(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
無線通信システムにおいて端末が基地局から信号を受信する方法であって、
（ｉ）ＳＩＢ１−ＮＢ（System Information Block1-Narrow Band）の繰り返し送信の数に関するスケジューリング情報、及び（ｉｉ）前記ＳＩＢ１−ＮＢの前記繰り返し送信の数に加えて、前記ＳＩＢ１−ＮＢの追加送信が存在するかどうかを示す情報を含むＭＩＢ−ＮＢ（Master Information Block-Narrow Band）を、前記基地局から受信する段階と、
前記ＭＩＢ−ＮＢ内の前記スケジューリング情報に基づいて、前記ＳＩＢ１−ＮＢの前記繰り返し送信の少なくとも一つを前記基地局から受信する段階であって、
前記ＳＩＢ１−ＮＢの前記繰り返し送信のそれぞれは、複数のフレームのそれぞれのフレーム内のサブフレーム＃４で受信されるように設定され、
前記それぞれのフレームは、サブフレーム＃０からサブフレーム＃９にインデックスされる１０個のサブフレームで定義される、段階と、
前記ＭＩＢ−ＮＢ内の前記情報にしたがって存在する前記ＳＩＢ１−ＮＢの前記追加送信に基づいて、前記ＳＩＢ１−ＮＢの前記繰り返し送信の前記少なくとも一つが受信される前記それぞれのフレーム内のサブフレーム＃３内の前記ＳＩＢ１−ＮＢの前記追加送信の少なくとも一つを前記基地局から受信する段階と、を含み、
前記サブフレーム＃３は、前記ＳＩＢ１−ＮＢの前記追加送信の前記少なくとも一つが受信される前記それぞれのフレーム内で、ＮＲＳ（Narrowband Reference Signal）を含む、方法。
【請求項２】
フレームの前記サブフレーム＃３内に存在しない前記ＳＩＢ１−ＮＢの前記追加送信に基づいて、
前記フレームの前記サブフレーム＃３は、有効な下りリンクサブフレームであると決定され、
ＮＰＤＣＣＨ（Narrowband Physical Downlink Control CHannel）又はＮＰＤＳＣＨ（Narrowband Physical Downlink Shared CHannel）の少なくとも１つは、前記フレームの前記サブフレーム＃３内で受信される、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
フレームの前記サブフレーム＃３内に存在する前記ＳＩＢ１−ＮＢの前記追加送信に基づいて、前記フレームの前記サブフレーム＃３は、無効な下りリンクサブフレームであると決定される、請求項１に記載の方法。
【請求項４】
前記ＳＩＢ１−ＮＢの前記繰り返し送信の前記少なくとも一つは、アンカーキャリアで受信される、請求項１に記載の方法。
【請求項５】
前記ＳＩＢ１−ＮＢの前記繰り返し送信がアンカーキャリアで送信されるか非アンカーキャリアで送信されるかは、前記ＭＩＢ−ＮＢにより示される、請求項１に記載の方法。
【請求項６】
前記ＭＩＢ−ＮＢは、前記ＳＩＢ１−ＮＢの前記繰り返し送信を送信する前記非アンカーキャリアに関する位置情報をさらに含み、
前記ＳＩＢ１−ＮＢの前記繰り返し送信の前記少なくとも一つは、前記位置情報に基づいて受信される、請求項５に記載の方法。
【請求項７】
前記ＳＩＢ１−ＮＢの前記追加送信は、前記ＳＩＢ１−ＮＢの前記繰り返し送信の数に基づいて繰り返される、請求項１に記載の方法。
【請求項８】
前記ＳＩＢ１−ＮＢの前記追加送信が存在するかどうかを示す前記情報は、前記ＭＩＢ−ＮＢの未使用ビットに含まれる、請求項１に記載の方法。
【請求項９】
前記ＳＩＢ１−ＮＢの前記追加送信が存在するかどうかは、前記ＳＩＢ１−ＮＢの符号化率、前記ＳＩＢ１−ＮＢのＴＢＳ（Transport Block Size）、前記ＳＩＢ１−ＮＢの前記繰り返し送信の数、ＮＢ−ＩｏＴ（Narrow Band-Internet of Things）の運用モード、ＮＲＳアンテナポートの数又はＣＲＳ（Cell-specific Reference Signal）アンテナポートの数の少なくとも１つに基づいて決定される、請求項１に記載の方法。
【請求項１０】
４又は８に等しい前記ＳＩＢ１−ＮＢの前記繰り返し送信の数に対して、前記ＳＩＢ１−ＮＢの前記追加送信は、存在せず、
１６に等しい前記ＳＩＢ１−ＮＢの前記繰り返し送信の数に対して、前記ＳＩＢ１−ＮＢの前記追加送信は、前記ＳＩＢ１−ＮＢの前記繰り返し送信の数と同じ回数繰り返される、請求項１に記載の方法。
【請求項１１】
変更される前記ＳＩＢ１−ＮＢに基づいて、前記ＳＩＢ１−ＮＢの前記追加送信が存在するかどうかは、前記変更されたＳＩＢ１−ＮＢにより示される、請求項１に記載の方法。
【請求項１２】
無線通信システムにおいて基地局が端末に信号を送信する方法であって、
（ｉ）ＳＩＢ１−ＮＢ（System Information Block1-Narrow Band）の繰り返し送信の数に関するスケジューリング情報、及び（ｉｉ）前記ＳＩＢ１−ＮＢの前記繰り返し送信の数に加えて、前記ＳＩＢ１−ＮＢの追加送信が存在するかどうかを示す情報を含むＭＩＢ−ＮＢ（Master Information Block-Narrow Band）を、前記端末に送信する段階と、
前記ＭＩＢ−ＮＢ内の前記スケジューリング情報に基づいて、前記ＳＩＢ１−ＮＢの前記繰り返し送信を前記端末に送信する段階であって、
前記ＳＩＢ１−ＮＢの前記繰り返し送信のそれぞれは、複数のフレームのそれぞれのフレーム内のサブフレーム＃４で送信され、
前記それぞれのフレームは、サブフレーム＃０からサブフレーム＃９にインデックスされる１０個のサブフレームで定義される、段階と、を含み、
前記ＭＩＢ−ＮＢ内の前記情報にしたがって存在する前記ＳＩＢ１−ＮＢの前記追加送信に基づいて、前記ＳＩＢ１−ＮＢの前記追加送信は、前記ＳＩＢ１−ＮＢの前記繰り返し送信が送信される前記それぞれのフレーム内のサブフレーム＃３で送信され、
前記サブフレーム＃３は、前記ＳＩＢ１−ＮＢの前記追加送信が送信される前記それぞれのフレーム内で、ＮＲＳ（Narrowband Reference Signal）を含む、方法。
【請求項１３】
無線通信システムにおいて基地局から信号を受信するように設定される端末であって、
受信器と、
少なくとも一つのプロセッサと、
前記少なくとも一つのプロセッサと動作可能に連結可能であり、命令を格納する少なくとも一つのコンピュータメモリと、を含み、
前記命令は、前記少なくとも一つのプロセッサによって実行されるとき、
（ｉ）ＳＩＢ１−ＮＢ（System Information Block1-Narrow Band）の繰り返し送信の数に関するスケジューリング情報、及び（ｉｉ）前記ＳＩＢ１−ＮＢの前記繰り返し送信の数に加えて、前記ＳＩＢ１−ＮＢの追加送信が存在するかどうかを示す情報を含むＭＩＢ−ＮＢ（Master Information Block-Narrow Band）を、前記受信器を経由して前記基地局から受信し、
前記ＭＩＢ−ＮＢ内の前記スケジューリング情報に基づいて、前記ＳＩＢ１−ＮＢの前記繰り返し送信の少なくとも一つを前記基地局から受信し、
前記ＳＩＢ１−ＮＢの前記繰り返し送信のそれぞれは、複数のフレームのそれぞれのフレーム内のサブフレーム＃４で受信され、
前記それぞれのフレームは、サブフレーム＃０からサブフレーム＃９にインデックスされる１０個のサブフレームで定義され、
前記ＭＩＢ−ＮＢ内の前記情報にしたがって存在する前記ＳＩＢ１−ＮＢの前記追加送信に基づいて、前記ＳＩＢ１−ＮＢの前記繰り返し送信の前記少なくとも一つが受信される前記それぞれのフレーム内のサブフレーム＃３内の前記ＳＩＢ１−ＮＢの前記追加送信の少なくとも一つを前記基地局から受信する、ことを含む命令を行い、
前記サブフレーム＃３は、前記ＳＩＢ１−ＮＢの前記追加送信の前記少なくとも一つが受信される前記それぞれのフレーム内で、ＮＲＳ（Narrowband Reference Signal）を含む、端末。
【請求項１４】
無線通信システムにおいて端末に信号を送信するように設定される基地局であって、
送信器と、
少なくとも一つのプロセッサと、
前記少なくとも一つのプロセッサと動作可能に連結可能であり、命令を格納する少なくとも一つのコンピュータメモリと、を含み、
前記命令は、前記少なくとも一つのプロセッサによって実行されるとき、
（ｉ）ＳＩＢ１−ＮＢ（System Information Block1-Narrow Band）の繰り返し送信の数に関するスケジューリング情報、及び（ｉｉ）前記ＳＩＢ１−ＮＢの前記繰り返し送信の数に加えて、前記ＳＩＢ１−ＮＢの追加送信が存在するかどうかを示す情報を含むＭＩＢ−ＮＢ（Master Information Block-Narrow Band）を、前記送信器を経由して前記端末に送信し、
前記ＭＩＢ−ＮＢ内の前記スケジューリング情報に基づいて、前記ＳＩＢ１−ＮＢの前記繰り返し送信を、前記送信器を経由して前記端末に送信し、
前記ＳＩＢ１−ＮＢの前記繰り返し送信のそれぞれは、複数のフレームのそれぞれのフレーム内のサブフレーム＃４で送信され、
前記それぞれのフレームは、サブフレーム＃０からサブフレーム＃９にインデックスされる１０個のサブフレームで定義される、ことを含む命令を行い、
前記ＭＩＢ−ＮＢ内の前記情報にしたがって存在する前記ＳＩＢ１−ＮＢの前記追加送信に基づいて、前記ＳＩＢ１−ＮＢの前記追加送信は、前記ＳＩＢ１−ＮＢの前記繰り返し送信が送信される前記それぞれのフレーム内のサブフレーム＃３で送信され、
前記サブフレーム＃３は、前記ＳＩＢ１−ＮＢの前記追加送信が送信される前記それぞれのフレーム内で、ＮＲＳ（Narrowband Reference Signal）を含む、基地局。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
以下の説明は無線通信システムに関し、無線通信システムにおいて端末と基地局の信号送受信方法及びそれを支援する装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
無線接続システムが音声やデータなどの種々の通信サービスを提供するために広範囲に展開されている。一般に、無線接続システムは利用可能なシステムリソース（帯域幅、送信電力など）を共有して複数のユーザとの通信を支援できる多元接続（ｍｕｌｔｉｐｌｅ  ａｃｃｅｓｓ）システムである。多元接続システムの例には、ＣＤＭＡ（ｃｏｄｅ  ｄｉｖｉｓｉｏｎ  ｍｕｌｔｉｐｌｅ  ａｃｃｅｓｓ）システム、ＦＤＭＡ（ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  ｄｉｖｉｓｉｏｎ  ｍｕｌｔｉｐｌｅ  ａｃｃｅｓｓ）システム、ＴＤＭＡ（ｔｉｍｅ  ｄｉｖｉｓｉｏｎ  ｍｕｌｔｉｐｌｅ  ａｃｃｅｓｓ）システム、ＯＦＤＭＡ（ｏｒｔｈｏｇｏｎａｌ  ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  ｄｉｖｉｓｉｏｎ  ｍｕｌｔｉｐｌｅ  ａｃｃｅｓｓ）システム、ＳＣ−ＦＤＭＡ（ｓｉｎｇｌｅ  ｃａｒｒｉｅｒ  ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  ｄｉｖｉｓｉｏｎ  ｍｕｌｔｉｐｌｅ  ａｃｃｅｓｓ）システムなどがある。
【０００３】
また、ＩｏＴ（Ｉｎｔｅｒｎｅｔ  ｏｆ  Ｔｈｉｎｇｓ）通信技術が新しく提案されている。ここで、ＩｏＴは人間相互作用（ｈｕｍａｎ  ｉｎｔｅｒａｃｔｉｏｎ）を伴わない通信をいう。このようなＩｏＴ通信技術がセルラー基盤のＬＴＥ（Ｌｏｎｇ  Ｔｅｒｍ  Ｅｖｏｌｕｔｉｏｎ）システムに収容される案がさらに論議されている。
【０００４】
但し、従来のＬＴＥシステムは高速のデータ通信を支援することを目的としており、高価の通信方式と思われている。しかし、ＩｏＴ通信はその特性上、安価でなければ広く普及することが難しいという特徴がある。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
本発明は、ＳＩＢ１−ＮＢ以外に追加ＳＩＢ１−ＮＢを送信することにより端末がシステム情報をより迅速に獲得する方法を提供することを目的とする。
【０００６】
本発明で遂げようとする技術的目的は、以上で言及した事項に制限されず、言及していない他の技術的課題は、以下に説明する本発明の実施例から、本発明の属する技術の分野における通常の知識を有する者にとって考慮されてもよい。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明は、無線通信システムにおいて端末と基地局が信号を送受信する方法及びそれを支援する装置を提供する。
【０００８】
一実施例による無線通信システムにおいて端末が基地局から信号を受信する方法は、ＭＩＢ−ＮＢ（Ｍａｓｔｅｒ  Ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ  Ｂｌｏｃｋ−Ｎａｒｒｏｗ  Ｂａｎｄ）及びＳＩＢ１−ＮＢ（Ｓｙｓｔｅｍ  Ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ  Ｂｌｏｃｋ１−Ｎａｒｒｏｗ  Ｂａｎｄ）を基地局から受信する段階と、ＭＩＢ−ＮＢ又はＳＩＢ１−ＮＢから追加ＳＩＢ１−ＮＢ（ａｄｄｉｔｉｏｎａｌ  ＳＩＢ１−ＮＢ）の送信有無を指示する情報を取得する段階と、取得した情報に基づいて、基地局により無効下りリンクサブフレーム（ｉｎｖａｌｉｄ  ｄｏｗｎｌｉｎｋ  ｓｕｂｆｒａｍｅ）として指示されたサブフレームを有効サブフレーム（ｖａｌｉｄ  ｓｕｂｆｒａｍｅ）又は無効サブフレームであると判断する段階を含む。
【０００９】
一実施例によって無効下りリンクサブフレームとして指示されたサブフレームが有効サブフレームであると判断される時、無効下りリンクサブフレームとして指示されたサブフレームでＮＲＳ、ＮＰＤＣＣＨ及びＮＰＤＳＣＨのうちのいずれか１つを受信する段階をさらに含む。
【００１０】
一実施例によって無効下りリンクサブフレームとして指示されたサブフレームが無効サブフレームであると判断される時、無効下りリンクサブフレームとして指示されたサブフレームで追加ＳＩＢ１−ＮＢを受信する段階をさらに含む。
【００１１】
一実施例による追加ＳＩＢ１−ＮＢは、ＳＩＢ１−ＮＢが送信されるラジオフレーム内でＳＩＢ１−ＮＢが送信されるサブフレームで送信され、追加ＳＩＢ１−ＮＢが送信されるサブフレームはサブフレームインデックス３に対応するサブフレームである。
【００１２】
一実施例による追加ＳＩＢ１−ＮＢは、アンカーキャリアでＳＩＢ１−ＮＢが送信されるサブフレームとは異なるサブフレームで送信される。
【００１３】
一実施例によるＳＩＢ１−ＮＢは、アンカーキャリア又は非アンカーキャリアで送信され、ＳＩＢ１−ＮＢがアンカーキャリアで送信されるか又は非アンカーキャリアで送信されるかは、ＭＩＢ−ＮＢにより指示される。
【００１４】
一実施例による信号受信方法は、ＭＩＢ−ＮＢからＳＩＢ１−ＮＢが送信される非アンカーキャリアの位置情報を取得する段階と、取得した位置情報に基づいてＳＩＢ−ＮＢを受信する段階を含む。
【００１５】
一実施例による追加ＳＩＢ１−ＮＢの繰り返し送信回数は、ＳＩＢ１−ＮＢの繰り返し送信回数に基づいて決定される。
【００１６】
一実施例によるＳＩＢ１−ＮＢの繰り返し送信回数が４又は８である時、追加ＳＩＢ１−ＮＢは、送信されず、ＳＩＢ１−ＮＢの繰り返し送信回数が１６である時、追加ＳＩＢ１−ＮＢは、ＳＩＢ１−ＮＢと同じ回数で送信される。
