る。言い換えると、グループの測定は、グループ管理のための手続のうちの一つに該当し得る。
【０１００】
一例として、グループの測定は、端末及び／又は基地局等がグループに属した端末の状態を把握するために、端末間の連結性（即ち、リンク状態）をモニタリング（ｍｏｎｉｔｏｒｉｎｇ）する手続を意味し得る。
【０１０１】
このとき、前述したグループの測定手続は、既存に定義された信号（例：ディスカバリ信号（ｄｉｓｃｏｖｅｒｙ  ｓｉｇｎａｌ））によって行われるか、又はグループの測定のみのために設定された測定信号（ｍｅａｓｕｒｅｍｅｎｔ  ｓｉｇｎａｌ）（例：サイドリンク測定信号（ｓｉｄｅｌｉｎｋ  ｍｅａｓｕｒｅｍｅｎｔ  ｓｉｇｎａｌ）によっても行われ得る。また、前述したグループの測定手続のために、特定の資源が別途に設定されることもある。
【０１０２】
以下、前述したグループの測定手続に関する１）資源設定方法、２）測定信号の送信方法、３）測定信号のリレー（ｒｅｌａｙ）方法について具体的に見る。
【０１０３】
第１実施例−グループの測定のための資源領域を設定する方法
【０１０４】
第１実施例では、端末間のグループの測定の実行に用いられる資源領域を設定する方法について見る。
【０１０５】
前述したグループの測定のための資源領域（ｒｅｓｏｕｒｃｅ  ｒｅｇｉｏｎ）を次のように定義（又は設定）され得る。ここで、資源領域は特定範囲の資源を意味し、資源プール（ｒｅｓｏｕｒｃｅ  ｐｏｏｌ）と称され得る。
【０１０６】
まず、グループの測定のための資源領域は、既存のＬＴＥシステムで用いられたアップリンク資源領域（ＵＬ  ｒｅｓｏｕｒｃｅ  ｒｅｇｉｏｎ）に設定され得る。一例として、ＵＬスペクトル（Ｕｐｌｉｎｋ  ｓｐｅｃｔｒｕｍ）内でＬＴＥ（ＷＡＮ）ＵＬ領域とＴＤＭに区分される領域がグループの測定のために別途に割り当てられ得る。該当方式は、基地局のようなネットワーク支援（ｎｅｔｗｏｒｋ  ａｓｓｉｓｔｅｄ）方式等でグループの測定を行う場合に効率的であり得る。
【０１０７】
或いは、グループの測定のための資源領域は、既存のサイドリンク資源領域に設定されることもある。この場合、既存のサイドリンク資源領域は、サイドリンクディスカバリ（ｄｉｓｃｏｖｅｒｙ）領域、サイドリンクＳＡ（Ｓｃｈｅｄｕｌｉｎｇ  Ａｓｓｉｇｎｍｅｎｔ）及び／又はデータ領域、又はグループの測定のために別途に設定された資源領域等に該当し得る。
【０１０８】
例えば、グループの測定のためにサイドリンクディスカバリ領域が用いられ得る。これは、グループの測定に用いられる測定信号が端末の存在及びサービス（及び／又は信号）の特性を把握するための用途に用いられる点が既存のディスカバリ信号（例：Ｄ２Ｄディスカバリ信号）と類似することがあるためである。
【０１０９】
別の例を挙げて、グループの測定のためにサイドリンクＳＡ及び／又はデータ領域が用いられ得る。前述した測定信号の送信のための資源領域をネットワーク（例：基地局）の支援なしで端末同士に互いにスケジューリングすべき場合が発生し得る。また、測定信号に特定の情報（即ち、グループの測定に関する情報）が含まれることになると、多くの資源が要求され得るため、グループの測定のためにサイドリンクＳＡ及び／又はデータ領域が用いられることが好ましいことがある。
【０１１０】
また別の例を挙げて、グループの測定のために別途のサイドリンク資源領域が設定されることもある。この場合、別途のサイドリンク資源領域はサイドリンクグループのディスカバリ領域とも称され得る。グループ通信を行わない端末との干渉を避けて、グループ通信を行う端末間の資源スケジューリングのために別途の資源領域を設定する方法が効率的であり得る。この場合、設定された別途の資源領域は、グループ管理（ｇｒｏｕｐ  ｍａｎａｇｅｍｅｎｔ）のための信号の送受信に用いられるように設定され得る。
【０１１１】
また、前述したように設定されたグループの測定のための領域（即ち、グループの管理のための領域）内で各グループが用いる資源領域を定義する方法も考慮される必要がある。即ち、グループの測定のために設定された資源領域は、グループ別に区分され得る。
【０１１２】
図７は、本明細書で提案する方法が適用できるグループの管理のための資源領域構成の一例を示す。図７は、単に説明の便宜のためのものであるだけで、本発明の範囲を制限するものではない。
【０１１３】
図７を参考すると、全資源領域（即ち、資源プール）及び個別のグループのための資源領域を構成する資源（例：時間軸資源、サブフレームの単位等）が隣接するように示されているが、これに限定されず、隣接しないように設定されることもある。即ち、図７は、該当資源（又は資源領域）を論理的（ｌｏｇｉｃａｌ）に示す一例である。
【０１１４】
前述したようなグループの管理のための資源領域が図７のように設定されている場合、各グループのための資源領域は全領域のうち一部を占め得る。このとき、グループ通信を支援する（即ち、グループの送信サービスを行える）端末は、図７に示されたような資源領域の構成に関する情報を事前に設定され得る。或いは、該当端末は、前記情報を基地局（又はネットワーク）等による上位層のシグナリング（ｈｉｇｈｅｒ  ｌａｙｅｒ  ｓｉｇｎａｌｉｎｇ）及び／又は物理チャネル等を介して伝達されることもある。
【０１１５】
一例として、端末は基地局からグループの測定のための資源プールに関する情報を受信した後、受信された資源プールで、該当端末が属したグループのためのサブ資源プール（ｓｕｂ−ｒｅｓｏｕｒｃｅ  ｐｏｏｌ）を指示する情報を追加的に受信し得る。或いは、端末がグループの測定のための資源プールを既に設定された場合には、端末は、該当端末が属したグループのためのサブ資源プールを指示する情報のみを受信することもある。
【０１１６】
また、端末の移動性が高い通信（例：Ｖ２Ｖ及び／又はＶ２Ｘ等の車両用通信）の場合、ハンドオーバー又はカバレッジ外（ｏｕｔ−ｏｆ−ｃｏｖｅｒａｇｅ）の状況が頻繁に発生し得る。このとき、グループ通信を行う（又は行おうとする）端末は、このような状況を同様に経験する可能性が大きい。
【０１１７】
従って、端末がハンドオーバーの動作等に備えるか、カバレッジ外（ｏｕｔ−ｏｆ−ｃｏｖｅｒａｇｅ）に属した端末間でグループの送信サービスを行うために、基本的に（即ち、デフォルト（ｄｅｆａｕｌｔ））フォールバックモード（ｆａｌｌ−ｂａｃｋ  ｍｏｄｅ）用資源領域を割り当てる方法が考慮され得る。ここで、フォールバックモード用資源領域は、端末が特定メッセージの送受信に対して基地局から資源割り当てを受けることができない場合に用いるように設定された資源領域を意味し得る。
【０１１８】
この場合、端末は、フォールバックモード用資源領域に関する情報を予め設定されることができ、グループ通信を支援する端末がいずれも同じように又は半静的（ｓｅｍｉ−ｓｔａｔｉｃ）に該当情報を受信するように設定されることもできる。
【０１１９】
また、端末が新たなグループを生成することを希望する場合、端末は図７のような資源領域を介して該当グループのための資源領域（例：サブ資源領域）を選択し得る。
【０１２０】
例えば、端末が基地局に連結された状態でネットワークの支援（又は助け）を受けることができる場合（例：Ｄ２Ｄモード１又はＶ２Ｘモード３等）、端末は用いるサーブ資源領域を指示する情報を基地局等から伝達され得る。
【０１２１】
別の例を挙げて、端末が直接資源を選択しなければならない場合（例：Ｄ２Ｄモード２又はＶ２Ｘモード４等）、端末はグループ通信のための資源領域に対する感知（ｓｅｎｓｉｎｇ）動作を通じて算出された値を用いて、特定の資源領域を選択し得る。具体的に、端末は資源領域に対して一定期間で感知動作を行う場合を仮定する。このとき、端末は、特定の臨界値（ｔｈｒｅｓｈｏｌｄ）（例：第１臨界値）以下のエネルギー（ｅｎｅｒｇｙ）を有するサブ資源領域のうち、受信エネルギーが最も少ない資源領域を選択し得る。
【０１２２】
この場合、前述した感知動作及びエネルギーの検出は、該当資源領域内の全ての領域で行われるか、信号の送信に用いられたと識別される一部領域でのみ行うこともある。或いは、前述した感知動作及びエネルギーの検出は、先頭端末が信号を送信する領域（例：各資源領域の一番目のＴＴＩ）や、最も高いエネルギーが検出される領域に対してのみ行われることもある。
【０１２３】
全てのサブ資源領域の受信エネルギーが前記臨界値以上である場合、端末は異なる臨界値（例：第２臨界値）以下であるサブ資源領域のうち、受信エネルギーが最も低い資源領域を選択するか、ランダム（ｒａｎｄｏｍ）に選択するように設定されることもある。前述した臨界値（例：第１臨界値及び第２臨界値）は、予めシステム上で定義されるか、上位層及び／又は物理チャネル等を介してシグナリングされることもある。一例として、第２臨界値は第１臨界値よりも大きいか、大きく設定され得る。
【０１２４】
また別の例を挙げて、端末が直接資源を選択しなければならない場合、端末はグループ通信のための資源領域に対するＣＢＲ（Ｃｈａｎｎｅｌ  Ｂｕｓｙ  Ｒａｔｉｏ）を用いて、特定の資源領域を選択することもある。ここで、ＣＢＲは、端末が観測（ｏｂｓｅｒｖａｔｉｏｎ）（又はモニタリング（ｍｏｎｉｔｏｒｉｎｇ））した一定区間の間に一定の臨界値以上の信号レベルが検出される資源の比率を意味する。具体的に、端末は、グループ通信のための資源領域に対するＣＢＲ値を測定し、最も低いＣＢＲ値を有するサブ資源領域を選択し得る。
