(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
無線通信システムにおいてＶ２Ｘ（ｖｅｈｉｃｌｅ−ｔｏ−Ｘ）端末により行われるレガシーＴＴＩ（ｌｅｇａｃｙ  ｔｒａｎｓｍｉｓｓｉｏｎ  ｔｉｍｅ  ｉｎｔｅｒｖａｌ；Ｌ−ＴＴＩ）に比べて相対的に短いＴＴＩ（ｓｈｏｒｔ  ｔｒａｎｓｍｉｓｓｉｏｎ  ｔｉｍｅ  ｉｎｔｅｒｖａｌ；Ｓ−ＴＴＩ）基盤のＶ２Ｘ通信遂行方法であって、
前記Ｓ−ＴＴＩ基盤のＶ２Ｘ通信に対するチャネルビジー割合（ｃｈａｎｎｅｌ  ｂｕｓｙ  ｒａｔｉｏ；ＣＢＲ）又はチャネル占有割合（ｃｈａｎｎｅｌ  ｏｃｃｕｐａｎｃｙ  ｒａｔｉｏ；ＣＲ）を測定し、
測定された前記ＣＢＲ又は測定された前記ＣＲに基づいて、前記Ｓ−ＴＴＩ基盤のＶ２Ｘ通信を遂行することを含んでなり、
前記Ｓ−ＴＴＩは、可変的な長さを有し、
前記Ｖ２Ｘ端末が前記ＣＢＲ又は前記ＣＲを測定する時、前記測定は前記Ｓ−ＴＴＩに基づいたサブチャネル単位で行われ、前記測定の区間は前記Ｓ−ＴＴＩ単位で決定されるものであり、
前記Ｖ２Ｘ端末が転送を行うＳ−ＴＴＩから最小プロセシングタイムを引いた時点のＳ−ＴＴＩがインデックスＺ値を有するＬ−ＴＴＩ内のＷ番目のＳ−ＴＴＩに該当する時、前記Ｖ２Ｘ端末は、前記インデックスＺ値を有する前記Ｌ−ＴＴＩ内の前記Ｗ番目のＳ−ＴＴＩから１００個のＳ−ＴＴＩ長を引いた時点から前記インデックスＺ値を有するＬ−ＴＴＩ内の前記Ｗ番目のＳ−ＴＴＩから１個のＳ−ＴＴＩ長を引いた時点まで、Ｓ−ＴＴＩ基盤のサブチャネル単位で前記ＣＢＲを測定し、
前記Ｚは０以上の整数であり、
前記Ｗは正の整数であることを特徴とする、方法。
【請求項２】
前記Ｌ−ＴＴＩは、複数の前記Ｓ−ＴＴＩに対応することを特徴とする、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記Ｓ−ＴＴＩが基本資源ユニットである場合、前記Ｌ−ＴＴＩは、Ｋ個の基本資源ユニットの結合であるものの、
前記Ｋは、正の整数であることを特徴とする、請求項２に記載の方法。
【請求項４】
前記Ｌ−ＴＴＩが基本資源ユニットである場合、前記Ｓ−ＴＴＩは、前記基本資源ユニットがＸ個に分割されたものであるものの、
前記Ｘは、正の整数であることを特徴とする、請求項２に記載の方法。
【請求項５】
前記Ｖ２Ｘ端末が前記ＣＢＲ又は前記ＣＲを測定する時、測定は、前記Ｌ−ＴＴＩに基づいたサブチャネル単位で行われ、測定の区間は、前記Ｌ−ＴＴＩ単位で決定されることを特徴とする、請求項２に記載の方法。
【請求項６】
前記Ｖ２Ｘ端末が前記ＣＢＲ又は前記ＣＲを測定する時、測定は、前記Ｓ−ＴＴＩに基づいたサブチャネル単位で行われ、測定の区間は、前記Ｌ−ＴＴＩ単位で決定されることを特徴とする、請求項２に記載の方法。
【請求項７】
前記Ｖ２Ｘ端末は、前記Ｌ−ＴＴＩ基盤のＶ２Ｘ通信と前記Ｓ−ＴＴＩ基盤のＶ２Ｘ通信が共存しているかどうかを決定し、
前記Ｖ２Ｘ端末は、前記Ｌ−ＴＴＩ基盤のＶ２Ｘ通信と前記Ｓ−ＴＴＩ基盤のＶ２Ｘ通信が共存しているかどうかに基づいて、前記ＣＢＲ又は前記ＣＲを測定することを特徴とする、請求項１に記載の方法。
【請求項８】
レガシーＴＴＩ（ｌｅｇａｃｙ  ｔｒａｎｓｍｉｓｓｉｏｎ  ｔｉｍｅ  ｉｎｔｅｒｖａｌ；Ｌ−ＴＴＩ）に比べて相対的に短いＴＴＩ（ｓｈｏｒｔ  ｔｒａｎｓｍｉｓｓｉｏｎ  ｔｉｍｅ  ｉｎｔｅｒｖａｌ；Ｓ−ＴＴＩ）基盤のＶ２Ｘ通信を行うＶ２Ｘ（Ｖｅｈｉｃｌｅ−ｔｏ−Ｘ）端末（Ｕｓｅｒ  ｅｑｕｉｐｍｅｎｔ；ＵＥ）であって、
無線信号を送信及び受信するＲＦ（Ｒａｄｉｏ  Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ）トランシバ（ｔｒａｎｓｃｅｉｖｅｒ）と、
前記ＲＦトランシバと結合して動作するプロセッサとを備えてなり、
前記プロセッサは、
前記Ｓ−ＴＴＩ基盤のＶ２Ｘ通信に対するチャネルビジー割合（ｃｈａｎｎｅｌ  ｂｕｓｙ  ｒａｔｉｏ；ＣＢＲ）又はチャネル占有割合（ｃｈａｎｎｅｌ  ｏｃｃｕｐａｎｃｙ  ｒａｔｉｏ；ＣＲ）を測定し、
測定された前記ＣＢＲ又は測定された前記ＣＲに基づいて、前記Ｓ−ＴＴＩ基盤のＶ２Ｘ通信を遂行するものであり、
前記Ｓ−ＴＴＩは、可変的な長さを有し、
前記Ｖ２Ｘ端末が前記ＣＢＲ又は前記ＣＲを測定する時、前記測定は前記Ｓ−ＴＴＩに基づいたサブチャネル単位で行われ、前記測定の区間は前記Ｓ−ＴＴＩ単位で決定されるものであり、
前記Ｖ２Ｘ端末が転送を行うＳ−ＴＴＩから最小プロセシングタイムを引いた時点のＳ−ＴＴＩがインデックスＺ値を有するＬ−ＴＴＩ内のＷ番目のＳ−ＴＴＩに該当する時、前記Ｖ２Ｘ端末は、前記インデックスＺ値を有する前記Ｌ−ＴＴＩ内の前記Ｗ番目のＳ−ＴＴＩから１００個のＳ−ＴＴＩ長を引いた時点から前記インデックスＺ値を有するＬ−ＴＴＩ内の前記Ｗ番目のＳ−ＴＴＩから１個のＳ−ＴＴＩ長を引いた時点まで、Ｓ−ＴＴＩ基盤のサブチャネル単位で前記ＣＢＲを測定し、
前記Ｚは０以上の整数であり、
前記Ｗは正の整数であることを特徴とする、Ｖ２Ｘ端末。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、無線通信に関し、さらに詳細には、無線通信システムにおいてＶ２Ｘ端末により行われるＶ２Ｘ通信遂行方法及び前記方法を利用する端末に関する。
【背景技術】
【０００２】
ＩＴＵ−Ｒ（Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ  Ｔｅｌｅｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎ  Ｕｎｉｏｎ  Ｒａｄｉｏ  ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎ  ｓｅｃｔｏｒ）では、３世代以降の次世代移動通信システムであるＩＭＴ（Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ  Ｍｏｂｉｌｅ  Ｔｅｌｅｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎ）−Ａｄｖａｎｃｅｄの標準化作業を進めている。ＩＭＴ−Ａｄｖａｎｃｅｄは、停止及び低速の移動状態で１Ｇｂｐｓ、高速の移動状態で１００Ｍｂｐｓのデータ転送レートでＩＰ（Ｉｎｔｅｒｎｅｔ  Ｐｒｏｔｏｃｏｌ）ベースのマルチメディアサービス支援を目標とする。
【０００３】
３ＧＰＰ（３ｒｄ  Ｇｅｎｅｒａｔｉｏｎ  Ｐａｒｔｎｅｒｓｈｉｐ  Ｐｒｏｊｅｃｔ）は、ＩＭＴ−Ａｄｖａｎｃｅｄの要求事項を満たすシステム標準としてＯＦＤＭＡ（Ｏｒｔｈｏｇｏｎａｌ  Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅ  Ａｃｃｅｓｓ）／ＳＣ−ＦＤＭＡ（Ｓｉｎｇｌｅ  Ｃａｒｒｉｅｒ−Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅ  Ａｃｃｅｓｓ）転送方式ベースであるＬＴＥ（Ｌｏｎｇ  Ｔｅｒｍ  Ｅｖｏｌｕｔｉｏｎ）を改善したＬＴＥ−Ａｄｖａｎｃｅｄ（ＬＴＥ−Ａ）を準備している。ＬＴＥ−Ａは、ＩＭＴ−Ａｄｖａｎｃｅｄのための有力な候補のうちの一つである。
【０００４】
最近装置間直接通信をするＤ２Ｄ（Ｄｅｖｉｃｅ−ｔｏ−Ｄｅｖｉｃｅ）技術に対する関心が高まっている。特に、Ｄ２Ｄは、公衆安全ネットワーク（ｐｕｂｌｉｃ  ｓａｆｅｔｙ  ｎｅｔｗｏｒｋ）のための通信技術として注目されている。商業的通信ネットワークは、速くＬＴＥに変化しているが、既存通信規格との衝突問題と費用側面において現在の公衆安全ネットワークは、主に２Ｇ技術に基盤している。このような技術間隙と改善されたサービスに対する要求は、公衆安全ネットワークを改善しようとする努力に続けられている。
【０００５】
上述のＤ２Ｄ通信を拡張して車両間の信号送受信に適用でき、車両（ＶＥＨＩＣＬＥ）と関連した通信を特にＶ２Ｘ（ＶＥＨＩＣＬＥ−ＴＯ−ＥＶＥＲＹＴＨＩＮＧ）通信と呼ぶ。Ｖ２Ｘにおいて「Ｘ」という用語は、ＰＥＤＥＳＴＲＩＡＮ（ＣＯＭＭＵＮＩＣＡＴＩＯＮ  ＢＥＴＷＥＥＮ  Ａ  ＶＥＨＩＣＬＥ  ＡＮＤ  Ａ  ＤＥＶＩＣＥ  ＣＡＲＲＩＥＤ  ＢＹ  ＡＮ  ＩＮＤＩＶＩＤＵＡＬ（例：ＨＡＮＤＨＥＬＤ  ＴＥＲＭＩＮＡＬ  ＣＡＲＲＩＥＤ  ＢＹ  Ａ  ＰＥＤＥＳＴＲＩＡＮ，  ＣＹＣＬＩＳＴ，  ＤＲＩＶＥＲ  ＯＲ  ＰＡＳＳＥＮＧＥＲ）、このとき、Ｖ２Ｘは、Ｖ２Ｐと表示できる）、ＶＥＨＩＣＬＥ  （ＣＯＭＭＵＮＩＣＡＴＩＯＮ  ＢＥＴＷＥＥＮ  ＶＥＨＩＣＬＥＳ）  （Ｖ２Ｖ），  ＩＮＦＲＡＳＴＲＵＣＴＵＲＥ／ＮＥＴＷＯＲＫ  （ＣＯＭＭＵＮＩＣＡＴＩＯＮ  ＢＥＴＷＥＥＮ  Ａ  ＶＥＨＩＣＬＥ  ＡＮＤ  Ａ  ＲＯＡＤＳＩＤＥ  ＵＮＩＴ  （ＲＳＵ）／ＮＥＴＷＯＲＫ  （例）  ＲＳＵ  ＩＳ  Ａ  ＴＲＡＮＳＰＯＲＴＡＴＩＯＮ  ＩＮＦＲＡＳＴＲＵＣＴＵＲＥ  ＥＮＴＩＴＹ  （例）  ＡＮ  ＥＮＴＩＴＹ  ＴＲＡＮＳＭＩＴＴＩＮＧ  ＳＰＥＥＤ  ＮＯＴＩＦＩＣＡＴＩＯＮＳ）  ＩＭＰＬＥＭＥＮＴＥＤ  ＩＮ  ＡＮ  ｅＮＢ  ＯＲ  Ａ  ＳＴＡＴＩＯＮＡＲＹ  ＵＥ））  （Ｖ２Ｉ／Ｎ）などを意味する。歩行者（あるいは人）が所持した（Ｖ２Ｐ通信関連）デバイスを「Ｐ−ＵＥ」と名付け、ＶＥＨＩＣＬＥに設置された（Ｖ２Ｘ通信関連）デバイスを「Ｖ−ＵＥ」と名付ける。本発明において「エンティティ（ＥＮＴＩＴＹ）」用語は、Ｐ−ＵＥ、Ｖ−ＵＥ、ＲＳＵ（／ＮＥＴＷＯＲＫ／ＩＮＦＲＡＳＴＲＵＣＴＵＲＥ）のうち、少なくとも一つと解析されることができる。
【０００６】
上述のように、従来の場合、ＴＲＡＮＳＭＩＳＳＩＯＮ  ＴＩＭＥ  ＩＮＴＥＲＶＡＬ（ＴＴＩ）が１ｍｓ単位で決定された。今後の通信システムでは、従来に比べて短いＴＴＩ基盤のＶ２Ｘ通信が導入されると仮定される。
【０００７】
以上のような状況において、従来では、従来のＴＴＩ（例えば、１ｍｓ）に基づいた無線通信を行う端末のみが存在すると仮定されたから、端末が短いＴＴＩ基盤のＶ２Ｘ通信を行う時にどんな方式でＣＢＲ及び／またはＣＲ測定を行うかに対する別の定義がなかった。
【０００８】
これにより、短いＴＴＩ（すなわち、Ｓ−ＴＴＩ）が導入される場合、短いＴＴＩ基盤のＶ２Ｘ通信を行う端末がどんな方式で短いＴＴＩに対したＣＢＲ測定及び／またはＣＲ測定を行うかに対する定義が必要となる。
【０００９】
そのため、本発明では、Ｖ２Ｘ端末がＳ−ＴＴＩ基盤のＶ２Ｘ通信を行う時、ＣＢＲ及び／またはＣＲを各々測定する方法とこれを利用する装置を提供する。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１０】
本発明が解決しようとする技術的課題は、無線通信システムにおいてＶ２Ｘ端末により行われるＶ２Ｘ通信遂行方法及びこれを利用する端末を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