【００１７】
一実施例による追加ＳＩＢ１−ＮＢの送信有無を指示する情報は、ＭＩＢ−ＮＢの未使用ビット（ｕｎｕｓｅｄ  ｂｉｔ）により指示される。
【００１８】
一実施例による追加ＳＩＢ１−ＮＢの送信有無は、ＳＩＢ１−ＮＢの符号化率（ｃｏｄｅ  ｒａｔｅ）、ＳＩＢ１−ＮＢのＴＢＳ（Ｔｒａｎｓｐｏｒｔ  Ｂｌｏｃｋ  Ｓｉｚｅ）、ＳＩＢ１−ＮＢの繰り返し送信回数、ＮＢ−ＩｏＴの運用モード、ＮＲＳアンテナポート数及びＣＲＳアンテナポート数のうちのいずれか１つに基づいて決定される。
【００１９】
一実施例による追加ＳＩＢ１−ＮＢの送信有無は、ＳＩＢ１−ＮＢが変更される時に変更されたＳＩＢ１−ＮＢにより指示される。
【００２０】
一実施例による無線通信システムにおいて基地局が端末に信号を送信する方法は、ＭＩＢ−ＮＢ（Ｍａｓｔｅｒ  Ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ  Ｂｌｏｃｋ−Ｎａｒｒｏｗ  Ｂａｎｄ）又はＳＩＢ１−ＮＢ（Ｓｙｓｔｅｍ  Ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ  Ｂｌｏｃｋ１−Ｎａｒｒｏｗ  ｂａｎｄ）が追加ＳＩＢ１−ＮＢ（ａｄｄｉｔｉｏｎａｌ  ＳＩＢ１−ＮＢ）の送信有無を指示するように設定する段階と、追加ＳＩＢ１−ＮＢが送信可能なサブフレームを無効下りリンクサブフレーム（ｉｎｖａｌｉｄ  ｄｏｗｎｌｉｎｋ  ｓｕｂｆｒａｍｅ）として指示する段階と、ＭＩＢ−ＮＢ及びＳＩＢ１−ＮＢを端末に送信する段階と、無効下りリンクサブフレームとして指示されたサブフレームで追加ＳＩＢ１−ＮＢ、ＮＲＳ、ＮＰＤＣＣ及びＮＰＤＳＣＨのうちのいずれか１つを送信する段階を含む。
【００２１】
一実施例による無線通信システムにおいて基地局から信号を受信する端末は、受信器と、該受信器に連結されて動作するプロセッサを含み、該プロセッサはＭＩＢ−ＮＢ及びＳＩＢ１−ＮＢを基地局から受信するように受信器を制御し、ＭＩＢ−ＮＢ又はＳＩＢ１−ＮＢから追加ＳＩＢ１−ＮＢの送信有無を指示する情報を取得し、取得した情報に基づいて基地局により無効下りリンクサブフレームとして指示されたサブフレームを有効サブフレーム又は無効サブフレームであると判断する。
【００２２】
一実施例による無線通信システムにおいて端末に信号を送信する基地局であって、送信器及び該送信器に連結されて動作するプロセッサを含み、プロセッサはＭＩＢ−ＮＢ（Ｍａｓｔｅｒ  Ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ  Ｂｌｏｃｋ−Ｎａｒｒｏｗ  Ｂａｎｄ）又はＳＩＢ１−ＮＢ（Ｓｙｓｔｅｍ  Ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ  Ｂｌｏｃｋ１−Ｎａｒｒｏｗ  ｂａｎｄ）が追加ＳＩＢ１−ＮＢ（ａｄｄｉｔｉｏｎａｌ  ＳＩＢ１−ＮＢ）の送信有無を指示するように設定し、追加ＳＩＢ１−ＮＢが送信可能なサブフレームを無効下りリンクサブフレーム（ｉｎｖａｌｉｄ  ｄｏｗｎｌｉｎｋ  ｓｕｂｆｒａｍｅ）として指示し、ＭＩＢ−ＮＢ及びＳＩＢ１−ＮＢを端末に送信するように送信器を制御し、無効下りリンクサブフレームとして指示されたサブフレームで追加ＳＩＢ１−ＮＢ、ＮＲＳ、ＮＰＤＣＣ及びＮＰＤＳＣＨのうちのいずれか１つを送信するように送信器を制御する。
【００２３】
上述した本発明の態様は、本発明の好適な実施例の一部に過ぎず、本願発明の技術的特徴が反映された様々な実施例が、当該技術の分野における通常の知識を有する者にとって、以下に詳述する本発明の詳細な説明に基づいて導出され、理解されるであろう。
【発明の効果】
【００２４】
本発明の様々な実施例は、追加ＳＩＢ１−ＮＢを送信することにより端末がシステム情報をより迅速に獲得するようにする。
【００２５】
本発明の実施例から得られる効果は、以上で言及した効果に限定されず、言及していない他の効果は、以下の本発明の実施例に関する記載から、本発明の属する技術の分野における通常の知識を有する者にとって明確に導出され理解されるであろう。即ち、本発明を実施することに伴う意図していない効果も、本発明の実施例から当該技術の分野における通常の知識を有する者によって導出され得る。
【図面の簡単な説明】
【００２６】
以下に添付する図面は、本発明に関する理解を助けるためのものであり、詳細な説明と共に本発明に関する実施例を提供する。但し、本発明の技術的特徴が特定の図面に限定されるものではなく、各図面で開示する特徴が互いに組み合わせられて新しい実施例として構成されてもよい。各図面における参照番号（ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ  ｎｕｍｅｒａｌｓ）は構造的構成要素（ｓｔｒｕｃｔｕｒａｌ  ｅｌｅｍｅｎｔｓ）を意味する。
【００２７】
【図１】一実施例によって物理チャネル及びそれらを用いた信号送信方法を説明する図である。
【図２】一実施例による無線フレームの構造を示す図である。
【図３】一実施例による下りリンクスロットに対するリソースグリッド（ｒｅｓｏｕｒｃｅ  ｇｒｉｄ）を示す図である。
【図４】一実施例による上りリンクサブフレームの構造の一例を示す図である。
【図５】一実施例による下りリンクサブフレームの構造の一例を示す図である。
【図６】一実施例によるＬＴＥシステムにおいて、インバンドのアンカーキャリアの配置を示す図である。
【図７】一実施例によるＦＤＤ方式で動作するＬＴＥシステムにおいて、下りリンク物理チャネル及び下りリンク信号が送信される位置を示す図である。
【図８】一実施例によるインバンドモードにおいて、ＮＢ−ＩｏＴシステムの信号及びＬＴＥシステムの信号に対するリソース割り当てを示す図である。
【図９】一実施例によってＭＩＢ−ＮＢにより持続的なＳＩＢ１−ＮＢスケジュール情報を送信する方法を示す図である。
【図１０】一実施例によってＳＩＢ１−ＮＢの変更周期内でＳＩＢ１−ＮＢ  ＴＴＩ（ｔｒａｎｓｍｉｓｓｉｏｎ  Ｔｉｍｅ  Ｉｎｔｅｒｖａｌ）間のＳＩＢ１−ＮＢを結合する方法を示す図である。
【図１１】一実施例によるＳＩＢ１−ＮＢを含むＮＰＤＳＣＨの送信方法を示す図である。
【図１２ａ】一実施例によってＳＩＢ１−ＮＢが送信されないＮｏ．４のサブフレームで追加ＳＩＢ１−ＮＢを送信する方法を示す図である。
【図１２ｂ】一実施例によってＳＩＢ１−ＮＢが送信されないＮｏ．４のサブフレームで追加ＳＩＢ１−ＮＢを送信する方法を示す図である。
【図１２ｃ】一実施例によってＳＩＢ１−ＮＢが送信されないＮｏ．４のサブフレームで追加ＳＩＢ１−ＮＢを送信する方法を示す図である。
【図１３ａ】一実施例によってＮＳＳＳが送信されないＮｏ．９のサブフレームで追加ＳＩＢ１−ＮＢを送信する方法を示す図である。
【図１３ｂ】一実施例によってＮＳＳＳが送信されないＮｏ．９のサブフレームで追加ＳＩＢ１−ＮＢを送信する方法を示す図である。
【図１３ｃ】一実施例によってＮＳＳＳが送信されないＮｏ．９のサブフレームで追加ＳＩＢ１−ＮＢを送信する方法を示す図である。
【図１４】一実施例による円形バッファーの出力を示す図である
【図１５ａ】一実施例による  追加ＳＩＢ１−ＮＢの送信パターンによるＢＬＥＲの性能を示す図である。
【図１５ｂ】一実施例による  追加ＳＩＢ１−ＮＢの送信パターンによるＢＬＥＲの性能を示す図である。
【図１６ａ】一実施例による追加ＳＩＢ１−ＮＢが送信される位置を示す図である。
【図１６ｂ】一実施例による追加ＳＩＢ１−ＮＢが送信される位置を示す図である。
【図１６ｃ】一実施例による追加ＳＩＢ１−ＮＢが送信される位置を示す図である。
【図１７ａ】一実施例による追加ＳＩＢ１−ＮＢが送信される位置を示す図である。
【図１７ｂ】一実施例による追加ＳＩＢ１−ＮＢが送信される位置を示す図である。
【図１７ｃ】一実施例による追加ＳＩＢ１−ＮＢが送信される位置を示す図である。
【図１８ａ】一実施例による追加ＳＩＢ１−ＮＢが送信される位置を示す図である。
【図１８ｂ】一実施例による追加ＳＩＢ１−ＮＢが送信される位置を示す図である。
【図１８ｃ】一実施例による追加ＳＩＢ１−ＮＢが送信される位置を示す図である。
【図１９ａ】一実施例による追加ＳＩＢ１−ＮＢが送信される位置を示す図である。
【図１９ｂ】一実施例による追加ＳＩＢ１−ＮＢが送信される位置を示す図である。
【図１９ｃ】一実施例による追加ＳＩＢ１−ＮＢが送信される位置を示す図である。
【図２０】一実施例による追加ＳＩＢ１−ＮＢのコードワード及びリソースマッピング方法を示す図である。
【図２１】一実施例による端末の構成を示す図である。
【図２２】一実施例による基地局の構成を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００２８】
以下の実施例は本発明の構成要素と特徴を所定の形態で結合したものである。各構成要素又は特徴は、別の明示的言及がない限り、選択的なものとして考慮することができる。各構成要素又は特徴は別の構成要素や特徴と結合しない形態で実施されてもよく、一部の構成要素及び／又は特徴を結合させて本発明の実施例を構成してもよい。本発明の実施例において説明される動作の順序は変更されてもよい。ある実施例の一部の構成や特徴は他の実施例に含まれてもよく、他の実施例の対応する構成又は特徴に取り替えられてもよい。
【００２９】
図面に関する説明において、本発明の要旨を曖昧にさせ得る手順又は段階などは記述を省略し、当業者のレベルで理解可能な程度の手順又は段階も記述を省略する。
【００３０】
明細書全体を通じて、ある部分がある構成要素を「含む（ｃｏｍｐｒｉｓｉｎｇ又はｉｎｃｌｕｄｉｎｇ）」とされているとき、これは、別に反対の記載がない限り、他の構成要素を除外するものではなく、他の構成要素をさらに含み得ることを意味する。また、明細書でいう“…部”、“…器”、“モジュール”などの用語は、少なくとも１つの機能や動作を処理する単位を意味し、これは、ハードウェア、ソフトウェア、又はハードウェア及びソフトウェアの結合によって具現化することができる。また、「ある（ａ又はａｎ）」、「１つ（ｏｎｅ）」、「その（ｔｈｅ）」及び類似の関連語は、本発明を記述する文脈において（特に、以下の請求項の文脈において）本明細書に別に指示されたり文脈によって明らかに反駁されない限り、単数及び複数の両方を含む意味で使うことができる。
【００３１】
この明細書において本発明の実施例は基地局と移動局の間のデータ送受信関係を中心に説明されている。ここで、基地局は、移動局と通信を直接行うネットワークの終端ノード（ｔｅｒｍｉｎａｌ  ｎｏｄｅ）としての意味を有する。本文書において基地局によって行われるとされている特定動作は、場合によっては、基地局の上位ノード（ｕｐｐｅｒ  ｎｏｄｅ）によって行われてもよい。
【００３２】
即ち、基地局を含む複数のネットワークノード（ｎｅｔｗｏｒｋ  ｎｏｄｅ）からなるネットワークにおいて、移動局との通信のために行われる様々な動作は、基地局、又は基地局以外の他のネットワークノードで行うことができる。このとき、「基地局」は、固定局（ｆｉｘｅｄ  ｓｔａｔｉｏｎ）、Ｎｏｄｅ  Ｂ、ｅＮｏｄｅ  Ｂ（ｅＮＢ）、発展した基地局（ＡＢＳ：Ａｄｖａｎｃｅｄ  Ｂａｓｅ  Ｓｔａｔｉｏｎ）又はアクセスポイント（ａｃｃｅｓｓ  ｐｏｉｎｔ）などの用語に言い換えることができる。
【００３３】
また、本発明の実施例において、端末（Ｔｅｒｍｉｎａｌ）は、ユーザ機器（ＵＥ：Ｕｓｅｒ  Ｅｑｕｉｐｍｅｎｔ）、移動局（ＭＳ：Ｍｏｂｉｌｅ  Ｓｔａｔｉｏｎ）、加入者端末（ＳＳ：Ｓｕｂｓｃｒｉｂｅｒ  Ｓｔａｔｉｏｎ）、移動加入者端末（ＭＳＳ：Ｍｏｂｉｌｅ  Ｓｕｂｓｃｒｉｂｅｒ  Ｓｔａｔｉｏｎ）、移動端末（Ｍｏｂｉｌｅ  Ｔｅｒｍｉｎａｌ）、又は発展した移動端末（ＡＭＳ：Ａｄｖａｎｃｅｄ  Ｍｏｂｉｌｅ  Ｓｔａｔｉｏｎ）などの用語に言い換えることができる。
【００３４】
また、送信端はデータサービス又は音声サービスを提供する固定及び／又は移動ノードを意味し、受信端はデータサービス又は音声サービスを受信する固定及び／又は移動ノードを意味する。したがって、上りリンクでは移動局を送信端にし、基地局を受信端にすることができる。同様に、下りリンクでは移動局を受信端にし、基地局を送信端にすることができる。
【００３５】
本発明の実施例は、無線接続システムであるＩＥＥＥ  ８０２．ｘｘシステム、３ＧＰＰ（３ｒｄ  Ｇｅｎｅｒａｔｉｏｎ  Ｐａｒｔｎｅｒｓｈｉｐ  Ｐｒｏｊｅｃｔ）システム、３ＧＰＰ  ＬＴＥシステム及び３ＧＰＰ２システムのうち少なくとも１つに開示されている標準文書によってサポートすることができ、特に、本発明の実施例は、３ＧＰＰ  ＴＳ  ３６．２１１、３ＧＰＰ  ＴＳ  ３６．２１２、３ＧＰＰ  ＴＳ  ３６．２１３、３ＧＰＰ  ＴＳ  ３６．３２１、３ＧＰＰ  ＴＳ  ３６．３３１、３ＧＰＰ  ＴＳ  ３８．２１１、３ＧＰＰ  ＴＳ  ３８．２１２、３ＧＰＰ  ＴＳ  ３８．２１３、３ＧＰＰ  ＴＳ  ３８．３２１及び３ＧＰＰ  ＴＳ  ３８．３３１の文書によってサポートすることができる。すなわち、本発明の実施例のうち、説明していない自明な段階又は部分は、上記文書を参照して説明することができる。また、本文書に開示している用語はいずれも、上記標準文書によって説明することができる。
【００３６】
以下、本発明に係る好適な実施形態を添付の図面を参照して詳しく説明する。添付の図面と共に以下に開示する詳細な説明は、本発明の例示的な実施形態を説明するためのもので、本発明が実施され得る唯一の実施形態を表すことを意図するものではない。
【００３７】
また、本発明の実施例で使われる特定の用語は本発明の理解易さのために提供されるものであり、このような特定の用語の使用は本発明の技術的思想を逸脱しない範囲で他の形態に変更されてもよい。
【００３８】
以下、本発明の実施例を利用可能な無線接続システムの一例として３ＧＰＰ  ＬＴＥ／ＬＴＥ−Ａシステムについて説明する。
【００３９】
以下の技術は、ＣＤＭＡ（ｃｏｄｅ  ｄｉｖｉｓｉｏｎ  ｍｕｌｔｉｐｌｅ  ａｃｃｅｓｓ）、ＦＤＭＡ（ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  ｄｉｖｉｓｉｏｎ  ｍｕｌｔｉｐｌｅ  ａｃｃｅｓｓ）、ＴＤＭＡ（ｔｉｍｅ  ｄｉｖｉｓｉｏｎ  ｍｕｌｔｉｐｌｅ  ａｃｃｅｓｓ）、ＯＦＤＭＡ（ｏｒｔｈｏｇｏｎａｌ  ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  ｄｉｖｉｓｉｏｎ  ｍｕｌｔｉｐｌｅ  ａｃｃｅｓｓ）、ＳＣ−ＦＤＭＡ（ｓｉｎｇｌｅ  ｃａｒｒｉｅｒ  ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  ｄｉｖｉｓｉｏｎ  ｍｕｌｔｉｐｌｅ  ａｃｃｅｓｓ）などのような様々な無線接続システムに適用することができる。
【００４０】