【０１２５】
また、前述した資源領域における信号の送信（例：測定信号の送信）は、各端末の連結状態を示すために周期的に送信され得る。このとき、前述したエネルギー検出方式又はＣＢＲ値の測定方式等の場合、時間に応じて選択されたサブ資源領域の状態が低下（例：干渉の増加、資源使用量の増加等）し得る。
【０１２６】
従って、各グループに対する資源領域が一定周期に再選択（ｒｅｓｅｌｅｃｔｉｏｎ）又は更新（ｕｐｄａｔｅ）され得る。このような再選択又は更新はグループに属した特定の端末（例：先頭端末）によって行われ得、再選択又は更新の結果は、他の端末（例：追従端末）に報告され得る。これを通じて、グループに属した全ての端末が共にサブ資源領域に対する再選択を行い得る。但し、このため、グループに属した全ての端末は、該当情報（即ち、再選択又は更新の結果に対する情報）を同様に共有する必要がある。
【０１２７】
例えば、前述した測定信号の一部フィールドに該当信号の有効期間を示すカウンター（ｃｏｕｎｔｅｒ）（又はタイマー（ｔｉｍｅｒ））等を表示する方法が考慮され得る。また、該当カウンターが満了する前に、特定の端末（例：先頭端末）が残りの端末に再選択するサブ資源領域に対する情報を伝達し得る。
【０１２８】
該当グループの端末がサブ資源領域を再選択した後、端末は以前の（即ち、再選択前の）サブ資源領域で動作したことと同じ方式で測定信号を送信し得る。このとき、先頭端末のみ測定信号を送信してもよく、全ての端末（即ち、先頭端末及び（一部又は全ての）追従端末）が測定信号を送信してもよい。
【０１２９】
但し、前述したサブ資源領域の再選択（又は更新）情報をグループに属した端末が受信できていない場合、該当端末は、該当グループに続けて参加できない。従って、再選択が発生する前、及び／又は再選択が発生した後も、特定の端末（例：先頭端末）が特定の資源領域を用いて測定信号又はこれに対応する信号を送信してグループを維持する方法が考慮され得る。
【０１３０】
図８は、本明細書で提案する方法が適用できるグループの管理のための資源領域構成の別の例を示す。図８は、単に説明の便宜のためのものであるだけで、本発明の範囲を制限するものではない。
【０１３１】
図８を参考すると、グループの管理のために設定された資源領域のうち、一部領域がフォールバックモードのために設定される場合が仮定される。
【０１３２】
例えば、グループに属した端末が前述した再選択情報を受信できていない場合に備えて、特定の端末は、フォールバックモードの用途に設定された資源領域で測定信号を送信するように設定され得る。このとき、前記測定信号は、既存に送信する信号の複製信号であるか、一部内容が修正されるか、及び／又は必要な情報（例：再選択することになるサブ資源領域に対する情報）が追加された信号であり得る。ここで、特定の端末は各グループの先頭端末、即ち、各グループに該当するサブ資源領域における先頭端末に該当し得る。
【０１３３】
具体的に、第１サブ資源領域（Ｓｕｂ−ｒｅｓｏｕｒｃｅ  ｐｏｏｌ  ＃０）で測定信号を送信する端末は、別途に設定されたフォールバックモードのための資源領域で追加的に測定信号を送信し得る。これと同様に、第２サブ資源領域（Ｓｕｂ−ｒｅｓｏｕｒｃｅ  ｐｏｏｌ  ＃１）で測定信号を送信する端末も、別途に設定されたフォールバックモードのための資源領域で追加的に測定信号を送信し得、第３サブ資源領域（Ｓｕｂ−ｒｅｓｏｕｒｃｅ  ｐｏｏｌ  ＃２）における場合にも同じように適用され得る。言い換えると、各グループに属した特定の端末（例：先頭端末）は、別途に設定された資源領域で追加的な信号を送信するように設定され得る。
【０１３４】
このとき、フォールバックモード用途の資源領域は、システム上で予め定義されるか、上位層のシグナリングを介して半静的に設定されることもある。また、フォールバックモードの資源領域で送信される信号は、再選択が発生する前、ｎ＊Ｐの時点から再選択発生以降のｍ＊Ｐの時点まで送信されるように設定され得る。ここで、Ｐは測定信号の送信周期を意味し、ｎ及びｍは負ではない整数を意味し得る。
【０１３５】
第２実施例−グループの測定のための信号送信方法
【０１３６】
次に、第２実施例では、端末間のグループの測定のための信号（例：測定信号）の送信方法について見る。
【０１３７】
例えば、特定の端末（例：先頭端末）が特定の資源領域（例：検出された受信エネルギーが第２臨界値以下であるサブ資源領域）でグループの送信サービスを活性化しようとする場合を仮定する。この場合、端末は、該当資源領域でグループの送信のための測定信号を送信した端末が一つもないことを先に確認する必要がある。以降、端末は該当資源領域の特定の位置（又はランダムに設定された位置）で測定信号を送信するように設定され得る。
【０１３８】
例えば、端末は該当資源領域（即ち、選択された（又は設定された）サブ資源領域）の一番目の資源領域で測定信号を送信し得る。この場合、グループに属した他の端末は一番目の資源領域に後続する資源を介して測定信号を送信するように設定されるか、感知動作等を介して特定の信号を送信する資源を直接選択することもある。或いは、先頭端末及び／又は基地局がグループに属した他の端末が用いる資源を指定することもあり、用いる資源の順序が予め定義（又は設定）されることもある。
【０１３９】
図９は、本明細書で提案する方法が適用できるグループの測定のための信号に対する資源割り当て方法の一例を示す。図９は、単に説明の便宜のためのものであるだけで、本発明の範囲を制限するものではない。
【０１４０】
図９を参考すると、グループの管理のための資源領域が設定され、前記資源領域は、各グループ別サブ資源領域に区分される場合が仮定される。以下、図９に関する説明は、特定のグループに対して割り当てられた特定のサブ資源領域で行われる端末動作と関連する。
【０１４１】
特定のサブ資源領域は、ｎ個の資源（例：ｒｅｓｏｕｒｃｅ  ＃０乃至ｒｅｓｏｕｒｃｅ  ＃（ｎ−１））で構成され得る。このとき、追従端末が測定信号を送信する資源の位置は、先頭端末によって設定（又は割り当て）され得る。
【０１４２】
この場合、先頭端末は基地局から資源領域及び／又はサブ資源領域に対する情報を受信し、受信された情報を用いて追従端末が用いる資源を設定し得る。即ち、ネットワーク支援（ｎｅｔｗｏｒｋ  ａｓｓｉｓｔｅｄ）（又はネットワーク指示）方式によって、先頭端末が追従端末の資源を割り当て得る。
【０１４３】
具体的に、各サブ資源領域に属した先頭端末は、該当サブ資源領域の一番目の資源（ｒｅｓｏｕｒｃｅ  ＃０）を用いて測定信号を送信するように設定され得る。また、先頭端末は、グループに属した他の端末（例：追従端末＃０、追従端末＃１）に測定信号の送信に用いられる資源を割り当て得る。
【０１４４】
一例として、追従端末＃０は、二番目の資源（ｒｅｓｏｕｒｃｅ  ＃１）を用いて測定信号を送信し、追従端末＃１は三番目の資源（ｒｅｓｏｕｒｃｅ  ＃２）を用いて測定信号を送信するように設定され得る。このとき、追従端末が用いる資源領域は、連続的に設定されるか、不連続的に設定されることもある。
【０１４５】
また、先頭端末及び追従端末は、前述した測定信号を用いて特定の端末が有した特性を認識（又は識別、把握）できるように設定される必要がある。さらに、該当グループに属することを希望する端末も、グループに属した端末が送信する測定信号を用いて、サービスの種類、グループの種類等に対する情報を獲得できなければならない。また、信号の品質だけでなく、端末の実際の位置及び／又は端末間の距離等に対する情報を介して、グループに属した端末の連結性が確認され得る。
【０１４６】
このような点に鑑みて、前述した測定信号には次のような情報が含まれ得る（又はマッピング（ｍａｐｐｉｎｇ）され得る）。このとき、情報は測定信号の各フィールドで構成されて含まれるか、他の種類の情報が一つのフィールドで構成されることもある。
【０１４７】
先ず、測定信号は、サービス識別子（ｓｅｒｖｉｃｅ  ＩＤ）の情報（例：６ビットの情報）を含み得る。サービス識別子の情報は、測定信号を介して端末がサービスを希望するグループの送信サービス（即ち、グループ通信を介して行われるサービス）に該当するか否かを確認するために用いられ得る。但し、該当グループの送信サービスが特定の資源領域を単独で用いる場合には、サービス識別子の情報なく、暗示的（ｉｍｐｌｉｃｉｔ）にサービスの種類が決定され得るので、サービス識別子の情報が含まれることは選択的であり得る。
【０１４８】
また、測定信号はグループ識別子（ｇｒｏｕｐ  ＩＤ）の情報（例：１６ビットの情報）が測定信号を含み得る。グループ識別子の情報は、特定のグループに属することを希望する端末が、該当グループを識別するために用いられ得る。グループ識別子の情報は、先頭端末がグループを生成しながら一緒に生成されるか、基地局等によって割り当てられることもある。
【０１４９】
また、測定信号は、セル識別子（ｃｅｌｌ  ＩＤ）の情報（例：９ビットの情報）が測定信号を含み得る。グループの送信サービスがネットワーク等からシグナリングされる場合、同じグループに属した端末は、全て同じ基地局（又はセル）に属することが好ましいことがある。これによって、該当グループがどのセルに属しているか確認するために、セル識別子の情報が含まれ得る。一例として、グループに属した端末は特定のセルに連結を結びながら、セルの位置情報などを基地局、先頭端末、及び／又は他の追従端末等から伝達され得る。或いは、ｏｕｔ−ｏｆ−ｃｏｖｅｒａｇｅで動作する資源領域では、セル識別子の情報が必要ないことがある。