本発明の一実施形態によれば、無線通信システムにおいてＶ２Ｘ（ｖｅｈｉｃｌｅ−ｔｏ−Ｘ）端末により行われる従来のＴＴＩ（ｌｅｇａｃｙ  ｔｒａｎｓｍｉｓｓｉｏｎ  ｔｉｍｅ  ｉｎｔｅｒｖａｌ；Ｌ−ＴＴＩ）に比べて相対的に短いＴＴＩ（ｓｈｏｒｔ  ｔｒａｎｓｍｉｓｓｉｏｎ  ｔｉｍｅ  ｉｎｔｅｒｖａｌ；Ｓ−ＴＴＩ）基盤のＶ２Ｘ通信遂行方法であって、前記Ｓ−ＴＴＩ基盤のＶ２Ｘ通信に対するチャネルビジー割合（ｃｈａｎｎｅｌ  ｂｕｓｙ  ｒａｔｉｏ；ＣＢＲ）またはチャネル占有割合（ｃｈａｎｎｅｌ  ｏｃｃｕｐａｎｃｙ  ｒａｔｉｏ；ＣＲ）を測定し、測定された前記ＣＢＲまたは測定された前記ＣＲに基づいて、前記Ｓ−ＴＴＩ基盤のＶ２Ｘ通信を行うものの、前記Ｓ−ＴＴＩは、可変的な長さを有することを特徴とする方法を提供する。
【００１２】
このとき、前記Ｌ−ＴＴＩは、複数の前記Ｓ−ＴＴＩに対応することができる
【００１３】
このとき、前記Ｓ−ＴＴＩが基本資源ユニットである場合、前記Ｌ−ＴＴＩは、Ｋ個の基本資源ユニットの結合であるものの、前記Ｋは、正の整数でありうる。
【００１４】
このとき、前記Ｌ−ＴＴＩが基本資源ユニットである場合、前記Ｓ−ＴＴＩは、前記基本資源ユニットがＸ個に分割されたものであるものの、前記Ｘは、正の整数でありうる。
【００１５】
このとき、前記Ｖ２Ｘ端末が前記ＣＢＲまたは前記ＣＲを測定する時、測定は、前記Ｌ−ＴＴＩに基づいたサブチャネル単位で行われ、測定の区間は、前記Ｌ−ＴＴＩ単位で決定されることができる。
【００１６】
このとき、前記Ｖ２Ｘ端末が前記ＣＢＲまたは前記ＣＲを測定する時、測定は、前記Ｓ−ＴＴＩに基づいたサブチャネル単位で行われ、測定の区間は、前記Ｌ−ＴＴＩ単位で決定されることができる。
【００１７】
このとき、前記Ｖ２Ｘ端末が前記ＣＢＲまたは前記ＣＲを測定する時、測定は、前記Ｓ−ＴＴＩに基づいたサブチャネル単位で行われ、測定の区間は、前記Ｓ−ＴＴＩ単位で決定されることができる。
【００１８】
このとき、前記Ｖ２Ｘ端末が転送を行うＳ−ＴＴＩから最小プロセシングタイムを引いた時点のＳ−ＴＴＩがインデックスＺ値を有するＬ−ＴＴＩ内のＷ番目のＳ−ＴＴＩに該当する時、前記Ｖ２Ｘ端末は、前記インデックスＺ値を有するＬ−ＴＴＩ内の前記Ｗ番目のＳ−ＴＴＩから１００個のＳ−ＴＴＩ長を引いた時点から前記インデックスＺ値を有するＬ−ＴＴＩ内の前記Ｗ番目のＳ−ＴＴＩから１個のＳ−ＴＴＩ長を引いた時点まで、Ｓ−ＴＴＩ基盤のサブチャネル単位で前記ＣＢＲを測定するものの、前記Ｚは、0以上の整数であり、前記Ｗは、正の整数でありうる。
【００１９】
このとき、前記Ｖ２Ｘ端末が転送を行うＳ−ＴＴＩから最小プロセシングタイムを引いた時点のＳ−ＴＴＩがインデックスＺ値を有するＬ−ＴＴＩ内のＷ番目のＳ−ＴＴＩに該当する時、前記Ｖ２Ｘ端末は、前記インデックスＺ値を有するＬ−ＴＴＩ内の前記Ｗ番目のＳ−ＴＴＩからＡを引いた時点から前記インデックスＺ値を有するＬ−ＴＴＩ内の前記Ｗ番目のＳ−ＴＴＩにＢを足した時点まで、Ｓ−ＴＴＩ基盤のサブチャネル単位で前記ＣＲを測定するものの、前記Ｚは、0以上の整数であり、前記Ｗは、正の整数であり、前記Ａ及び前記Ｂは、それぞれ１個のＳ−ＴＴＩ長を単位にし、前記Ａに前記Ｂ及び１個のＳ−ＴＴＩ長を足した値は、１０００個のＳ−ＴＴＩ長を有し、前記Ａは、５００個のＳ−ＴＴＩ長と同一またはより大きなことでありうる。
【００２０】
このとき、前記Ｖ２Ｘ端末は、前記Ｌ−ＴＴＩ基盤のＶ２Ｘ通信と前記Ｓ−ＴＴＩ基盤のＶ２Ｘ通信が共存しているかどうかを決定し、前記Ｖ２Ｘ端末は、前記Ｌ−ＴＴＩ基盤のＶ２Ｘ通信と前記Ｓ−ＴＴＩ基盤のＶ２Ｘ通信が共存しているかどうかに基づいて、前記ＣＢＲまたは前記ＣＲを測定することができる。
【００２１】
本発明の他の実施形態によれば、従来のＴＴＩ（ｌｅｇａｃｙ  ｔｒａｎｓｍｉｓｓｉｏｎ  ｔｉｍｅ  ｉｎｔｅｒｖａｌ；Ｌ−ＴＴＩ）に比べて相対的に短いＴＴＩ（ｓｈｏｒｔ  ｔｒａｎｓｍｉｓｓｉｏｎ  ｔｉｍｅ  ｉｎｔｅｒｖａｌ；Ｓ−ＴＴＩ）基盤のＶ２Ｘ通信を行うＶ２Ｘ（Ｖｅｈｉｃｌｅ−ｔｏ−Ｘ）端末（Ｕｓｅｒ  ｅｑｕｉｐｍｅｎｔ；ＵＥ）は、無線信号を送信及び受信するＲＦ（Ｒａｄｉｏ  Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ）トランシバ（ｔｒａｎｓｃｅｉｖｅｒ）と、前記ＲＦトランシバと結合して動作するプロセッサとを含むものの、前記プロセッサは、前記Ｓ−ＴＴＩ基盤のＶ２Ｘ通信に対するチャネルビジー割合（ｃｈａｎｎｅｌ  ｂｕｓｙ  ｒａｔｉｏ；ＣＢＲ）またはチャネル占有割合（ｃｈａｎｎｅｌ  ｏｃｃｕｐａｎｃｙ  ｒａｔｉｏ；ＣＲ）を測定し、測定された前記ＣＢＲまたは測定された前記ＣＲに基づいて、前記Ｓ−ＴＴＩ基盤のＶ２Ｘ通信を行うものの、前記Ｓ−ＴＴＩは、可変的な長さを有することを特徴とするＶ２Ｘ端末を提供する。
【発明の効果】
【００２２】
本発明によれば、短いＴＴＩ（すなわち、Ｓ−ＴＴＩ）が導入される場合、短いＴＴＩ基盤のＶ２Ｘ通信を行う端末がどんな方式で短いＴＴＩに対したＣＢＲ測定及び／またはＣＲ測定を行わなければならないかが提供される。
【００２３】
本発明によれば、上記に対する定義と共に（あるいは別に）、短いＴＴＩ基盤のＶ２Ｘ通信を支援する端末と、従来のＴＴＩ基盤のＶ２Ｘ通信のみを支援する端末が共存する場合、短いＴＴＩ基盤のＶ２Ｘ通信を支援する端末がどんな方式でＣＢＲ測定及び／またはＣＲ測定をすれば従来のＴＴＩ基盤のＶ２Ｘ通信のみを支援する端末と效率的に共存できるかが提供される。
【図面の簡単な説明】
【００２４】
【図１】本発明が適用されることができる無線通信システムを例示する。
【図２】ＰｒｏＳｅのための基準構造を示す。
【図３】ＰｒｏＳｅ直接通信を行う端末とセルカバレッジの配置例を示す。
【図４】ＰｒｏＳｅ直接通信のためのユーザ平面プロトコルスタックを示す。
【図５】Ｄ２Ｄ発見のためのＰＣ５インターフェスを示す。
【図６】３ＧＰＰ  ＬＴＥの無線フレーム（ｒａｄｉｏ  ｆｒａｍｅ）構造を示す。
【図７】ＴＤＤ（ＴｉｍｅＤｉｖｉｓｉｏｎ Ｄｕｐｌｅｘ）無線フレームの構造を示す。
【図８】一つのダウンリンクスロットに対する資源グリッド（ｒｅｓｏｕｒｃｅ ｇｒｉｄ）を示した例示図である。
【図９】ダウンリンクサブフレームの構造を示す。
【図１０】Ｓ−ＴＴＩとＬ−ＴＴＩの一例を概略的に示す図である。
【図１１】Ｓ−ＴＴＩとＬ−ＴＴＩの他の例を概略的に示す図である。
【図１２】Ｓ−ＴＴＩとＬ−ＴＴＩのさらに他の例を概略的に示す図である。
【図１３】本発明の一実施形態による、Ｓ−ＴＴＩに基づいたＶ２Ｘ通信遂行方法のフローチャートである。
【図１４】（例示＃１）によるＣＢＲ及び／またはＣＲ測定方法の一例を概略的に示す図である。
【図１５】（例示＃２）によるＣＢＲ及び／またはＣＲ測定方法の一例を概略的に示す図である。
【図１６】（例示＃３）によるＣＢＲ及び／またはＣＲ測定方法の一例を概略的に示す図である。
【図１７】本発明の他の実施の形態による、Ｓ−ＴＴＩに基づいたＶ２Ｘ通信遂行方法のフローチャートである。
【図１８】本発明の実施形態が具現される通信装置を示したブロック図である。
【図１９】プロセッサに含まれる装置の一例を示すブロック図である。
【発明を実施するための形態】
【００２５】
以下で説明される明細書の用語の定義と用語の略語は、別の記載がない限り、３ｇｐｐ  ＴＳ  ３６シリーズで定義されることができる。
【００２６】
図１は、本発明が適用され得る無線通信システムを例示する。これは、Ｅ−ＵＴＲＡＮ（Ｅｖｏｌｖｅｄ−ＵＭＴＳ  Ｔｅｒｒｅｓｔｒｉａｌ  Ｒａｄｉｏ  Ａｃｃｅｓｓ  Ｎｅｔｗｏｒｋ）、またはＬＴＥ（Ｌｏｎｇ  Ｔｅｒｍ  Ｅｖｏｌｕｔｉｏｎ）／ＬＴＥ−Ａシステムと呼ばれることができる。
【００２７】
Ｅ−ＵＴＲＡＮは、端末１０（Ｕｓｅｒ  Ｅｑｕｉｐｍｅｎｔ、ＵＥ）にコントロールプレーン（ｃｏｎｔｒｏｌ  ｐｌａｎｅ）とユーザープレーン（ｕｓｅｒ  ｐｌａｎｅ）を提供する基地局２０（Ｂａｓｅ  Ｓｔａｔｉｏｎ、ＢＳ）とを含む。端末１０は、固定されるか、または移動性を有することができ、ＭＳ（Ｍｏｂｉｌｅ  ｓｔａｔｉｏｎ）、ＵＴ（Ｕｓｅｒ  Ｔｅｒｍｉｎａｌ）、ＳＳ（Ｓｕｂｓｃｒｉｂｅｒ  Ｓｔａｔｉｏｎ）、ＭＴ（ｍｏｂｉｌｅ  ｔｅｒｍｉｎａｌ）、無線機器（Ｗｉｒｅｌｅｓｓ  Ｄｅｖｉｃｅ）等、他の用語で呼ばれることができる。基地局２０は、端末１０と通信する固定された支点（ｆｉｘｅｄ  ｓｔａｔｉｏｎ）をいい、ｅＮＢ（ｅｖｏｌｖｅｄ-ＮｏｄｅＢ）、ＢＴＳ（Ｂａｓｅ  Ｔｒａｎｓｃｅｉｖｅｒ  Ｓｙｓｔｅｍ）、アクセスポイント（Ａｃｃｅｓｓ  Ｐｏｉｎｔ）等、他の用語で呼ばれることができる。
【００２８】
基地局２０は、Ｘ２インターフェースを介して互いに接続されることができる。基地局２０は、Ｓ１インターフェースを介してＥＰＣ（Ｅｖｏｌｖｅｄ Ｐａｃｋｅｔ  Ｃｏｒｅ）３０、さらに詳細には、Ｓ１-ＭＭＥを介してＭＭＥ（Ｍｏｂｉｌｉｔｙ  Ｍａｎａｇｅｍｅｎｔ  Ｅｎｔｉｔｙ）とＳ１-Ｕを介してＳ−ＧＷ（Ｓｅｒｖｉｎｇ  Ｇａｔｅｗａｙ）と接続される。 
【００２９】
ＥＰＣ３０は、ＭＭＥ、Ｓ−ＧＷ及びＰ−ＧＷ（Ｐａｃｋｅｔ  Ｄａｔａ  Ｎｅｔｗｏｒｋ−Ｇａｔｅｗａｙ）から構成される。ＭＭＥは、端末の接続情報または端末の能力に関する情報を有しており、このような情報は、端末の移動性管理に主に使用される。Ｓ−ＧＷは、Ｅ−ＵＴＲＡＮを終端点として有するゲートウェイであり、Ｐ−ＧＷは、ＰＤＮを終端点として有するゲートウェイである。
【００３０】
端末とネットワークとの間の無線インターフェースプロトコル（Ｒａｄｉｏ  Ｉｎｔｅｒｆａｃｅ  Ｐｒｏｔｏｃｏｌ）の層は、通信システムにおいて広く知られた開放型システム間相互接続（Ｏｐｅｎ  Ｓｙｓｔｅｍ  Ｉｎｔｅｒｃｏｎｎｅｃｔｉｏｎ；ＯＳＩ）基準モデルの下位３個層に基づいてＬ１（第１層）、Ｌ２（第２層）、Ｌ３（第３層）に区分されることができるが、この中で第１層に属する物理層は、物理チャネル（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｃｈａｎｎｅｌ）を利用した情報送信サービス（Ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ  Ｔｒａｎｓｆｅｒ  Ｓｅｒｖｉｃｅ）を提供し、第３層に位置するＲＲＣ（Ｒａｄｉｏ  Ｒｅｓｏｕｒｃｅ  Ｃｏｎｔｒｏｌ）層は、端末とネットワークとの間に無線資源を制御する役割を行う。このために、ＲＲＣ層は、端末と基地局との間のＲＲＣメッセージを交換する。
【００３１】
以下、Ｄ２Ｄ動作について説明する。３ＧＰＰ  ＬＴＥ−Ａでは、Ｄ２Ｄ動作と関連したサービスを近接性基盤サービス（Ｐｒｏｘｉｍｉｔｙ  ｂａｓｅｄ  Ｓｅｒｖｉｃｅｓ：ＰｒｏＳｅ）と称する。以下、ＰｒｏＳｅは、Ｄ２Ｄ動作と同等な概念であり、ＰｒｏＳｅは、Ｄ２Ｄ動作と混用されうる。以下、ＰｒｏＳｅについて述べる。
【００３２】
ＰｒｏＳｅには、ＰｒｏＳｅ直接通信（ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎ）とＰｒｏＳｅ直接発見（ｄｉｒｅｃｔ  ｄｉｓｃｏｖｅｒｙ）がある。ＰｒｏＳｅ直接通信は、近接した２以上の端末間で行われる通信のことをいう。前記端末は、ユーザ平面のプロトコルを利用して通信を行うことができる。ＰｒｏＳｅ可能端末（ＰｒｏＳｅ−ｅｎａｂｌｅｄ  ＵＥ）は、ＰｒｏＳｅの要求条件と関連した手順を支援する端末を意味する。特別な他の言及がない限り、ＰｒｏＳｅ可能端末は、公用安全端末（ｐｕｂｌｉｃ  ｓａｆｅｔｙ  ＵＥ）と非−公用安全端末（ｎｏｎ−ｐｕｂｌｉｃ  ｓａｆｅｔｙ  ＵＥ）を全部含む。公用安全端末は、公用安全に特化した機能とＰｒｏＳｅ過程を全部支援する端末で、非−公用安全端末は、ＰｒｏＳｅ過程は支援するが、公用安全に特化した機能は支援しない端末である。