ＣＤＭＡは、ＵＴＲＡ（Ｕｎｉｖｅｒｓａｌ  Ｔｅｒｒｅｓｔｒｉａｌ  Ｒａｄｉｏ  Ａｃｃｅｓｓ）やＣＤＭＡ２０００のような無線技術（ｒａｄｉｏ  ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ）によって具現化することができる。ＴＤＭＡは、ＧＳＭ（Ｇｌｏｂａｌ  Ｓｙｓｔｅｍ  ｆｏｒ  Ｍｏｂｉｌｅ  ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎｓ）／ＧＰＲＳ（Ｇｅｎｅｒａｌ  Ｐａｃｋｅｔ  Ｒａｄｉｏ  Ｓｅｒｖｉｃｅ）／ＥＤＧＥ（Ｅｎｈａｎｃｅｄ  Ｄａｔａ  Ｒａｔｅｓ  ｆｏｒ  ＧＳＭ  Ｅｖｏｌｕｔｉｏｎ）のような無線技術によって具現化することができる。ＯＦＤＭＡは、ＩＥＥＥ  ８０２．１１（ＷｉＦｉ）、ＩＥＥＥ  ８０２．１６（ＷｉＭＡＸ）、ＩＥＥＥ  ８０２−２０、Ｅ−ＵＴＲＡ（Ｅｖｏｌｖｅｄ  ＵＴＲＡ）などのような無線技術によって具現化することができる。
【００４１】
ＵＴＲＡはＵＭＴＳ（Ｕｎｉｖｅｒｓａｌ  Ｍｏｂｉｌｅ  Ｔｅｌｅｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎｓ  Ｓｙｓｔｅｍ）の一部である。３ＧＰＰ  ＬＴＥ（Ｌｏｎｇ  Ｔｅｒｍ  Ｅｖｏｌｕｔｉｏｎ）はＥ−ＵＴＲＡを用いるＥ−ＵＭＴＳ（Ｅｖｏｌｖｅｄ  ＵＭＴＳ）の一部であり、下りリンクでＯＦＤＭＡを採用し、上りリンクでＳＣ−ＦＤＭＡを採用する。ＬＴＥ−Ａ（Ａｄｖａｎｃｅｄ）システムは３ＧＰＰ  ＬＴＥシステムを改良したシステムである。本発明の技術的特徴に関する説明を明確にするために、本発明の実施例は３ＧＰＰ  ＬＴＥ／ＬＴＥ−Ａシステムを中心に述べられるが、ＩＥＥＥ  ８０２．１６ｅ／ｍシステムなどに適用されてもよい。
【００４２】
１．３ＧＰＰ  ＬＴＥ／ＬＴＥ  Ａシステム
【００４３】
１．１．物理チャネル及びこれを用いた信号送受信方法
【００４４】
無線接続システムにおいて端末は下りリンク（ＤＬ：Ｄｏｗｎｌｉｎｋ）で基地局から情報を受信し、上りリンク（ＵＬ：Ｕｐｌｉｎｋ）で基地局に情報を送信する。基地局と端末とが送受信する情報は一般データ情報及び種々の制御情報を含み、基地局と端末とが送受信する情報の種類／用途によって様々な物理チャネルが存在する。
【００４５】
図１は、一実施例によって物理チャネル及びそれらを用いて信号を送信する過程を示す図である。
【００４６】
電源が消えた状態で電源がついたり、新しくセルに進入したりした端末は、Ｓ１１段階で、基地局と同期を取るなどの初期セル探索（Ｉｎｉｔｉａｌ  ｃｅｌｌ  ｓｅａｒｃｈ）作業を行う。そのために、端末は基地局から主同期チャネル（Ｐ−ＳＣＨ：Ｐｒｉｍａｒｙ  Ｓｙｎｃｈｒｏｎｉｚａｔｉｏｎ  Ｃｈａｎｎｅｌ）及び副同期チャネル（Ｓ−ＳＣＨ：Ｓｅｃｏｎｄａｒｙ  Ｓｙｎｃｈｒｏｎｉｚａｔｉｏｎ  Ｃｈａｎｎｅｌ）を受信して基地局と同期を取り、セルＩＤなどの情報を取得する。
【００４７】
その後、端末は基地局から物理放送チャネル（ＰＢＣＨ：Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｂｒｏａｄｃａｓｔ  Ｃｈａｎｎｅｌ）信号を受信してセル内放送情報を取得する。
【００４８】
一方、端末は初期セル探索段階で下りリンク参照信号（ＤＬ  ＲＳ：Ｄｏｗｎｌｉｎｋ  Ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ  Ｓｉｇｎａｌ）を受信して下りリンクチャネル状態を確認する。
【００４９】
初期セル探索を終えた端末は、Ｓ１２段階で、物理下りリンク制御チャネル（ＰＤＣＣＨ：Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｄｏｗｎｌｉｎｋ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  Ｃｈａｎｎｅｌ）、及び物理下りリンク制御チャネル情報に対応する物理下りリンク共有チャネル（ＰＤＳＣＨ：Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｄｏｗｎｌｉｎｋ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  Ｃｈａｎｎｅｌ）を受信して、より具体的なシステム情報を取得する。
【００５０】
より具体的なシステム情報を得た後、端末は基地局への接続を完了するために、段階Ｓ１３〜段階Ｓ１６のようなランダムアクセス過程（Ｒａｎｄｏｍ  Ａｃｃｅｓｓ  Ｐｒｏｃｅｄｕｒｅ）を行うことができる。例えば、端末は物理ランダムアクセスチャネル（ＰＲＡＣＨ：Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｒａｎｄｏｍ  Ａｃｃｅｓｓ  Ｃｈａｎｎｅｌ）でプリアンブル（ｐｒｅａｍｂｌｅ）を送信し（Ｓ１３）、物理下りリンク制御チャネル及びそれに対応する物理下りリンク共有チャネルでプリアンブルに対する応答メッセージを受信することができる（Ｓ１４）。競合ベースのランダムアクセスでは、端末は、更なる物理ランダムアクセスチャネル信号の送信（Ｓ１５）、及び物理下りリンク制御チャネル信号及びそれに対応する物理下りリンク共有チャネル信号の受信（Ｓ１６）のような衝突解決手順（Ｃｏｎｔｅｎｔｉｏｎ  Ｒｅｓｏｌｕｔｉｏｎ  Ｐｒｏｃｅｄｕｒｅ）を行う。
【００５１】
上述したような手順を行った端末は、その後、一般的な上りリンク／下りリンク信号送信手順として、物理下りリンク制御チャネル信号及び／又は物理下りリンク共有チャネル信号の受信（Ｓ１７）、及び物理上りリンク共有チャネル（ＰＵＳＣＨ：Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｕｐｌｉｎｋ  Ｓｈａｒｅｄ  Ｃｈａｎｎｅｌ）信号及び／又は物理上りリンク制御チャネル（ＰＵＣＣＨ：Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｕｐｌｉｎｋ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  Ｃｈａｎｎｅｌ）信号の送信（Ｓ１８）を行う。
【００５２】
端末が基地局に送信する制御情報を総称して上りリンク制御情報（ＵＣＩ：Ｕｐｌｉｎｋ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  Ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ）という。ＵＣＩは、ＨＡＲＱ−ＡＣＫ／ＮＡＣＫ（Ｈｙｂｒｉｄ  Ａｕｔｏｍａｔｉｃ  Ｒｅｐｅａｔ  ａｎｄ  ｒｅＱｕｅｓｔ  Ａｃｋｎｏｗｌｅｄｇｅｍｅｎｔ／Ｎｅｇａｔｉｖｅ−ＡＣＫ）、ＳＲ（Ｓｃｈｅｄｕｌｉｎｇ  Ｒｅｑｕｅｓｔ）、ＣＱＩ（Ｃｈａｎｎｅｌ  Ｑｕａｌｉｔｙ  Ｉｎｄｉｃａｔｉｏｎ）、ＰＭＩ（Ｐｒｅｃｏｄｉｎｇ  Ｍａｔｒｉｘ  Ｉｎｄｉｃａｔｉｏｎ）、ＲＩ（Ｒａｎｋ  Ｉｎｄｉｃａｔｉｏｎ）情報などを含む。
【００５３】
ＬＴＥシステムにおいてＵＣＩは一般的にＰＵＣＣＨで周期的に送信されるが、制御情報とトラフィックデータが同時に送信されるべき場合にはＰＵＳＣＨで送信されてもよい。また、端末は、ネットワークの要求／指示によってＰＵＳＣＨでＵＣＩを非周期的に送信することもできる。
【００５４】
１．２．リソースの構造
【００５５】
図２は、一実施例による無線フレームの構造を示す図である。
【００５６】
図２（ａ）には第１フレーム構造（ｆｒａｍｅ  ｓｔｒｕｃｔｕｒｅ  ｔｙｐｅ１）を示す。第１フレーム構造は、全二重（ｆｕｌｌ  ｄｕｐｌｅｘ）ＦＤＤ（Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｄｕｐｌｅｘ）システムにも半二重（ｈａｌｆ  ｄｕｐｌｅｘ）ＦＤＤシステムにも適用可能である。
【００５７】
１無線フレーム（ｒａｄｉｏ  ｆｒａｍｅ）はＴｆ＝３０７２００＊Ｔｓ＝１０ｍｓの長さを有するものであり、Ｔｓｌｏｔ＝１５３６０＊Ｔｓ＝０．５ｍｓの均等な長さを有し、０〜１９のインデックスが与えられた２０個のスロットで構成される。１サブフレームは２個の連続したスロットで定義され、ｉ番目のサブフレームは、２ｉと２ｉ＋１に該当するスロットで構成される。すなわち、無線フレーム（ｒａｄｉｏ  ｆｒａｍｅ）は１０個のサブフレーム（ｓｕｂｆｒａｍｅ）で構成される。１サブフレームを送信するためにかかる時間をＴＴＩ（ｔｒａｎｓｍｉｓｓｉｏｎ  ｔｉｍｅ  ｉｎｔｅｒｖａｌ）という。ここで、Ｔｓはサンプリング時間を表し、Ｔｓ＝１／（１５ｋＨｚ×２０４８）＝３．２５５２×１０−８（約３３ｎｓ）と表示される。スロットは時間領域において複数のＯＦＤＭシンボル又はＳＣ−ＦＤＭＡシンボルを含み、周波数領域において複数のリソースブロック（Ｒｅｓｏｕｒｃｅ  Ｂｌｏｃｋ）を含む。
【００５８】
１スロットは時間領域において複数のＯＦＤＭ（ｏｒｔｈｏｇｏｎａｌ  ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  ｄｉｖｉｓｉｏｎ  ｍｕｌｔｉｐｌｅｘｉｎｇ）シンボルを含む。３ＧＰＰ  ＬＴＥは下りリンクにおいてＯＦＤＭＡを用いるので、ＯＦＤＭシンボルは１シンボル区間（ｓｙｍｂｏｌ  ｐｅｒｉｏｄ）を表現するためのものである。ＯＦＤＭシンボルは１つのＳＣ−ＦＤＭＡシンボル又はシンボル区間ということができる。リソースブロック（ｒｅｓｏｕｒｃｅ  ｂｌｏｃｋ）はリソース割り当て単位であり、１つのスロットで複数の連続した副搬送波（ｓｕｂｃａｒｒｉｅｒ）を含む。
【００５９】
全二重ＦＤＤシステムでは各１０ｍｓ区間において１０個のサブフレームを下りリンク送信と上りリンク送信のために同時に利用することができる。このとき、上りリンクと下りリンク送信は周波数領域において分離される。これに対し、半二重ＦＤＤシステムでは端末が送信と受信を同時に行うことができない。
【００６０】
上述した無線フレームの構造は１つの例示に過ぎず、無線フレームに含まれるサブフレームの数、サブフレームに含まれるスロット数、又はスロットに含まれるＯＦＤＭシンボル数は様々に変更されてもよい。
【００６１】
図２（ｂ）には第２フレーム構造（ｆｒａｍｅ  ｓｔｒｕｃｔｕｒｅ  ｔｙｐｅ２）を示す。第２フレーム構造はＴＤＤシステムに適用される。１無線フレーム（ｒａｄｉｏ  ｆｒａｍｅ）はＴｆ＝３０７２００＊Ｔｓ＝１０ｍｓの長さを有し、１５３６００＊Ｔｓ＝５ｍｓの長さを有する２個のハーフフレーム（ｈａｌｆ−ｆｒａｍｅ）で構成される。各ハーフフレームは３０７２０＊Ｔｓ＝１ｍｓの長さを有する５個のサブフレームで構成される。ｉ番目のサブフレームは２ｉと２ｉ＋１に該当する各Ｔｓｌｏｔ＝１５３６０＊Ｔｓ＝０．５ｍｓの長さを有する２個のスロットで構成される。ここで、Ｔｓはサンプリング時間を表し、Ｔｓ＝１／（１５ｋＨｚ×２０４８）＝３．２５５２×１０−８（約３３ｎｓ）と表示される。
【００６２】
第２フレームにはＤｗＰＴＳ（Ｄｏｗｎｌｉｎｋ  Ｐｉｌｏｔ  Ｔｉｍｅ  Ｓｌｏｔ）、保護区間（ＧＰ：Ｇｕａｒｄ  Ｐｅｒｉｏｄ）、ＵｐＰＴＳ（Ｕｐｌｉｎｋ  Ｐｉｌｏｔ  Ｔｉｍｅ  Ｓｌｏｔ）の３つのフィールドで構成される特別サブフレームを含む。ここで、ＤｗＰＴＳは、端末における初期セル探索、同期化又はチャネル推定に用いられる。ＵｐＰＴＳは、基地局におけるチャネル推定と端末との上り伝送同期化に用いられる。保護区間は、上りリンクと下りリンクとの間に位置し、下りリンク信号の多重経路遅延によって上りリンクにおいて生じる干渉を除去するための区間である。
【００６３】
次の表１は、特別フレームの構成（ＤｗＰＴＳ／ＧＰ／ＵｐＰＴＳの長さ）を表す。
【００６４】
【表１】
0006808840.tif 000002
【００６５】
またＬＴＥ  Ｒｅｌ−１３システムにおいては、特別フレームの構成（ＤｗＰＴＳ／ＧＰ／ＵｐＰＴＳの長さ）が下記の表のようにＸ（追加的なＳＣ−ＦＤＭＡのシンボルの数、上位層パラメータｓｒｓ−ＵｐＰｔｓＡｄｄにより提供され、パラメータが設定されないと、Ｘは０である）を考慮して設定される構成が新しく追加されており、ＬＴＥ  Ｒｅｌ−１４システムにおいては、Ｓｐｅｃｉａｌ  ｓｕｂｆｒａｍｅ  ｃｏｎｆｉｇｕｒａｔｉｏｎ＃１０が新しく追加されている。ここで、ＵＥは、下りリンクにおける一般ＣＰのためのＳｐｅｃｉａｌ  ｓｕｂｆｒａｍｅ  ｃｏｎｆｉｇｕｒａｔｉｏｎｓ｛３，４，７，８｝及び下りリンクにおける拡張されたＣＰのためのＳｐｅｃｉａｌ  ｓｕｂｆｒａｍｅ  ｃｏｎｆｉｇｕｒａｔｉｏｎｓ｛２，３，５，６｝に対して２つの追加ＵｐＰＴＳ  ＳＣ−ＦＤＭＡシンボルが設定されることを期待しない。さらに、ＵＥは、下りリンクにおける一般ＣＰのためのＳｐｅｃｉａｌ  ｓｕｂｆｒａｍｅ  ｃｏｎｆｉｇｕｒａｔｉｏｎｓ｛１，２，３，４，６，７，８｝及び下りリンクにおける拡張されたＣＰのためのＳｐｅｃｉａｌ  ｓｕｂｆｒａｍｅ  ｃｏｎｆｉｇｕｒａｔｉｏｎｓ｛１，２，３，５，６｝に対して４つの追加ＵｐＰＴＳ  ＳＣ−ＦＤＭＡシンボルが設定されることを期待しない。（Ｔｈｅ  ＵＥ  ｉｓ  ｎｏｔ  ｅｘｐｅｃｔｅｄ  ｔｏ  ｂｅ  ｃｏｎｆｉｇｕｒｅｄ  ｗｉｔｈ  ２  ａｄｄｉｔｉｏｎａｌ  ＵｐＰＴＳ  ＳＣ−ＦＤＭＡ  ｓｙｍｂｏｌｓ  ｆｏｒ  ｓｐｅｃｉａｌ  ｓｕｂｆｒａｍｅ  ｃｏｎｆｉｇｕｒａｔｉｏｎｓ｛３，４，７，８｝  ｆｏｒ  ｎｏｒｍａｌ  ｃｙｃｌｉｃ  ｐｒｅｆｉｘ  ｉｎ  ｄｏｗｎｌｉｎｋ  ａｎｄ  ｓｐｅｃｉａｌ  ｓｕｂｆｒａｍｅ  ｃｏｎｆｉｇｕｒａｔｉｏｎｓ｛２，３，５，６｝  ｆｏｒ  ｅｘｔｅｎｄｅｄ  ｃｙｃｌｉｃ  ｐｒｅｆｉｘ  ｉｎ  ｄｏｗｎｌｉｎｋ  ａｎｄ  ４  ａｄｄｉｔｉｏｎａｌ  ＵｐＰＴＳ  ＳＣ−ＦＤＭＡ  ｓｙｍｂｏｌｓ  ｆｏｒ  ｓｐｅｃｉａｌ  ｓｕｂｆｒａｍｅ  ｃｏｎｆｉｇｕｒａｔｉｏｎｓ｛１，２，３，４，６，７，８｝  ｆｏｒ  ｎｏｒｍａｌ  ｃｙｃｌｉｃ  ｐｒｅｆｉｘ  ｉｎ  ｄｏｗｎｌｉｎｋ  ａｎｄ  ｓｐｅｃｉａｌ  ｓｕｂｆｒａｍｅ  ｃｏｎｆｉｇｕｒａｔｉｏｎｓ｛１，２，３，５，６｝  ｆｏｒ  ｅｘｔｅｎｄｅｄ  ｃｙｃｌｉｃ  ｐｒｅｆｉｘ  ｉｎ  ｄｏｗｎｌｉｎｋ）
【００６６】
【表２】
0006808840.tif 000003
【００６７】
図３は、一実施例による下りリンクスロットに対するリソースグリッド（ｒｅｓｏｕｒｃｅ  ｇｒｉｄ）を示す図である。
【００６８】
図３を参照すると、１つの下りリンクスロットは時間領域において複数のＯＦＤＭシンボルを含む。ここで、１つの下りリンクスロットは７個のＯＦＤＭシンボルを含み、１つのリソースブロックは周波数領域において１２個の副搬送波を含むとしているが、これに限定されるものではない。
【００６９】
リソースグリッド上で各要素（ｅｌｅｍｅｎｔ）をリソース要素（ｒｅｓｏｕｒｃｅ  ｅｌｅｍｅｎｔ）といい、１つのリソースブロックは１２×７個のリソース要素を含む。下りリンクスロットに含まれるリソースブロックの数ＮＤＬは、下りリンク送信帯域幅（ｂａｎｄｗｉｄｔｈ）に従属する。
【００７０】
図４は一実施例による上りリンクサブフレームの構造を示す図である。
【００７１】
図４を参照すると、上りリンクサブフレームは、周波数領域において制御領域とデータ領域とに分けることができる。制御領域には、上りリンク制御情報を搬送するＰＵＣＣＨが割り当てられる。データ領域には、ユーザデータを搬送するＰＵＳＣＨが割り当てられる。単一搬送波特性を維持するために１つの端末はＰＵＣＣＨとＰＵＳＣＨを同時に送信しない。１つの端末に対するＰＵＣＣＨにはサブフレーム内にＲＢ対が割り当てられる。ＲＢ対に属するＲＢは２個のスロットのそれぞれにおいて異なる副搬送波を占める。このようなＰＵＣＣＨに割り当てられたＲＢ対は、スロット境界（ｓｌｏｔ  ｂｏｕｎｄａｒｙ）で周波数ホッピング（ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  ｈｏｐｐｉｎｇ）する、という。