【０１５０】
また、測定信号は、グループ内の順序（ｏｒｄｅｒ）の情報（例：３ビットの情報）を含み得る。グループ内の順序の情報は、追従端末がグループに何番目に属することになったかを確認するために用いられ得る。該当情報が属したフィールドの大きさは、サブ資源領域を構成する資源の数（例：図９のｎ）と関連し得る。一例として、特定のグループに属し得る端末（先頭端末及び追従端末）の最大の数がｎである場合、それぞれのサブ資源領域は、最大ｎ個の資源で構成され得る。この場合、グループ内の順序を示す情報（又はフィールド）は、最大ｃｅｉｌ（ｌｏｇ２（ｎ））で表現され得る。ここで、ｃｅｉｌ（ｘ）は、ｘの小数点以下を切り上げる演算を意味する。
【０１５１】
また、測定信号は、端末識別子（ＵＥ  ＩＤ）の情報（例：１６ビットの情報）を含み得る。測定信号の端末識別子の情報は、該当測定信号を送信する端末の識別子を意味し得る。但し、前述したグループ識別子の情報及びグループ内の順序の情報が測定信号に含まれる場合、又はある端末が一定条件を通じて特定され得る場合には、端末識別子の情報は測定信号に含まれないこともある。
【０１５２】
また、測定信号は端末の位置情報を含み得る。端末は、測定信号を用いてリンク品質（ｌｉｎｋ  ｑｕａｌｉｔｙ）を測定する方式だけでなく、端末の位置情報を通じても、該当端末がグループに属しているか、又は問題が発生したかの可否が分かる。
【０１５３】
例えば、端末間の間隔が一定値以内に維持されなければならないという条件が設定されている場合、特定の端末（例：先頭端末）は該当条件を満たすことができるように、端末に端末の位置情報をシグナリングし得る。特に、特定のグループに属した端末が全て同じセル（又は該当グループとシグナリングできるＲＳＵなど）に連結されており、該当セルの位置情報を有した場合、セルからの相対的な位置のみを送信し、端末の位置情報の大きさを減らすこともある。
【０１５４】
具体的に、基地局間の間隔（即ち、ＩＳＤ）が１．７３２ｋｍである場合、端末が＋／−１＊ＩＳＤ程度の範囲を有し、ｘ軸、ｙ軸方向に動くことができる場合を仮定する。この場合、車線の間隔が車線の間隔が３ｍであり、位置情報に対する解像度（ｒｅｓｏｌｕｔｉｏｎ）は、これよりも小さい値（例：２ｍ）というとき、ｘ軸、ｙ軸それぞれ１１ビットの情報で表現し得る（即ち、全体２２ビット）。
【０１５５】
一方、カバレッジ外（ｏｕｔ−ｏｆ−ｃｏｖｅｒａｇｅ）などの環境でグループに属した端末が特定のセル（又はＲＳＵ等）と連結されず、位置情報の基準点（ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ）に設定する地点がない場合、前述したような相対的な位置情報の送信は可能ではないことがある。この場合、より多くのビットの数を用いて端末の位置情報を送信するか、又は測定信号に端末の位置情報が含まれないこともある。
【０１５６】
また、測定信号は測定信号の有効性（ｖａｌｉｄｉｔｙ）（又は有効な区間）を示すタイマー（ｔｉｍｅｒ）（又はカウンター（ｃｏｕｎｔｅｒ））情報を含み得る。この場合、該当情報は、測定信号が送信された時点から動作（又は開始）され得る。或いは、該当情報は、特定の端末（例：先頭端末）が測定信号を送信する資源を変更しようとする場合に、残った有効時間を知らせるために用いられることもある。
【０１５７】
該当情報に含まれたタイマー値が満了となる場合、更なるシグナリング等が存在しなければ、端末は自動で資源を再選択するように設定され得る。但し、端末が資源を再選択する意図がない場合、端末は該当タイマーをリセット（ｒｅｓｅｔ）又は満了となる前の特定値に変更して測定信号を送信することもある。
【０１５８】
また、端末が既に生成されたグループに属することを希望する場合にも、前述した方法と同様に基地局（又はネットワーク）がグループに属するように指示するか、端末が直接感知動作等を介してグループに属してもよい。
【０１５９】
例えば、基地局に連結された状態でネットワークの支援を受けることができる場合（例：Ｄ２Ｄモード１又はＶ２Ｘモード３）、端末は運営中であるグループに対するリスト（即ち、グループリスト）及び／又は該当グループに対する情報を基地局等から伝達され得る。
【０１６０】
別の例を挙げて、端末が直接グループを選択すべき場合（例：Ｄ２Ｄモード２又はＶ２Ｘモード４）、端末はグループ通信のための資源領域に対する感知動作を介して算出された値を用いて、特定の資源領域を選択し得る。具体的に、端末は資源領域に対して一定期間で感知動作を行う場合を仮定する。このとき、端末は特定の臨界値（例：第１臨界値）以下のエネルギーを有するグループを識別し得る。
【０１６１】
この場合、前述した感知動作及びエネルギーの検出は、該当資源領域内の全ての領域で行われてもよく、信号の送信に用いられたと識別される一部領域でのみ行われてもよい。或いは、前述した感知動作及びエネルギーの検出は、先頭端末が信号を送信する領域（例：各資源領域の一番目のＴＴＩ）や、最も高いエネルギーが検出される領域に対してのみ行われてもよい。
【０１６２】
また、端末は、該当資源領域内の特定の領域又は複数の領域に対する復調（ｄｅｍｏｄｕｌａｔｉｏｎ）を介して、グループに対する情報等を獲得し得る。さらに、端末がグループに属することを希望する場合、基地局等が送信する要求メッセージ（例：ｇｒｏｕｐ  ｊｏｉｎ  ｒｅｑｕｅｓｔ）を通じてグループの加入手続が行われ得る。これは、端末が先頭端末及び／又はネットワークを介した支援方式を用いる場合に可能である。
【０１６３】
また、全てのサブ資源領域の受信エネルギーが前述した臨界値（例：臨界値１）以下である場合、端末は現在利用可能なグループの送信サービスが周辺にないと認知し得る。この場合、端末は、さらに一定期間を待って、再度グループの送信サービスに加入を試みるか、該当端末が希望するグループの送信サービスを活性化することもできる。該当端末がグループの送信サービスを活性化する場合、該当端末は、グループの先頭端末の役割を行うことができる。
【０１６４】
第３実施例−グループの測定のための信号のリレー動作方法
【０１６５】
次に、第３実施例では、前述したグループ通信（例：グループの送信）のための信号をリレーする方法について見る。
【０１６６】
グループ通信を用いる場合、特定の端末が隣接端末の存在を把握することはできるが、グループに属した全ての端末の存在を常に把握することは難しいことがある。一例として、グループ内で先頭端末のみが測定信号を送信し、残りの端末（例：追従端末）が前記測定信号（即ち、先頭端末から直接送信された信号測定信号）のみを受信する場合、該当測定信号を受信できていない端末が発生し得る。
【０１６７】
従って、測定信号等を受信することにおいて、特定の端末（例：先頭端末）からのみ信号を受信するのではなく、隣接した端末から信号を受信してグループの送信を維持する方法が考慮され得る。言い換えると、第１追従端末が先頭端末から送信された測定信号を受信し、これを第２追従端末に送信し得る（即ち、測定信号のリレー）。この場合、第１追従端末はリレー端末に設定され得る。
【０１６８】
このとき、前述したリレー動作を行う端末は、次のように設定され得る。
【０１６９】
例えば、グループに属した全ての端末が測定信号をリレーするように設定され得る。これは、特定基準（ｃｒｉｔｅｒｉｏｎ）によって端末がリレー可否を決定するのではなく、全ての端末が受信された測定信号をリレーする方法である。
【０１７０】
別の例を挙げて、受信された測定信号の水準（ｌｅｖｅｌ）が一定の臨界値よりも高い端末が測定信号をリレーするように設定されることもある。言い換えると、特定の端末（例：先頭端末）から受信された信号の品質が充分によい場合にのみ、端末は該当信号をそのまま（又は一部情報を変更し）他の端末に伝達することもある。これを通じて、特定の端末から受信された信号の品質が充分によくない端末も、隣接端末からリレー信号を受信する機会を有し得る。
【０１７１】
このとき、端末は、直接リンク（ｄｉｒｅｃｔ  ｌｉｎｋ）（即ち、先頭端末とのリンク）及びリレーリンク（ｒｅｌａｙ  ｌｉｎｋ）（即ち、隣接のリレー端末とのリンク）の信号品質を比較し、より高い品質の信号を測定信号と見なして、グループの維持可否を決定し得る。但し、特定の端末（例：先頭端末）から直接受信した信号及びリレー動作を介して受信した信号の品質がいずれも不適合な端末は、該当グループの送信サービスを受けることができない。
【０１７２】
また別の例を挙げて、受信された測定信号の水準が一定の臨界値よりも低い端末が測定信号をリレーするように設定されることもある。これを通じて、先頭端末が送信する信号のカバレッジ（ｃｏｖｅｒａｇｅ）内に存在する多数の端末がリレー動作を行うことを制限し得る。即ち、端末は特定の端末（例：先頭端末）から受信した信号の品質が充分によくない場合に、カバレッジの拡張（ｃｏｖｅｒａｇｅ  ｅｘｔｅｎｓｉｏｎ）のためのリレー動作を行い得る。但し、この場合にも、受信した信号の品質は、最小限のデコーディングが可能な水準以上である必要がある。
【０１７３】