【００３３】
ＰｒｏＳｅ直接発見（ＰｒｏＳｅ  ｄｉｒｅｃｔ  ｄｉｓｃｏｖｅｒｙ）は、ＰｒｏＳｅ可能端末が隣接した他のＰｒｏＳｅ可能端末を発見するための過程であり、このとき、前記２個のＰｒｏＳｅ可能端末の能力のみを使用する。ＥＰＣ次元のＰｒｏＳｅ発見（ＥＰＣ−ｌｅｖｅｌ  ＰｒｏＳｅ  ｄｉｓｃｏｖｅｒｙ）は、ＥＰＣが２個のＰｒｏＳｅ可能端末が近接したかどうかを判断し、前記２個のＰｒｏＳｅ可能端末にそれらの近接を知らせる過程を意味する。
【００３４】
以下、便宜上ＰｒｏＳｅ直接通信は、Ｄ２Ｄ通信、ＰｒｏＳｅ直接発見は、Ｄ２Ｄ発見と称することができる。
【００３５】
図２は、ＰｒｏＳｅのための基準構造を示す。
【００３６】
図２を参照すると、ＰｒｏＳｅのための基準構造は、Ｅ−ＵＴＲＡＮ、ＥＰＣ、ＰｒｏＳｅ応用プログラムを含む複数の端末、ＰｒｏＳｅ応用サーバ（ＰｒｏＳｅ  ＡＰＰ  ｓｅｒｖｅｒ）、及びＰｒｏＳｅ機能（ＰｒｏＳｅ  ｆｕｎｃｔｉｏｎ）を含む。
【００３７】
ＥＰＣは、Ｅ−ＵＴＲＡＮコアネットワーク構造を代表する。ＥＰＣは、ＭＭＥ、Ｓ−ＧＷ、Ｐ−ＧＷ、政策及び課金規則（ｐｏｌｉｃｙ  ａｎｄ  ｃｈａｒｇｉｎｇ  ｒｕｌｅｓ  ｆｕｎｃｔｉｏｎ：ＰＣＲＦ）、ホーム加入者サーバ（ｈｏｍｅ  ｓｕｂｓｃｒｉｂｅｒ  ｓｅｒｖｅｒ：ＨＳＳ）などを含むことができる。
【００３８】
ＰｒｏＳｅ応用サーバは、応用機能を作るためのＰｒｏＳｅ能力のユーザである。ＰｒｏＳｅ応用サーバは、端末内の応用プログラムと通信できる。端末内の応用プログラムは、応用機能を作るためのＰｒｏＳｅ能力を使用することができる。
【００３９】
ＰｒｏＳｅ機能は、次のうち、少なくとも一つを含むことができるが、必ずこれに限定されるものではない。
【００４０】
−第３者応用プログラムに向けた基準点を介したインターワーキング（Ｉｎｔｅｒｗｏｒｋｉｎｇ  ｖｉａ  ａ  ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ  ｐｏｉｎｔ  ｔｏｗａｒｄｓ  ｔｈｅ  ３ｒｄ  ｐａｒｔｙ  ａｐｐｌｉｃａｔｉｏｎｓ）
【００４１】
−発見及び直接通信のための認証及び端末に対する設定（Ａｕｔｈｏｒｉｚａｔｉｏｎ  ａｎｄ  ｃｏｎｆｉｇｕｒａｔｉｏｎ  ｏｆ  ｔｈｅ  ＵＥ  ｆｏｒ  ｄｉｓｃｏｖｅｒｙ  ａｎｄ  ｄｉｒｅｃｔ  ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎ）
【００４２】
−ＥＰＣ次元のＰｒｏＳｅ発見の機能（Ｅｎａｂｌｅ  ｔｈｅ  ｆｕｎｃｔｉｏｎａｌｉｔｙ  ｏｆ  ｔｈｅ  ＥＰＣ  ｌｅｖｅｌ  ＰｒｏＳｅ  ｄｉｓｃｏｖｅｒｙ）
【００４３】
−ＰｒｏＳｅ関連した新しい加入者データ及びデータ格納調整、ＰｒｏＳｅ  ＩＤの調整（ＰｒｏＳｅ  ｒｅｌａｔｅｄ  ｎｅｗ  ｓｕｂｓｃｒｉｂｅｒ  ｄａｔａ  ａｎｄ  ｈａｎｄｌｉｎｇ  ｏｆ  ｄａｔａ  ｓｔｏｒａｇｅ，ａｎｄ  ａｌｓｏ  ｈａｎｄｌｉｎｇ  ｏｆ  ＰｒｏＳｅ  ｉｄｅｎｔｉｔｉｅｓ）
【００４４】
−セキュリティー関連機能（Ｓｅｃｕｒｉｔｙ  ｒｅｌａｔｅｄ  ｆｕｎｃｔｉｏｎａｌｉｔｙ）
【００４５】
−政策関連機能のためにＥＰＣに向かった制御提供（Ｐｒｏｖｉｄｅ  ｃｏｎｔｒｏｌ  ｔｏｗａｒｄｓ  ｔｈｅ  ＥＰＣ  ｆｏｒ  ｐｏｌｉｃｙ  ｒｅｌａｔｅｄ  ｆｕｎｃｔｉｏｎａｌｉｔｙ）
【００４６】
−課金のための機能提供（Ｐｒｏｖｉｄｅ  ｆｕｎｃｔｉｏｎａｌｉｔｙ  ｆｏｒ  ｃｈａｒｇｉｎｇ（ｖｉａ  ｏｒ  ｏｕｔｓｉｄｅ  ｏｆ  ＥＰＣ，ｅ．ｇ．，ｏｆｆｌｉｎｅ  ｃｈａｒｇｉｎｇ））
【００４７】
以下、ＰｒｏＳｅのための基準構造において基準点と基準インターフェスを説明する。
【００４８】
−ＰＣ１：端末内のＰｒｏＳｅ応用プログラムとＰｒｏＳｅ応用サーバ内のＰｒｏＳｅ応用プログラム間の基準点である。これは、応用次元においてシグナリング要求条件を定義するために使用される。
【００４９】
−ＰＣ２：ＰｒｏＳｅ応用サーバとＰｒｏＳｅ機能間の基準点である。これは、ＰｒｏＳｅ応用サーバとＰｒｏＳｅ機能間の相互作用を定義するために使用される。ＰｒｏＳｅ機能のＰｒｏＳｅデータベースの応用データアップデートが前記相互作用の一例になることができる。
【００５０】
−ＰＣ３：端末とＰｒｏＳｅ機能間の基準点である。端末とＰｒｏＳｅ機能間の相互作用を定義するために使用される。ＰｒｏＳｅ発見及び通信のための設定が前記相互作用の一例になることができる。
【００５１】
−ＰＣ４：ＥＰＣとＰｒｏＳｅ機能間の基準点である。ＥＰＣとＰｒｏＳｅ機能間の相互作用を定義するために使用される。前記相互作用は、端末の間に１：１通信のための経路を設定する時、またはリアルタイムセッション管理または移動性管理のためのＰｒｏＳｅサービス認証する時を例示できる。
【００５２】
−ＰＣ５：端末同士に発見及び通信、中継、１：１通信のために制御／ユーザ平面を使用するための基準点である。
【００５３】
−ＰＣ６：互いに異なるＰＬＭＮに属したユーザの間にＰｒｏＳｅ発見のような機能を使用するための基準点である。
【００５４】
−ＳＧｉ：応用データ及び応用次元制御情報交換のために使用されることができる。
【００５５】
＜ＰｒｏＳｅ直接通信（Ｄ２Ｄ通信）：ＰｒｏＳｅ  Ｄｉｒｅｃｔ  Ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎ＞
【００５６】
ＰｒｏＳｅ直接通信は、２個の供用安全端末がＰＣ５インターフェスを介して直接通信できる通信モードである。この通信モードは、端末がＥ−ＵＴＲＡＮのカバレッジ内でサービスを受ける場合、またはＥ−ＵＴＲＡＮのカバレッジから外れた場合、両方とも支援されることができる。
【００５７】
図３は、ＰｒｏＳｅ直接通信を行う端末とセルカバレッジの配置例を示す。
【００５８】
図３（ａ）を参照すると、端末Ａ、Ｂは、セルカバレッジの外側に位置できる。図３（ｂ）を参照すると、端末Ａは、セルカバレッジ内に位置し、端末Ｂは、セルカバレッジの外側に位置できる。図５（ｃ）を参照すると、端末Ａ、Ｂは、全部単一セルカバレッジ内に位置できる。図５（ｄ）を参照すると、端末Ａは、第１セルのカバレッジ内に位置し、端末Ｂは、第２セルのカバレッジ内に位置できる。
【００５９】
ＰｒｏＳｅ直接通信は、図５のように多様な位置にある端末の間に行われることができる。
【００６０】
一方、ＰｒｏＳｅ直接通信には、次のＩＤが使用されることができる。
【００６１】
ソース階層−２  ＩＤ：このＩＤは、ＰＣ５インターフェスでパケットの転送者を識別させる。
【００６２】
目的階層−２  ＩＤ：このＩＤは、ＰＣ５インターフェスでパケットのターゲットを識別させる。
【００６３】
ＳＡ  Ｌ１  ＩＤ：このＩＤは、ＰＣ５インターフェスでスケジューリング割り当て（ｓｃｈｅｄｕｌｉｎｇ  ａｓｓｉｇｎｍｅｎｔ：ＳＡ）でのＩＤである。
【００６４】
図４は、ＰｒｏＳｅ直接通信のためのユーザ平面プロトコルスタックを示す。
【００６５】
図４を参照すると、ＰＣ５インターフェスは、ＰＤＣＨ、ＲＬＣ、ＭＡＣ及びＰＨＹ階層から構成される。
【００６６】
ＰｒｏＳｅ直接通信では、ＨＡＲＱフィードバックがないことができる。ＭＡＣヘッダは、ソース階層−２  ＩＤ及び目的階層−２  ＩＤを含むことができる。
【００６７】
＜ＰｒｏＳｅ直接通信のための無線資源割り当て＞
【００６８】
ＰｒｏＳｅ可能端末は、ＰｒｏＳｅ直接通信のための資源割り当てに対して次の２通りのモードを利用できる。
【００６９】
１．モード１
【００７０】
モード１は、ＰｒｏＳｅ直接通信のための資源を基地局からスケジューリングされるモードである。モード１によって端末がデータを転送するためには、ＲＲＣ＿ＣＯＮＮＥＣＴＥＤ状態でなければならない。端末は、転送資源を基地局に要請し、基地局は、スケジューリング割り当て及びデータ転送のための資源をスケジューリングする。端末は、基地局にスケジューリング要請を転送し、ＰｒｏＳｅ  ＢＳＲ（Ｂｕｆｆｅｒ  Ｓｔａｔｕｓ  Ｒｅｐｏｒｔ）を転送できる。基地局は、ＰｒｏＳｅ  ＢＳＲに基づいて、前記端末がＰｒｏＳｅ直接通信をするデータを有しており、この転送のための資源が必要であると判断する。
【００７１】
２．モード２
【００７２】
モード２は、端末が直接資源を選択するモードである。端末は、資源プール（ｒｅｓｏｕｒｃｅ  ｐｏｏｌ）から直接ＰｒｏＳｅ直接通信のための資源を選択する。資源プールは、ネットワークによって設定されるか、または予め決まることができる。
【００７３】
一方、端末がサービングセルを有している場合、すなわち、端末が基地局とＲＲＣ＿ＣＯＮＮＥＣＴＥＤ状態にあるか、またはＲＲＣ＿ＩＤＬＥ状態で特定セルに位置した場合には、前記端末は、基地局のカバレッジ内にあると見なされる。
【００７４】
端末がカバレッジの外側にある場合、前記モード２だけが適用されることができる。仮に、端末がカバレッジ内にある場合、基地局の設定によってモード１またはモード２を使用することができる。
【００７５】
他の例外的な条件がない場合、基地局が設定した時においてのみ、端末は、モード１からモード２に、またはモード２からモード１にモードを変更することができる。
【００７６】
＜ＰｒｏＳｅ直接発見（Ｄ２Ｄ発見）：ＰｒｏＳｅ  ｄｉｒｅｃｔ  ｄｉｓｃｏｖｅｒｙ＞
【００７７】
ＰｒｏＳｅ直接発見は、ＰｒｏＳｅ可能端末が近接した他のＰｒｏＳｅ可能端末を発見するのに使用される手順のことを言い、Ｄ２Ｄ直接発見またはＤ２Ｄ発見とも称する。このとき、ＰＣ５インターフェスを介したＥ−ＵＴＲＡ無線信号が使用されることができる。ＰｒｏＳｅ直接発見に使用される情報を以下発見情報（ｄｉｓｃｏｖｅｒｙ  ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ）と称する。
【００７８】
図５は、Ｄ２Ｄ発見のためのＰＣ５インターフェスを示す。
【００７９】
図５を参照すると、ＰＣ５インターフェスは、ＭＡＣ階層、ＰＨＹ階層と上位階層であるＰｒｏＳｅ  Ｐｒｏｔｏｃｏｌ階層から構成される。上位階層（ＰｒｏＳｅ  Ｐｒｏｔｏｃｏｌ）で発見情報（ｄｉｓｃｏｖｅｒｙ  ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ）のお知らせ（ａｎｏｕｎｃｅｍｅｎｔ：以下、アナウンスメント）及びモニタリング（ｍｏｎｉｔｏｒｉｎｇ）に対する許可を取り扱い、発見情報の内容は、ＡＳ（ａｃｃｅｓｓ  ｓｔｒａｔｕｍ）に対して透明（ｔｒａｎｓｐａｒｅｎｔ）である。ＰｒｏＳｅ  Ｐｒｏｔｏｃｏｌは、アナウンスメントのために有効な発見情報のみをＡＳに伝達されるようにする。
【００８０】
ＭＡＣ階層は、上位階層（ＰｒｏＳｅ  Ｐｒｏｔｏｃｏｌ）から発見情報を受信する。ＩＰ階層は、発見情報転送のために使用されない。ＭＡＣ階層は、上位階層から受けた発見情報をアナウンスするために使用される資源を決定する。ＭＡＣ階層は、発見情報を運ぶＭＡＣ  ＰＤＵ（ｐｒｏｔｏｃｏｌ  ｄａｔａ  ｕｎｉｔ）を作って物理階層に送る。ＭＡＣヘッダは、追加されない。
【００８１】
発見情報アナウンスメントのために２種類タイプの資源割り当てがある。
【００８２】