【００７２】
図５は一実施例による下りリンクサブフレームの構造を示す図である。
【００７３】
図５を参照すると、サブフレームにおける一番目のスロットにおいてＯＦＤＭシンボルインデックス０から最大で３個までのＯＦＤＭシンボルが、制御チャネルが割り当てられる制御領域（ｃｏｎｔｒｏｌ  ｒｅｇｉｏｎ）であり、残りのＯＦＤＭシンボルは、ＰＤＳＣＨが割り当てられるデータ領域（ｄａｔａ  ｒｅｇｉｏｎ）である。３ＧＰＰ  ＬＴＥで用いられる下りリンク制御チャネルの例に、ＰＣＦＩＣＨ（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  Ｆｏｒｍａｔ  Ｉｎｄｉｃａｔｏｒ  Ｃｈａｎｎｅｌ）、ＰＤＣＣＨ、ＰＨＩＣＨ（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｈｙｂｒｉｄ−ＡＲＱ  Ｉｎｄｉｃａｔｏｒ  Ｃｈａｎｎｅｌ）などがあるが、これらに限られない。
【００７４】
ＰＣＦＩＣＨはサブフレームの一番目のＯＦＤＭシンボルで送信され、サブフレームにおいて制御チャネルの送信のために用いられるＯＦＤＭシンボルの数（すなわち、制御領域のサイズ）に関する情報を搬送する。ＰＨＩＣＨは、上りリンクに対する応答チャネルであり、ＨＡＲＱ（Ｈｙｂｒｉｄ  Ａｕｔｏｍａｔｉｃ  Ｒｅｐｅａｔ  Ｒｅｑｕｅｓｔ）に対するＡＣＫ（Ａｃｋｎｏｗｌｅｄｇｅｍｅｎｔ）／ＮＡＣＫ（Ｎｅｇａｔｉｖｅ−Ａｃｋｎｏｗｌｅｄｇｅｍｅｎｔ）信号を搬送する。ＰＤＣＣＨで送信される制御情報を下りリンク制御情報（ＤＣＩ：ｄｏｗｎｌｉｎｋ  ｃｏｎｔｒｏｌ  ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ）という。下りリンク制御情報は、上りリンクリソース割り当て情報、下りリンクリソース割り当て情報、又は任意の端末グループに対する上りリンク送信（Ｔｘ）電力制御命令を含むが、これらに限られない。
【００７５】
２．新しい無線接続技術（Ｎｅｗ  Ｒａｄｉｏ  Ａｃｃｅｓｓ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ）システム
【００７６】
多数の通信機器がより大きな通信容量を要求することにより、既存の無線接続技術（ｒａｄｉｏ  ａｃｃｅｓｓ  ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ、ＲＡＴ）に比べて向上した端末広帯域（Ｍｏｂｉｌｅ  Ｂｒｏａｄｂａｎｄ）通信の必要性が高まっている。また多数の機器及び物を接続していつでもどこでも多様なサービスを提供する大規模（ｍａｓｓｉｖｅ）ＭＴＣ（Ｍａｃｈｉｎｅ  Ｔｙｐｅ  Ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎｓ）も必要となっている。さらに信頼性及び遅延などに敏感なサービス／ＵＥを考慮した通信システムのデザインが提示されている。
【００７７】
このように向上した端末広帯域通信（Ｅｎｈａｎｃｅｄ  ｍｏｂｉｌｅ  ｂｒｏａｄｂａｎｄ  ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎ）、大規模ＭＴＣ、ＵＲＬＬＣ（Ｕｌｔｒａ−Ｒｅｌｉａｌｂｅ  ａｎｄ  Ｌｏｗ  Ｌａｔｅｎｃｙ  Ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎ）などを考慮した新しい無線接続技術であって、新しい無線接続技術システムが提案されている。以下、本発明では便宜上、該当技術をＮｅｗ  ＲＡＴ又はＮＲ（Ｎｅｗ  Ｒａｄｉｏ）と称する。
【００７８】
２．１．ニューマロロジー（Ｎｕｍｅｒｉｏｌｏｇｉｅｓ）
【００７９】
本発明が適用可能なＮＲシステムにおいては、以下の表３のような様々なＯＦＤＭニューマロロジーが支援されている。この時、搬送波帯域幅部分（ｃａｒｒｉｅｒ  ｂａｎｄｗｉｄｔｈ  ｐａｒｔ）ごとのμ及びサイクリックプレフィックス（ｃｙｃｌｉｃ  ｐｒｅｆｉｘ）情報は、下りリンク（ＤＬ）又は上りリンク（ＵＬ）ごとに各々シグナリングされる。一例として、下りリンク搬送波帯域幅部分（ｄｏｗｎｌｉｎｋ  ｃａｒｒｉｅｒ  ｂａｎｄｗｉｄｔｈ  ｐａｒｔ）のためのμ及びサイクリックプレフィックス（ｃｙｃｌｉｃ  ｐｒｅｆｉｘ）情報は、上位層シグナリングＤＬ−ＢＷＰ−ｍｕ及びＤＬ−ＭＷＰ−ｃｐを通じてシグナリングされる。他の例として、上りリンク搬送波帯域幅部分（ｕｐｌｉｎｋ  ｃａｒｒｉｅｒ  ｂａｎｄｗｉｄｔｈ  ｐａｒｔ）のためのμ及びサイクリックプレフィックス（ｃｙｃｌｉｃ  ｐｒｅｆｉｘ）情報は、上位層シグナリングＵＬ−ＢＷＰ−ｍｕ及びＵＬ−ＭＷＰ−ｃｐを通じてシグナリングされる。
【００８０】
【表３】
0006808840.tif 000004
【００８１】
２．２．フレーム構造
【００８２】
下りリンク及び上りリンクの伝送は１０ｍｓの長さのフレームで構成される。フレームは１ｍｓの長さの１０個のサブフレームで構成される。この時、各々のサブフレームごとに連続するＯＦＤＭのシンボルの数は
0006808840.tif 000005
である。
【００８３】
各々のフレームは２つの同じサイズのハーフフレーム（ｈａｌｆ−ｆｒａｍｅ）で構成される。この時、各々のハーフフレームはサブフレーム０−４及びサブフレーム５−９で構成される。
【００８４】
副搬送波間隔（ｓｕｂｃａｒｒｉｅｒ  ｓｐａｃｉｎｇ）μに対して、スロットは１つのサブフレーム内において昇順に
0006808840.tif 000006
のようにナンバリングされ、１つのフレーム内において昇順に
0006808840.tif 000007
のようにナンバリングされる。この時、１つのスロット内に連続するＯＦＤＭのシンボルの数
0006808840.tif 000008
は、サイクリックプレフィックスによって以下の表のように決定される。１つのサブフレーム内の開始スロット
0006808840.tif 000009
は、同じサブフレーム内の開始ＯＦＤＭのシンボル
0006808840.tif 000010
と時間の次元で整列されている（ａｌｉｇｎｅｄ）。
【００８５】
以下の表４は一般サイクリックプレフィックス（ｎｏｒｍａｌ  ｃｙｃｌｉｃ  ｐｒｅｆｉｘ）のためのスロットごと／フレームごと／サブフレームごとのＯＦＤＭのシンボルの数を示し、表５は拡張されたサイクリックプレフィックス（ｅｘｔｅｎｄｅｄ  ｃｙｃｌｉｃ  ｐｒｅｆｉｘ）のためのスロットごと／フレームごと／サブフレームごとのＯＦＤＭのシンボルの数を示す。
【００８６】
【表４】
0006808840.tif 000011
【００８７】
【表５】
0006808840.tif 000012
【００８８】
３．ＮＢ−ＩｏＴ（Ｎａｒｒｏｗ  Ｂａｎｄ−Ｉｎｔｅｒｎｅｔ  ｏｆ  Ｔｈｉｎｇｓ）
【００８９】
以下、ＮＢ−ＩｏＴシステムの技術的特徴について詳しく説明する。説明の便宜上、３ＧＰＰ  ＬＴＥ標準に基づくＮＢ−ＩｏＴを中心として説明するが、該当構成は３ＧＰＰ  ＮＲ標準に同様に適用できる。このために、一部の技術構成を変更（例えば、サブフレームをスロットに変更）して解釈できる。
【００９０】
従って、以下、ＬＴＥ標準技術を基準としてＮＢ−ＩｏＴについて説明するが、当業者が容易に導き出させる範囲内で上記ＬＴＥ標準技術をＮＲ標準技術に代替して解釈できる。
【００９１】
３．１．運用モード及び周波数
【００９２】
ＮＢ−ＩｏＴはインバンド（ｉｎ−ｂａｎｄ）、ガードバンド（ｇｕａｒｄ−ｂａｎｄ）、独立型（ｓｔａｎｄ−ａｌｏｎｅ）モードの３つの運用モードを支援し、各運用モードごとに同じ要求事項が適用される。
【００９３】
（１）インバンドモードでは、ＬＴＥシステム帯域内のリソースのうちの一部をＮＢ−ＩｏＴシステムに割り当てて運用する。
【００９４】
（２）ガードバンドモードではＬＴＥシステムの保護周波数帯域を活用し、ＮＢ−ＩｏＴキャリアはＬＴＥシステムの縁部の副搬送波にできる限り近く配置される。
【００９５】
（３）独立型モードはＧｌｏｂａｌ  Ｓｙｓｔｅｍ  ｆｏｒ  Ｍｏｂｉｌｅ  Ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎｓ（ＧＳＭ）帯域内の一部のキャリアをＮＢ−ＩｏＴシステムに割り当てて運用する。
【００９６】
ＮＢ−ＩｏＴ端末は初期同期化のために１００ｋＨｚ単位でアンカーキャリア（ａｎｃｈｏｒ  ｃａｒｒｉｅｒ）を探索し、インバンド及びガードバンドでアンカーキャリアの中心周波数は１００ｋＨｚチャネルラスター（ｃｈａｎｎｅｌ  ｒａｓｔｅｒ）から±７．５ｋＨｚ以内に位置する必要がある。この時、ＮＢ−ＩｏＴ端末は、ＮＢ−ＩｏＴシステムで動作する端末、ＮＢ−ＩｏＴを支援する端末を意味する。また、ＬＴＥ  ＰＲＢ（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｒｅｓｏｕｒｃｅ  Ｂｌｏｃｋ）のうち、真ん中の６ＰＲＢはＮＢ−ＩｏＴシステムに割り当てられない。従って、アンカーキャリアは特定のＰＲＢのみに位置することができる。
【００９７】
図６は一実施例によるＬＴＥシステムにおいてインバンドのアンカーキャリアの配置を示す図である。
【００９８】
図６に示したように、Ｄｉｒｅｃｔ  Ｃｕｒｒｅｎｔ（ＤＣ）副搬送波は、チャネルラスターに位置する。隣接するＰＲＢの間の中心周波数間隔は１８０ｋＨｚであるので、ＰＲＢインデックス４、９、１４、１９、３０、３５、４０、４５の中心周波数はチャネルラスターから±２．５ｋＨに位置する。
【００９９】
帯域幅が２０ＭＨｚである時、アンカーキャリアの送信に適合するＰＲＢの中心周波数はチャネルラスターから±２．５ｋＨｚに位置し、帯域幅が３ＭＨｚ、５ＭＨｚ及び１５ＭＨｚである時、アンカーキャリアの送信に適するＰＲＢの中心周波数はチャネルラスターから±７．５ｋＨｚに位置する。
【０１００】
ガードバンドモードにおいて、帯域幅が１０ＭＨｚと２０ＭＨｚである時、ＬＴＥシステムの縁部のＰＲＢにすぐ隣接するＰＲＢの中心周波数はチャネルラスターから±２．５ｋＨｚに位置する。また、帯域幅が３ＭＨｚ、５ＭＨｚ、１５ＭＨｚである時、縁部のＰＲＢから３つの副搬送波に該当する保護周波数帯域を使用することにより、アンカーキャリアの中心周波数がチャネルラスターから±７．５ｋＨｚに位置することができる。
【０１０１】
独立型モードのアンカーキャリアは１００ｋＨｚチャネルラスターに整列され、ＤＣキャリアを含む全てのＧＳＭキャリアがＮＢ−ＩｏＴアンカーキャリアとして活用されることができる。
【０１０２】
またＮＢ−ＩｏＴは複数のキャリア運用を支援し、インバンド及びインバンド、インバンド及びガードバンド、ガードバンド及びガードバンド、独立型及び独立型の組み合わせが使用される。
【０１０３】
３．２．物理チャネル
【０１０４】
３．２．１．下りリンク（ＤＬ）
【０１０５】
ＮＢ−ＩｏＴシステムの下りリンクは１５ｋＨｚの副搬送波間隔を有するＯＦＤＭＡ（Ｏｒｔｈｏｇｏｎａｌ  Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  ＭｕｌｔｉｐｌｅＡｃｃｅｓｓ）方式を使用する。ＯＦＤＭＡ方式は副搬送波の間の直交性を提供することにより、ＮＢ−ＩＯＴシステムとＬＴＥシステムが円滑に共存（ｃｏｅｘｉｓｔｅｎｃｅ）することができる。
【０１０６】
下りリンクには、ＮＰＢＣＨ（Ｎａｒｒｏｗｂａｎｄ  Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｂｒｏａｄｃａｓｔ  Ｃｈａｎｎｅｌ）、ＮＰＤＳＣＨ（Ｎａｒｒｏｗｂａｎｄ  Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｄｏｗｎｌｉｎｋ  Ｓｈａｒｅｄ  Ｃｈａｎｎｅｌ）、ＮＰＤＣＣＨ（Ｎａｒｒｏｗｂａｎｄ  Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｄｏｗｎｌｉｎｋ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  Ｃｈａｎｎｅｌ）のような物理チャネルが提供され、ＮＰＳＳ（Ｎａｒｒｏｗｂａｎｄ  Ｐｒｉｍａｒｙ  Ｓｙｎｃｈｒｏｎｉｚａｔｉｏｎ  Ｓｉｇｎａｌ）、ＮＳＳＳ（Ｎａｒｒｏｗｂａｎｄ  Ｐｒｉｍａｒｙ  Ｓｙｎｃｈｒｏｎｉｚａｔｉｏｎ  Ｓｉｇｎａｌ）、ＮＲＳ（Ｎａｒｒｏｗｂａｎｄ  Ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ  Ｓｉｇｎａｌ）のような物理信号が提供される。
【０１０７】
図７は一実施例によるＦＤＤ方式で動作するＬＴＥシステムにおいて、下りリンク物理チャネル及び下りリンク信号が送信される位置を示す図である。
【０１０８】
ＮＢ−ＩｏＴ端末は網に接続するためにセルのシステム情報を得る必要があり、セルのシステム情報を得るために、セル探索過程によりセルとの同期を得る。ＮＢ−ＩｏＴ端末がセルとの同期を得るために、同期信号が下りリンクに送信される。
【０１０９】
ＮＢ−ＩｏＴ端末は同期信号を用いて周波数、シンボル及びフレーム同期を取得し、５０４個のＰＣＩＤ（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｃｅｌｌ  ＩＤ）を探索する。ＬＴＥシステムの同期信号は６ＰＲＢリソースにより送信されるので、ＬＴＥシステムの同期信号を１ＰＲＢを使用するＮＢ−ＩｏＴシステムに再使用することはできない。
【０１１０】
これにより、新しいＮＢ−ＩｏＴシステムの同期信号（例えば、ＮＰＳＳ、ＮＳＳＳ）が設定され、ＮＢ−ＩｏＴシステムの同期信号はＮＢ−ＩｏＴの３つの運用モードに同様に適用される。
【０１１１】
図７に示したように、ＮＰＢＣＨは各ラジオフレームの１番目のサブフレーム、ＮＰＳＳは各ラジオフレームの６番目のサブフレーム、及びＮＳＳＳは各偶数フレームの最後のサブフレームに送信される。
【０１１２】
より具体的には、ＮＰＳＳはシーケンス長さが１１であり、ルートインデックス（ｒｏｏｔ  ｉｎｄｅｘ）値として５を有するＺＣ（Ｚａｄｏｆｆ−Ｃｈｕ）シーケンスで構成される。この時、ＮＰＳＳは以下の数１により生成される。
【０１１３】
【数１】
0006808840.tif 000013
【０１１４】
この時、シンボルインデックスｌに対するＳ（ｌ）は、以下の表６のように定義される。
【０１１５】
【表６】
0006808840.tif 000014
【０１１６】
またＮＳＳＳは、シーケンス長さが１３１であるＺＣシーケンスとアダマールシーケンス（Ｈａｄａｍａｒｄ  ｓｅｑｕｅｎｃｅ）のような二進スクランブリング（ｂｉｎａｒｙ  ｓｃｒａｍｂｌｉｎｇ）シーケンスの組み合わせで構成される。特に、ＮＳＳＳは上記シーケンスの組み合わせによりセル内のＮＢ−ＩｏＴ端末にＰＣＩＤを指示する。
【０１１７】
この時、ＮＳＳＳは以下の数２により生成される。
【０１１８】
【数２】
0006808840.tif 000015
【０１１９】
この時、数２に適用される変数は、以下の表７のように定義される。