前述したリレー動作は、一つのホップ（ｈｏｐ）（１  ｈｏｐ）のみ行われてもよく、又はｎ個のホップ（ｎ−ｈｏｐ）の間に維持されてもよい。これに対する設定は、システム上で予め定義されるか、上位層及び／又は物理チャネルなどを介してシグナリングされることもある。
【０１７４】
図１０は、本明細書で提案する方法が適用できるグループの測定のための信号のリレー動作の一例を示す。図１０は、単に説明の便宜のためのものであるだけで、本発明の範囲を制限するものではない。
【０１７５】
図１０を参考すると、グループの管理のための資源領域が設定され、該当資源領域は、各グループ別にサブ資源領域に区分される場合が仮定される。
【０１７６】
一例として、特定のサブ資源領域の第１資源（ｒｅｓｏｕｒｃｅ  ＃０）で該当グループの先頭端末が測定信号を送信し得る。言い換えると、第１資源は測定信号の送信に関する直接リンクに該当する資源を意味し得る。
【０１７７】
第１資源で送信される測定信号に対してリレー動作を直ぐに行う端末は、第２資源（ｒｅｓｏｕｒｃｅ  ＃１）を用いて該当信号を送信し得る。この場合、第２資源で送信される信号は、１−ｈｏｐのリレー信号と称され得る。
【０１７８】
また、第２資源で送信される測定信号に対してリレー動作を行う端末は、第３資源（ｒｅｓｏｕｒｃｅ  ＃２）を用いて該当信号を送信し得る。この場合、第３資源で送信される信号は、２−ｈｏｐのリレー信号と称され得る。
【０１７９】
これと同様に、ｎ番のリレー動作を介して第ｎ資源で送信される信号は、（ｎ−１）−ｈｏｐのリレー信号と称され得る。
【０１８０】
図１１は、本明細書で提案する方法が適用できるサイドリンク通信を行う基地局及び端末間のシグナリング（ｓｉｇｎａｌｉｎｇ）の一例を示す。図１１は、単に説明の便宜のためのものであるだけで、本発明の範囲を制限するものではない。
【０１８１】
図１１を参考すると、基地局及び端末は、前記で説明された第１実施例乃至第３実施例で説明された動作を行えると期待される。また、図１１で説明される資源プールは、資源領域（即ち、一定時間及び／又は周波数資源領域）を意味し得る。また、第１端末は、前述した先頭端末（ｌｅａｄｉｎｇ  ＵＥ）（又はリレー端末）を意味し、第２端末は、前述した追従端末（ｆｏｌｌｏｗｉｎｇ  ＵＥ）（又は遠隔端末）を意味し得る。
【０１８２】
Ｓ１１０５の段階において、第１端末（及び第２端末）は、資源プール割り当て情報（ｒｅｓｏｕｒｃｅ  ｐｏｏｌ  ａｌｌｏｃａｔｉｏｎ  ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ）を受信することができる。ここで、資源プール割り当て情報は、予め設定された多数の資源プールのうち少なくとも一つの資源プールを指示する情報を意味し得る。
【０１８３】
Ｓ１１１０の段階において、第１端末は、前記少なくとも一つの資源プールで、第２端末のための特定のサイドリンク資源（ｓｉｄｅｌｉｎｋ  ｒｅｓｏｕｒｃｅ）を識別し得る。ここで、前記特定のサイドリンク資源は、第１端末と第２端末間のサイドリンクの測定（ｓｉｄｅｌｉｎｋ  ｍｅａｓｕｒｅｍｅｎｔ）（例：グループの測定（ｇｒｏｕｐ  ｍｅａｓｕｒｅｍｅｎｔ））を行うための信号（例：測定信号（ｍｅａｓｕｒｅｍｅｎｔ  ｓｉｇｎａｌ））のために割り当てられる。例えば、図９に示されたように、第１端末は資源プールに含まれたｎ個の資源のうち、第２端末のためのｒｅｓｏｕｒｃｅ  ＃１又はｒｅｓｏｕｒｃｅ  ＃２を識別（又は選択）し得る。
【０１８４】
Ｓ１１１５の段階において、第１端末は、第２端末へ、前記識別された特定のサイドリンク資源を割り当てる信号（又はメッセージ、情報）を送信し得る。
【０１８５】
以降、第２端末は第１端末から割り当てられた特定のサイドリンク資源で信号を送信し得る。言い換えると、第１端末は、基地局から割り当てられた資源プールで、第２端末が特定の信号の送受信に用いる資源を割り当てる（又は制御する）ように設定され得る。
【０１８６】
即ち、ネットワーク支援（又は指示）方式により、第１端末は第２端末の資源を割り当て得る。
【０１８７】
このとき、前記少なくとも一つの資源プールは、第１端末及び第２端末が属した特定の端末グループ（即ち、特定のグループサービスを提供する端末グループ）のために割り当てられ得る。
【０１８８】
また、前記サイドリンクの測定を行うための信号は、特定の端末グループの識別情報（例：グループ識別子）又は特定の端末グループ内での端末順序の情報（例：グループ内の順序情報）のうち少なくとも一つを含み得る。
【０１８９】
また、前記特定のサイドリンク資源は、前記第２端末に対して設定された資源順序（ｒｅｓｏｕｒｃｅ  ｏｒｄｅｒ）に応じて識別され、前記資源順序は、予め設定された資源パターン（ｒｅｓｏｕｒｃｅ  ｐａｔｔｅｒｎ）に基づいて設定され得る。
【０１９０】
また、前記予め設定された多数の資源プールは、各端末グループ別に設定された一つ以上のサブ資源プールを含み、前記資源プール割り当て情報は、上位層のシグナリングを介して受信され得る。
【０１９１】
また、前記サイドリンクの測定を行うための信号は、該当信号の有効性を指示するカウンター（又はタイマー）を含み得る。このとき、前記カウンターが満了となる前に、第１端末は第２端末へ前記サイドリンクの測定を行うための信号を送信する新たな資源プールを示す情報を送信し得る。このとき、新たな資源プールは、前記予め設定された多数の資源プールのうち一つであり得る。
【０１９２】
また、前記特定のサイドリンク資源は、前記少なくとも一つの資源プールを構成する一つ以上のサイドリンク資源に対して測定された受信信号エネルギー値（ｒｅｃｅｉｖｅｄ  ｓｉｇｎａｌ  ｅｎｅｒｇｙ  ｖａｌｕｅ）又はＣＢＲ値のうち少なくとも一つを用いて決定され得る。
【０１９３】
また、図８に示されたように、前記予め設定された多数の資源プールは、前記サイドリンクの測定続きと関連したフォールバック動作（ｆａｌｌ−ｂａｃｋ  ｏｐｅｒａｔｉｏｎ）のための特定の資源プールを含み得る。この場合、第１端末（例：先頭端末）は、前記特定の資源プールで、前記サイドリンクの測定を行うための信号を（追加的に）送信するように設定され得る。
【０１９４】
次に、前述したようなグループ通信を行う場合に考慮され得る端末の同期化（ｓｙｎｃｈｒｏｎｉｚａｔｉｏｎ）の実行方法について見る。
【０１９５】
端末がグループ通信を行う場合、該当グループに属した端末間で信号の送受信が正常に行われるためには、各端末は予め決められた時点（ｔｉｍｉｎｇ）（又は周波数（ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ））又は同一の同期化基準（ｓｙｎｃｈｒｏｎｉｚａｔｉｏｎ  ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ）を有する必要がある。ここで、同期化基準は、同期化基準の時点及び／又は同期化基準の周波数を意味し得る。
【０１９６】
本明細書で提案する方法は、同期化基準の時点に関する内容で説明されるが、これは説明の便宜のためのものであるだけで、同期化基準の周波数に対しても同様に適用され得ることは勿論である。
【０１９７】
以下、グループ通信における同期化に関する１）同期化基準の時点の優先順位設定方法、及び２）同期化信号のリレー方法について具体的に見る。
【０１９８】
第４実施例−グループ通信で同期化基準の優先順位設定方法
【０１９９】
まず、端末がグループ通信を行う場合で、同期化基準（例：同期化基準の時点）の優先順位を設定する方法について見る。
【０２００】
特定のグループ内でグループ通信を行う端末（及び／又はリレー動作を行う端末）は、一般に特定の端末（例：先頭端末）から一定のカバレッジ内に位置する。言い換えると、該当グループに属した端末は、地理的に近接した位置に存在する可能性が大きい。
【０２０１】
従って、グループに属した端末は、同じネットワーク（例：基地局、セル等）に属する可能性が高く、該当基地局等から受信する信号品質及び／又は信号の遅延（ｄｅｌａｙ）等のような側面でも類似性が高いことがある。
【０２０２】
しかし、該当グループに属した全ての（又は一部）端末が移動する場合、移動する端末がいずれもハンドオーバー等のようなネットワークの変化を経験し得る。
【０２０３】
従って、基地局等から送信される情報をグループを維持するための基準として判断することは好ましくないことがある。また、端末が移動する場合、ＧＮＳＳ時点（Ｇｌｏｂａｌ  Ｎａｖｉｇａｔｉｏｎ  Ｓａｔｅｌｌｉｔｅ  Ｓｙｓｔｅｍ  ｔｉｍｉｎｇ）のような情報もやはり、端末の移動性に応じて変動し得ることは勿論である。
【０２０４】
よって、グループ通信を行う端末は随時変動するか、不正確であり得る基準時点（ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ  ｔｉｍｉｎｇ）よりは、別途に設定されたグループの同期信号（ｇｒｏｕｐ  ｓｙｎｃｈｒｏｎｉｚａｔｉｏｎ  ｓｉｇｎａｌ）を基準時点と見なすことが好ましいことがある。ここで、不正確であり得る基準時点は、グループに属した端末間の同期不一致（ｍｉｓｍａｔｃｈ）を誘発し得る基準時点を意味し得る。
【０２０５】
例えば、サイドリンクの領域においてグループ通信を行う（即ち、送受信する）場合、他のサイドリンク通信とは別個に定義されたグループ通信（即ち、グループの送信サービス）のための同期信号（即ち、ＳＬＳＳ（Ｓｉｄｅｌｉｎｋ  Ｓｙｎｃｈｒｏｎｉｚａｔｉｏｎ  Ｓｉｇｎａｌ））等を用いるように設定する方法が考慮され得る。