１．タイプ１
【００８３】
発見情報のアナウンスメントのための資源が端末特定的でないように割り当てられる方法で、基地局が端末に発見情報アナウンスメントのための資源プール設定を提供する。この設定は、システム情報ブロック（ｓｙｓｔｅｍ  ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ  ｂｌｏｃｋ：ＳＩＢ）に含まれてブロードキャスト方式でシグナリングされうる。または、前記設定は、端末特定的ＲＲＣメッセージに含まれて提供されることができる。または、前記設定は、ＲＲＣメッセージの他に他の階層のブロードキャストシグナリングまたは端末特定的シグナリングになることもできる。
【００８４】
端末は、指示された資源プールから自ら資源を選択し、選択した資源を利用して発見情報をアナウンスする。端末は、各発見周期（ｄｉｓｃｏｖｅｒｙ  ｐｅｒｉｏｄ）の間に任意に選択した資源を介して発見情報をアナウンスできる。
【００８５】
２．タイプ２
【００８６】
発見情報のアナウンスメントのための資源が端末特定的に割り当てられる方法である。ＲＲＣ＿ＣＯＮＮＥＣＴＥＤ状態にある端末は、ＲＲＣ信号を介して基地局に発見信号アナウンスメントのための資源を要請できる。基地局は、ＲＲＣ信号に発見信号アナウンスメントのための資源を割り当てることができる。端末に設定された資源プール内で発見信号モニタリングのための資源が割り当てられることができる。
【００８７】
ＲＲＣ＿ＩＤＬＥ状態にある端末に対して、基地局は、１）発見情報アナウンスメントのためのタイプ１資源プールをＳＩＢに知らせることができる。ＰｒｏＳｅ直接発見が許容された端末は、ＲＲＣ＿ＩＤＬＥ状態で発見情報アナウンスメントのためにタイプ１資源プールを利用する。または、基地局は、２）ＳＩＢを介して前記基地局がＰｒｏＳｅ直接発見は支援することを知らせるが、発見情報アナウンスメントのための資源は提供しなくても良い。この場合、端末は、発見情報アナウンスメントのためには、ＲＲＣ＿ＣＯＮＮＥＣＴＥＤ状態に入っていかなければならない。
【００８８】
ＲＲＣ＿ＣＯＮＮＥＣＴＥＤ状態にある端末に対して、基地局は、ＲＲＣ信号を介して前記端末が発見情報アナウンスメントのためにタイプ１資源プールを使用するか、それともタイプ２資源を使用するかを設定できる。
【００８９】
図６は、３ＧＰＰ  ＬＴＥの無線フレーム（ｒａｄｉｏ  ｆｒａｍｅ）構造を示す。
【００９０】
図６を参照すると、無線フレーム（ｒａｄｉｏ  ｆｒａｍｅ）は、１０個のサブフレーム（ｓｕｂｆｒａｍｅ）で構成され、一つのサブフレームは、２個のスロット（ｓｌｏｔ）で構成される。一例として、一つのサブフレームの長さは、１ｍｓで、一つのスロットの長さは、０．５ｍｓでありうる。一つのサブフレームが転送されるのにかかる時間をＴＴＩ（ｔｒａｎｓｍｉｓｓｉｏｎ  ｔｉｍｅ  ｉｎｔｅｒｖａｌ）という。ＴＴＩは、スケジューリングの最小単位でありうる。無線フレームの構造は例示に過ぎず、無線フレームに含まれるサブフレームの数及びサブフレームに含まれるスロットの数は多様に変更されることができる。
【００９１】
図７は、ＴＤＤ（Ｔｉｍｅ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｄｕｐｌｅｘ）無線フレームの構造を示す。
【００９２】
図７を参照すると、インデックス＃１とインデックス＃６を有するサブフレームは、スペシャルサブフレーム（ｓｐｅｃｉａｌ  ｓｕｂｆｒａｍｅ）といい、ＤｗＰＴＳ（Ｄｏｗｎｌｉｎｋ  Ｐｉｌｏｔ  Ｔｉｍｅ  Ｓｌｏｔ：ＤｗＰＴＳ）、ＧＰ（Ｇｕａｒｄ  Ｐｅｒｉｏｄ）及びＵｐＰＴＳ（Ｕｐｌｉｎｋ  Ｐｉｌｏｔ  Ｔｉｍｅ  Ｓｌｏｔ）を含む。ＤｗＰＴＳは、端末での初期セルサーチ、同期化またはチャネル推定に使用される。ＵｐＰＴＳは、基地局でのチャネル推定と端末の上向き転送同期を合せるのに使用される。ＧＰは、アップリンクとダウンリンクとの間にダウンリンク信号の多重経路遅延によりアップリンクで生じる干渉を除去するための区間である。
【００９３】
ＴＤＤでは、一つの無線フレームにＤＬ（ｄｏｗｎｌｉｎｋ）サブフレームとＵＬ（Ｕｐｌｉｎｋ）サブフレームが共存する。表１は、無線フレームのＵＬ−ＤＬ設定（ＵＬ−ＤＬ  ｃｏｎｆｉｇｕｒａｔｉｏｎ）の一例を示す。
【００９４】
【表１】
0006890711.tif 000002
【００９５】
表１において「Ｄ」は、ＤＬサブフレーム、「Ｕは、ＵＬサブフレーム、「Ｓ」は、スペシャルサブフレームを表す。基地局からＵＬ−ＤＬ設定を受信すると、端末は、無線フレームにおいて各サブフレームがＤＬサブフレームまたはＵＬサブフレームであるかどうかが分かる。以下、ＵＬ−ＤＬ設定Ｎ（Ｎは、０ないし６のうち、いずれか一つ）は、前記表１を参照できる。
【００９６】
図８は、一つのダウンリンクスロットに対する資源グリッド（ｒｅｓｏｕｒｃｅ  ｇｒｉｄ）を示した例示図である。
【００９７】
無線フレームにおいて一つのスロットは、時間領域（ｔｉｍｅ  ｄｏｍａｉｎ）において複数のＯＦＤＭ（ｏｒｔｈｏｇｏｎａｌ  ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  ｄｉｖｉｓｉｏｎ  ｍｕｌｔｉｐｌｅｘｉｎｇ）シンボルを含む。ＯＦＤＭシンボルは、３ＧＰＰ  ＬＴＥがダウンリンクにおいてＯＦＤＭＡを使用するので、一つのシンボル区間（ｓｙｍｂｏｌ  ｐｅｒｉｏｄ）を表現するためのもので、多重接続方式によって他の名称で呼ばれることができる。例えば、ＳＣ−ＦＤＭＡが使用される場合、ＳＣ−ＦＤＭＡシンボルと称することができる。一つのスロットは、７ＯＦＤＭシンボルを含むことを例示的に述べるが、ＣＰ（Ｃｙｃｌｉｃ  Ｐｒｅｆｉｘ）の長さによって一つのスロットに含まれるＯＦＤＭシンボルの数は変わることができる。３ＧＰＰ  ＴＳ  ３６．２１１  Ｖ８．５．０（２００８−１２）によれば、ノーマル（ｎｏｒｍａｌ）ＣＰにおいて１サブフレームは、７ＯＦＤＭシンボルを含み、拡張（ｅｘｔｅｎｄｅｄ）ＣＰにおいて１サブフレームは、６ＯＦＤＭシンボルを含む。
【００９８】
また、一つのスロットは、周波数領域において多数の資源ブロック（ｒｅｓｏｕｒｃｅ  ｂｌｏｃｋ、ＲＢ）を含む。資源ブロックは、資源割り当て単位として一つのスロットで複数の連続する副搬送波（ｓｕｂｃａｒｒｉｅｒ）を含む。資源ブロックにおいて副搬送波は、例えば１５ＫＨｚの間隔を有することができる。
【００９９】
資源グリッド上の各要素を資源要素（ｒｅｓｏｕｒｃｅ  ｅｌｅｍｅｎｔ：ＲＥ）と言い、一つの資源ブロックは、１２×７個の資源要素を含む。ダウンリンクスロットに含まれる資源ブロックの数ＮＤＬは、セルで設定されるダウンリンク転送帯域幅（ｂａｎｄｗｉｄｔｈ）に従属する。図８にて説明した資源グリッドは、アップリンクにおいても適用されることができる。
【０１００】
図９は、ダウンリンクサブフレームの構造を示す。
【０１０１】
図９を参照すると、サブフレームは、２個の連続的な（ｃｏｎｓｅｃｕｔｉｖｅ）スロットを含む。サブフレーム内で１番目のスロットの先んじた最大３ＯＦＤＭシンボルが制御チャネル（ｃｏｎｔｒｏｌ  ｃｈａｎｎｅｌ）が割り当てられる制御領域（ｃｏｎｔｒｏｌ  ｒｅｇｉｏｎ）であり、残りのＯＦＤＭシンボルは、データチャネル（ｄａｔａ  ｃｈａｎｎｅｌ）が割り当てられるデータ領域（ｄａｔａ  ｒｅｇｉｏｎ）である。制御領域は、システム帯域によって最大４ＯＦＤＭシンボルで構成されることができる。
【０１０２】
制御領域に割り当てられる制御チャネルには、ＰＣＦＩＣＨ（ｐｈｙｓｉｃａｌ  ｃｏｎｔｒｏｌ  ｆｏｒｍａｔ  ｉｎｄｉｃａｔｉｏｎ  ｃｈａｎｎｅｌ）、ＰＨＩＣＨ（ｐｈｙｓｉｃａｌ  ｈｙｂｒｉｄ−ＡＲＱ  ｉｎｄｉｃａｔｏｒ  ｃｈａｎｎｅｌ）、ＰＤＣＣＨ（ｐｈｙｓｉｃａｌ  ｄｏｗｎｌｉｎｋ  ｃｏｎｔｒｏｌ  ｃｈａｎｎｅｌ）がある。ＰＣＦＩＣＨは、制御領域の大きさ、すなわち、制御領域を構成するＯＦＤＭシンボルの個数を表す情報が転送される制御チャネルである。ＰＨＩＣＨは、端末のアップリンクデータ転送に対するＡＣＫ／ＮＡＣＫ（ａｃｋｎｏｗｌｅｄｇｅｍｅｎｔ／ｎｏｔ−ａｃｋｎｏｗｌｅｄｇｅｍｅｎｔ）を運ぶ制御チャネルである。ＰＤＣＣＨは、ＤＬ−ＳＣＨ（Ｄｏｗｎｌｉｎｋ−Ｓｈａｒｅｄ  Ｃｈａｎｎｅｌ）の資源割り当て（これをＤＬグラント（ｄｏｗｎｌｉｎｋ  ｇｒａｎｔ）ともいう）及び転送フォーマット、ＵＬ−ＳＣＨ（Ｕｐｌｉｎｋ  Ｓｈａｒｅｄ  Ｃｈａｎｎｅｌ）の資源割り当て情報（これをＵＬグラント（ｕｐｌｉｎｋ  ｇｒａｎｔ）ともいう）、ＰＣＨ（ｐａｇｉｎｇ  ｃｈａｎｎｅｌ）上のページング情報、ＤＬ−ＳＣＨ上のシステム情報、ＰＤＳＣＨ上に転送されるランダムアクセス応答のような上位階層制御メッセージの資源割り当て、任意のＵＥグループ内の個別ＵＥに対する転送パワー制御（ｔｒａｎｓｍｉｓｓｉｏｎ  ｐｏｗｅｒ  ｃｏｎｔｒｏｌ、ＴＰＣ）命令の集合及びＶｏＩＰ（Ｖｏｉｃｅ  ｏｖｅｒ  Ｉｎｔｅｒｎｅｔ  Ｐｒｏｔｏｃｏｌ）の活性化などを運ぶことができる。ＰＤＣＣＨを介して転送される制御情報をダウンリンク制御情報（ｄｏｗｎｌｉｎｋ  ｃｏｎｔｒｏｌ  ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ、ＤＣＩ）という。
【０１０３】
ＤＣＩフォーマットには、ＰＵＳＣＨ（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｕｐｌｉｎｋ  Ｓｈａｒｅｄ  Ｃｈａｎｎｅｌ）スケジューリングのためのフォーマット０、一つのＰＤＳＣＨ（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｄｏｗｎｌｉｎｋ  Ｓｈａｒｅｄ  Ｃｈａｎｎｅｌ）コードワードのスケジューリングのためのフォーマット１、一つのＰＤＳＣＨコードワードの簡単な（ｃｏｍｐａｃｔ）スケジューリングのためのフォーマット１Ａ、空間多重化モードにおいて単一コードワードのランク−１転送に対する簡単なスケジューリングのためのフォーマット１Ｂ、ＤＬ−ＳＣＨ（Ｄｏｗｎｌｉｎｋ  Ｓｈａｒｅｄ  Ｃｈａｎｎｅｌ）の極めて簡単なスケジューリングのためのフォーマット１Ｃ、多重ユーザ空間多重化モードでＰＤＳＣＨスケジューリングのためのフォーマット１Ｄ、閉ループ（Ｃｌｏｓｅｄ−ｌｏｏｐ）空間多重化モードでＰＤＳＣＨスケジューリングのためのフォーマット２、開ループ（Ｏｐｅｎ−ｌｏｏｐ）空間多重化モードでＰＤＳＣＨスケジューリングのためのフォーマット２Ａ、ＰＵＣＣＨ及びＰＵＳＣＨのための２ビット電力調節のＴＰＣ（Ｔｒａｎｓｍｉｓｓｉｏｎ  Ｐｏｗｅｒ  Ｃｏｎｔｒｏｌ）命令の転送のためのフォーマット３、及びＰＵＣＣＨ及びＰＵＳＣＨのための１ビット電力調節のＴＰＣ命令の転送のためのフォーマット３Ａなどがある。
【０１０４】
＜Ｖ２Ｘ（ＶＥＨＩＣＬＥ−ＴＯ−Ｘ）通信＞
【０１０５】
前述したように、 一般にＤ２Ｄ動作は、近接した機器間の信号送受信であるという点で多様な長所を有することができる。例えば、Ｄ２Ｄ端末は、高い転送率及び低い遅延を有しデータ通信を行うことができる。また、Ｄ２Ｄ動作は、基地局に集中するトラフィックを分散させることができ、Ｄ２Ｄ動作を行う端末が中継器として機能する場合、基地局のカバレッジを拡張させる機能も行うことができる。上述のＤ２Ｄ通信の拡張で車両間の信号送受信を含んで、車両（ＶＥＨＩＣＬＥ）と関連した通信を特にＶ２Ｘ（ＶＥＨＩＣＬＥ−ＴＯ−Ｘ）通信と呼ぶ。