【０１２０】
【表７】
0006808840.tif 000016
【０１２１】
また、二進シーケンスｂｑ（ｍ）は以下の表８のように定義でき、フレーム番号ｎｆに対する循環シフト（ｃｙｃｌｉｃ  ｓｈｉｆｔ）θfは以下の数３のように定義できる。
【０１２２】
【表８】
0006808840.tif 000017
【０１２３】
【数３】
0006808840.tif 000018
【０１２４】
ＮＲＳは下りリンク物理チャネル復調に必要なチャネル推定のための基準信号を意味し、ＬＴＥシステムと同じ方式で生成される。但し、ＮＲＳは初期化のための初期値としてＮＢ−ＰＣＩＤ（Ｎａｒｒｏｗｂａｎｄ−Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｃｅｌｌ  ＩＤ）を使用する。
【０１２５】
ＮＲＳは１つ又は２つのアンテナポートに送信され、ＮＢ−ＩｏＴシステムの基地局送信アンテナは最大２個まで支援される。
【０１２６】
ＮＰＢＣＨは、ＮＢ−ＩｏＴ端末がシステムに接続するために必ず把握すべき最小限のシステム情報であるＭＩＢ−ＮＢ（Ｍａｓｔｅｒ  Ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ  Ｂｌｏｃｋ−Ｎａｒｒｏｗｂａｎｄ）を端末に伝達する。
【０１２７】
ＭＩＢ−ＮＢの輸送ブロックサイズ（Ｔｒａｎｓｐｏｒｔ  Ｂｌｏｃｋ  Ｓｉｚｅ；ＴＢＳ）は３４ビットであり、６４０ｍｓ  ＴＴＩ（Ｔｒａｎｓｍｉｓｓｉｏｎ  Ｔｉｍｅ  Ｉｎｔｅｒｖａｌ）周期ごとにアップデートされて送信され、運用モード、Ｓｙｓｔｅｍ  Ｆｒａｍｅ  Ｎｕｍｂｅｒ（ＳＦＮ）、Ｈｙｐｅｒ−ＳＦＮ、Ｃｅｌｌ−ｓｐｅｃｉｆｉｃ  Ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ  Ｓｉｇｎａｌ（ＣＲＳ）のポート数、チャネルラスターのオフセットなどの情報を含む。
【０１２８】
ＮＰＢＣＨ信号はカバレッジ向上のために計８回繰り返して送信される。
【０１２９】
ＮＰＤＣＣＨチャネルは、ＮＰＢＣＨと同じ送信アンテナ構成を有し、３種類のＤＣＩ（Ｄｏｗｎｌｉｎｋ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  Ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ）フォーマット（例えば、ＤＣＩ  Ｎ０、Ｎ１、Ｎ２）を支援する。ＤＣＩ  Ｎ０はＮＰＵＳＣＨ（Ｎａｒｒｏｗｂａｎｄ  Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｕｐｌｉｎｋ  Ｓｈａｒｅｄ  Ｃｈａｎｎｅｌ）スケジューリング情報を端末に送信するために使用され、ＤＣＩ  Ｎ１及びＮ２はＮＰＤＳＣＨの復調に必要な情報を端末に伝達するために使用される。ＮＰＤＣＣＨはカバレッジ向上のために最大２０４８回繰り返して送信される。
【０１３０】
ＮＰＤＳＣＨはＤｏｗｎｌｉｎｋ−Ｓｈａｒｅｄ  Ｃｈａｎｎｅｌ（ＤＬ−ＳＣＨ）、Ｐａｇｉｎｇ  Ｃｈａｎｎｅｌ（ＰＣＨ）のようなＴｒａｎｓｐｏｒｔ  Ｃｈａｎｎｅｌ（ＴｒＣＨ）を送信するための物理チャネルである。ＮＰＤＳＣＨの最大ＴＢＳは６８０ビットであり、カバレッジ向上のために最大２０４８回繰り返して送信される。
【０１３１】
３．２．２．上りリンク（ＵＬ）
【０１３２】
上りリンク物理チャネルはＮＰＲＡＣＨ（Ｎａｒｒｏｗｂａｎｄ  Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｒａｎｄｏｍ  Ａｃｃｅｓｓ  Ｃｈａｎｎｅｌ）、ＮＰＵＳＣＨで構成され、シングルトーン（Ｓｉｎｇｌｅ−ｔｏｎｅ）及びマルチトーン（ｍｕｌｔｉ−ｔｏｎｅ）の送信を支援する。
【０１３３】
マルチトーンの送信は副搬送波間隔が１５ｋＨｚである場合にのみ支援され、シングルトーンの送信は副搬送波間隔が３．５ｋＨｚと１５ｋＨｚである場合に支援される。
【０１３４】
上りリンクにおいて副搬送波間隔が１５ｋＨｚである場合、ＬＴＥシステムとの直交性を維持できるので、最適な性能を提供する。しかし、副搬送波間隔が３．７５ｋＨｚである場合は、直交性が瓦解されて干渉による性能劣化が発生することができる。
【０１３５】
ＮＰＲＡＣＨプリアンブルは４つのシンボルグループで構成され、各シンボルグループはＣｙｃｌｉｃ  Ｐｒｅｆｉｘ（ＣＰ）と５つのシンボルで構成される。ＮＰＲＡＣＨは副搬送波間隔が３．７５ｋＨｚであるシングルトーンの送信のみを支援し、互いに異なるセル半径を支援するために６６．７μｓと２６６．６７μｓ長さのＣＰを提供する。
【０１３６】
各シンボルグループは周波数ホッピング（ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  ｈｏｐｐｉｎｇ）を行う。１番目のシンボルグループを送信する副搬送波は、疑似ランダム（ｐｓｅｕｄｏ−ｒａｎｄｏｍ）方式で決定される。２番目のシンボルグループは１副搬送波、３番目のシンボルグループは６副搬送波、また４番目のシンボルグループは１副搬送波のホッピングを行う。繰り返し送信の場合は、上述した周波数ホッピング手順を繰り返して適用し、カバレッジ向上のためにＮＰＲＡＣＨプリアンブルが最大１２８回まで繰り返して送信される。
【０１３７】
ＮＰＵＳＣＨは２種類のフォーマットを支援できる。フォーマット１はＵＬ−ＳＣＨ送信のためのものであり、最大ＴＢＳ（Ｔｒａｎｓｍｉｓｓｉｏｎ  Ｂｌｏｃｋ  Ｓｉｚｅ）は１０００ビットである。フォーマット２はＨＡＲＱ  ＡＣＫシグナリングのような上りリンク制御情報を送信するために使用される。フォーマット１はシングルトーン及びマルチトーンの送信を支援し、フォーマット２はシングルトーンの送信のみを支援する。シングルトーン送信の場合、ＰＡＰＲ（Ｐｅａｔ−ｔｏ−Ａｖｅｒａｇｅ  Ｐｏｗｅｒ  Ｒａｔｉｏ）を減らすために、ｐ／２−ＢＰＳＫ（Ｂｉｎａｒｙ  Ｐｈａｓｅ  Ｓｈｉｆｔ  Ｋｅｙｉｎｇ）、ｐ／４−ＱＰＳＫ（Ｑｕａｄｒａｔｕｒｅ  Ｐｈａｓｅ  Ｓｈｉｆｔ  Ｋｅｙｉｎｇ）が使用される。
【０１３８】
３．２．３．リソースマッピング
【０１３９】
独立型モードとガードバンドモードでは、１ＰＲＢに含まれた全てのリソースがＮＢ−ＩｏＴシステムに割り当てられるが、インバンドモードでは、既存のＬＴＥ（ｌｅｇａｃｙ  ＬＴＥ）システムの信号との直交性を維持するために、リソースマッピングに制約がある。
【０１４０】
ＮＢ−ＩｏＴ端末はシステム情報がない状態で、初期同期化のためにＮＰＳＳ及びＮＳＳＳを検出する必要がある。従って、ＬＴＥシステムの制御チャネルのための割り当て領域として分類されるリソース（各サブフレームの０〜２番目のＯＦＤＭシンボル）は、ＮＰＳＳ及びＮＳＳＳに割り当てられることができず、ＬＴＥシステムのＣＲＳと重畳するＲＥ（Ｒｅｓｏｕｒｃｅ  Ｅｌｅｍｅｎｔ）にマッピングされたＮＰＳＳ及びＮＳＳＳシンボルはパンクチャリング（ｐｕｎｃｔｕｒｉｎｇ）されなければならない。
【０１４１】
図８は一実施例によるインバンドモードにおいてＮＢ−ＩｏＴシステムの信号及びＬＴＥシステムの信号に対するリソース割り当てを示す図である。
【０１４２】
より容易な具現化のために、ＮＰＳＳ及びＮＳＳＳは、図８に示したように、ＮＢ−ＩｏＴシステムの運用モードに関係なく、従来のＬＴＥシステムにおける制御チャネルを送信するためのリソース領域に該当するサブフレームの最初の３つのＯＦＤＭシンボルでは送信されない。既存のＬＴＥシステムにおけるＣＲＳ（Ｃｏｍｍｏｎ  Ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ  Ｓｉｇｎａｌ）及び物理リソース上で衝突するＮＰＳＳ／ＮＳＳＳのためのＲＥは、パンクチャリングされて既存のＬＴＥシステムに影響を与えないようにマッピングされる。
【０１４３】
セル探索後、ＮＢ−ＩｏＴ端末はＰＣＩＤ以外のシステム情報がない状況でＮＰＢＣＨを復調するので、ＬＴＥシステムの制御チャネル割り当て領域にＮＰＢＣＨシンボルをマッピングすることができない。また４つのＬＴＥアンテナポート、２つのＮＢ−ＩｏＴアンテナポートを仮定しなければならないので、それによるＣＲＳ及びＮＲＳに割り当てられるＲＥはＮＰＢＣＨに割り当てられることができない。従って、ＮＰＢＣＨは利用可能なリソースに適合するようにレートマッチング（ｒａｔｅ−ｍａｔｃｈｉｎｇ）が行わなければならない。
【０１４４】
ＮＰＢＣＨの復調後、ＮＢ−ＩｏＴ端末はＣＲＳアンテナポート数に関する情報を得るが、相変わらずＬＴＥシステムの制御チャネルが割り当てられる領域に関する情報は分からない。従って、ＳＩＢ１（Ｓｙｓｔｅｍ  Ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ  Ｂｌｏｃｋ  ｔｙｐｅ  １）データを送信するＮＰＤＳＣＨをＬＴＥシステムの制御チャネルが割り当てられる領域に分類されたリソースにマッピングしない。
【０１４５】
しかし、ＮＰＢＣＨとは異なり、ＬＴＥシステムのＣＲＳに割り当てられなかったＲＥをＮＰＤＳＣＨに割り当てることができる。ＳＩＢ１の受信後、ＮＢ−ＩｏＴ端末はリソースマッピングに関連する情報を全て獲得した状態であるので、ＬＴＥシステムの制御チャネル情報とＣＲＳアンテナポート数に基づいて、ＮＰＤＳＣＨ（ＳＩＢ１を送信する場合を除いて）とＮＰＤＣＣＨを利用可能なリソースにマッピングすることができる。
【０１４６】
４．提案する実施例
【０１４７】
以下、上述した技術的思想に基づいて本発明で提案する構成についてより詳しく説明する。
【０１４８】
ＮＢ−ＩｏＴ端末は、既存のＬＴＥ端末のカバレッジに相応する一般カバレッジ（ｎｏｒｍａｌ  ｃｏｖｅｒａｇｅ）及び一般カバレッジより広い拡張カバレッジ（ｅｘｔｅｎｄｅｄ  ｃｏｖｅｒａｇｅ）を全て支援できる。例えば、一般カバレッジと拡張カバレッジは、ＳＮＲ（Ｓｉｇｎａｌ−ｔｏ−Ｎｏｉｓｅ  Ｒａｔｉｏ）の観点で各々−６ｄＢと−１２ｄＢに該当し、ＴＳ３６．１３３  "Ｒｅｑｉｒｅｍｅｎｔｓ  ｆｏｒ  ｓｕｐｐｏｒｔ  ｏｆ  ｒａｄｉｏ  ｒｅｓｏｕｒｃｅ  ｍａｎａｇｅｍｅｎｔ"では、一般カバレッジ及び拡張カバレッジに対する条件を別に定義している。
【０１４９】
拡張カバレッジでは、ＮＢ−ＩｏＴ端末がシステム情報を得るために相対的に多い時間が所要される。これにより、ＬＴＥ  Ｒｅｌｅａｓｅ  １５では、ＮＢ−ＩｏＴ端末のシステム情報獲得性能を向上させる方法が提案される予定である。この時、システム情報はＭＩＢ−ＮＢ及びＳＩＢ１−ＮＢを含むことができ、実施例によって他のＳＩＢ２−ＮＢのような追加情報を含むことができる。
【０１５０】
ＮＢ−ＩｏＴ端末は、セル検索の完了後、改善したレシーバー（ａｄｖａｎｃｅｄ  ｒｅｃｅｉｖｅｒ）を用いるか、又はＭＩＢ−ＮＢ及びＳＩＢ１−ＮＢをさらに送信することにより、検索されたセルのシステム情報を得る性能を向上させることができる。これにより、この明細書では、ＮＢ−ＩｏＴ端末のシステム情報獲得性能を向上させるために、ＭＩＢ−ＮＢ及びＳＩＢ１−ＮＢのうちのいずれか１つをさらに送信する方法を提案する。例えば、基地局はＮＢ−ＩｏＴ端末のＳＩＢ１−ＮＢデコーディング性能を向上させるために、既存のＳＩＢ１−ＮＢ以外に、さらにａＳＩＢ−ＮＢを送信することができる。さらに送信されるＭＩＢ−ＮＢ及びＳＩＢ１−ＮＢは各々追加ＭＩＢ−ＮＢ（又は、ａＭＩＢ−ＮＢ（ａｄｄｉｔｉｏｎａｌ  ＭＩＢ−ＮＢ））及び追加ＳＩＢ１−ＮＢ（又は、ａＳＩＢ１−ＮＢ（ａｄｄｉｔｉｏｎａｌ  ＳＩＢ１−ＮＢ））とも呼ばれるが、これらに限られない。
【０１５１】
この明細書では、さらに送信される新しいＭＩＢ−ＮＢ及びＳＩＢ１−ＮＢのメッセージ構成及び送信サブフレームの位置などについて提案する。
【０１５２】
以下、説明の便宜上、さらに送信されるＭＩＢ−ＮＢ及びＳＩＢ１−ＮＢを各々ａＭＩＢ−ＮＢ及びａＳＩＢ１−ＮＢともいう。
【０１５３】
ＮＢ−ＩｏＴ端末は、ＮＰＳＳ及びＮＳＳＳを用いてセル検索過程を完了した後、システム情報を得ることができる。例えば、ＮＢ−ＩｏＴ端末は、セル検索過程により２０ｍｓｅｃ単位の時間同期を得ることができ、得られた時間同期に基づいてＭＩＢ−ＮＢを検出することができる。ＭＩＢ−ＮＢは６４０ｍｓｅｃを周期として情報が変化でき、ＭＩＢ−ＮＢの情報の変更周期をＭＩＢ−ＮＢ−ＴＴＩと称する。例えば、ＭＩＢ−ＮＢは、ＭＩＢ−ＮＢ−ＴＴＩ内で１０ｍｓｅｃごとにＮｏ．０のサブフレームでＮＰＢＣＨを介して送信され、各ＮＰＢＣＨを介して送信されるＭＩＢ−ＮＢは、セルフデコーディング（ｓｅｌｆ−ｄｅｃｏｄｉｎｇ）が可能である。その後、ＮＢ−ＩｏＴ端末は、ＮＰＢＣＨで得たＮＲＳアンテナ数の情報とＭＩＢ−ＮＢに含まれた情報に基づいて、ＳＩＢ１−ＮＢを検出することができる。ＳＩＢ１−ＮＢスケジューリング情報はＭＩＢ−ＮＢに含まれており、ＭＩＢ−ＮＢにより指示されるＳＩＢ１−ＮＢのスケジュール単位は２５６０ｍｓｅｃ（ＳＩＢ１−ＮＢ−ＴＴＩ）である。よって、ＳＩＢ１−ＮＢ−ＴＴＩ区間内でＳＩＢ１−ＮＢ検出に失敗すると、ＮＢ−ＩｏＴ端末はＭＩＢ１−ＮＢを再度検出してＳＩＢ１−ＮＢスケジューリング情報であるｓｃｈｅｄｕｌｉｎｇＩｎｆｏＳＩＢ１−Ｒ１３を得る必要がある。但し、ＳＩＢ１−ＮＢ情報が変更可能な周期は４０９６０ｍｓｅｃである。
【０１５４】
以下の表９はＣａｔ．０端末とＮＢ−ＩｏＴ端末（Ｃａｔ．ＮＢ１）が上述したセル検索動作に基づいてシステム情報を検出するために必要な時間を比較する表である。表９では一般カバレッジと拡張カバレッジを区分して表示しており、一般カバレッジと拡張カバレッジは各々ＳＮＲ−６ｄＢと−１２ｄＢに該当する。
【０１５５】
【表９】
0006808840.tif 000019
【０１５６】
表９を参照すると、ＳＩＢ２−ＮＢの検出にかかる時間は基地局の設定によって変化する。特に、拡張カバレッジの場合、ＭＩＢ−ＮＢの検出にかかる時間がＳＩＢ１−ＮＢ−ＴＴＩと同一であるので、ＮＢ−ＩｏＴ端末はＳＩＢ１−ＮＢ−ＴＴＩごとにＭＩＢ−ＮＢを検出しなければならない確率が高い。またＳＩＢ１−ＮＢの検出にかかる時間は約１２  ＳＩＢ１−ＮＢ−ＴＴＩに該当し、ＳＩＢ１−ＮＢの変更周期である４０９６０ｍｓｅｃの７０％を占める。これにより、この明細書ではＭＩＢ−ＮＢ及びＳＩＢ１−ＮＢの検出にかかる時間を減らす方法を提案する。
【０１５７】
４．１．第１提案："ａＭＩＢ−ＮＢ及びａＳＩＢ１−ＮＢを含むアンカーキャリアのラジオフレーム構造"
【０１５８】
表１０乃至表１２は各々、この明細書で提案するａＭＩＢ−ＮＢとａＳＩＢ１−ＮＢを含むアンカーキャリアのラジオフレーム構造Ａｌｔ．１とＡｌｔ．２、Ａｌｔ．３を示す。
【０１５９】
【表１０】
0006808840.tif 000020
【０１６０】
【表１１】
0006808840.tif 000021
【０１６１】
【表１２】
0006808840.tif 000022
【０１６２】
Ａｌｔ．１及びＡｌｔ．２の構造において、ａＭＩＢ−ＮＢはＮｏ．１のサブフレームに位置する。レガシー（ｌｅｇａｃｙ）ＮＢ−ＩｏＴ端末では、Ｎｏ．１のサブフレームの位置でＭＩＢ−ＮＢの検出を試みない。従って、ａＭＩＢ−ＮＢがＮｏ．１のサブフレームに位置しても、レガシーＮＢ−ＩｏＴ端末のＭＩＢ−ＮＢ検出性能に影響を及ぼさない。この時、Ｎｏ．１のサブフレームは、サブフレームインデックス１に対応するサブフレームを意味する。
【０１６３】