【０２０６】
この場合、グループ通信（又はグループ通信に関するリレー動作）のためのＳＬＳＳの識別子情報等は、予め定義された物理チャネル又は専用のシグナリング（ｄｅｄｉｃａｔｅｄ  ｓｉｇｎａｌｉｎｇ）などを通じて、グループに属した端末に伝達され得る。一例として、前記物理チャネルは、ＰＳＤＣＨ、ＰＳＣＣＨ、ＰＳＳＣＨ等に該当し得る。また、前記識別子情報等は、リレー動作を行う遠隔端末に伝達されることもある。
【０２０７】
このとき、グループ通信のための同期信号を最も高い優先順位に設定し得る。即ち、グループに属した端末が基地局から同期信号を受信することができる場合にも、グループに属した他の端末（例：先頭端末）が送信した同期信号（即ち、ＳＬＳＳ）を同期化基準の信号と考慮し得る。
【０２０８】
また、端末がセルラー環境のセル内又はセル間に移動する場合、端末（例：グループに属した端末）の移動に応じて、基地局の同期化時点が持続的に変化し得る。この場合、変化量は基地局との距離の変化量と関連があるので、ＧＮＳＳの同期化時点の変化量よりもさらに大きいことがある。但し、端末がグループから離脱した後、グループに再度加入する動作等を随時許容するためには、同期獲得の時間ができるだけ短いものが有利であり得る。
【０２０９】
従って、グループ通信のための同期信号が用いられない場合には、ＧＮＳＳの同期化時点よりも基地局の同期化時点に応じて端末がグループ通信を行うことが好ましいことがある。
【０２１０】
即ち、サイドリンクの領域でグループ通信を行う端末は、グループ通信のためのＳＬＳＳ（又はこれと同等のＳＬＳＳ）を１順位と、基地局の同期信号（又はこれと同等の同期信号）を２順位と、ＧＮＳＳの同期信号を３順位として、同期化基準の時点を設定し得る。
【０２１１】
言い換えると、特定のグループに加入することを希望する端末は、グループの存在可否及び／又はグループ関連の情報（例：グループ識別子の情報等）を獲得するために、最初に前述したような優先順位（ｐｒｉｏｒｉｔｙ）に応じて同期化を行い得る。
【０２１２】
また、グループ通信のためのＳＬＳＳが検出されない場合、端末は基地局の同期信号を検出して基地局に連結を設定した後、グループ通信（例：既存の生成されたグループとのグループ通信）を持続的に試みるために、基地局とシグナリングを行い得る。或いは、該当端末は、独立した（又は基地局の同期化時点を基準に）グループ通信のための同期信号（即ち、グループの同期信号）を生成し、新たなグループ通信の動作を開始することもある。
【０２１３】
また、グループ通信のためのＳＬＳＳだけでなく、基地局の同期信号まで検出されない場合、端末はＧＮＳＳの同期信号を検出し、これを同期化基準の時点に設定することもある。これを通じて、端末はカバレッジ外（ｏｕｔ−ｏｆ−ｃｏｖｅｒａｇｅ）の端末と通信を行うか、独立した（又はＧＮＳＳの同期化時点を基準に）グループ通信のための同期信号を生成し、新たなグループ通信の動作を開始することもある。
【０２１４】
前述した同期化基準の時点の探索順序に従う場合、該当グループの他の端末（例：追従端末、遠隔端末等）は、グループ通信を行うためにグループ通信のためのＳＬＳＳ、基地局の同期信号、ＧＮＳＳの同期信号等の順に同期信号の探索を優先順位化し得る。
【０２１５】
このとき、グループ内に属した端末が代表端末（又はリレー端末）として他のグループのＳＬＳＳ等を探索する必要がなく、ネットワーク（又は基地局）から直接グループ通信のための信号、メッセージ、及び／又はデータ等を交換する場合が考慮され得る。この場合、前述した同期化基準の時点のうち、グループ通信のためのＳＬＳＳは、代表端末が自体に送信するＳＬＳＳになるか、又は探索する必要がない信号に設定され得る。即ち、グループ通信のための同期化信号のうち、基地局の同期信号が１順位に設定され、ＧＮＳＳの同期信号等がその次の順になり得る。言い換えると、代表端末（即ち、リレー端末）は、他の端末のＳＬＳＳに従う必要がない場合に、基地局の同期信号による同期化の時点に従うように設定され得る。
【０２１６】
また、前述した方式以外にも、端末が送受信するデータパケットのサービス種類に応じて、同期化ソース（ｓｙｎｃｈｒｏｎｉｚａｔｉｏｎ  ｓｏｕｒｃｅ）を選択する順序が変わることもある。ここで、同期化ソースは、端末が同期化を行うときに参照し得る個体（ｅｎｔｉｔｙ）を意味し得る。
【０２１７】
即ち、ＳＬＳＳの優先順位よりも基地局の同期信号の優先順位がより高く設定されることもある。一例として、リレー動作で、遠隔端末がリレー動作と関連した全ての信号、メッセージ、及び／又はデータ等をリレー端末から受ける場合には、該当リレー端末から送信されるＳＬＳＳが他の同期信号よりも優先し得る。
【０２１８】
但し、リレー動作と関連した一部の信号、メッセージ、及び／又はデータ（以下、タイプ１のメッセージ）等が基地局からのみ送信される場合、遠隔端末は基地局の同期信号を優先し得る。これと同様に、遠隔端末が連結（ｌｉｎｋ）されたリレー端末とリレー動作を行う前や、リレー端末と連結を設定する前には、遠隔端末は基地局の同期信号を受信及び追跡するように設定され得る。
【０２１９】
ここで、リレー動作又はその他の動作のために必要なページング（ｐａｇｉｎｇ）、システム情報ブロック（ＳＩＢ）、又はＲＲＣメッセージ等がタイプ１のメッセージの例に該当し得る。このとき、リレー動作と関連した残りの信号（例：制御信号）、メッセージ、及び／又はデータ等は、タイプ２のメッセージと称され得る。
【０２２０】
このとき、タイプ２のメッセージがリレー端末のＳＬＳＳ送信タイミングに従う場合、遠隔端末が基地局の同期信号を受信及び追跡しながら、前記ＳＬＳＳ信号も受信及び追跡することが負担になり得る。
【０２２１】
従って、このような場合には、基本的に基地局の同期信号を最優先順位としながら、リレー端末が遠隔端末に伝達するタイプ２のメッセージの基準時点も基地局の同期信号の時点に従うように基地局（又はネットワーク）で設定し得る。言い換えると、遠隔端末は、基地局の同期化時点を基準に同期を合わせるように設定され得る。
【０２２２】
或いは、タイプ１のメッセージの周期がタイプ２のメッセージの周期に比べて非常に長いか、タイプ１のメッセージの送信がタイプ２のメッセージの送信とは充分に独立的かつ排他的に発生し得ると判断される場合があり得る。例えば、ページング、システム情報ブロック、ＲＲＣメッセージ等が非常に長い周期に送信されるように設定され得る。
【０２２３】
この場合、リレー動作（又はリレー動作のためのリレー端末と遠隔端末間の連結動作等）を前後として、遠隔端末が必要に応じて基地局の同期信号とＳＬＳＳを選択的に受信及び追跡するように設定されることもある。即ち、遠隔端末が基地局の同期信号の受信及び追跡動作と、前記ＳＬＳＳ信号の受信及び追跡動作をスイッチング（ｓｗｉｔｃｈｉｎｇ）して行うように基地局（又はネットワーク）で設定することもある。
【０２２４】
また、特定の端末が送信すべきデータ（即ち、データパケット）が発生する場合、該当端末は、該当データを送る時点を決定する必要がある。このとき、該当データのサービスの種類を該当端末が（及び受信する端末が）暗示的に知っている場合、データのサービスの種類に応じて同期化ソースが決定されることもある。
【０２２５】
或いは、送信端末及び／又は受信端末が、該当データ又は該当データと関連した特定の制御チャネル（又はＲＲＣシグナリング）等を介して、明示的（ｅｘｐｌｉｃｉｔ）に指示してもよい。一例として、端末は、該当データをスケジューリングする制御チャネル（例：ＰＤＣＣＨ）の一部フィールド（例：ＤＣＩのＰＰＰＰ（ＰｒｏＳｅ  ｐｅｒ  ｐａｃｋｅｔ  ｐｒｉｏｒｉｔｙ）フィールド、サービスＩＤフィールド、設定インデックスフィールド等）にマッピングして送信し得る。
【０２２６】
具体的に、前記サービスの種類（及びそれによる同期化ソースの順序）は、データの優先順位（例：ＰＰＰＰ）、ソース（ｓｏｕｒｃｅ）、あて先（ｄｅｓｔｉｎａｔｉｏｎ）のＩＤ及び／又は論理チャネルインデックス（ｌｏｇｉｃａｌ  ｃｈａｎｎｅｌ  ｉｎｄｅｘ）等を通じて区分され得る。一例として、端末がグループ通信のためのＳＬＳＳ、基地局の同期信号、ＧＮＳＳの同期信号、及びＩＳＳ（Ｉｎｄｅｐｅｎｄｅｎｔ  ｓｙｎｃｈｒｏｎｉｚａｔｉｏｎ  ｓｏｕｒｃｅ）等をスキャン（ｓｃａｎ）するように設定され得る。この場合、端末がやり取りするデータに対するＰＰＰＰ値が０〜７まで与えられる場合、特定のＰＰＰＰ値によってそれぞれの同期化ソースが有することになる優先順位の値は、表３のように表され得る。
【０２２７】
【表３】
0006845340.tif 000004
【０２２８】
表３は一つの例示であるだけで、ＰＰＰＰ値の範囲は細分化でき、同期化ソースの優先順位で異なる値に変更され得る。表３に示されたマッピングの関係は、システム上で予め定義されるか、上位層のシグナリング等を介して半静的に設定されるか、物理チャネル等を介してシグナリングされることもある。
【０２２９】
また、ソース端末（即ち、データを送信する端末）の識別子及び／又は目的端末（即ち、データを受信する端末、ターゲット（ｔａｒｇｅｔ）端末）の識別子に応じてサービスの種類（及びそれによる同期化ソースの順序）が決定される場合には、次のような方法が考慮され得る。一例として、グループ通信で、ソース端末はリレー端末を意味し、目的端末は遠隔端末を意味し得る。