【０１０６】
ここで、一例として、Ｖ２Ｘ（ＶＥＨＩＣＬＥ−ＴＯ−Ｘ）で‘Ｘ’用語は、ＰＥＤＥＳＴＲＩＡＮ  （ＣＯＭＭＵＮＩＣＡＴＩＯＮ  ＢＥＴＷＥＥＮ  Ａ  ＶＥＨＩＣＬＥ  ＡＮＤ  Ａ  ＤＥＶＩＣＥ  ＣＡＲＲＩＥＤ  ＢＹ  ＡＮ  ＩＮＤＩＶＩＤＵＡＬ  （例）  ＨＡＮＤＨＥＬＤ  ＴＥＲＭＩＮＡＬ  ＣＡＲＲＩＥＤ  ＢＹ  Ａ  ＰＥＤＥＳＴＲＩＡＮ，  ＣＹＣＬＩＳＴ，  ＤＲＩＶＥＲ  ＯＲ  ＰＡＳＳＥＮＧＥＲ））  （Ｖ２Ｐ），  ＶＥＨＩＣＬＥ  （ＣＯＭＭＵＮＩＣＡＴＩＯＮ  ＢＥＴＷＥＥＮ  ＶＥＨＩＣＬＥＳ）  （Ｖ２Ｖ），  ＩＮＦＲＡＳＴＲＵＣＴＵＲＥ／ＮＥＴＷＯＲＫ  （ＣＯＭＭＵＮＩＣＡＴＩＯＮ  ＢＥＴＷＥＥＮ  Ａ  ＶＥＨＩＣＬＥ  ＡＮＤ  Ａ  ＲＯＡＤＳＩＤＥ  ＵＮＩＴ  （ＲＳＵ）／ＮＥＴＷＯＲＫ  （ 例 ）  ＲＳＵ  ＩＳ  Ａ  ＴＲＡＮＳＰＯＲＴＡＴＩＯＮ  ＩＮＦＲＡＳＴＲＵＣＴＵＲＥ  ＥＮＴＩＴＹ  （ 例 ）  ＡＮ  ＥＮＴＩＴＹ  ＴＲＡＮＳＭＩＴＴＩＮＧ  ＳＰＥＥＤ  ＮＯＴＩＦＩＣＡＴＩＯＮＳ）  ＩＭＰＬＥＭＥＮＴＥＤ  ＩＮ  ＡＮ  ｅＮＢ  ＯＲ  Ａ  ＳＴＡＴＩＯＮＡＲＹ  ＵＥ））  （Ｖ２Ｉ／Ｎ）などを意味する。また、一例として、提案方式に対する説明の便宜のために、歩行者（あるいは人）が所持した（Ｖ２Ｐ通信関連）デバイスを「Ｐ−ＵＥ」と名付け、ＶＥＨＩＣＬＥに設置された（Ｖ２Ｘ通信関連）デバイスを「Ｖ−ＵＥ」と名付ける。また、一例として、本発明において「エンティティ（ＥＮＴＩＴＹ）」用語は、Ｐ−ＵＥそして／あるいはＶ−ＵＥ、そして／あるいはＲＳＵ（／ＮＥＴＷＯＲＫ／ＩＮＦＲＡＳＴＲＵＣＴＵＲＥ）と解析されることができる。 
【０１０７】
Ｖ２Ｘ端末は、事前に定義された（あるいはシグナリングされた）リソースプール（ＲＥＳＯＵＲＣＥ  ＰＯＯＬ）上においてメッセージ（あるいはチャネル）転送を行うことができる。ここで、リソースプールは、端末がＶ２Ｘ動作を行うように（あるいはＶ２Ｘ動作を行うことができる）事前に定義された資源（ら）を意味できる。このとき、リソースプールは、例えば、時間−周波数側面で定義されうる。
【０１０８】
＜Ｓ−ＲＳＳＩ＞
【０１０９】
サイドリンクＲＳＳＩ（Ｓ−ＲＳＳＩ）は、サブフレームの１番目のスロットの１，２，．．．，６ＳＣ−ＦＤＭＡシンボル及び２番目のスロットの０，１，．．．，５ＳＣ−ＦＤＭＡにおいて設定されたサブチャネルにおいてのみ端末により観測されたＳＣ−ＦＤＭＡ当たりの全体受信された電力（［Ｗ］単位）の線形平均（ｌｉｎｅａｒ  ａｖｅｒａｇｅ）と定義されることができる（Ｓｉｄｅｌｉｎｋ  ＲＳＳＩ  （Ｓ−ＲＳＳＩ）  ｍａｙ  ｂｅ  ｄｅｆｉｎｅｄ  ａｓ  ｔｈｅ  ｌｉｎｅａｒ  ａｖｅｒａｇｅ  ｏｆ  ｔｈｅ  ｔｏｔａｌ  ｒｅｃｅｉｖｅｄ  ｐｏｗｅｒ  （ｉｎ  ［Ｗ］）  ｐｅｒ  ＳＣ−ＦＤＭＡ  ｓｙｍｂｏｌ  ｏｂｓｅｒｖｅｄ  ｂｙ  ｔｈｅ  ＵＥ  ｏｎｌｙ  ｉｎ  ｔｈｅ  ｃｏｎｆｉｇｕｒｅｄ  ｓｕｂ−ｃｈａｎｎｅｌ  ｉｎ  ＳＣ−ＦＤＭＡ  ｓｙｍｂｏｌｓ  １，  ２，  ．．．，  ６  ｏｆ  ｔｈｅ  ｆｉｒｓｔ  ｓｌｏｔ  ａｎｄ  ＳＣ−ＦＤＭＡ  ｓｙｍｂｏｌｓ  ０，１，．．．，  ５  ｏｆ  ｔｈｅ  ｓｅｃｏｎｄ  ｓｌｏｔ  ｏｆ  ａ  ｓｕｂｆｒａｍｅ）。
【０１１０】
ここで、Ｓ−ＲＳＳＩのレファレンスポイントは、端末のアンテナコネクタでありうる。
【０１１１】
仮に、レシーバーダイバーシチが端末により使用される場合、報告された値は、任意の個別ダイバーシチブランチの対応するＳ−ＲＳＳＩより低くないことができる。
【０１１２】
Ｓ−ＲＳＳＩは、ＲＲＣ＿ＩＤＬＥイントラ周波数、ＲＲＣ＿ＩＤＬＥインター周波数、ＲＲＣ＿ＣＯＮＮＥＣＴＥＤイントラ周波数、及び／またはＲＲＣ＿ＣＯＮＮＥＣＴＥＤインター周波数で適用されることができる。
【０１１３】
＜ＰＳＳＣＨ−ＲＳＲＰ＞
【０１１４】
ＰＳＳＣＨ−ＲＳＲＰは、関連したＰＳＣＣＨにより指示されたＰＲＢ内で、ＰＳＳＣＨと関連した復調基準信号を運搬する資源要素の電力寄与分（［Ｗ］単位）に対した線形平均と定義されることができる（ＰＳＳＣＨ  Ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ  Ｓｉｇｎａｌ  Ｒｅｃｅｉｖｅｄ  Ｐｏｗｅｒ  （ＰＳＳＣＨ−ＲＳＲＰ）  ｍａｙ  ｂｅ  ｄｅｆｉｎｅｄ  ａｓ  ｔｈｅ  ｌｉｎｅａｒ  ａｖｅｒａｇｅ  ｏｖｅｒ  ｔｈｅ  ｐｏｗｅｒ  ｃｏｎｔｒｉｂｕｔｉｏｎｓ  （ｉｎ  ［Ｗ］）  ｏｆ  ｔｈｅ  ｒｅｓｏｕｒｃｅ  ｅｌｅｍｅｎｔｓ  ｔｈａｔ  ｃａｒｒｙ  ｄｅｍｏｄｕｌａｔｉｏｎ  ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ  ｓｉｇｎａｌｓ  ａｓｓｏｃｉａｔｅｄ  ｗｉｔｈ  ＰＳＳＣＨ，  ｗｉｔｈｉｎ  ｔｈｅ  ＰＲＢｓ  ｉｎｄｉｃａｔｅｄ  ｂｙ  ｔｈｅ  ａｓｓｏｃｉａｔｅｄ  ＰＳＣＣＨ）。
【０１１５】
ここで、ＰＳＳＣＨ−ＲＳＲＰに対するレファレンスポイントは、端末のアンテナコネクタでありうる。
【０１１６】
仮に、レシーバーダイバーシチが端末により使用される場合、報告された値は、任意の個別ダイバーシチブランチの対応するＰＳＳＣＨ−ＲＳＲＰより低くないことができる。
【０１１７】
ＰＳＳＣＨ−ＲＳＲＰは、ＲＲＣ＿ＩＤＬＥイントラ周波数、ＲＲＣ＿ＩＤＬＥインター周波数、ＲＲＣ＿ＣＯＮＮＥＣＴＥＤイントラ周波数、及び／またはＲＲＣ＿ＣＯＮＮＥＣＴＥＤインター周波数で適用されることができる。
【０１１８】
ここで、資源要素当たりの電力は、ＣＰを除いた、シンボルの有用な部分で受信されたエネルギーから決定されることができる。
【０１１９】
＜チャネルビジー割合（ＣＨＡＮＮＥＬ  ＢＵＳＹ  ＲＡＴＩＯ；ＣＢＲ）＞
【０１２０】
サブフレームｎで測定されたＣＢＲは、下記のように定義されることができる。
【０１２１】
−ＣＢＲは、ＰＳＳＣＨに対して、サブフレーム［ｎ−１００，ｎ−１］の間に端末により測定されたＳ−ＲＳＳＩが予め設定されたしきい値を超えると感知されたリソースプールでのサブチャネルのポーション（Ｐｏｒｔｉｏｎ）を意味できる。
【０１２２】
−ＣＢＲは、ＰＳＳＣＨに対して、ＰＳＣＣＨ（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｓｉｄｅｌｉｎｋ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  Ｃｈａｎｎｅｌ）がＰＳＣＣＨに対応するＰＳＳＣＨと共に隣接しない資源ブロックから転送されうるように設定されたプールで、サブフレーム［ｎ−１００，ｎ−１］の間に端末により測定されたＳ−ＲＳＳＩが予め設定されたしきい値を超えると感知されたリソースプールでのサブチャネルのポーション（ｐｏｒｔｉｏｎ）を意味できる。ここで、ＰＳＣＣＨプールが周波数ドメインで２個の連続的なＰＲＢ（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｒｅｓｏｕｒｃｅ  Ｂｌｏｃｋ）対の大きさを有する資源で構成されると仮定することができる。
【０１２３】
ＣＢＲは、ＲＲＣ＿ＩＤＬＥイントラ周波数、ＲＲＣ＿ＩＤＬＥインター周波数、ＲＲＣ＿ＣＯＮＮＥＣＴＥＤイントラ周波数、及び／またはＲＲＣ＿ＣＯＮＮＥＣＴＥＤインター周波数で適用されることができる。
【０１２４】
ここで、サブフレームインデックスは、物理的サブフレームインデックス（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｓｕｂｆｒａｍｅ  Ｉｎｄｅｘ）に基づくことができる。
【０１２５】
＜チャネル占有割合（ＣＨＡＮＮＥＬ  ＯＣＣＵＰＡＮＣＹ  ＲＡＴＩＯ；ＣＲ）＞
【０１２６】
サブフレームｎで評価されたＣＲは、下記のように定義できる。
【０１２７】
−サブフレーム［ｎ−ａ，ｎ−１］においてそしてサブフレーム［ｎ，ｎ＋ｂ］において許可された（ｇｒａｎｔｅｄ）、端末の転送に使用されるサブチャネルの個数を、［ｎ−ａ，ｎ＋ｂ］の間に転送プールで設定されたサブチャネルの個数で割り算したことを意味できる。
【０１２８】
ＣＲは、ＲＲＣ＿ＩＤＬＥイントラ周波数、ＲＲＣ＿ＩＤＬＥインター周波数、ＲＲＣ＿ＣＯＮＮＥＣＴＥＤイントラ周波数、及び／またはＲＲＣ＿ＣＯＮＮＥＣＴＥＤインター周波数で適用されることができる。
【０１２９】
ここで、ａは、正の整数でありえ、ｂは、０または正の整数を意味できる。ａ及びｂは、端末により決定されることができ、このとき、‘ａ＋ｂ＋１＝１０００’、‘ａ＞＝５００’、‘ｎ＋ｂは、現在転送に対する許可の最終転送機会を超えない（ｎ＋ｂ  ｓｈｏｕｌｄ  ｎｏｔ  ｅｘｃｅｅｄ  ｔｈｅ  ｌａｓｔ  ｔｒａｎｓｍｉｓｓｉｏｎ  ｏｐｐｏｒｔｕｎｉｔｙ  ｏｆ  ｔｈｅ  ｇｒａｎｔ  ｆｏｒ  ｔｈｅ  ｃｕｒｒｅｎｔ  ｔｒａｎｓｍｉｓｓｉｏｎ）’を充足できる。
【０１３０】
ここで、ＣＲがそれぞれの（再）転送に対して評価されることができる。
【０１３１】
ここで、ＣＲを評価する時、端末は、サブフレームｎで使用される転送パラメータがパケットドロップ無しでサブフレーム［ｎ＋１，ｎ＋ｂ］での既存許可によって再使用できると仮定することができる。
【０１３２】
ここで、サブフレームインデックスは、物理的サブフレームインデックスに基づくことができる。
【０１３３】
ここで、ＣＲは、優先順位レベルごとに計算されることができる。
【０１３４】
＜サイドリンクチャネルスクランブリング＞
【０１３５】
ＰＳＳＣＨスクランブリングシーケンスジェネレータは、毎ＰＳＳＣＨサブフレームの開始位置で下記式に初期化できる。ここで、ｎｓｓｆＰＳＳＣＨは、ＰＳＳＣＨに対して、サブフレームプールで（現在）サイドリンクサブフレーム番号を表す。
【０１３６】
【数１】
0006890711.tif 000003
【０１３７】
このとき、サイドリンク転送モード３及び４に関しての計算式により導き出され、これは、ＰＳＳＣＨと同じサブフレームから転送されるＰＳＣＣＨ上のＣＲＣを十進数で表現したことである。
【数２】
0006890711.tif 000004
【０１３８】
ここで、上記式上のｐは、ＣＲＣ生成でのパリティビットを意味し、Ｌは、該当パリティビットの個数を意味する。パリティビットは、以下のようなサイクリックジェネレータ多項式のうち、一つにより生成されることができる。
【０１３９】
- gCRC24A(D) = [D24 + D23+ D18 + D17 + D14 + D11+ D10 + D7 + D6 + D5+ D4 + D3 + D + 1];
【０１４０】
- gCRC24B(D) = [D24 + D23 + D6+ D5 + D + 1] for a CRC length L = 24;
【０１４１】
- gCRC16(D) = [D16 + D12 + D5+ 1] for a CRC length L = 16.
【０１４２】
- gCRC8(D) = [D8 + D7 + D4+ D3 + D + 1] for a CRC length of L = 8.