ガードバンドモード及び独立型モードである時、Ｎｏ．０、１、３、４のサブフレーム及びＮＳＳＳを送信しないＮｏ．９のサブフレームでありながら、ＤＬ−Ｂｉｔｍａｐ−ＮＢで１と指示されたサブフレームでは、常にＮＲＳが送信されることができるので、Ｎｏ．１のサブフレームはａＭＩＢ−ＮＢの送信に適するサブフレームである。また、ａＭＩＢ−ＮＢがＮｏ．１のサブフレームで送信されると、ＭＩＢ−ＮＢ及びａＭＩＢ−ＮＢが連続する２つのサブフレームに位置する。従って、ＮＢ−ＩｏＴ端末はＲＦモジュールのオン／オフ（Ｏｎ／Ｏｆｆ）を１回だけ行ってＭＩＢ−ＮＢ及びａＭＩＢ−ＮＢの検出を同時に行うことができ、ＭＩＢ−ＮＢ及びａＭＩＢ−ＮＢの検出にかかる電力を減らすことができる。
【０１６４】
ＭＩＢ−ＮＢとａＭＩＢ−ＮＢが互いに隣接しないサブフレームに位置する場合、ＮＢ−ＩｏＴ端末は各サブフレームの前後でＲＦモジュールをオン／オフでき、ＲＦモジュールがオン／オフされる区間の前後でさらに電力が消費される。
【０１６５】
但し、ａＭＩＢ−ＮＢはラジオフレーム毎に送信されない。例えば、表１０及び表１１を参照すると、"（ａＭＩＢ）"が含まれたラジオフレームでａＭＩＢ−ＮＢの送信を省略できる。この時、"ａＭＩＢ"が含まれたラジオフレームの位置と"（ａＭＩＢ）"が含まれたラジオフレームの位置は変更可能であり、４０ｍｓｅｃ内で（ａＭＩＢ）が含まれる回数が変化することができる。但し、２０ｍｓｅｃ単位時間の間に得たＮＢ−ＩｏＴ端末のａＭＩＢ−ＮＢの検出過程においてブラインド検出（ｂｌｉｎｄ  ｄｅｔｅｃｔｉｏｎ）を考慮すると、ａＭＩＢ−ＮＢの送信パターンが２０ｍｓｅｃ単位で決定される必要がある。これにより、ａＭＩＢ−ＮＢの送信周期は２０ｍｓである。
【０１６６】
表１０及び表１１を参照すると、ａＳＩＢ１−ＮＢの送信位置は、各々Ｎｏ．３のサブフレーム、ＮＳＳＳが送信されないラジオフレームのＮｏ．９のサブフレームであることができる。ＴＳ３６．２１３のＴａｂｌｅ１６．４．１．３−３とＴａｂｌｅ１６．４．１．５．２−１で定義されたＳＩＢ１−ＮＢの繰り返し送信回数（ｒｅｐｅｔｉｔｉｏｎ  ｎｕｍｂｅｒ）とＴＢＳによってａＳＩＢ１−ＮＢが送信又は省略される。例えば、ＳＩＢ１−ＮＢの繰り返し送信回数が４、８である時、ａＳＩＢ−ＮＢはＳＩＢ１−ＮＢと同じ回数送信されるか、又はＳＩＢ１−ＮＢの半分の回数送信され、実施例によってａＳＩＢ１−ＮＢの送信が省略されることもできる。又は、ＳＩＢ１−ＮＢの繰り返し送信回数が４、８である時、ａＳＩＢ１−ＮＢの送信が省略され、ＳＩＢ１−ＮＢの繰り返し送信回数が１６である時、ａＳＩＢ−ＮＢはＳＩＢ１−ＮＢと同じ回数送信されることができる。
【０１６７】
上述したように、ガードバンドモードと独立型モードである場合、Ｎｏ．０、１、３及び４のサブフレーム及びＮＳＳＳを送信しないＮｏ．９のサブフレームでありながら、ＤＬ−Ｂｉｔｍａｐ−ＮＢで１と指示されたサブフレームでは、常にＮＲＳが送信されることができる。従って、Ａｌｔ．１及びＡｌｔ．２でａＳＩＢ１−ＮＢが送信されるサブフレームは、ａＳＩＢ１−ＮＢの送信に適するサブフレームであることができる。Ａｌｔ．３はａＳＩＢ１−ＮＢが送信される位置がＡｌｔ．２の場合と同一であるが、ＳＩＢ１−ＮＢが送信されないラジオフレームのＮｏ．４のサブフレームでさらにａＭＩＢ−ＮＢが送信されるという差がある。この時、ａＭＩＢ−ＮＢが送信される位置及びＳＩＢ１−ＮＢが送信されるラジオフレームは、ＮＢ−ＩｏＴのセルＩＤとＳＩＢ１−ＮＢの繰り返し送信回数によって表１２で互いに交換できる。
【０１６８】
表１３はＮＳＳＳが送信されないラジオフレームのＮｏ．９のサブフレームでａＭＩＢ−ＮＢが送信可能な構造（Ａｌｔ．４）を示す。
【０１６９】
【表１３】
0006808840.tif 000023
【０１７０】
Ａｌｔ．４において、ａＭＩＢ−ＮＢが送信されるＮｏ．９のサブフレームの長所は、上述した通りである。またＮｏ．９のサブフレームはＭＩＢ−ＮＢが送信されるＮｏ．０のサブフレームと時間的に隣接するので、ＮＢ−ＩｏＴ端末はＲＦモジュールのオン／オフを１回だけ行ってＭＩＢ−ＮＢ及びａＭＩＢ−ＮＢの検出を同時に行うことができ、ＭＩＢ−ＮＢ及びａＭＩＢ−ＮＢの検出にかかる電力を減らすことができる。但し、ＭＩＢ−ＮＢが既存に比べて５０％だけの増加が必要である時に効果的に使用でき、レガシー基地局のＭＢＳＦＮ（Ｍｕｌｔｉｍｅｄｉａ  Ｂｒｏａｄｃａｓｔ  Ｓｉｎｇｌｅ  Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  Ｎｅｔｗｏｒｋ）サブフレームの構成に制約を加えないという長所がある。
【０１７１】
また実施例によって、Ａｌｔ．２とＡｌｔ．３において、ａＳＩＢとａＭＩＢが送信可能なサブフレーム位置はＮｏ．９のサブフレームに特定されず、ＮＳＳＳが送信されないラジオフレームのＮＳＳＳサブフレーム位置であると一般化して定義できる。この時、ＮＳＳＳサブフレームの位置は、ラジオフレームでＮＳＳＳが送信可能なサブフレームの位置を意味する。例えば、ＮＳＳＳがラジオフレームのＮｏ．Ｘのサブフレームで送信される時、ＮＳＳＳが送信されないラジオフレームのＮＳＳＳサブフレーム位置は、ＮＳＳＳが送信されないラジオフレームのＮｏ．Ｘのサブフレームを意味することができる。
【０１７２】
ＴＤＤシステムを考慮すると、ＴＤＤシステムにおいてＮＳＳＳが送信されるサブフレームは常に下りリンクであるので、ａＳＩＢとａＭＩＢが送信可能なサブフレームの位置をＮＳＳＳが送信されないラジオフレームのＮＳＳＳサブフレーム位置と定義する場合、ＴＤＤシステムのＮＳＳＳサブフレーム位置に基づいて、ａＭＩＢ−ＮＢ又はａＳＩＢ１−ＮＢサブフレームの相対的な位置を特定できる。例えば、ａＭＩＢ又はａＳＩＢ１はＮＳＳＳが送信されないＮｏ．９のサブフレームで送信されることができる。
【０１７３】
ａＭＩＢ−ＮＢとａＳＩＢ１−ＮＢの位置は、レガシーＮＢ−ＩｏＴ端末の立場で、ＮＰＤＣＣＨとＮＰＤＳＣＨの下りリンクとして使用できない区間である。この時、ａＭＩＢ−ＮＢとａＳＩＢ−ＮＢの位置は各々ａＭＩＢ−ＮＢとａＳＩＢ−ＮＢが送信されるサブフレームの位置を意味する。従って、基地局は、ＤＬ−Ｂｉｔｍａｐ−ＮＢ−ｒ１３においてａＭＩＢ−ＮＢとａＳＩＢ１−ＮＢが送信されるサブフレームの位置に対応する値を０に割り当ててＮＢ−ＩｏＴ端末に知らせる必要がある。この時、ＤＬ−Ｂｉｔｍａｐ−ＮＢ−ｒ１３で有効下りリンクサブフレーム（ｖａｌｉｄ  ｄｏｗｎｌｉｎｋ  ｓｕｂｆｒａｍｅ）の位置に関する情報は、サブフレームＰａｔｔｅｒｎ１０−ｒ１３とサブフレームＰａｔｔｅｒｎ４０−ｒ１３により指示され、各々１０ｍｓｅｃと４０ｍｓｅｃ周期で解釈されることができる。もしサブフレームＰａｔｔｅｒｎ４０−ｒ１３を使用してａＭＩＢ−ＮＢとａＳＩＢ１−ＮＢの位置に対応するビットを０と指示すると、さらに再送信されるａＭＩＢ及び／又はａＳＩＢ１を最大２５％まで低くすることができるという長所がある。
【０１７４】
但し、基地局がａＭＩＢ−ＮＢ又はａＳＩＢ１−ＮＢの送信が予約されたサブフレームの位置にＮＰＤＣＣＨとＮＰＤＳＣＨが重複しないように適切にスケジュールするか、又は互いに衝突が発生した時に干渉（ａＭＩＢ−ＮＢ／ａＳＩＢ−ＮＢによるＮＰＤＳＣＨ／ＮＰＤＣＣＨの干渉又は逆の場合）を許容することができる。この時、基地局は、ＤＬ−Ｂｉｔｍａｐ−ＮＢ−ｒ１３の情報においてａＭＩＢ及び／又はａＳＩＢ１のサブフレーム位置に対応するビットを１と指示することができる。これは、１と指示されたサブフレーム位置のＮＲＳをＮＢ−ＩｏＴ端末でｍｅａｓｕｒｅｍｅｎｔとして利用可能にするという長所がある。
【０１７５】
上述したａＭＩＢ−ＮＢ及びａＳＩＢ１−ＮＢの位置は互いに交差／交換可能である。例えば、ａＳＩＢ１−ＮＢがａＭＩＢ−ＮＢの位置に送信されるか、逆にａＭＩＢ−ＮＢがａＳＩＢ１−ＮＢの位置に送信されることができ、ａＭＩＢ−ＮＢ及びａＳＩＢ１−ＮＢの位置はＲＦモジュールのパワーオン／オフ及び時間ダイバーシティのトレードオフ（ｔｒａｄｅ−ｏｆｆ）の関係により決定される。
【０１７６】
４．２．第２提案："ａＭＩＢ−ＮＢ及びａＳＩＢ１−ＮＢを含む非アンカーキャリアのラジオフレーム構造"
【０１７７】
表１２はこの明細書で提案するａＭＩＢ−ＮＢとａＳＩＢ１−ＮＢを非アンカーキャリアにさらに送信するラジオフレーム構造の例示（Ａｌｔ．１）を示す。
【０１７８】
【表１４】
0006808840.tif 000024
【０１７９】
表１４において、ＭＩＢ−ＮＢ及びＳＩＢ１−ＮＢはアンカーキャリアで送信されるサブフレームの位置を参考するために示したものであり、ＭＩＢ−ＮＢ及びＳＩＢ１−ＮＢは非アンカーキャリアでは送信されない。
【０１８０】
非アンカーキャリアのサブフレーム構造は、アンカーキャリアと同じ基地局で生成されることを仮定するか、又は同じ運用モードで動作することを仮定しない。但し、アンカーキャリアと非アンカーキャリアのサブフレーム番号は互いに同期化されていると仮定できる。
【０１８１】
アンカーキャリアにおいて、ＭＩＢ−ＮＢ及びＳＩＢ１−ＮＢが送信されるサブフレームの位置は各々Ｎｏ．０及びＮｏ．４のサブフレームである。Ｎｏ．０及びＮｏ．４のサブフレームは、既存のＬＴＥシステムでＭＢＳＦＮサブフレームとして設定できないサブフレームであり、ＮＢ−ＩｏＴ端末のセル検索性能及びシステム情報（例えば、ＭＩＢ−ＮＢ、ＳＩＢ１−ＮＢ）の検出性能の向上のために、ＮＰＳＳとＮＳＳＳ及びＮＰＢＣＨ、ＳＩＢ１−ＮＢをさらに送信する場合、ｎｏｎ−ＭＢＳＦＮサブフレームであるＮｏ．０、４、５及び９のサブフレームが十分ではないことができる。
【０１８２】
ＮＢ−ＩｏＴ端末はまずセル検索過程でＮＰＳＳを検出し、その後ＮＳＳＳを検出する。その後、ＮＢ−ＩｏＴ端末はＭＩＢ−ＮＢをデコーディングし、ＭＩＢ−ＮＢのデコーディング結果によってＳＩＢ１−ＮＢを受信する。この時、アンカーキャリアにより受信されるＭＩＢ−ＮＢの受信電力が低い場合、ＮＢ−ＩｏＴ端末は非アンカーキャリアによりａＭＩＢ−ＮＢをさらに受信して性能を向上させることができる。もし、アンカーキャリアにより送信されるＭＩＢ−ＮＢ及び非アンカーキャリアにより送信されるａＭＩＢ−ＮＢが連続するサブフレームで送信されると、ＮＢ−ＩｏＴ端末は相対的に短い時間にアンカーキャリアと非アンカーキャリアの周波数をチューニングする必要がある。これはＮＢ−ＩｏＴ端末の価格を上げる要因になる。従って、ＭＩＢ−ＮＢとａＭＩＢの間に十分な時間ギャップを保証して周波数チューニング時間の要求条件を緩和させることができる。
【０１８３】
ＳＩＢ１−ＮＢとａＳＩＢ１−ＮＢの間に十分な時間ギャップを保証するために、ａＭＩＢ−ＮＢはＮｏ．０、４、５及び９のサブフレームのうち、Ｎｏ．５のサブフレームに割り当てられることができ、ａＳＩＢ１−ＮＢはＮｏ．９のサブフレームに割り当てられることができる。又は、表１５に示したように、ａＳＩＢ１−ＮＢは該当セルでアンカーキャリアのＳＩＢ１−ＮＢが送信されないラジオフレームのＮｏ．４のサブフレームで送信されることができる。
【０１８４】
【表１５】
0006808840.tif 000025
【０１８５】
これにより、１６０ｍｓｅ内で２０ｍｓｅｃごとに送信されるＳＩＢ１と１０ｍｓｅｃオフセットを生成することにより、ＮＢ−ＩｏＴ端末の周波数再チューニング（ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  ｒｅｔｕｎｉｎｇ）時間を十分に保証できる。また、ＮｃｅｌｌＩＤとＳＩＢ１−ＮＢの繰り返し送信回数によって、ａＳＩＢ１−ＮＢはアンカーキャリアでＳＩＢ１が全く送信されない１６０ｍｓｅｃ区間に送信されることができる。
【０１８６】
上述したＡｌｔ．１とＡｌｔ．２において、非アンカーキャリアにより送信されるａＭＩＢ−ＮＢ及びａＳＩＢ１−ＮＢは、各々既存のアンカーキャリアにより送信されるＭＩＢ−ＮＢ及びＳＩＢ１−ＮＢと同一であるか又は以下に提案するａＭＩＢ−ＮＢ及びａＳＩＢ１−ＮＢの構成に従う。
【０１８７】
４．３．第３提案："ａＭＩＢ−ＮＢの構成及び送信方法"
【０１８８】
ＣＲＣ（Ｃｙｃｌｉｃ  Ｒｅｄｕｎｄａｎｃｙ  Ｃｈｅｃｋ）を含めて５０ビットで構成されたＭＩＢ−ＮＢは、ＴＢＣＣ（Ｔａｉｌ−Ｂｉｔｉｎｇ  Ｃｏｎｖｏｌｕｔｉｏｎａｌ  Ｃｏｄｅ）チャネルコーディング後に１５０ビットに拡張され、ＭＩＢ−ＮＢ−ＴＴＩ  ６４０ｍｓｅｃの間に１６００ビットにレートマッチングされて送信される。例えば、１０ｍｓｅｃごとに送信される２００ビットは８ラジオフレームの間に同じ値が繰り返して送信され、次の８０ｍｓｅｃの間には最初に送信された２００ビットに続く２００ビットが繰り返して送信され、同じ方法で６４０ｍｓｅｃの間に送信される。この時、１／３マザー符号化率（Ｍｏｔｈｅｒ  ｃｏｄｅ  ｒａｔｅ）を有するＴＢＣＣエンコーディング出力を示す１５０ビットを５０ビットずつ３つに分けて、各５０ビットを便宜上、順にＲＶ（Ｒｅｄｕｎｄａｎｃｙ  Ｖｅｒｓｉｏｎ）０、ＲＶ１、ＲＶ２とすることができる。これにより、ＭＩＢ−ＮＢ−ＴＴＩ内で最初の８０ｍｓｅｃの間に繰り返して送信される２００ビットはＲＶ０、ＲＶ１、ＲＶ２、ＲＶ０で構成されることができる。
【０１８９】
また、ＭＩＢ−ＮＢ−ＴＴＩ  ６４０ｍｓｅｃは８０ｍｓｅｃずつ８つの区間に分かれ、各区間を示す２００ビットの集まりを順にｍ０、ｍ１、ｍ２、ｍ３、ｍ４、ｍ５、ｍ６、ｍ７と表すことができる。これにより、ＭＩＢ−ＮＢ  ＴＴＩ内でｍ０〜ｍ７とＲＶ０〜ＲＶ２の送信関係は以下の表１６の通りである。
【０１９０】
【表１６】
0006808840.tif 000026
【０１９１】
表１６を参照すると、ｎｆはラジオフレーム番号を示す。また表１６を参照すると、８０ｍｓｅｃ周期内で送信されるＲＶが均一に分布されていないことが分かる。例えば、特定のＲＶが２倍多く送信されることができ、ＭＩＢ−ＮＢ−ＴＴＩ内でＲＶ２がＲＶ０とＲＶ１より少なく送信されることができる。
【０１９２】
以下の表１７乃至表２１は、ＭＩＢ−ＮＢ−ＴＴＩ内でａＭＩＢ−ＮＢがラジオフレームごとにさらに送信される時、ラジオフレームごとのａＭＩＢ−ＮＢの構成に対する提案を示す。ａＭＩＢ−ＮＢは太い字で記載されている。
【０１９３】
【表１７】
0006808840.tif 000027
【０１９４】
表１７で提案するＡｌｔ．１−１によれば、各サブフレーム内でａＭＩＢ−ＮＢはＭＩＢ−ＮＢと同様に構成でき、シンボルレベル結合（ｓｙｍｂｏｌ−ｌｅｖｅｌ  ｃｏｍｂｉｎｉｎｇ）の側面で長所がある。例えば、ＮＢ−ＩｏＴ端末は１０ｍｓｅｃ内で２回繰り返して送信されるＭＩＢ−ＮＢとａＭＩＢ−ＮＢをシンボルレベル結合し、デコーディングを１回だけ行って電力の消費を減らすことができる。
【０１９５】
【表１８】
0006808840.tif 000028
【０１９６】
表１８で提案するＡｌｔ．１−２は、８０ｍｓｅｃ周期内でａＭＩＢ−ＮＢのＲＶを循環させる方法であって、ｎｆ  ｍｏｄ  ８を基準として循環されるｍを繰り返す構造である。Ａｌｔ．１−２は、Ａｌｔ．１−１と比較した時、８０ｍｓｅｃ内で各ＲＶが相対的に均一に分布されるようにして、チャネルコーディングによる性能利得を高めることができるという長所がある。しかし、Ａｌｔ．１−２はＭＩＢ−ＮＢ−ＴＴＩ内でＲＶ２がＲＶ０及びＲＶ１より相対的に少ないという短所がある。
【０１９７】
【表１９】
0006808840.tif 000029
【０１９８】