【０２３０】
まず、ソース端末の識別子値に応じてサービスの種類及びそれによる同期化ソースの順序が決定され得る（方法１）。具体的に、目的端末の識別子が一つ又は多数の値のみに限定されない場合（即ち、不特定多数の端末が特定サービスに対するデータを受信できる場合）、ソース端末の識別子値に応じて、該当サービスの種類及び／又は同期化ソースの順序が決定され得る。
【０２３１】
例えば、ソース端末の識別子値の範囲によって、前記サービスの種類及び／又は同期化ソースの順序が決定されることもある。このとき、ソース端末の識別子値の範囲による同期化ソースの順序に対するマッピングの関係は、システム上で予め定義されるか、上位層のシグナリング等を介して半静的に決定されるか、物理チャネル等を介してシグナリングされることもある。
【０２３２】
別の例を挙げて、ソース端末の識別子がどんなカテゴリ（即ち、端末のカテゴリ）に属するかに応じて、前記サービスの種類及び／又は同期化ソースの順序が決定されることもある。このとき、ソース端末の識別子と関連したカテゴリ及び同期化ソースの順序に対するマッピングの関係は、システム上で予め定義されるか、上位層のシグナリング等を介して半静的に決定されるか、物理チャネル等を介してシグナリングされることもある。
【０２３３】
或いは、目的端末の識別子値に応じて、サービスの種類及びそれによる同期化ソースの順序が決定され得る（方法２）。前記方法１とは異なり、ソース端末の識別子が一つ又は多数の値のみに限定されない場合（即ち、不特定多数の端末が特定のサービスに対するデータを送信できる場合、目的端末の識別子値に応じて該当サービスの種類及び／又は同期化ソース端末の順序が決定され得る。目的端末の識別子とサービスの種類及び／又は同期化ソースの順序間のマッピングの関係は、前述した方法１の場合と同一であり得る。
【０２３４】
或いは、ソース端末の識別子値と目的端末の識別子値との組み合わせ（ｃｏｍｂｉｎａｔｉｏｎ）によって、サービスの種類及びそれによる同期化ソースの順序が決定され得る（方法３）。これは、特定のソース端末と特定の目的端末間の組み合わせによって、該当サービスの種類及び／又は同期化ソースの順序を決定する場合に該当する。識別子間の組み合わせとサービスの種類及び／又は同期化ソースの順序間のマッピングの関係は、前述した方法１の場合と同一であり得る。
【０２３５】
例えば、ソース端末の識別子値の範囲及び目的端末の識別子値の範囲の組み合わせによって、前記サービスの種類及び／又は同期化ソースの順序が決定されることもある。このとき、特定範囲のソース端末の識別子値及び特定範囲の目的端末の識別子値の組み合わせによる同期化ソースの順序に対するマッピングの関係は、システム上で予め定義されるか、上位層のシグナリング等を介して半静的に決定されるか、物理チャネル等を介してシグナリングされることもある。
【０２３６】
別の例を挙げて、ソース端末の識別子値と目的端末の識別子値間の組み合わせがどんなカテゴリに属するかに応じて、前記サービスの種類及び／又は同期化ソースの順序が決定されることもある。このとき、ソース端末の識別子値と目的端末の識別子値間の組み合わせに関するカテゴリ及び同期化ソースの順序に対するマッピングの関係は、システム上で予め定義されるか、上位層のシグナリング等を介して半静的に決定されるか、物理チャネル等を介してシグナリングされることもある。
【０２３７】
前述した方法では、利用されるサービスの特性上、基本的にサイドリンクでの動作をターゲット（ｔａｒｇｅｔ）とするため、ＳＬＳＳを優先とすることが好ましいことがある。しかし、端末が基地局と通信を行うことが有利である場合（即ち、基地局と非常に近い距離に存在する場合）には、基地局の支援を受けてシグナリング及び／又はデータの送受信を行うことが好ましいこともある。
【０２３８】
一例として、基地局の同期信号（即ち、ダウンリンクの同期信号）（又は相応する信号及びチャネル等）の受信品質が一定水準以上である場合には、グループに属した端末は、基地局の同期信号を他の同期信号よりも優先とし得る。或いは、該当基地局とダウンリンクの同期を維持するために消耗される時間資源や、消耗される電力が一定水準以下である場合にも、グループに属した端末は基地局の同期信号を優先とし得る。ここで、消耗される時間資源は、同期信号をスキャンする時間、多数の同期信号を多数にわたって結合するためにかかる時間資源等を意味し得る。
【０２３９】
これと異なり、基地局の同期信号（又は相応する信号及びチャネル等）の受信品質が一定水準以下である場合、又は該当基地局とダウンリンクの同期を維持するために消耗される時間資源（又は電力）が一定水準以上である場合、ＳＬＳＳの受信が優先し得る。もちろん、該当ＳＬＳＳは、特定のソース端末から送信されるか、特定のソース端末と特定の目的端末間の組み合わせに関するＳＬＳＳであり得る。
【０２４０】
また、前述したように、基地局の信号品質の絶対値によって基地局又はＳＬＳＳ間の優先順位を決定してもよく、或いは基地局とＳＬＳＳ（又は多様な種類の同期化ソース）の信号品質を比較し、同期化ソースの順序を決定してもよい。
【０２４１】
具体的に、端末が基地局の時点に応じて動作するか、基地局の支援方式で動作することがさらに有利な場合、基地局の信号品質に「０」以上のオフセット（ｏｆｆｓｅｔ）を加えて加重値を高めることができる。或いは、ＩＳＳの時点ができるだけ選択されないようにする場合には、ＩＳＳの信号品質に「０」以下のオフセットを加えて、加重値を下げることもある。
【０２４２】
一方、前述した信号品質値は、信号の種類に応じて一定の臨界値（ｔｈｒｅｓｈｏｌｄ）以上である場合に有効であると設定されることもある。前述したオフセット値及び／又は臨界値は、システム上で予め定義されるか、上位層のシグナリング等を介して半静的に決定されるか、物理チャネル等を介してシグナリングされることもある。
【０２４３】
また、前述したように、測定（ｍｅａｓｕｒｅｍｅｎｔ）によって同期化ソースの優先順位が決定されることもあるが、特定形態の端末及び／又は特定状況の組み合わせが特定の同期化ソースにマッピングされるように設定する方法も考慮され得る。一例として、特定の端末（例：ウェアラブル装置）が遠隔端末モードとしてリレー端末からサービスを受ける場合を仮定する。この場合、特定の端末が特定のリレー端末から発生する同期化ソース及び／又はＳＬＳＳ等を見付けるとき、該当端末は該当同期化ソースを基地局よりも優先するように設定され得る。これは、特定のサービスモード又は特定のＰＰＰＰによって動作する端末に制限される設定であってもよい。
【０２４４】
また、遠隔端末が自身と関連したリレー端末が送信するＳＬＳＳ又は該当ＳＬＳＳが含まれた資源プールのみをモニタリングするのではなく、他の端末又はグループから送信されるＳＬＳＳ又は該当ＳＬＳＳが含まれた資源プールまでモニタリングすれば、不要な電力消耗が発生し得る。
【０２４５】
従って、リレー動作を行うグループの場合、遠隔端末は基地局が指定した特定の端末（例：リレー端末）が送信する特定のＳＬＳＳ又は特定の資源プールのみをモニタリングするように基地局によって設定され得る。このような設定は、ＲＲＣシグナリングのような専用のシグナリング（ｄｅｄｉｃａｔｅｄ  ｓｉｇｎａｌｉｎｇ）で伝達されてもよく、又は物理チャネルのシグナリングを介して動的（ｄｙｎａｍｉｃ）に指示されてもよい。
【０２４６】
また、ＳＬＳＳを最も優先順位に従うように優先順位規則（ｐｒｉｏｒｉｔｉｚａｔｉｏｎ  ｒｕｌｅ）が定義された場合、ＳＬＳＳ資源又はＳＬＳＳ資源プールと関連した前記指示は、リレー端末と遠隔端末が特定のサービング基地局に共に属する場合（例：ｉｎ−ｃｏｖｅｒａｇｅ  ｎｅｔｗｏｒｋ）には問題にならない。また、遠隔端末が隣接基地局に移動する場合にも、遠隔端末は既存のリレー端末のＳＬＳＳ又はＳＬＳＳ資源プールをそのままモニタリングするように設定され得る。
【０２４７】
また、リレー端末が（又はリレー端末と遠隔端末が同時に）隣接基地局に移動する場合、隣接基地局（又はセル）にハンドオーバーする前に、サービング基地局は変更されるリレー端末のＳＬＳＳ又はＳＬＳＳ資源プールに対する情報をリレー端末及び遠隔端末に指示することもある。この場合、リレー端末は、該当設定情報を隣接基地局から指示されることもある。このような方法は、端末がハンドオーバーを行った後に隣接基地局から変更された設定情報を受けて行われることもある。
【０２４８】
特に、リレー端末と遠隔端末が同時に隣接基地局に移動する場合には、隣接基地局にハンドオーバーする前に、サービング基地局（又は隣接基地局にハンドオーバーした後の隣接基地局）が変更されるリレー端末のＳＬＳＳ又はＳＬＳＳ資源に対する情報をリレー端末及び遠隔端末に指示し得る。
【０２４９】
このとき、遠隔端末が該当グループのＳＬＳＳを受信できていない場合、遠隔端末は、特定のリレー端末及び／又は特定の遠隔端末が属した基地局から同期信号を直接受信し得る。この場合、遠隔端末は基地局から同期信号だけでなく、グループ通信のための信号、メッセージ、及び／又はデータ等を基地局から直接受信することもある。
【０２５０】