【０１４３】
＜サイドリンクでのデモジュレーションレファレンスシグナル（Ｄｅｍｏｄｕｌａｔｉｏｎ  ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ  ｓｉｇｎａｌ；ＤＭＲＳ）＞
【０１４４】
ＰＳＳＣＨ、ＰＳＣＣＨ、ＰＳＢＣＨに関連したＤＭ−ＲＳのシーケンスは、次のように生成されることができる。
【０１４５】
【数３】
0006890711.tif 000005
【０１４６】
ここで、ｍは、特殊サブフレーム（ｓｐｅｃｉａｌ  ｓｕｂｆｒａｍｅ）に対し０、その以外には、０または１である。ｎ＝０，．．．，ＭｓｃＲＳ−１である。ＭｓｃＲＳは、参照信号の長さを副搬送波個数で表したものである。δは、０または１である。ｕは、スロットｎｓでのシーケンスグループ番号で、ｖは、基本シーケンス番号である。ｕは、ｎＩＤＲＳ及びｆｓｓに基づいて決定されることができる。
【０１４７】
前記αλは、スロットｎｓでの循環シフト（ｃｙｃｌｉｃ  ｓｈｉｆｔ）値であり、次の式のように与えられることができる。
【０１４８】
【数４】
0006890711.tif 000006
【０１４９】
前記式１、式２におけるパラメータは、ＰＳＳＣＨに対した参照信号（ＤＭ−ＲＳ）の場合、次の表のように決定されることができる。
【表２】
0006890711.tif 000007
【０１５０】
ｎＩＤＲＳは、シーケンスグループホッピングに関連したＩＤである。ｎｓは、スロット番号、ｆｓｓは、シーケンスシフトパターンを表す。
【０１５１】
ｎｃｓ，λは、循環シフト値である。サイドリンク転送モード３、４においてＰＳＳＣＨ及びＰＳＣＣＨに対して、ＤＭ−ＲＳがマッピングされるシンボルは、１番目のスロットにおいてｌ＝２，５（すなわち、３番目のシンボル及び６番目のシンボル）、第２番目のスロットにおいてｌ＝１，４（すなわち、第２番目のシンボル及び５番目のシンボル）でありうる。
【０１５２】
サイドリンク転送モード３、４においてＰＳＢＣＨに対して、ＤＭ−ＲＳがマッピングされるシンボルは、１番目のスロットにおいてｌ＝４，６（すなわち、５番目のシンボル及び７番目のシンボル）、２番目のスロットにおいてｌ＝２（すなわち、３番目のシンボル）でありうる。
【０１５３】
サイドリンク転送モード３、４において、擬似ランダムシーケンス生成器（ｐｓｅｕｄｏ−ｒａｎｄｏｍ  ｓｅｑｕｅｎｃｅ  ｇｅｎｅｒａｔｏｒ）は、ｎｓｓＰＳＳＣＨｍｏｄ２＝０を満たす各スロットの開始で初期化できる。ｎｓｓＰＳＳＣＨは、ＰＳＳＣＨに対して、サブフレームプールで（現在）サイドリンクスロット番号を表す。
【０１５４】
サイドリンク転送モード３、４においてＰＳＣＣＨに対して、サブフレーム内のすべてのＤＭ−ＲＳに適用される循環シフトｎｃｓ，λは、｛０，３，６，９｝の中からランダムに選択されることができる。
【０１５５】
サイドリンク転送モード３、４においてＰＳＳＣＨに対してｍ＝０，１，２，３でありえ、ＰＳＢＣＨに対してｍ＝０，１，２でありうる。
【０１５６】
サイドリンク転送モード３、４において、ｎＩＤＸは、ＰＳＳＣＨと同じサブフレームから転送されたＰＳＣＣＨ上のＣＲＣの十進法表現と同一で、次の式のように与えられることができる。
【０１５７】
【数５】
0006890711.tif 000008
【０１５８】
前記式中、ｐは、パリティビット（ｐａｒｉｔｙ  ｂｉｔ）で、Ｌは、パリティビット個数である。
【０１５９】
ＭｓｃＰＳＳＣＨは、ＰＳＳＣＨ転送のためにスケジューリングされた帯域を副搬送波個数で表したものである。
【０１６０】
前記式１、式２におけるパラメータは、ＰＳＣＣＨに対した参照信号の場合、次の表のように決定されることができる。
【０１６１】
【表３】
0006890711.tif 000009
【０１６２】
前記式１、式２におけるパラメータは、ＰＳＢＣＨに対した参照信号の場合、次の表のように決定されることができる。ＮＩＤＳＬは、サイドリンク同期識別子（ｓｉｄｅｌｉｎｋ  ｓｙｎｃｈｒｏｎｉｚａｔｉｏｎ  ｉｄｅｎｔｉｔｙ）である。
【０１６３】
【表４】
0006890711.tif 000010
【０１６４】
以下、本発明について説明する。
【０１６５】
一例として、以下の提案方式は、（既存（例えば、「１ＭＳ」）に比べて）相対的に短いＴＲＡＮＳＭＩＳＳＩＯＮ  ＴＩＭＥ  ＩＮＴＥＲＶＡＬ（Ｓ−ＴＴＩ）基盤のＶ２Ｘ通信が行われる場合、効率的なＣＢＲそして／あるいはＣＲ測定方法を提示する。
【０１６６】
ここで、一例として、Ｖ２Ｘ通信モードは、（代表的に）（Ａ）（（基地局（／ネットワーク）から）事前に設定（／シグナリング）されたＶ２Ｘ資源プール上において）Ｖ２Ｘメッセージ送（／受信）関連スケジューリング情報を基地局がシグナリング（／制御）するモード（ＭＯＤＥ＃３）（例えば、基地局通信カバレッジ内に位置した（そして／あるいはＲＲＣ＿ＣＯＮＮＥＣＴＥＤ状態の）端末が主な対象である）そして／あるいは（Ｂ）（（基地局（／ネットワーク）から）事前に設定（／シグナリング）されたＶ２Ｘ資源プール上において）Ｖ２Ｘメッセージ送（／受信）関連スケジューリング情報を端末が（独自に）決定（／制御）するモード（ＭＯＤＥ＃４）（例えば、基地局通信カバレッジ内／外に位置した（そして／あるいはＲＲＣ＿ＣＯＮＮＥＣＴＥＤ／ＩＤＬＥ状態の）端末が主な対象である）に区分されることができる。ここで、一例として、本発明において「センシング動作」ワーディングは、（デコード成功したＰＳＣＣＨがスケジューリングする）ＰＳＳＣＨ  ＤＭ−ＲＳ  ＳＥＱＵＥＮＣＥ基盤のＰＳＳＣＨ−ＲＳＲＰ測定動作そして／あるいは（Ｖ２Ｘ資源プール関連サブチャネル基盤の）Ｓ−ＲＳＳＩ測定動作などと解析されることもできる。
【０１６７】
ここで、一例として、本発明において「受信」ワーディングは、（Ａ）Ｖ２Ｘチャネル（／シグナル）（例えば、ＰＳＣＣＨ、ＰＳＳＣＨ、ＰＳＢＣＨ、ＰＳＳＳ／ＳＳＳＳ等）デコード（／受信）動作（そして／あるいはＷＡＮＤＬチャネル（／シグナル）（例えば、ＰＤＣＣＨ、ＰＤＳＣＨ、ＰＳＳ／ＳＳＳ等）デコード（／受信）動作）そして／あるいは（Ｂ）センシング動作そして／あるいは（Ｃ）ＣＢＲ測定動作のうち、（最小限）一つとして（拡張）解析されうる。
【０１６８】
ここで、一例として、本発明で「転送」ワーディングは、Ｖ２Ｘチャネル（／シグナル）（例えば、ＰＳＣＣＨ、ＰＳＳＣＨ、ＰＳＢＣＨ、ＰＳＳＳ／ＳＳＳＳ等）転送動作（そして／あるいはＷＡＮ  ＵＬチャネル（／シグナル）（例えば、ＰＵＳＣＨ、ＰＵＣＣＨ、ＳＲＳ等）転送動作）として（拡張）解析されうる。
【０１６９】
ここで、一例として、本発明において「ＣＡＲＲＩＥＲ」ワーディングは、（Ａ）事前に設定（／シグナリング）されたＣＡＲＲＩＥＲ  ＳＥＴ（／ＧＲＯＵＰ）そして／あるいは（Ｂ）Ｖ２Ｘ資源プール等として（拡張）解析されうる。ここで、一例として、本発明において「ＲＳ」ワーディングは、ＤＭ−ＲＳとして（最小限）解析されうる。ここで、一例として、本発明において「スクランブリング」ワーディングは、ＰＳＳＣＨ（／ＰＳＣＣＨ）スクランブリングとして（最小限）解析されうる。
【０１７０】
上述のように、以下で説明される明細書の用語の定義と用語の略語は、別の記載がない限り、３ｇＰＰ  ＴＳ  ３６シリーズで定義されることができる。これとは別に、明細書本文で頻繁に使用される用語を定義すると、以下のとおりである。
【０１７１】
−Ｓ−ＰＳＣＣＨ＿Ｌ：Ｓ−ＴＴＩ基盤のＰＳＣＣＨを構成するシンボル個数を意味できる。
【０１７２】
−Ｓ−ＰＳＳＣＨ＿Ｌ：Ｓ−ＴＴＩ基盤のＰＳＳＣＨを構成するシンボル個数を意味できる。
【０１７３】
−Ｓ−ＰＳＣＣＨ、Ｓ−ＰＳＳＣＨ：Ｓ−ＴＴＩ基盤のＰＳＣＣＨ、ＰＳＳＣＨ意味できる。
【０１７４】
−Ｌ−ＰＳＣＣＨ、Ｌ−ＰＳＳＣＨ：従来の１ＭＳ  ＴＴＩ（あるいはＳ−ＴＴＩより相対的に長いＴＴＩ）（Ｌ−ＴＴＩ）基盤の（ＬＥＧＡＣＹ）ＰＳＣＣＨ、ＰＳＳＣＨ意味できる。
【０１７５】
−Ｌ−Ｎ＿ＳＳ：Ｌ−ＴＴＩ（あるいはＳ−ＴＴＩより相対的に長いＴＴＩ）基盤の転送時、（ＬＥＧＡＣＹ）ＳＬＯＴ（Ｌ−ＳＬＯＴ）上のＤＭ−ＲＳシーケンス生成／シーケンス（グループ）ホッピングに使用されるＬ−ＳＬＯＴインデックス（例、ｎｓｓＰＳＳＣＨ）
【０１７６】
−Ｌ−Ｎ＿ＳＳＦ：Ｌ−ＴＴＩ（あるいはＳ−ＴＴＩより相対的に長いＴＴＩ）基盤の転送時、Ｌ−ＴＴＩ上のスクランブリングに使用されるＬ−ＴＴＩインデックス（例、ｎｓｓｆＰＳＳＣＨ）
【０１７７】
−Ｓ−Ｎ＿ＳＳ：Ｓ−ＴＴＩ基盤の転送時、Ｓ−ＴＴＩ上のＤＭ−ＲＳシーケンス生成／ホッピングに使用されるインデックス
【０１７８】
−Ｓ−Ｎ＿ＳＳＦ：Ｓ−ＴＴＩ基盤の転送時、Ｓ−ＴＴＩ上のスクランブリングに使用されるインデックス−Ｓ−ＣＢＲ：Ｓ−ＴＴＩ基盤の転送時、ＣＢＲ測定値でありうる。
【０１７９】
−Ｓ−ＣＲ：Ｓ−ＴＴＩ基盤の転送時、ＣＲ測定値でありうる。
【０１８０】
−Ｌ−ＴＴＩ：１ＭＳ長さのＬＥＧＡＣＹ  ＳＦを意味できる。
【０１８１】
以下、（相対的に）短いＴＴＩと（相対的に）長いＴＴＩに対した例示を説明する。
【０１８２】
今後の無線通信システムでは、多様な転送カバレッジ／信頼度／遅延要求事項などのトラフィック（あるいはデータ）を考慮して、可変的なＴＴＩ（チャネル／シグナル）が導入されることができる。一例として、事前に基本資源ユニット（ＢＡＳＩＣ  ＲＥＳＯＵＲＣＥ  ＵＮＩＴ）が定義（／設定）された後、（特定要求事項のデータ関連チャネル／シグナル転送）ＴＴＩが単数あるいは複数の基本資源ユニットの結合体として定義されることができる。このとき、各々のＴＴＩに対した例を図面にて説明すると、以下のとおりである。
【０１８３】
図１０は、Ｓ−ＴＴＩとＬ−ＴＴＩの一例を概略的に示した図である。
【０１８４】
図１０によると、Ｓ−ＴＴＩが事前に設定（／シグナリング）された基本資源ユニットとして定義された場合、Ｌ−ＴＴＩは、（事前に設定（／シグナリング）された）Ｋ個のＳ−ＴＴＩ（基本資源ユニット）が結合された形態として解析されることができる。
【０１８５】
図１１は、Ｓ−ＴＴＩとＬ−ＴＴＩの他の例を概略的に示す図である。
【０１８６】
図１１によると、Ｌ−ＴＴＩが事前に設定（／シグナリング）された基本資源ユニットとして定義された場合、Ｓ−ＴＴＩは、Ｌ−ＴＴＩ（基本資源ユニット）が（事前に設定（／シグナリング）された）Ｋ個に分割された形態（例、一種のＭＩＮＩ−ＢＡＳＩＣ  ＲＥＳＯＵＲＣＥ  ＵＮＩＴ）として解析されることができる。
【０１８７】
前記の図面の例とは異なり、Ｓ−ＴＴＩもまた複数の（事前に設定（／シグナリング）された）基本資源ユニットが結合された形態を有することもできる。
【０１８８】
以下、従来の１ＭＳ  ＳＦを構成するＳ−ＴＴＩ組み合わせの例示を説明する（現在、ＬＲ  ＷＩ  ＵＬ  ＡＧＲＥＥＭＥＮＴ）- 「ＯＳ」は、「ＯＦＤＭ  ＳＹＭＢＯＬ」の略字である。
【０１８９】
図１２は、Ｓ−ＴＴＩとＬ−ＴＴＩのさらに他の例を概略的に示す図である。
【０１９０】
図１２によると、例えば、Ｓ−ＴＴＩ構成＃Ａのように、第１番目のＳ−ＴＴＩは、３個のＯＦＤＭシンボル（ＯＦＤＭ  ｓｙｍｂｏｌ；ＯＳ）の長さを有し、第２番目のＳ−ＴＴＩは、２個のＯＦＤＭシンボルの長さを、第３番目のＳ−ＴＴＩは、２個のＯＦＤＭシンボルの長さを、第４番目のＳ−ＴＴＩは、２個のＯＦＤＭシンボルの長さを、第５番目のＳ−ＴＴＩは、２個のＯＦＤＭシンボルの長さを、第６番目のＳ−ＴＴＩは、３個のＯＦＤＭシンボルの長さを有することができる。
【０１９１】
あるいは、例えば、Ｓ−ＴＴＩ構成＃Ｂのように、第１番目のＳ−ＴＴＩは、７個のＯＦＤＭシンボルの長さを、第２番目のＳ−ＴＴＩは、７個のＯＦＤＭシンボルの長さを有することもできる。
【０１９２】
いままで、Ｓ−ＴＴＩとＬ−ＴＴＩの関係に対する多様な例を示した。しかしながら、上で説明した多様なＳ−ＴＴＩとＬ−ＴＴＩの例示は、説明の便宜のための一例示に過ぎず、Ｓ−ＴＴＩの形態は、上に開示された形態に限定されるものではない。
【０１９３】
上述のように、今後の通信システムにおいて従来に比べて短いＴＴＩ（あるいは可変ＴＴＩ長）基盤のＶ２Ｘ通信（／チャネル／シグナル）が導入される場合、端末がどんな方式で（短いＴＴＩ基盤（あるいは可変ＴＴＩ長）のチャネル／シグナル関連）ＣＢＲ測定及び／またはＣＲ測定を行わなければならないかに対する定義が必要となる。