表１９に示したＡｌｔ．１−３は、Ａｌｔ．１−２の短所を補完するための方法であって、ｎｆ  ｍｏｄ  ８を基準として循環されるｍを１ずつ増加させる方法である。但し、ｎf  ｍｏｄ  ８を基準として循環されるｍの最後の値の位置でＲＶ循環を完成するために、ｍ０ではないｍ２が割り当てられることができる。
【０１９９】
【表２０】
0006808840.tif 000030
【０２００】
表２０で提案するＡｌｔ．２−１は、８０ｍｓｅｃ周期内でＭＩＢ−ＮＢのＲＶ循環のために、ＭＩＢ−ＮＢのｍ値より１だけ大きいｍで構成されたａＭＩＢ−ＮＢを送信する方法である。但し、Ａｌｔ．２−１はＭＩＢ−ＮＢのｍが７である場合には、ＲＶ循環のためにｍ２のａＭＩＢ−ＮＢを構成する。しかし、Ａｌｔ．２−１は相変わらず８０ｍｓｅｃ周期内で特定のＲＶが相対的に少なく送信されることができる。
【０２０１】
【表２１】
0006808840.tif 000031
【０２０２】
Ａｌｔ．２−１で特定のＲＶが相対的に少なく送信される短所を補完するために、表２１で提案するＡｌｔ．２−２が考えられる。Ａｌｔ．２−２は８０ｍｓｅｃ周期内でＲＶができる限り均一に分布されるように、各ａＭＩＢ−ＮＢのＲＶ開始を循環するように割り当てることを特徴とする。
【０２０３】
表１７乃至表２１に提案された各方法は、８０ｍｓｅｃ内でＲＶ値を繰り返すか又は循環する方法を異なるように定義し、各方式においてｍの値は他の値に代替することができる。例えば、ＲＶ構成が一致するｍ０とｍ３、ｍ６は互いに交換でき、ｍ１とｍ４、ｍ７も互いに交換でき、ｍ２とｍ５も交換できる。従って、表１７乃至表２１におけるｍの値は交換可能な値と交替して使用できる。
【０２０４】
また表１７乃至表２１に提示された方法は、各々ａＭＩＢ−ＮＢの送信順序においてＲＶの観点で互いに異なる特徴を有し、ａＭＩＢ−ＮＢのリソース要素マッピング（ＲＥ  ｍａｐｐｉｎｇ、Ｒｅｓｏｕｒｃｅ  Ｅｌｅｍｅｎｔ  ｍａｐｐｉｎｇ）はこれとは別途に定義される。
【０２０５】
ＮＢ−ＩｏＴ端末の周波数オフセット（ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  ｏｆｆｓｅｔ）の推定のために、既存のＭＩＢ−ＮＢが８０ｍｓｅｃで８回繰り返して送信される時、既存のＭＩＢ−ＮＢと同じリソース要素マッピング方法がａＭＩＢ−ＮＢに適用されることができる。しかし、ＭＩＢ−ＮＢと時間ダイバーシティ及び周波数ダイバーシティを最大化するために、既存のＭＩＢ−ＮＢとは異なるリソース要素マッピング方法がａＭＩＢ−ＮＢに適用されることもできる。例えば、表１７に示したＡｌｔ．１−１の場合、ＭＩＢ−ＮＢとは異なって時間優先マッピング（ｔｉｍｅ−ｆｉｒｓｔ  ｍａｐｐｉｎｇ）方式を使用して、ＴＳ３６．２１１の１０．２．４．４に定義されたリソースマッピングの一部を以下のように修正して定義できる。
【０２０６】
“Ｔｈｅ  ｍａｐｐｉｎｇ  ｔｏ  ｒｅｓｏｕｒｃｅ  ｅｌｅｍｅｎｔｓ  （ｋ，ｌ）  ｎｏｔ  ｒｅｓｅｒｖｅｄ  ｆｏｒ  ｔｒａｎｓｍｉｓｓｉｏｎ  ｏｆ  ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ  ｓｉｇｎａｌｓ  ｓｈａｌｌ  ｂｅ  ｉｎ  ｉｎｃｒｅａｓｉｎｇ  ｏｒｄｅｒ  ｏｆ  ｆｉｒｓｔ  ｔｈｅ  ｉｎｄｅｘ  l、ｔｈｅｎ  ｔｈｅ  ｉｎｄｅｘ  ｋ．”
【０２０７】
これにより、Ａｌｔ．１−１は、８０ｍｓｅｃ周期内ではＭＩＢ−ＮＢと同じ方法で隣接するａＭＩＢ−ＮＢの間の位相差を推定することにより、周波数オフセットを推定する。しかし、ａＭＩＢ−ＮＢのリソース要素マッピング方法は、上述した方法に限られず、ＭＩＢ−ＮＢと時間ダイバーシティ及び周波数ダイバーシティを増加させる様々な方法により異なるように定義されることができる。また、８０ｍｓｅｃ内で、ＭＩＢ−ＮＢ及びａＭＩＢ−ＮＢが互いに交差して周期的に送信される場合、隣接するＭＩＢ−ＮＢ及びａＭＩＢ−ＮＢのリソース要素マッピング方法が互いに異なることができ、これは８０ｍｓｅｃ内で交差して繰り返されることを特徴とする。
【０２０８】
４．４．第４提案：“持続的な（ｐｅｒｓｉｓｔｅｎｔ）ＭＩＢ−ＮＢ及びＳＩＢ１−ＮＢのスケジュールを知らせる情報割り当て”
【０２０９】
表９に示したように、拡張カバレッジ環境でＳＩＢ１−ＮＢの検出時間は約１２ＳＩＢ１−ＮＢ−ＴＴＩであり、ＳＩＢ１−ＮＢの検出時間はＳＩＢ１−ＮＢ変更周期である４０９６０ｍｓｅｃの７０％を占める。これにより、ＳＩＢ１−ＮＢの変更周期内で、ＮＢ−ＩｏＴ端末はＳＩＢ１−ＮＢの結合前にＳＩＢ１−ＮＢ−ＴＴＩごとにＭＩＢ−ＮＢを再度検出しなければならない問題が発生し得る。さらに、ＮＢ−ＩｏＴ端末がＳＩＢ１−ＮＢ変更周期の７０％区間でＳＩＢ１−ＮＢの検出に成功しても、変更周期の３０％の時間後に、ＭＩＢ１−ＮＢのｓｙｓｔｅｍＩｎｆｏＶａｌｕｅＴａｇ−ｒ１３情報によって再度ＳＩＢ１−ＮＢの検出を行わなければならない問題が発生し得る。従って、この明細書ではＮＢ−ＩｏＴ端末の電力消費及び不要なＭＩＢ−ＮＢの検出などを効果的に減らすための方法を提案する。
【０２１０】
まずＭＩＢ−ＮＢコンテンツの変更がない時、ＮＢ−ＩｏＴ端末がＭＩＢ−ＮＢのデコーディングを省略するように指示する方法が考えられる。この時、ＭＩＢ−ＮＢに含まれたカウンター情報であるｓｙｓｔｅｍＦｒａｍｅＮｕｍｂｅｒ−ＭＳＢ−ｒ１３及びｈｙｐｅｒＳＦＮ−ＬＳＢ−ｒ１３は６４０ｍｓｅｃごとに変更されるので、ＭＩＢ−ＮＢコンテンツの変更と判断しない。
【０２１１】
（４−１）ＭＩＢ−ＮＢのデコーディングの省略を指示するために、ＮＰＳＳ、ＮＳＳＳ、ＮＰＢＣＨのうちのいずれか１つの最初の３つのＯＦＤＭシンボル区間が使用されることができ、ガードバンドモード又は独立型モードに適用できる。インバンドモードの場合は、ＳＩＢ１−ＮＢがｅｕｔｒａＣｏｎｔｒｏｌＲｅｇｉｏｎＳｉｚｅ−ｒ１３値によって３より小さいＯＦＤＭシンボル区間が使用されることができる。この時、ＮＰＳＳ、ＮＳＳＳ、ＮＰＢＣＨのうちのいずれか１つの最初の３つのＯＦＤＭシンボル区間のシーケンス、又は変調されたシンボル（ｍｏｄｕｌａｔｅｄ  ｓｙｍｂｏｌ）は、既存のＮＢ−ＩｏＴ端末がＮＰＳＳ及び／又はＮＳＳＳと間違って検出する確率を最小化する方法として設計される必要がある。
【０２１２】
（４−２）ＭＩＢ−ＮＢのデコーディングの省略を指示する他の方法として、ＭＩＢ−ＮＢの予約されたビット（ｒｅｓｅｒｖｅｄ  ｂｉｔｓ）の一部又はＳＩＢｘ−ＮＢの一部のビットを活用する方法又はＲＲＣメッセージ形態を活用する方法が考えられる。
【０２１３】
上述した（４−１）、（４−２）において、ＭＩＢ−ＮＢのデコーディングを省略する区間は６４０ｍｓｅｃ又は２５６０ｍｓｅｃ又はＮ×２５６０ｍｓｅｃ区間と設定でき、規格（ｓｐｅｃｉｆｉｃａｔｉｏｎ）によって特定値に指定されるか又は半固定（ｓｅｍｉ−ｓｔａｔｉｃ）値に設定される。例えば、ＮＰＳＳ、ＮＳＳＳ、ＮＰＢＣＨのうちのいずれか１つの最初の３つのＯＦＤＭシンボル区間で特定のシーケンス又は変調されたシンボル情報を用いてＮ（≧０）を調整するか、又は上位レベルのメッセージを用いてＮの時間単位を６４０ｍｓｅｃ又は２５６０ｍｓｅｃではない他の値に調整することができる。またＭＩＢ−ＮＢの予約されたビットを使用する場合、明示的にＮを指定する方法と設計されることもできるが、これに限られない。またＭＩＢ−ＮＢのデコーディングの省略を指示する時、ＭＩＢ−ＮＢのコンテンツのうち、カウンター情報を除いた残りの全ての情報は、指示された期間の間に一定であると解釈できる。ＮＢ−ＩｏＴ端末はかかる解釈に基づいて指示された区間内でＭＩＢ−ＮＢの特定ビット及びシンボルを累積又は結合してデコーディング性能を向上させることができる。
【０２１４】
ＳＩＢ１−ＮＢの持続性（ｐｅｒｓｉｓｔｅｎｃｙ）に関する情報は、大きくＳＩＢ１−ＮＢのスケジューリング情報（ＴＳ３６．２１３のＴａｂｌｅ  １６．４．１．３−３とＴａｂｌｅ  １６．４．１．５．２−１に定義されたＳＩＢ１−ＮＢの繰り返し送信回数とＴＢＳ）と隣接ＳＩＢ１−ＮＢの変更区間（ｍｏｄｉｆｉｃａｔｉｏｎ  ｐｅｒｉｏｄ）（４０．９６ｓｅｃ）でＳＩＢ１−ＮＢコンテンツの変化有無に関する情報とに分れる。この時、ＳＩＢ１−ＮＢコンテンツ内のｈｙｐｅｒＳＦＮ−ＬＳＢ−ｒ１３情報は毎回変更されるので、コンテンツの変化有無の判断に含めない。
【０２１５】
（４−３）ＳＩＢ１−ＮＢのスケジューリング情報は、ＳＩＢ１−ＮＢの変更区間内で２５６０ｍｓｅｃごとにＭＩＢ−ＮＢにより変更される。これにより、ＳＩＢ１−ＮＢのデコーディング過程で２５６０ｍｓｅｃごとにＭＩＢ−ＮＢをさらにデコーディングしなければならないという短所がある。従って、ＮＢ−ＩｏＴ端末がＳＩＢ１−ＮＢのスケジューリング情報が少なくともＳＩＢ１−ＮＢの変更区間内で変化しないと仮定できれば、ＭＩＢ−ＮＢをさらにデコーディングするために必要な時間を短縮することができる。この時、持続的なＳＩＢ１−ＮＢのスケジューリング情報は、上述した（４−１）、（４−２）の方法と同様に、ＮＰＳＳ、ＮＳＳＳ及びＮＰＢＣＨのうちのいずれか１つの最初の３つのＯＦＤＭシンボル又はＳＩＢ−ＮＢの予約されたビットの一部を活用して指示できる。但し、持続的なＳＩＢ１−ＮＢスケジュール単位は、指示された区間に続く２５６０ｍｓｅ、Ｎ×２５６０ｍｓｅｃ、又は次のＳＩＢ１−ＮＢ変更区間などに設定できる。またＳＩＢ１−ＮＢ内で該当メッセージは次のＮｏ．ＮのＳＩＢ１−ＮＢ変更区間の間に変化しないことを指示できる。
【０２１６】
（４−４）ＳＩＢ１−ＮＢのコンテンツはＳＩＢ１−ＮＢ変更周期（ｍｏｄｉｆｉｃａｔｉｏｎ  ｐｅｒｉｏｄｉｃｉｔｙ）単位に変更可能である。従って、ＮＢ−ＩｏＴ端末がＳＩＢ１−ＮＢ変更区間内でＳＩＢ１−ＮＢデコーディングを完了できなかった場合、ＮＢ−ＩｏＴ端末は新しく開始されるＳＩＢ１−ＮＢ変更区間でＳＩＢ１−ＮＢのスケジューリング情報の変化有無に関係なく、以前のＳＩＢ１−ＮＢ変更区間の累積したＳＩＢ１−ＮＢ情報を捨て、再度ＳＩＢ１−ＮＢデコーディングを行わなければならない。この短所を克服するために、ＳＩＢ１−ＮＢ変更区間内でＳＩＢ１−ＮＢのコンテンツが変更されない場合、ＮＢ−ＩｏＴ端末は隣接するＳＩＢ１−ＮＢ変更区間のＳＩＢ１−ＮＢを累積してＳＩＢ１−ＮＢをデコーディングすることができる。このために、ＳＩＢ１−ＮＢのコンテンツの変更有無をＮＢ−ＩｏＴ端末に知らせる方法が必要であり、ＳＩＢ１−ＮＢのコンテンツの変更有無は、上述した（４−１）及び（４−２）の方法と同様に、ＮＰＳＳ、ＮＳＳＳ、ＮＰＢＣＨのうちのいずれか１つの最初の３つのＯＦＤＭシンボル、又はＭＩＢ−ＮＢの予約されたビットの一部により指示される。但し、持続的なＳＩＢ１−ＮＢのコンテンツ情報の単位は指示された区間から続く２５６０ｍｓｅｃ、Ｎ×２５６０ｍｓｅｃ又は次のＳＩＢ１−ＮＢ変更区間などに設定される。
【０２１７】
又は持続的なＳＩＢ１−ＮＢのコンテンツ情報は、ＳＩＢ１−ＮＢのデコーディングの省略により指示又は解釈される。例えば、ＭＩＢ−ＮＢの予約されたビットのうちの一部を用いて次のＳＩＢ１−ＮＢ変更区間に対するＳＩＢ１−ＮＢのデコーディングの省略が指示される場合、ＮＢ−ＩｏＴ端末はｓｙｓｔｅｍＩｎｆｏＶａｌｕｅＴａｇ情報及びＳＩＢ１−ＮＢのデコーディング省略を指示する情報を用いて、１回のＭＩＢ−ＮＢデコーディングにより該当ＳＩＢ１−ＮＢの変更周期と次のＳＩＢ１−ＮＢの変更周期のＳＩＢ１−ＮＢのデコーディング省略を決定することができる。またＳＩＢ１−ＮＢ内で該当メッセージは次のＮｏ．ＮのＳＩＢ１−ＮＢの変更周期の間に変化しないことを指示することができる。
【０２１８】
上記提案された持続的なＳＩＢ１−ＮＢスケジューリング情報と持続的なＳＩＢ１−ＮＢコンテンツ情報は互いに独立した周期及び方法で指示され、互いに相反しない限り、結合して共に指示することができる。又は、各情報は両方のうちの１つの情報のみが指示されるように設定できる。また、提案されたＭＩＢ−ＮＢとＳＩＢ−ＮＢの持続性情報及びデコーディング省略を指示する情報は、ＭＩＢによりＳＩＢ１（−ＢＲ）のスケジュールが指示されるシステム（例えば、ｅＭＴＣシステム）にも同じ方法で適用でき、その周期はＮＢ−ＩｏＴシステムの場合と異なることができる。
【０２１９】
図９は持続的なＳＩＢ１−ＮＢスケジューリング情報をＭＩＢ−ＮＢにより伝達する方法を示す図である。
【０２２０】
図９を参照すると、ＳＩＢ１−ＮＢ変更周期内のｍ番目のＭＩＢ−ＮＢ−ＴＴＩにおいて、現在のＳＩＢ１−ＮＢと同じスケジューリングが次のＳＩＢ１−ＮＢの変更周期にも適用されることをＭＩＢ−ＮＢにより予め知らせることができる。この時、ＳＩＢ１−ＮＢスケジューリング情報は、ＴＳ  ３６．２１３のＴａｂｌｅ  １６．４．１．３−３及びＴａｂｌｅ  １６．４．１．５．２−１に定義されたＳＩＢ１−ＮＢの繰り返し送信回数とＴＢＳを意味する。従って、ＮＢ−ＩｏＴ端末は、ｍ番目のＭＩＢ−ＮＢ−ＴＴＩにおいて持続的なＳＩＢ１−ＮＢスケジューリング情報が事実（ｔｒｕｅ）と伝達されると、次のＳＩＢ１−ＮＢの変更周期内でＳＩＢ１−ＮＢスケジューリング情報を検出するためのＭＩＢ−ＮＢの検出を省略することができる。但し、ＮＢ−ＩｏＴ端末が次のＳＩＢ１−ＮＢ変更区間内で一定時間以上ＳＩＢ１−ＮＢを検出できない場合は、再度ＭＩＢ−ＮＢを検出することができ、再度ＭＩＢ−ＮＢの検出を試みる時点は実施例によって異なる。
【０２２１】
またＭＩＢ−ＮＢの残りの（ｓｐａｒｅ）１１ビットのうちの一部を使用して、該当ＭＩＢ−ＮＢ−ＴＴＩからＳＩＢ１−ＮＢのスケジューリングが維持されるＳＩＢ１−ＮＢ−ＴＴＩまでの相対的な時間値を知らせることもできる。この時、相対的な時間値はＭＩＢ−ＮＢ−ＴＴＩ（６４０ｍｓｅｃ）単位、ＳＩＢ１−ＮＢ−ＴＴＩ（２５６０ｍｓｅｃ）単位、又はＳＩＢ１−ＮＢ変更周期（４０．９６ｓｅｃ）単位である。また該当値は次のＭＩＢ−ＮＢで１ずつ減少するか、維持されか、又は増加する。
【０２２２】
ＭＩＢ−ＮＢ又はＳＩＢ１−ＮＢにおいて持続的なスケジューリングを指示する情報を含むビットは、持続的なスケジュール有無の判断には含まれず、コンテンツの同一性有無の判断にも含まれない。
【０２２３】
上記提案した方法のように、ＳＩＢ１−ＮＢの持続性に関する情報は、次のＳＩＢ１−ＮＢの変更周期に含まれたＳＩＢ１−ＮＢのコンテンツが同一であるか否か、及びＳＩＢ１−ＮＢのスケジューリング情報（例えば、ＳＩＢ１−ＮＢの繰り返し送信回数情報及びＴＢＳ情報）が変更されたか否かに関する情報のうちのいずれか１つを含む。
【０２２４】
またＳＩＢ１−ＮＢの変更周期内でＭＩＢ−ＮＢのＳＩＢ１−ＮＢスケジューリング情報を１回でも得たＮＢ−ＩｏＴ端末は、ＳＩＢ１−ＮＢコンテンツとＴＢＳが変更されないと仮定できる。しかし、ＳＩＢ１−ＮＢの繰り返し送信回数情報が分からない時、ＮＢ−ＩｏＴ端末は、図１０に示したように、ＳＢＩ１−ＮＢの繰り返し送信回数が４であると仮定することができる。またＮＢ−ＩｏＴ端末は、ＳＩＢ１−ＮＢを以前のＳＩＢ１−ＮＢ  ＴＴＩ（ＭＩＢ−ＮＢのＳＩＢ１−ＮＢスケジューリング情報を得たＳＩＢ１−ＮＢ  ＴＴＩ区間）におけるＳＩＢ１−ＮＢと結合して、ＳＩＢ１−ＮＢのデコーディングを試みることができる。
【０２２５】
４．５．第５提案："ＳＩＢ１−ＮＢの検出性能向上のための情報割り当て"
【０２２６】