また、この場合、該当遠隔端末は他の端末に同期化基準としてＳＬＳＳを送信する役割を行ってもよく、他の端末が必要な信号、メッセージ、及び／又はデータ等を伝達する（又は伝達される）役割を行ってもよい。言い換えると、必要に応じて、遠隔端末はリレー端末として動作するように役割が変更され得る。このような役割の変更は、送信する信号、メッセージ、及び／又はデータの種類、アプリケーションの種類などによる該当遠隔端末の要請によって行われるか、基地局によって指示されることもある。
【０２５１】
第５実施例−同期化基準の時点設定及び通信実行方法
【０２５２】
次に、前述したグループ通信と関連した同期化基準の時点を設定する方法、及びこれによる端末間の通信実行方法について見る。
【０２５３】
グループ通信を行う場合、グループを生成する端末（例：先頭端末）はグループに加入しようとする他の端末（例：追従端末）と隣接し、一般に同じネットワーク（又は基地局）上に位置し得る。また、隣接セルに連結されている端末（例：追従端末）であっても、該当端末はグループ内でグループ通信を行うために、該当グループに属したネットワーク（又は基地局）とのシグナリングを直接又は間接に行うことができなければならない。
【０２５４】
従って、グループを生成しようとする端末（例：先頭端末）は、基地局の同期化基準の時点又は一定のオフセット（例：ｔ１）を適用し、該当グループ通信の基準時点を設定し得る。例えば、基地局の同期化基準の時点は、基地局から端末がダウンリンクを介して同期信号を受信した時点を意味し得る。
【０２５５】
このように同期化基準の時点を設定した端末は、グループを維持する間に該当時点を基準に同期信号及びデータ等を送信し得る。該当端末が単純に隣接基地局（即ち、隣接セル）に移動するからといって、該当基準時点（即ち、同期化基準）を再選択しない。
【０２５６】
前述した方式と同様に、グループを生成しようとする端末は、ＧＮＳＳの同期化基準の時点又は一定のオフセット（例：ｔ１）を適用し、該当グループ通信の基準時点を設定し得る。
【０２５７】
このとき、前記オフセット値は正の値や、負の値を有する実数または「０」に設定され得る。前記オフセット値はシステム上で予め定義されるか、上位層のシグナリング等を介して半静的に決定されるか、物理チャネル等を介してシグナリングされることもある。
【０２５８】
但し、初期に接続した基地局又はＧＮＳＳの時点を用いることがグループ通信に大きな意味がないと判断される場合、特定の端末（例：先頭端末）は、他の同期化ソースの時点を考慮せず、独立に固有の同期化時点を設定することもある。
【０２５９】
また、特定のグループに属する端末は、該当グループ以外の他の通信方式の端末（例：セルラー端末）と通信を行う場合、通常の同期化規則（即ち、同期化の優先順位規則）に従うことができる。
【０２６０】
例えば、基地局の送信時点に合わせてデータを送受信する端末と通信するために、グループに属する端末も（同じ）基地局の送信時点に合わせて同期化を行った後、通信を行うことができる。
【０２６１】
これと同様に、特定のグループに属する端末が他のグループに属する端末と通信を行う場合、端末は自身のグループ以外に隣接グループの同期信号をスキャンし、該当同期化基準の時点に合わせて通信を行う必要がある。これは、特定のグループに属する端末が他のグループに移動しようとする場合にも同様に適用され得る。
【０２６２】
第６実施例−グループ通信と関連した同期信号のリレー動作方法
【０２６３】
次に、グループ通信と関連した同期信号を端末が他の端末へリレーする方法について見る。
【０２６４】
グループ通信の場合、グループ内で少なくとも一つの端末は、同期信号を送信する必要がある。例えば、先頭端末が同期信号を送信する場合、先頭端末の周辺に位置した他の端末は同期信号を受信し得る。
【０２６５】
しかし、グループ通信に加入しようとする一部端末が該当グループ通信のカバレッジ外に存在するか、他の端末（又は地形地物）にふさがって該当同期信号を受信できていない場合が発生し得る。特に、車両端末（ｖｅｈｉｃｌｅ  ｔｙｐｅ  ＵＥ）の場合、車両にふさがって信号が大きく減衰し得る。
【０２６６】
従って、円滑なグループ通信のために、特定の端末で送信される同期信号を他の端末がリレーする必要があり得る。このとき、グループに属した全ての端末がリレー動作を行うのではなく、次のような方法によってリレー動作を行う端末が選択され得る。
【０２６７】
方法１：全ての端末がリレー動作を行う方法
【０２６８】
特定基準によってリレー可否を決定するのではなく、グループに属した全ての端末が受信された測定信号をリレーする方法である。
【０２６９】
方法２：受信した同期信号の電力が一定水準以上である端末がリレー動作を行う方法
【０２７０】
特定の端末（例：先頭端末）から受信された信号の品質が充分によい場合、端末は受信された信号をそのまま（又は一部情報を加工、変更して）他の端末にリレーし得る。これを通じて、特定の端末から受信した信号の品質が充分によくない端末も、隣接端末からリレー信号を受信できる機会を有し得る。
【０２７１】
同期信号の送信に対する情報などを制御するチャネル（例：物理同期制御チャネル）等に前述したリレー動作と関連した情報が含まれ得る。ここで、リレー動作と関連した情報は、リレー信号可否を示す情報、ホップカウンター（ｈｏｐ  ｃｏｕｎｔｅｒ）、最大のホップ数等に対する情報を含み得る。
【０２７２】
このとき、全ての端末が同じ位置に同期信号を送信するように設定され得る。即ち、本来の信号（例：先頭端末から送信される同期信号）とリレー信号が同じ資源領域で送信されるように設定され得る。このとき、グループ内で同期信号を送信する端末は、ＳＦＮ（Ｓｙｓｔｅｍ  Ｆｒａｍｅ  Ｎｕｍｂｅｒ）方式を用いることができる。この場合、最大のホップ数等によって同期信号のカバレッジが制限されることもある。
【０２７３】
これと異なり、本来の信号とリレー信号とリレー信号が互いに異なる位置で送信されるように設定されることもある。リレー信号を受信する端末が先頭端末から直接信号を受信することができるか、又はリレー端末から信号を受信することができるかを区分するために送信資源を区分し得る。
【０２７４】
この場合、特定の端末（例：先頭端末）から直接受信した本来の信号とリレー信号の品質が全てよくない（即ち、一定水準以下である）端末は、該当グループ通信を行うことができない。即ち、端末は、直接リンク及びリレーリンクの信号品質を比較し、より高い品質の信号を実際の同期信号と見なして、グループをよく追跡しているか否かを判断することができる。
【０２７５】
例えば、本来の信号とリレー信号をいずれも受信した端末であっても、本来の信号がより高い品質（例：一定の臨界値以上の電力）で受信される場合には、端末はリレー信号の存在と関係なく、該当同期信号（即ち、本来の信号）をリレーし得る。逆に、リレー信号がより高い品質で受信される場合、端末はリレーの最大のホップ数等に応じて特定の位置で該当リレー信号を送信し得る。
【０２７６】
方法３：受信した同期信号の電力が一定水準以下である端末がリレー動作を行う方法
【０２７７】
方法２の場合、先頭端末が送信する信号のカバレッジ内で多くの数の端末がリレー動作を行う場合が発生し得る。従って、不要なリレー動作を制限するために、端末が特定の端末（例：先頭端末）から受信された信号の品質が充分によくない場合にのみカバレッジの拡張のためのリレー動作を行うように設定する方法が考慮され得る。
【０２７８】
但し、この場合にも、受信された信号は最小限の信号のデコーディング（ｄｅｃｏｄｉｎｇ）が可能な水準以上でなければならない必要がある。
【０２７９】
方法４：同期信号の品質を測定してリレー動作を行う方法
【０２８０】
これは、端末が受信した同期信号のうち、特定の同期信号（又は特定の類型の同期信号）の電力が一定の臨界値よりも高く、他の同期信号（又は異なる類型の同期信号）の電力が一定の臨界値よりも低い場合に、端末がリレー動作を行う方法である。
【０２８１】
例えば、リレー端末から同期信号（例：基地局の同期信号、ＳＬＳＳ等）等を受信した端末が他の端末は別途のリレー動作なくても同期信号等をよく受信できると判断する場合、遠隔端末は別途に同期信号等をリレーする必要がない。
【０２８２】
言い換えると、ＳＬＳＳを一定の臨界値以上の品質（例：電力）で受信した端末が、基地局の同期信号もやはり一定の臨界値以上の品質で受信した場合（例：ｉｎ  ｃｏｖｅｒａｇｅに属した場合）、該当端末は周辺の端末が最小限基地局及び／又はＳＬＳＳのうち少なくとも一つの信号を探索し得ると判断できる。従って、該当端末は周辺の端末に自身が受信した同期信号をリレーする必要がない。
【０２８３】
これと同様に、特定のグループのＳＬＳＳを一定の臨界値以上の品質で受信した端末が他のグループのＳＬＳＳも一定の臨界値以上の品質で受信した場合、該当端末は周辺の端末が最小限多数のグループのうち少なくとも一つのグループで送信される信号を探索し得ると判断できる。従って、この場合にも、該当端末は周辺の端末に自身が受信した同期信号をリレーする必要がない。
【０２８４】
或いは、別の例を挙げて、遠隔端末が特定のグループからＳＬＳＳ信号を一定の臨界値以上の品質で受信したが、該当遠隔端末が特定の基地局（例：設定された基地局）又はどんな基地局からも一定の臨界値以上の品質を有する同期信号を受信できていない場合が発生することもある。即ち、端末が基地局からカバレッジ外（ｏｕｔ−ｏｆ−ｃｏｖｅｒａｇｅ）に該当しながら、特定のグループではＳＬＳＳを受信する場合が発生し得る。この場合、他の端末が同期信号を獲得できる機会を与えるために、遠隔端末が自身が受信したＳＬＳＳをリレーし得る。