【０１９４】
また、上記に対する定義と共に（あるいは別に）、短いＴＴＩ（あるいは可変ＴＴＩ長）基盤のＶ２Ｘ通信を支援する端末と、従来のＴＴＩ（あるいは相対的に長いＴＴＩあるいは固定されたＴＴＩ長）基盤のＶ２Ｘ通信のみを支援する端末が共存する場合、短いＴＴＩ（あるいは可変ＴＴＩ長）基盤のＶ２Ｘ通信を支援する端末がどんな方式でＣＢＲ測定及び／またはＣＲ測定をすれば、従来のＴＴＩ（あるいは相対的に長いＴＴＩあるいは固定されたＴＴＩ長）基盤のＶ２Ｘ通信のみを支援する端末と效率的に共存できるかに対する定義もまた必要である。
【０１９５】
以下、上の問題点を考慮して、Ｓ−ＴＴＩ基盤のＶ２Ｘ通信を行う端末が、どんな方式でＣＢＲ及び／またはＣＲ測定を行うことかに対する例示を図面を介して説明する。
【０１９６】
図１３は、本発明の一実施形態による、Ｓ−ＴＴＩに基づいたＶ２Ｘ通信遂行方法のフローチャートである。
【０１９７】
図１３によると、Ｖ２Ｘ端末は、前記Ｓ−ＴＴＩ基盤のＶ２Ｘ通信（／チャネル／シグナル）に対したチャネルビジー割合（ｃｈａｎｎｅｌ  ｂｕｓｙ  ｒａｔｉｏ；ＣＢＲ）及び／またはチャネル占有割合（ｃｈａｎｎｅｌ  ｏｃｃｕｐａｎｃｙ  ｒａｔｉｏ；ＣＲ）を測定する（Ｓ１３１０）。すなわち、Ｖ２Ｘ端末は、前記Ｓ−ＴＴＩ基盤のＶ２Ｘ通信（／チャネル／シグナル）に対したチャネルビジー割合（ｃｈａｎｎｅｌ  ｂｕｓｙ  ｒａｔｉｏ；ＣＢＲ）及び／またはチャネル占有割合（ｃｈａｎｎｅｌ  ｏｃｃｕｐａｎｃｙ  ｒａｔｉｏ；ＣＲ）を各々決定できる。
【０１９８】
ここで、前記Ｖ２Ｘ端末は、相対的に短いＴＴＩ（あるいは可変ＴＴＩ長）に基づいたＶ２Ｘ通信を支援する端末を意味でき、前記のＶ２Ｘ端末は、相対的に短いＴＴＩ（あるいは可変ＴＴＩ長）に基づいたＶ２Ｘ通信だけでなく、従来のＴＴＩ（あるいは相対的に長いＴＴＩあるいは固定されたＴＴＩ長）に基づいたＶ２Ｘ通信また支援する端末でありうる。
【０１９９】
以下、Ｓ−ＣＢＲ／ＣＲ測定方法について具体的に説明する。
【０２００】
ここで、端末がＳ−ＴＴＩに基づいたＶ２Ｘ通信を行う時、Ｓ−ＴＴＩ  ＵＥにとって、ＲＥＬ−１４  ＬＥＧＡＣＹ  ＵＥと類似の方式で、Ｓ−ＣＢＲ／Ｓ−ＣＲを測定するようにする方法で、１．（例示＃１）Ｓ−ＣＢＲ／Ｓ−ＣＲをＬ−ＴＴＩ基盤のＳＵＢ−ＣＨＡＮＮＥＬ単位で測定するものの、ＭＥＡＳＵＲＥＭＥＮＴ／ＥＶＡＬＵＡＴＩＯＮ  ＤＵＲＡＴＩＯＮは、Ｌ−ＴＴＩ単位で定義する方式、２．（例示＃２）Ｓ−ＣＢＲ／Ｓ−ＣＲをＳ−ＴＴＩ基盤のＳＵＢ−ＣＨＡＮＮＥＬ単位で測定するものの、ＭＥＡＳＵＲＥＭＥＮＴ／ＥＶＡＬＵＡＴＩＯＮ  ＤＵＲＡＴＩＯＮは、Ｌ−ＴＴＩ単位で定義する方式を説明するようにする。
【０２０１】
以後、Ｓ−ＴＴＩ  ＵＥにとって、新しい方式で、Ｓ−ＣＢＲ／Ｓ−ＣＲを測定するようにする方法で、３．（例示＃３）Ｓ−ＣＢＲ／Ｓ−ＣＲをＳ−ＴＴＩ基盤のＳＵＢ−ＣＨＡＮＮＥＬ単位で測定し、ＭＥＡＳＵＲＥＭＥＮＴ／ＥＶＡＬＵＡＴＩＯＮ  ＤＵＲＡＴＩＯＮもＳ−ＴＴＩ単位で定義する方式を説明するようにする。
【０２０２】
１．（例示＃１）Ｓ−ＣＢＲ／Ｓ−ＣＲをＬ−ＴＴＩ基盤のＳＵＢ−ＣＨＡＮＮＥＬ単位で測定するものの、ＭＥＡＳＵＲＥＭＥＮＴ／ＥＶＡＬＵＡＴＩＯＮ  ＤＵＲＡＴＩＯＮは、Ｌ−ＴＴＩ単位で定義する方式
【０２０３】
上述のように、相対的に短いＴＴＩ（すなわち、Ｓ−ＴＴＩ）基盤のＶ２Ｘ通信を支援する端末（例えば、アドバンス端末）が導入される場合、Ｌ−ＴＴＩ基盤の端末（すなわち、レガシー端末）によるＶ２Ｘ通信とアドバンス端末によるＶ２Ｘ通信が（同一資源プール上において）共存する状況が発生できる。
【０２０４】
以上のような状況において、アドバンス端末がＬ−ＴＴＩ基盤のＶ２Ｘ通信を考慮しないままで新しい方式でＣＢＲ及び／またはＣＲ測定を行う場合、アドバンス端末のＶ２Ｘ通信とレガシー端末のＶ２Ｘ通信との間に効率的な（あるいは公平な）資源共有（／負荷分割）がなされることができない。
【０２０５】
これに、以下では（プロセシング時間は、Ｓ−ＴＴＩ基準に従うものの）Ｓ−ＣＢＲ／Ｓ−ＣＲをＬ−ＴＴＩ基盤のＳＵＢ−ＣＨＡＮＮＥＬ単位で測定しながら、ＭＥＡＳＵＲＥＭＥＮＴ／ＥＶＡＬＵＡＴＩＯＮ  ＤＵＲＡＴＩＯＮは、Ｌ−ＴＴＩ単位で定義する方式をさらに具体的に提供する。
【０２０６】
Ｓ−ＴＴＩ  ＵＥが、Ｌ−ＴＴＩ＃Ｎ内のＫ番目のＳ−ＴＴＩで転送を行う場合、以下のようなＣＢＲ／ＣＲ測定（あるいは決定）方式が提供されることができる。
【０２０７】
「（Ｋ番目のＳ−ＴＴＩ-最小プロセシングタイム（Ｓ−ＴＴＩ個数で定義））」のＳ−ＴＴＩがＬ−ＴＴＩ＃Ｚに属する場合、Ｓ−ＣＢＲ測定及び／またはＳ−ＣＲ測定は、それぞれ下記のように行われることができる。
【０２０８】
−Ｓ−ＣＢＲ測定は、［Ｌ−ＴＴＩ＃（Ｚ−１ＭＳ−１００ＭＳ）、Ｌ−ＴＴＩ＃（Ｚ−１ＭＳ−１ＭＳ）］上において、Ｌ−ＴＴＩ基盤のＳＵＢ−ＣＨＡＮＮＥＬ単位で行われることができる。
【０２０９】
−Ｓ−ＣＲ測定は、［Ｌ−ＴＴＩ＃（Ｚ−１ＭＳ−Ａ）、Ｌ−ＴＴＩ＃（Ｚ−１ＭＳ＋Ｂ）］上において、Ｌ−ＴＴＩ基盤のＳＵＢ−ＣＨＡＮＮＥＬ単位で行われることができる。（例、Ａ＋Ｂ＋１＝１０００ＭＳ、Ａ≧５００ＭＳ）
【０２１０】
特に、本規則は、ＲＥＬ−１４ＵＥ（すなわち、Ｌ−ＴＴＩ基盤の転送遂行）とＳ−ＴＴＩ  ＵＥが資源プールを共有する場合、Ｓ−ＴＴＩ  ＵＥに相対的にＰＥＮＡＬＴＹを与えることができる。
【０２１１】
以下、（例示＃１）の例を図面を介して説明する。
【０２１２】
図１４は、（例示＃１）によるＣＢＲ及び／またはＣＲ測定方法の一例を概略的に示す図である。
【０２１３】
図１４によると、Ｓ−ＴＴＩ  ＵＥが、Ｌ−ＴＴＩ＃Ｎ内のＫ番目のＳ−ＴＴＩで転送を行うと仮定する。また、ここでのＬ−ＴＴＩは、１ｍｓ（すなわち、１４個のＯＦＤＭシンボル）と仮定され、Ｓ−ＴＴＩは、０．５ｍｓ（すなわち、７個のＯＦＤＭシンボル）と仮定される。また、Ｋ番目のＳ−ＴＴＩからＳ−ＴＴＩ  ＵＥの最小プロセシングタイムを引く場合のＳ−ＴＴＩがＬ−ＴＴＩ＃Ｚに属すると仮定することができる。
【０２１４】
以上のような場合、アドバンス端末は、Ｌ−ＴＴＩ基盤のサブチャネルを基準にＳ−ＣＢＲ／Ｓ−ＣＲ測定を行うから、端末は、１ｍｓ単位でＳ−ＣＢＲ／Ｓ−ＣＲ測定を行うことができる。なお、端末が測定を行う区間（ｄｕｒａｔｉｏｎ）もまたＬ−ＴＴＩを基準とするから、アドバンス端末は、Ｓ−ＣＢＲ／Ｓ−ＣＲ測定を１００ｍｓ（すなわち、１００＊（１Ｌ−ＴＴＩ長））分だけ行うことができる。
【０２１５】
２．（例示＃２）Ｓ−ＣＢＲ／Ｓ−ＣＲをＳ−ＴＴＩ基盤のＳＵＢ−ＣＨＡＮＮＥＬ単位で測定するものの、ＭＥＡＳＵＲＥＭＥＮＴ／ＥＶＡＬＵＡＴＩＯＮ  ＤＵＲＡＴＩＯＮは、Ｌ−ＴＴＩ単位で定義する方式
【０２１６】
（例示＃１）で説明したように、アドバンス端末は、Ｌ−ＴＴＩに基づいてＣＢＲ／ＣＲ測定を行うことができる。このとき、アドバンス端末がＣＢＲ／ＣＲ測定をする時、すべての基準をＬ−ＴＴＩに基づく必要はない。これに、以下では（プロセシング時間は、Ｓ−ＴＴＩ基準に従うものの）Ｓ−ＣＢＲ／Ｓ−ＣＲをＳ−ＴＴＩ基盤のＳＵＢ−ＣＨＡＮＮＥＬ単位で測定しながら、ＭＥＡＳＵＲＥＭＥＮＴ／ＥＶＡＬＵＡＴＩＯＮ  ＤＵＲＡＴＩＯＮは、Ｌ−ＴＴＩ単位で定義する方式をさらに具体的に提供する。
【０２１７】
Ｓ−ＴＴＩ  ＵＥが、Ｌ−ＴＴＩ＃Ｎ内のＫ番目のＳ−ＴＴＩで転送を行う場合、以下のようなＣＢＲ／ＣＲ測定（あるいは決定）方式が提供されることができる。
【０２１８】
「（Ｋ番目のＳ−ＴＴＩ-最小プロセシングタイム）」のＳ−ＴＴＩがＬ−ＴＴＩ＃Ｚに属する時、Ｓ−ＣＢＲ測定及び／またはＳ−ＣＲ測定がそれぞれ下記のように行われることができる。
【０２１９】
−Ｓ−ＣＢＲ測定は、［Ｌ−ＴＴＩ＃（Ｚ−１ＭＳ−１００ＭＳ）、Ｌ−ＴＴＩ＃（Ｚ−１ＭＳ−１ＭＳ）］上において、Ｓ−ＴＴＩ基盤のＳＵＢ−ＣＨＡＮＮＥＬ単位で行うことができる。
【０２２０】
−Ｓ−ＣＲ測定は、［Ｌ−ＴＴＩ＃（Ｚ−１ＭＳ−Ａ）、Ｌ−ＴＴＩ＃（Ｚ−１ＭＳ＋Ｂ）］上において、Ｓ−ＴＴＩ基盤のＳＵＢ−ＣＨＡＮＮＥＬ単位で行うことができる。（例、Ａ＋Ｂ＋１＝１０００ＭＳ、Ａ≧５００ＭＳ）
【０２２１】
図１５は、（例示＃２）によるＣＢＲ及び／またはＣＲ測定方法の一例を概略的に示す図である。
【０２２２】
図１５によると、Ｓ−ＴＴＩ  ＵＥが、Ｌ−ＴＴＩ＃Ｎ内のＫ番目のＳ−ＴＴＩで転送を行うと仮定する。また、ここでのＬ−ＴＴＩは、１ｍｓ（すなわち、１４個のＯＦＤＭシンボル）と仮定され、Ｓ−ＴＴＩは、０．５ｍｓ（すなわち、７個のＯＦＤＭシンボル）と仮定される。また、Ｋ番目のＳ−ＴＴＩからＳ−ＴＴＩ  ＵＥの最小プロセシングタイムを引く場合のＳ−ＴＴＩがＬ−ＴＴＩ＃Ｚに属すると仮定することができる。
【０２２３】
以上のような場合、アドバンス端末は、Ｓ−ＴＴＩ基盤のサブチャネルを基準にＳ−ＣＢＲ／Ｓ−ＣＲ測定を行うから、端末は、０．５ｍｓ単位でＳ−ＣＢＲ／Ｓ−ＣＲ測定を行うことができる。また、端末が測定を行う区間（ｄｕｒａｔｉｏｎ）は、Ｌ−ＴＴＩを基準とするから、アドバンス端末は、Ｓ−ＣＢＲ／Ｓ−ＣＲ測定を１００ｍｓ（すなわち、１００＊（１Ｌ−ＴＴＩ長））分だけ行うことができる。
【０２２４】
３．（例示＃３）Ｓ−ＣＢＲ／Ｓ−ＣＲをＳ−ＴＴＩ基盤のＳＵＢ−ＣＨＡＮＮＥＬ単位で測定し、ＭＥＡＳＵＲＥＭＥＮＴ／ＥＶＡＬＵＡＴＩＯＮ  ＤＵＲＡＴＩＯＮもＳ−ＴＴＩ単位で定義する方式
【０２２５】
上述の例示では、アドバンス端末がレガシーＶ２Ｘ通信を考慮するために、ＣＢＲ／ＣＲ測定を行う時、Ｌ−ＴＴＩを考慮する方法を説明した。
【０２２６】
しかしながら、アドバンス端末がレガシー端末のＶ２Ｘ通信を考慮しなければならないことは必須事項でない場合もあるから（例えば、（Ｓ−ＴＴＩ基盤の）アドバンス端末のみが存在する資源プールの場合）、前で説明した例示とは異なり、Ｓ−ＴＴＩ  ＵＥにとって、新しい方式でＳ−ＣＢＲ／Ｓ−ＣＲを測定するようにする方法もまた提供されることができる。
【０２２７】
このときのＣＢＲ／ＣＲ測定方法は、以下のとおりである。
【０２２８】
Ｓ−ＴＴＩ  ＵＥが、Ｌ−ＴＴＩ＃Ｎ内のＫ番目のＳ−ＴＴＩで転送を行う場合、以下のようなＣＢＲ／ＣＲ測定（あるいは決定）方式が提供されることができる。
【０２２９】
「（Ｋ番目のＳ−ＴＴＩ-最小プロセシングタイム）」のＳ−ＴＴＩが、Ｌ−ＴＴＩ＃Ｚ内のＷ番目のＳ−ＴＴＩに該当する時、Ｓ−ＣＢＲ測定及び／またはＳ−ＣＲ測定が、それぞれ下記のように行われることができる。
【０２３０】
−Ｓ−ＣＢＲ測定は、［（Ｌ−ＴＴＩ＃Ｚ内のＷ番目のＳ−ＴＴＩ-１００個のＳ−ＴＴＩ長）、（Ｌ−ＴＴＩ＃Ｚ内のＷ番目のＳ−ＴＴＩ−１個のＳ−ＴＴＩ長）］上において、Ｓ−ＴＴＩ基盤のＳＵＢ−ＣＨＡＮＮＥＬ単位で行われることができる。
【０２３１】
−Ｓ−ＣＲ測定は、［（Ｌ−ＴＴＩ＃Ｚ内のＷ番目のＳ−ＴＴＩ−Ａ）、（Ｌ−ＴＴＩ＃Ｚ内のＷ番目のＳ−ＴＴＩ＋Ｂ）］上において、Ｓ−ＴＴＩ基盤のＳＵＢ−ＣＨＡＮＮＥＬ単位で行われることができる。（例、Ａ＋Ｂ＋１＝１０００個のＳ−ＴＴＩ長、Ａ≧５００個のＳ−ＴＴＩ長）
【０２３２】
図１６は、（例示＃３）によるＣＢＲ及び／またはＣＲ測定方法の一例を概略的に示す図である。
【０２３３】
図１６によると、Ｓ−ＴＴＩ  ＵＥが、Ｌ−ＴＴＩ＃Ｎ内のＫ番目のＳ−ＴＴＩで転送を行うことを仮定する。また、ここでのＬ−ＴＴＩは、１ｍｓ（すなわち、１４個のＯＦＤＭシンボル）と仮定され、Ｓ−ＴＴＩは、０．５ｍｓ（すなわち、７個のＯＦＤＭシンボル）と仮定される。また、Ｋ番目のＳ−ＴＴＩからＳ−ＴＴＩ  ＵＥの最小プロセシングタイムを引く場合のＳ−ＴＴＩがＬ−ＴＴＩ＃Ｚ内のＷ番目のＳ−ＴＴＩに属すると仮定することができる。
【０２３４】
以上のような場合、アドバンス端末は、Ｓ−ＴＴＩ基盤のサブチャネルを基準にＳ−ＣＢＲ／Ｓ−ＣＲ測定を行うから、端末は、０．５ｍｓ単位でＳ−ＣＢＲ／Ｓ−ＣＲ測定を行うことができる。なお、端末が測定を行う区間（ｄｕｒａｔｉｏｎ）もまた、Ｓ−ＴＴＩを基準とするから、アドバンス端末は、Ｓ−ＣＢＲ／Ｓ−ＣＲ測定を５０ｍｓ（すなわち、１００＊（１Ｓ−ＴＴＩ長））分だけ行うことができる。
【０２３５】
以後、端末は、前記測定に基づいてＳ−ＴＴＩ基盤のＶ２Ｘ通信を行うことができる（Ｓ１３２０）。
【０２３６】