【０２８５】
これと同様に、特定のグループのＳＬＳＳを一定の臨界値以上の品質で受信した遠隔端末が他のどんなグループのＳＬＳＳも一定の臨界値以上の品質で受信できていない場合が発生することもある。この場合、遠隔端末は周辺の端末が自身が属したグループ以外には、どんなグループで送信するＳＬＳＳ信号を探索できないと判断できるので、自身が受信したＳＬＳＳをリレーし得る。
【０２８６】
このとき、遠隔端末の周辺に位置する端末がリレーされたＳＬＳＳを受信すると、該当端末は受信したＳＬＳＳが設定されたことと同じ種類なのか、又は通信可能な（または許容された）グループから送信されたものなのか判断できる。これを通じて、該当端末はグループ通信を行うか否かを決定し得る。一例として、ウェアラブル装置が周辺の他のスマートフォンに同期化されることもあり、又はスマートフォンが他の装置に接続及び／又は同期化を試みることもある。
【０２８７】
本発明が適用できる装置一般
【０２８８】
図１２は、本明細書で提案する方法が適用できる無線通信装置のブロック構成図を例示する。
【０２８９】
図１２を参照すると、無線通信システムは、基地局１２１０と、基地局１２１０の領域内に位置した多数の端末１２２０を含む。
【０２９０】
基地局１２１０は、プロセッサ（ｐｒｏｃｅｓｓｏｒ）１２１１、メモリ（ｍｅｍｏｒｙ）１２１２、およびＲＦ部（ｒａｄｉｏ  ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  ｕｎｉｔ ）１２１３を含む。プロセッサ１２１１は、前記図１乃至図１１で提案された機能、過程及び／又は方法を具現する。無線インターフェースプロトコルの層は、プロセッサ１２１１によって具現できる。メモリ１２１２は、プロセッサ１２１１と連結されて、プロセッサ１２１１を駆動するための様々な情報を格納する。ＲＦ部１２１３はプロセッサ１２１１と連結され、無線信号を送信及び／又は受信する。
【０２９１】
端末１２２０は、プロセッサ１２２１、メモリ１２２２及びＲＦ部１２２３を含む。
【０２９２】
プロセッサ１２２１は、前記図１乃至図１１で提案された機能、過程及び／又は方法を具現する。無線インターフェースプロトコルの層は、プロセッサ１２２１によって具現できる。メモリ１２２２は、プロセッサ１２２１と連結され、プロセッサ１２２１を駆動するための様々な情報を格納する。ＲＦ部１２２３はプロセッサ１２２１と連結されて、無線信号を送信及び／又は受信する。
【０２９３】
メモリ１２１２、１２２２は、プロセッサ１２１１、１２２１の内部または外部にあってもよく、よく知られている様々な手段でプロセッサ１２１１、１２２１と連結されてもよい。
【０２９４】
一例として、低遅延（ｌｏｗ  ｌａｔｅｎｃｙ）のサービスを支援する無線通信システムにおけるダウンリンクデータ（ＤＬ  ｄａｔａ）を送受信するために、端末は無線信号を送受信するためのＲＦ（Ｒａｄｉｏ  Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ）ユニット、及び前記ＲＦユニットと機能的に連結されるプロセッサを含み得る。
【０２９５】
また、基地局１２１０及び／又は端末１２２０は、一つのアンテナ（ｓｉｎｇｌｅ  ａｎｔｅｎｎａ）または多重アンテナ（ｍｕｌｔｉｐｌｅ  ａｎｔｅｎｎａ）を有し得る。
【０２９６】
図１３は、本発明の一実施例に係る通信装置のブロック構成図を例示する。
【０２９７】
特に、図１３は、前記図１２の端末をより詳細に例示する図である。
【０２９８】
図１３を参照すると、端末は、プロセッサ（またはデジタル信号プロセッサ（ＤＳＰ：ｄｉｇｉｔａｌ  ｓｉｇｎａｌ  ｐｒｏｃｅｓｓｏｒ）１３１０、ＲＦモジュール（ＲＦ  ｍｏｄｕｌｅ）（またはＲＦユニット）１３３５、パワー管理モジュール（ｐｏｗｅｒ  ｍａｎａｇｅｍｅｎｔ  ｍｏｄｕｌｅ）１３０５、アンテナ（ａｎｔｅｎｎａ）１３４０、バッテリー（ｂａｔｔｅｒｙ）１３５５、ディスプレイ（ｄｉｓｐｌａｙ）１３１５、キーパッド（ｋｅｙｐａｄ）１３２０、メモリ（ｍｅｍｏｒｙ）１３３０、ＳＩＭカード（ＳＩＭ（Ｓｕｂｓｃｒｉｂｅｒ  Ｉｄｅｎｔｉｆｉｃａｔｉｏｎ  Ｍｏｄｕｌｅ）ｃａｒｄ）１３２５（この構成は選択的である）、スピーカー（ｓｐｅａｋｅｒ）１３４５、及びマイクロフォン（ｍｉｃｒｏｐｈｏｎｅ）１３５０を含んで構成され得る。端末はまた、単一のアンテナまたは多重のアンテナを含み得る。
【０２９９】
プロセッサ１３１０は、前記図１乃至図１１で提案された機能、過程及び／又は方法を具現する。無線インターフェースプロトコルの層は、プロセッサ１３１０によって具現できる。
【０３００】
メモリ１３３０は、プロセッサ１３１０と連結され、プロセッサ１３１０の動作と関連した情報を格納する。メモリ１３３０は、プロセッサ１３１０の内部または外部にあってもよく、よく知られている様々な手段でプロセッサ１３１０と連結されてもよい。
【０３０１】
ユーザーは、例えば、キーパッド１３２０のボタンを押すか（あるいはタッチするか）、またはマイクロフォン１３５０を用いた音声駆動（ｖｏｉｃｅ  ａｃｔｉｖａｔｉｏｎ）によって電話番号などのような命令情報を入力する。プロセッサ１３１０は、このような命令情報を受信し、電話番号に電話をかけるなど、適切な機能を行うように処理する。駆動上のデータ（ｏｐｅｒａｔｉｏｎａｌ  ｄａｔａ）は、ＳＩＭカード１３２５またはメモリ１３３０から抽出することができる。また、プロセッサ１３１０は、ユーザーが認知し、また便宜のために、命令情報または駆動情報をディスプレイ１３１５上にディスプレイし得る。
【０３０２】
ＲＦモジュール１３３５は、プロセッサ１３１０に連結されて、ＲＦ信号を送信及び／又は受信する。プロセッサ１３１０は、通信を開始するために、例えば、音声通信データを構成する無線信号を送信するように命令情報をＲＦモジュール１３３５に伝達する。ＲＦモジュール１３３５は、無線信号を受信および送信するために受信機（ｒｅｃｅｉｖｅｒ）及び送信機（ｔｒａｎｓｍｉｔｔｅｒ）で構成される。アンテナ１３４０は、無線信号を送信および受信する機能をする。無線信号を受信するとき、ＲＦモジュール１３３５は、プロセッサ１３１０によって処理するために信号を伝達して、基底帯域に信号を変換し得る。処理された信号は、スピーカー１３４５を介して出力される可聴または可読情報に変換され得る。
【０３０３】
以上で説明された実施形態は本発明の構成要素と特徴が所定の形態に結合されたものである。各構成要素または特徴は、別途の明示的な言及がない限り、選択的なものとして考慮されなければならない。各構成要素または特徴は他の構成要素や特徴と結合されない形態に実施できる。また、一部構成要素及び／又は特徴を結合して本発明の実施形態を構成することも可能である。本発明の実施形態で説明される動作の順序は変更可能である。ある実施形態の一部構成や特徴は他の実施形態に含まれることができ、または他の実施形態の対応する構成または特徴と取替えできる。特許請求範囲で明示的な引用関係がない請求項を結合して実施形態を構成するか、または出願後の補正により新たな請求項に含めることができることは明らかである。
【０３０４】
本発明に従う実施形態は多様な手段、例えば、ハードウェア、ファームウエア（ｆｉｒｍｗａｒｅ）、ソフトウェア、またはそれらの結合などにより具現できる。ハードウェアによる具現の場合、本発明の一実施形態は１つまたはその以上のＡＳＩＣｓ（ａｐｐｌｉｃａｔｉｏｎ  ｓｐｅｃｉｆｉｃ  ｉｎｔｅｇｒａｔｅｄ  ｃｉｒｃｕｉｔｓ）、ＤＳＰｓ（ｄｉｇｉｔａｌ  ｓｉｇｎａｌ  ｐｒｏｃｅｓｓｏｒｓ）、ＤＳＰＤｓ（ｄｉｇｉｔａｌ  ｓｉｇｎａｌ  ｐｒｏｃｅｓｓｉｎｇ  ｄｅｖｉｃｅｓ）、ＰＬＤｓ（ｐｒｏｇｒａｍｍａｂｌｅ  ｌｏｇｉｃ  ｄｅｖｉｃｅｓ）、ＦＰＧＡｓ（ｆｉｅｌｄ  ｐｒｏｇｒａｍｍａｂｌｅ  ｇａｔｅ  ａｒｒａｙｓ）、プロセッサ、コントローラ、マイクロコントローラ、マイクロ・プロセッサなどにより具現できる。
【０３０５】
ファームウエアやソフトウェアによる具現の場合、本発明の一実施形態は以上で説明された機能または動作を遂行するモジュール、手続、関数などの形態に具現できる。ソフトウェアコードは、メモリに格納されてプロセッサにより駆動できる。前記メモリは、前記プロセッサ内部または外部に位置し、既に公知された多様な手段により前記プロセッサとデータをやり取りすることができる。
【０３０６】
本発明は、本発明の必須的特徴を逸脱しない範囲で他の特定の形態に具体化できることは当業者に明らかである。したがって、前述した詳細な説明は全ての面から制約的に解析されてはならず、例示的なものとして考慮されなければならない。本発明の範囲は添付の請求項の合理的解析により決定されなければならず、本発明の等価的範囲内での全ての変更は本発明の範囲に含まれる。
【産業上の利用可能性】
【０３０７】
本発明の無線通信システムにおけるサイドリンク通信を行う案は、３ＧＰＰ  ＬＴＥ／ＬＴＥ−Ａシステムに適用される例を中心に説明したが、これ以外にも様々な無線通信システムに適用することが可能である。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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