このとき、Ｓ−ＴＴＩ基盤の転送時、ＳＣＩ  ＦＯＲＭＡＴ１上の「ＴＩＭＥ  ＧＡＰ  ＢＥＴＷＥＥＮ  ＩＮＩＴＩＡＬ  ＴＸ  ＡＮＤ  ＲＥ−ＴＸ（ＩＮＩ−ＲＥ−ＧＡＰ）」フィールド値は、Ｓ−ＴＴＩ  ＧＲＡＮＵＬＡＲＩＴＹ（あるいは単位）でカウントされることができる。
【０２３７】
（例示）仮にＩＮＩ−ＲＥ−ＧＡＰフィールドがＫ値を指せば、ＩＮＩＴＩＡＬＴＸとＲＥ−ＴＸが、Ｋ個のＳ−ＴＴＩだけ離隔していることを意味する（現在、ＬＲ  ＷＩ  ＵＬ  ＡＧＲＥＥＭＥＮＴ）
【０２３８】
ここで、従来のＴＴＩの場合、イニシャル転送と再転送との間の間隔の最大値は、１５ｍｓ（すなわち、１５個のサブフレーム）であった。これをＳ−ＴＴＩに適用させる場合、Ｓ−ＴＴＩに基づいたイニシャル転送と再転送との間の間隔の最大値は、１５＊Ｓ−ＴＴＩだけの値を有することができる。
【０２３９】
ＳＣＩフォーマット１の具体的な説明は、以下のとおりでありうる。
【０２４０】
＜ＳＣＩフォーマット１（ＳＣＩ  ＦＯＲＭＡＴ１）＞
【０２４１】
ＳＣＩフォーマット１は、ＰＳＳＣＨのスケジューリングのために使用されることができる。
【０２４２】
ここで、ＳＣＩフォーマット１を介して次のような情報（あるいはフィールド）が転送されることができる。
【０２４３】
−優先度（ｐｒｉｏｒｉｔｙ）
【０２４４】
−資源予約（ｒｅｓｏｕｒｃｅ  ｒｅｓｅｒｖａｔｉｏｎ）
【０２４５】
−イニシャル転送と再転送の周波数資源位置（ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  ｒｅｓｏｕｒｃｅ  ｌｏｃａｔｉｏｎ  ｏｆ  ｉｎｉｔｉａｌ  ｔｒａｎｓｍｉｓｓｉｏｎ  ａｎｄ  ｒｅｔｒａｎｓｍｉｓｓｉｏｎ）
【０２４６】
−イニシャル転送と再転送間のタイムギャップ（Ｔｉｍｅ  ｇａｐ  ｂｅｔｗｅｅｎ  ｉｎｉｔｉａｌ  ｔｒａｎｓｍｉｓｓｉｏｎ  ａｎｄ  ｒｅｔｒａｎｓｍｉｓｓｉｏｎ）
【０２４７】
−モジュレーション及びコーディングスキーム（Ｍｏｄｕｌａｔｉｏｎ  ａｎｄ  ｃｏｄｉｎｇ  ｓｃｈｅｍｅ）
【０２４８】
−再転送インデックス（Ｒｅｔｒａｎｓｍｉｓｓｉｏｎ  ｉｎｄｅｘ）
【０２４９】
−予約された情報ビット
【０２５０】
上記のように、端末がＳ−ＴＴＩ基盤のＶ２Ｘ通信に対するチャネルビジー割合（ｃｈａｎｎｅｌ  ｂｕｓｙ  ｒａｔｉｏ；ＣＢＲ）に対する情報及び／またはチャネル占有割合（ｃｈａｎｎｅｌ  ｏｃｃｕｐａｎｃｙ  ｒａｔｉｏ；ＣＲ）に対する情報を決定し、前記決定に基づいてＳ−ＴＴＩ基盤のＶ２Ｘ通信を行う時、以下のような事項が追加的に考慮されることができる。
【０２５１】
まず、Ｓ−ＴＴＩ長別にＣＯＮＧＥＳＴＩＯＮ  ＣＯＮＴＲＯＬ関連以下（一部）パラメータが相異なるように設定されることができる。
【０２５２】
−ＣＢＲ／ＰＰＰＰ基盤のＰＨＹパラメータ（例、ＭＣＳ、ＭＩＮ／ＭＡＸ  ＲＸ個数、最大転送パワー、再転送有無等）、
【０２５３】
−ＣＲ＿ＬＩＭＩＴ
【０２５４】
−ＣＨＡＮＮＥＬ  ＢＵＳＹ判断臨界値（ＣＢＲ測定時）
【０２５５】
なお、Ｓ−ＴＴＩ（フォーマット長）が複数であれば、Ｓ−ＴＴＩ転送を支援できる端末は、自身が転送可能な最小（長さ）Ｓ−ＴＴＩに対してＣＢＲを測定するようにするか、そして／あるいはＰＯＯＬで許容された最小（長さ）Ｓ−ＴＴＩに対してＣＢＲを測定するか、そして／あるいはＳ−ＴＴＩ転送可能端末は、Ｌ−ＴＴＩとＳ−ＴＴＩ全部に対してＣＢＲを測定し、Ｓ−ＴＴＩを転送する時は、Ｓ−ＴＴＩ（あるいはＬ−ＴＴＩ）のＣＢＲを基準に動作し、Ｌ−ＴＴＩを転送する時は、Ｌ−ＴＴＩ（あるいはＳ−ＴＴＩ）のＣＢＲを基準に動作するようにするか、そして／あるいは二値を個別に（あるいは独立的に）（事前に定義されたシグナリングを利用してネットワークに）報告（あるいはＬ−ＴＴＩ（あるいはＳ−ＴＴＩ）関連ＣＢＲのみを事前に定義されたシグナリングを利用してネットワークに報告）するようにすることもできる。
【０２５６】
前記（一部あるいはすべての）提案方法を利用したＳ−ＴＴＩに基づいたＶ２Ｘ通信は、Ｓ−ＴＴＩに応じるＶ２Ｘ通信とＬ−ＴＴＩに応じるＶ２Ｘ通信が（同一資源プール上において）共存しているかどうかによって行われることもできる。これについて図面を介して説明すると、以下のとおりである。
【０２５７】
図１７は、本発明の他の実施の形態による、Ｓ−ＴＴＩに基づいたＶ２Ｘ通信遂行方法のフローチャートである。
【０２５８】
図１７によれば、端末は、Ｓ−ＴＴＩに応じるＶ２Ｘ通信と、Ｌ−ＴＴＩに応じるＶ２Ｘ通信が共存しているかどうかを決定する（Ｓ１７１０）。このとき、前記端末は、Ｓ−ＴＴＩに基づいたＶ２Ｘ通信を行う端末（すなわち、アドバンス端末）を意味できる。
【０２５９】
以後、端末は、前記決定に基づいて、前記Ｓ−ＴＴＩ基盤のＶ２Ｘ通信に対するチャネルビジー割合及び／またはチャネル占有割合を測定できる（Ｓ１７２０）。
【０２６０】
例えば、Ｓ−ＴＴＩに応じるＶ２Ｘ通信と、Ｌ−ＴＴＩに応じるＶ２Ｘ通信が共存しない場合、端末は、レガシー端末が端末自身のＶ２Ｘ通信により影響を受けるのを考慮しなくても良いから、端末は、Ｓ−ＴＴＩのみを考慮してＣＢＲ／ＣＲ測定を行うことができる。すなわち、アドバンス端末は、Ｓ−ＣＢＲ／Ｓ−ＣＲをＳ−ＴＴＩ基盤のＳＵＢ−ＣＨＡＮＮＥＬ単位で測定し、ＭＥＡＳＵＲＥＭＥＮＴ／ＥＶＡＬＵＡＴＩＯＮ  ＤＵＲＡＴＩＯＮもＳ−ＴＴＩ単位で定義する方式を介して、ＣＢＲ／ＣＲ測定を行うことができる。
【０２６１】
あるいは、例えば、Ｓ−ＴＴＩに応じるＶ２Ｘ通信と、Ｌ−ＴＴＩに応じるＶ２Ｘ通信が共存する場合、Ｓ−ＴＴＩ  ＵＥにとって、ＲＥＬ−１４  ＬＥＧＡＣＹ  ＵＥと類似の方式で、Ｓ−ＣＢＲ／Ｓ−ＣＲを測定するようにする方法が適用されることができる。
【０２６２】
ただし、前記記載されたＳ−ＴＴＩに応じるＶ２Ｘ通信と、Ｌ−ＴＴＩに応じるＶ２Ｘ通信が共存しているかどうかに基づいて、ＣＢＲ／ＣＲ測定を行う例示は、説明の便宜のための例示に過ぎず、上記に記載された例示により本発明が限定されるものではない。
【０２６３】
以後、前記測定に基づいてＳ−ＴＴＩ基盤のＶ２Ｘ通信を行うことができる（Ｓ１７３０）。
【０２６４】
前記説明した提案方式に対する一例もまた、本発明の具現方法の一つとして含まれることができるので、一種の提案方式として見なされることができることは明白な事実である。
【０２６５】
また、前記説明した提案方式は、独立的に具現されうるが、一部提案方式の組み合わせ（あるいは併合）形態により具現されうる。
【０２６６】
一例として、本発明では、説明の便宜のために３ＧＰＰ  ＬＴＥシステムを基盤に提案方式を説明したが、提案方式が適用されるシステムの範囲は、３ＧＰＰ  ＬＴＥシステムの他に、他のシステムへも拡張可能である。
【０２６７】
一例として、本発明の提案方式は、Ｄ２Ｄ通信のためにも拡張適用可能である。
【０２６８】
ここで、一例として、Ｄ２Ｄ通信は、ＵＥが他のＵＥと直接無線チャネルを利用して通信するのを意味し、ここで、一例として、ＵＥは、ユーザの端末を意味するが、基地局のようなネットワーク装備がＵＥ間の通信方式に従って信号を送／受信する場合には、やはり一種のＵＥとして見なされることができる。
【０２６９】
また、一例として、本発明の提案方式は、ＭＯＤＥ  ３  Ｖ２Ｘ動作（そして／あるいはＭＯＤＥ  ４  Ｖ２Ｘ動作）のみに限定的に適用されうる。
【０２７０】
また、一例として、本発明の提案方式は、事前に設定（／シグナリング）された（特定）Ｖ２Ｘチャネル（／シグナル）転送（例えば、ＰＳＳＣＨ（そして／あるいは（連動された）ＰＳＣＣＨそして／あるいはＰＳＢＣＨ））のみに限定的に適用されうる。
【０２７１】
また、一例として、本発明の提案方式は、ＰＳＳＣＨと（連動された）ＰＳＣＣＨが（周波数領域上において）隣接（ＡＤＪＡＣＥＮＴ）（そして／あるいは離隔（ＮＯＮ−ＡＤＪＡＣＥＮＴ））されて転送される場合（そして／あるいは事前に設定（／シグナリング）されたＭＣＳ（そして／あるいはコーディングレートそして／あるいはＲＢ）（値（／範囲））基盤の転送が行われる場合）のみに限定的に適用されうる。
【０２７２】
また、一例として、本発明の提案方式は、ＭＯＤＥ＃３（そして／あるいはＭＯＤＥ＃４）Ｖ２Ｘ  ＣＡＲＲＩＥＲ（そして／あるいは（ＭＯＤＥ＃４（／３））ＳＬ（／ＵＬ）ＳＰＳ（そして／あるいはＳＬ（／ＵＬ）ＤＹＮＡＭＩＣ  ＳＣＨＥＤＵＬＩＮＧ）ＣＡＲＲＩＥＲ）間にのみ限定的に適用されうる。
【０２７３】
また、一例として、本発明の提案方式は、ＣＡＲＲＩＥＲ間に同期シグナル（転送（そして／あるいは受信））資源位置そして／あるいは個数（そして／あるいはＶ２Ｘ資源プール関連サブフレーム位置そして／あるいは個数（そして／あるいはサブチャネル大きさそして／あるいは個数））が同じ（そして／あるいは（一部）相異なる）場合のみに（限定的に）適用されうる。
【０２７４】
図１８は、本発明の実施形態が具現される通信装置を示したブロック図である。
【０２７５】
図１８を参照すると、基地局１００は、プロセッサ（ｐｒｏｃｅｓｓｏｒ）１１０、メモリ（ｍｅｍｏｒｙ）１２０及びトランシバ（ｔｒａｎｓｃｅｉｖｅｒ）１３０を含む。図示のプロセッサ、メモリ及びトランシバがそれぞれ別のチップにより具現されるか、または少なくとも二以上のブロック／機能が一つのチップを介して具現されることができる。
【０２７６】
プロセッサ１１０は、提案された機能、過程及び／または方法を具現する。メモリ１２０は、プロセッサ１１０に接続されて、プロセッサ１１０を駆動するための多様な情報を格納する。トランシバ１３０は、プロセッサ１１０に接続されて、無線信号を転送及び／または受信する。
【０２７７】
端末２００は、プロセッサ２１０、メモリ２２０及びトランシバ２３０を含む。プロセッサ２１０は、提案された機能、過程及び／または方法を具現する。メモリ２２０は、プロセッサ２１０に接続されて、プロセッサ２１０を駆動するための多様な情報を格納する。トランシバ２３０は、プロセッサ２１０に接続されて、無線信号を転送及び／または受信する。端末２００は、他の端末に前述した方法に従ってＶ２Ｘ信号を転送／再転送できる。
【０２７８】
プロセッサ１１０、２１０は、ＡＳＩＣ（ａｐｐｌｉｃａｔｉｏｎ−ｓｐｅｃｉｆｉｃ  ｉｎｔｅｇｒａｔｅｄ  ｃｉｒｃｕｉｔ）、他のチップセット、論理回路、データ処理装置及び／またはベースバンド信号及び無線信号を相互変換する変換器を含むことができる。メモリ１２０、２２０は、ＲＯＭ（ｒｅａｄ−ｏｎｌｙ  ｍｅｍｏｒｙ）、ＲＡＭ（ｒａｎｄｏｍ  ａｃｃｅｓｓ  ｍｅｍｏｒｙ）、フラッシュメモリ、メモリカード、格納媒体及び／または他の格納装置を含むことができる。トランシバ１３０、２３０は、無線信号を転送及び／または受信する一つ以上のアンテナを含むことができる。実施形態がソフトウェアにより具現される時、上述した技法は、上述の機能を行うモジュール（過程、機能など）により具現されることができる。モジュールは、メモリ１２０、２２０に格納され、プロセッサ１１０、２１０により実行されることができる。メモリ１２０、２２０は、プロセッサ１１０、２１０の内部または外部にあることができ、周知の多様な手段によりプロセッサ１１０、２１０に接続されることができる。
【０２７９】
図１９は、プロセッサに含まれる装置の一例を示すブロック図である。
【０２８０】
図１９によれば、プロセッサ１９００は、機能的な側面で情報決定部１９１０、通信遂行部１９２０を含むことができる。
【０２８１】
ここで、情報決定部１９１０は、前記Ｓ−ＴＴＩ基盤のＶ２Ｘ通信に対するチャネルビジー割合に対する情報及び／またはチャネル占有割合に対する情報を決定する機能を有することができる。
【０２８２】
通信遂行部１９２０は、前記決定に基づいて前記Ｓ−ＴＴＩ基盤のＶ２Ｘ通信を行う機能を有することができる。
【０２８３】
前記記載したプロセッサに含まれる装置に対する説明は、一つの例示に過ぎず、プロセッサは、他の機能的な要素ないし装置をさらに含むことができる。また、前記記載した各機能的な装置が行う動作に対する具体的な例は、前述した通りであるので、これについての重複する説明は省略する。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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