この明細書では、制限された特定の環境においてＳＩＢ１−ＮＢの検出性能を向上させる方法について提案する。例えば、インバンドの同じＰＣＩ（ｉｎ−ｂａｎｄ  ｓａｍｅ  ＰＣＩ）モードの場合、ＣＲＳを活用してＳＩＢ１−ＮＢを検出するか、又は制御領域サイズ（ｃｏｎｔｒｏｌ  Ｒｅｇｉｏｎ  ｓｉｚｅ）が３より小さい場合、相対的に多いリソース要素を使用してＳＩＢ１−ＮＢを送信することによりＮＢ−ＩｏＴ端末のＳＩＢ１−ＮＢの検出性能を向上させる。但し、上記方法はガードバンドモード及び独立型モードには適用できない。
【０２２７】
運用モードの条件によって、ＭＩＢ−ＮＢの残りの１１ビットの一部はＳＩＢ１−ＮＢの検出性能を向上させるために、以下のような情報を含む。
【０２２８】
１）ＮＲＳ−ＣＲＳパワーオフセット（ｐｏｗｅｒ  ｏｆｆｓｅｔ）
【０２２９】
ＮＲＳ−ＣＲＳパワーオフセット情報は、インバンドの同じＰＣＩモードで利用可能な情報であって、ＳＩＢ１−ＮＢを送信するＮＰＤＳＣＨ、ＢＣＣＨを送信するＮＰＤＳＣＨでのみ有効に適用でき、ＳＩＢ１−ＮＢのｎｒｓ−ＣＲＳ−ＰｏｗｅｒＯｆｆｓｅｔ値とは異なる値を有する。
【０２３０】
２）制御領域サイズ
【０２３１】
制御領域サイズはインバンドモードで活用可能な情報であり、ＳＩＢ１−ＮＢを送信するＮＰＤＳＣＨ、ＢＣＣＨを送信するＮＰＤＳＣＨでのみ有効に適用され、ＳＩＢ１−ＮＢのｅｕｔｒａＣｏｎｔｒｏｌＲｅｇｉｏｎＳｉｚｅ値とは異なる値を有することができる。この時、制御領域サイズは、ＳＩＢ１−ＮＢが繰り返して送信されるＳＩＢ１−ＮＢ−ＴＴＩ区間内で全て同じ値であることができる。又は制御領域サイズは、ＳＩＢ１−ＮＢの繰り返し送信回数によって、ＭＩＢ−ＮＢから伝達されたＳＩＢ１−ＮＢの制御領域サイズ値が一部制限されて適用されることができる。また制御領域サイズが３より小さい場合は、さらなるリソース要素を使用できる。例えば、ＮＲＳを含むＳＩＢ１−ＮＢの特定のＯＦＤＭシンボルが繰り返して送信されるか、又はＮＲＳを含まないＳＩＢ１−ＮＢの特定のＯＦＤＭシンボルが繰り返して送信されることができる。また制御領域のサイズによって、ＮＲＳが含まれたＯＦＤＭシンボルが繰り返して送信されるか、又はＮＲＳが含まれていないＯＦＤＭシンボルが繰り返して送信されることができる。さらに特定のシンボルが繰り返して送信されず、周波数及び時間領域に散らかっているリソース要素がさらに送信されるか、又はコードビットの一部がさらにＱＡＭシンボルにマッピングされて送信されることができる。
【０２３２】
４．６．第６提案："ａＳＩＢ１−ＮＢの追加送信に対する情報割り当て"
【０２３３】
既存のＳＩＢ１−ＮＢが送信されるサブフレームではないサブフレームにおいて、さらにａＳＩＢ１−ＮＢが送信される場合、ＭＩＢ−ＮＢはａＳＩＢ１−ＮＢの追加送信に関する情報を知らせることができる。例えば、ａＳＩＢ１−ＮＢのＴＢＳはＳＩＢ１−ＮＢのＴＢＳと同一であるので、ＭＩＢ−ＮＢはＴＳ３６．２１３のＴａｂｌｅ  １６．４．１．５．２−１及びＴａｂｌｅ  １６．４．１．３−３に定義されたｒｅｓｅｒｖｅｄ  ｓｃｈｅｄｕｌｉｎｇＩｎｆｏＳＩＢ１−ＮＢ−ｒ１３値を用いて、ａＳＩＢ１−ＮＢの存在を知らせることができ、ＴＢＳとＮＰＤＳＣＨの繰り返し送信回数を指定することができる。例えば、ｓｃｈｅｄｕｌｉｎｇＩｎｆｏＳＩＢ１−ＮＢ−１３が１２、１３、１４及び１５である時、ＴＢＳの繰り返し送信回数は各々ＴＢＳ２０８、３２８、４４０及び６８０であると指定できる。この時、ａＳＩＢ１−ＮＢが追加再送信される環境を考えると、ＳＩＢ１−ＮＢのＮＰＤＳＣＨの繰り返し送信回数を８又は１６と仮定できる。また、ａＳＩＢ１−ＮＢの送信位置は、ＴＳ３６．２１３のＴａｂｌｅ  １６．４．１．３−４に定義されたＳＩＢ１−ＮＢの開始ラジオフレーム（ｓｔａｒｔｉｎｇ  ｒａｄｉｏ  ｆｒａｍｅ）とは異なり、表１０乃至表１５に提案された方法のうちの１つで定義できる。但し、一部の設定（例えば、偶数／奇数ラジオフレームのうち、ａＳＩＢ１−ＮＢが送信されないラジオフレームが他の放送チャネル又はＮＳＳＳに予約された場合）は、ＴＳ  ３６．２１３のＴａｂｌｅ  １６．４．１．３−４に定義された繰り返し送信回数１６に従うことができないこともある。また表１０に提案された方法によって、ａＳＩＢ１−ＮＢが送信される場合、開始ラジオフレームの位置はＴＳ  ３６．２１３のＴａｂｌｅ  １６．４．１．３−４に定義された繰り返し送信回数１６の場合に従うことができる。また、ＮｃｅｌｌＩＤ、ＴＳ  ３６．２１３のＴａｂｌｅ  １６．４．１．３−４に定義された繰り返し送信回数のうちのいずれか１つによってａＳＩＢ１が送信されるサブフレームの位置が変化することができる。
【０２３４】
４．７．第７提案："速いアンカーキャリア（ｆａｓｔ−ａｎｃｈｏｒ  ｃａｒｒｉｅｒ）に対する情報割り当て"
【０２３５】
アンカーキャリアにおいてａＭＩＢ１−ＮＢとａＳＩＢ１−ＮＢが全て追加送信される方法以外に、特定のキャリアでシステム情報が送信されることもできる。説明の便宜上、システム情報が送信される特定のキャリアを速いアンカーキャリア（ｆａｓｔ−ａｎｃｈｏｒ  ｃａｒｒｉｅｒ）と称する。
【０２３６】
例えば、ＮＢ−ＩｏＴ端末はアンカーキャリアでＭＩＢ−ＮＢまで検出し、ＭＩＢ−ＮＢで指示する速いアンカーキャリアに移動してＳＩＢ１−ＮＢ及び他のＳＩＢ情報を迅速に検出できる。従ってアンカーキャリアが速いアンカーキャリアの位置情報を知らせる必要があり、速いアンカーキャリアの位置情報を知らせる方法は運用モードによって異なるように定義される。
【０２３７】
但し、ガードバンドモード及び独立型モードの場合、制御領域及びレガシーＣＲＳがないので、ａＳＩＢ１−ＮＢの送信が不要であるほどＳＩＢ１−ＮＢの検出性能が十分に優れると仮定できる。またアンカーキャリアに割り当てられるキャリアのうちの１つが速いアンカーキャリアに設定されると仮定する。また速いアンカーキャリアで送信されるＳＩＢ１−ＮＢは、アンカーキャリアのＭＩＢ−ＮＢで指示されたｓｃｈｅｄｕｌｉｎｇＩｎｆｏＳＩＢ１−r１３のスケジューリング情報に従うことができる。さらに速いアンカーキャリアでＭＩＢ−ＮＢまで送信される場合、速いアンカーキャリアのＳＩＢ１−ＮＢスケジューリング情報がアンカーキャリアのＳＩＢ１−ＮＢスケジューリング情報より優先することができる。
【０２３８】
１）インバンドの同じＰＣＩ（Ｉｎｂａｎｄ−Ｓａｍｅ  ＰＣＩ）モード
【０２３９】
ＴＳ３６．３３１のｅｕｔｒａ−ＣＲＳ−ＳｅｑｕｅｎｃｅＩｎｆｏ−ｒ１３で指示された値をＡとする時、ＮＢ−ＩｏＴ端末は、Ａによって表２２のように該当アンカーキャリアを含む基地局の中心キャリア（ｃｅｎｔｅｒ  ｃａｒｒｉｅｒ）からアンカーキャリアの相対的な位置及びラスターオフセット（ｒａｓｔｅｒ  ｏｆｆｓｅｔ、
0006808840.tif 000032
又は
0006808840.tif 000033
）情報を把握できる。
【０２４０】
【表２２】
0006808840.tif 000034
【０２４１】
表２２を参照すると、ラスターオフセットが
0006808840.tif 000035
である時、アンカーキャリアの位置Ｂ（ｅｕｔｒａ−ＣＲＳ−ＳｅｑｕｅｎｃｅＩｎｆｏ−ｒ１３に指示されたＡに対応するアンカーキャリアの位置）及び逆の位置である−Ｂを除いた候補値の集合（例えば、表２２でビットインデックス０から１３のうち、Ｂと−Ｂに対応するビットインデックスを除いた集合）は１２個である。この時、１２個のビットインデックスが順にインデックスされ、速いアンカーキャリアは、ＭＩＢ−ＮＢの残りの１１ビットのうち、４ビットを用いて、１２個のビットインデックスのうちの１つに指示される。
【０２４２】
また表２２を参照すると、ラスターオフセットが
0006808840.tif 000036
である時、Ａに対応するアンカーキャリアの位置Ｂと逆の位置である−Ｂ−１を除いた候補値の集合（例えば、表２２のビットインデックス１４〜３１のうち、Ｂと−Ｂ−１に対応するビットインデックスを除いた集合）は１６個である。この時、１６個のビットインデックスが順にインデックスされ、速いアンカーキャリアは１６個のビットインデックスのうちの１つに指示される。従って、速いアンカーキャリアの位置はｅｕｔｒａ−ＣＲＳ−ＳｅｑｕｅｎｃｅＩｎｆｏ−ｒ１３値及びＭＩＢ−ＮＢの残りの１１ビットのうち、４ビットを用いた値の組み合わせにより指定されることができる。
【０２４３】
また、ｅｕｔｒａ−ＣＲＳ−ＳｅｑｕｅｎｃｅＩｎｆｏ−ｒ１３により指示された各ラスターオフセット内で、アンカーキャリアの位置を除いてさらに１つの値を除外する方法は、上述したように、ｅｕｔｒａ−ＣＲＳ−ＳｅｑｕｅｎｃｅＩｎｆｏ−ｒ１３値を用いて他の数又は表の形態で定義できる。
【０２４４】
またｅｕｔｒａ−ＣＲＳ−ＳｅｑｕｅｎｃｅＩｎｆｏ−ｒ１３により指示されたアンカーキャリアの周囲のＰＲＢ位置（アンカーキャリアの要件に合わない任意のＰＲＢであることができる）を指示することもできる。しかし、アンカーキャリアの周囲のＰＲＢ位置を指示するビット数が十分ではない場合、アンカーキャリアごとに速いアンカーキャリアを指示できるＰＲＢの位置が制限される短所がある。
【０２４５】
２）インバンドの異なるＰＣＩ（Ｉｎｂａｎｄ−Ｄｉｆｆｅｒｅｎｔ  ＰＣＩ）モード
【０２４６】
インバンドの異なるＰＣＩモードの場合、インバンドの同じＰＣＩモードとは異なり、アンカーキャリアのラスターオフセット情報のみが分かる。しかし、Ｉｎｂａｎｄ−ＤｉｆｆｅｒｅｎｔＰＣＩ−ＮＢ−ｒ１３の残りの２ビット及びインバンドの同じＰＣＩモードで追加された４ビットを用いると、６４個の値が表現され、６４個の値を用いて表２２に表示されたものより多いＰＲＢの位置を速いアンカーキャリアの位置として指示できる。
【０２４７】
速いアンカーキャリアの位置を指示する方法としては、上述したインバンドの同じＰＣＩモードの速いアンカーキャリアの指示方法を同様に適用でき、Ｉｎｂａｎｄ−ＤｉｆｆｅｒｅｎｔＰＣＩ−ＮＢ−ｒ１３の残りの２ビット及びＭＩＢ−ＮＢで追加される４ビットを組み合わせた所定の数又は表に基づいて、速いアンカーキャリアの位置が指示されることもできる。
【０２４８】
ＴＤＤシステムにおいて、ＮＰＳＳ／ＮＳＳＳ及びＭＩＢ−ＮＢのうちのいずれか１つが送信されるキャリアではないキャリアでＳＩＢ１−ＮＢが送信される時、ＭＩＢ−ＮＢが速いアンカーキャリアの位置を指示する方法は、ＳＩＢ１−ＮＢが送信されるキャリアの位置を指示するために使用されることもできる。実施例によって、ＴＤＤシステムにおいてＳＩＢ１−ＮＢが送信可能な非アンカーキャリアが制限的である時、上述した情報の一部が省略されることができる。
【０２４９】
また運用モードがガードバンドモード又は独立型モードである時、ＳＩＢ１−ＮＢは常にアンカーキャリアにより送信されると仮定するか、又はＳＩＢ１−ＮＢが送信されるキャリアがｅｕｔｒａ−ＣＲＳ−ＳｅｑｕｅｎｃｅＩｎｆｏ−ｒ１３の使用されないビット（ガードバンドモードである場合は３ビット、独立型モードである場合は５ビット）により指示される。またＳＩＢ１−ＮＢで他のＳＩＢをスケジューリングするために使用されるｓｃｈｅｄｕｌｉｎｇＩｎｆｏＬｉｓｔ以外に、各ＳＩＢを送信するキャリアの位置を指示するために追加情報が提供されることができる。ＳＩＢ１−ＮＢによりスケジュールされるＳＩＢを特に区分せず、ＳＩＢ１−ＮＢを除いた残りのＳＩＢはＳＩＢ１−ＮＢと同じキャリアに送信されるか、又はアンカーキャリアに送信されることができ、残りのＳＩＢが送信可能なキャリアの位置を直接指示することができる。
【０２５０】
４．８．第８提案："ＢＣＣＨを含むａｄｄｉｔｉｏｎａｌ  ＮＰＤＳＣＨのコードワード及びリソースマッピング"
【０２５１】
ａＳＩＢ１−ＮＢはＳＩＢ１−ＮＢと送信周期が異なることができ、一般的にはＳＩＢ１−ＮＢの送信周期より長いか又は等しい。
【０２５２】
図１１はＳＩＢ１−ＮＢを含むＮＰＤＣＨの送信方法を示す図である。図１１を参照すると、繰り返されるＮＰＤＳＣＨの送信方法は、ＮＰＤＳＣＨがＢＣＣＨ（例えば、ＳＩＢ１−ＮＢ及び他のＳＩＢ−ＮＢ）を含むか否かによって異なるように適用される。この時、ＳＩＢ１−ＮＢの送信がサブフレーム順にＡ、Ｂである場合、ＳＩＢ１−ＮＢ送信の間に追加送信されるａＳＩＢ１−ＮＢは、ＳＩＢ１−ＮＢとは異なる順序であるＢ、Ａのように送信できる。即ち、ＳＩＢ１−ＮＢとａＳＩＢ１−ＮＢを４０ｍｓｅｃ内でサブフレーム順に並べた時、Ａ、（Ｂ）、Ｂ、（Ａ）で構成できる。これにより、一般カバレッジに位置するＮＢ−ＩｏＴ端末（例えば、ＳＮＲが相対的に高くて、多い繰り返し送信を必要としないＮＢ−ＩｏＴ端末）は、２０ｍｓｅｃ内でＡと（Ｂ）を全て受信することにより、ＳＩＢ１−ＮＢを得るために必要な時間を短縮することができる。この時、（Ａ）と（Ｂ）はａＳＩＢ１−ＮＢで送信されるＴＢＳの一部であり、（Ａ）及び（Ｂ）は各々ＳＩＢ１−ＮＢのＡ及びＢと同一である。但し、Ａと（Ａ）、Ｂと（Ｂ）は周波数ダイバーシティを高めるために、該当サブフレーム内でリソースマッピング方法が異なることができる。例えば、（Ａ）はＡの周波数領域でリソースマッピングが一定値に１８０ｋＨｚ内で６リソース要素だけ循環シフト（ｃｉｒｃｕｌａｒ  ｓｈｉｆｔ）されてリソースマッピングされることができる。
【０２５３】
上記提案された方法を各々独立して適用できる。例えば、ａＭＩＢ−ＮＢはアンカーキャリアで送信され、ａＳＩＢ１−ＮＢなどは速いアンカーキャリアで送信され、ａＭＩＢ−ＮＢとａＳＩＢ１−ＮＢはいずれもアンカーキャリアではない速いアンカーキャリアで送信されることもできる。ａＭＩＢ−ＮＢとａＳＩＢ１−ＮＢはいずれも速いアンカーキャリアで送信される場合、この明細書で提案されたａＭＩＢ−ＮＢ及びａＳＩＢ１−ＮＢの構造とは異なる構造で送信される。また持続的なＳＩＢ１−ＮＢスケジューリング情報はアンカーキャリアだけではなく、速いアンカーキャリアにより送信されるＳＩＢ１−ＮＢ又はａＳＩＢ１−ＮＢにも適用できる。上述した速いアンカーキャリアを指示する方法は、ＳＩＢ１−ＮＢ、他のＳＩＢ−ＮＢ、又はＲＲＣシグナリングなどにより送信されることができる。
【０２５４】
上記提案された方法はＮＢ−ＩｏＴシステムだけではなく、ＬＴＥシステム帯域幅の一部を用いるｅＭＴＣのようなシステムにも同様に適用できる。例えば、ｅＭＴＣでシステム情報を得る過程で発生する遅延を減らすために、真ん中の６ＲＢではない他の位置のＰＲＢでＰＢＣＨが追加送信される場合、提案された速いアンカーキャリアのような概念が同様に適用されることができる。この時、ＰＢＣＨが追加送信されるＰＲＢの位置はＭＩＢの残りの５ビットを用いて指定できる。但し、１つのＰＲＢ対（ｐａｉｒ）を用いるＮＢ−ＩｏＴシステムとは異なり、ｅＭＴＣの速いアンカーキャリアの位置は連続する６ＲＢの特定の位置を指示できる。この時、連続する６ＲＢが互いに重ならないように速いアンカーキャリア帯域幅の集合を構成する場合、６ＲＢの特定の位置は４ビットで十分に表現できる。この時、該当速いアンカーキャリアで追加送信されるＳＩＢ１−ＢＲはＳｙｓｔｅｍＩｎｆｏｒｍａｔｉｏｎＢｌｏｃｋＴｙｐｅ１−ＢＲのスケジューリング情報に従う。またＭＩＢ−ＮＢまで速いアンカーキャリアで送信される場合、ＳＩＢ１−ＢＲのスケジューリング情報は真ん中の６ＲＢのＭＩＢ−ＮＢ情報より速いアンカーキャリアのＳＩＢ１−ＢＲ情報を優先して従う。
【０２５５】
上述した第４〜第７提案によるＳＩＢ１−ＮＢの獲得に関連する情報は、ＭＩＢ−ＮＢのみで送信されることではなく、ＳＩＢ１−ＮＢ内で直接指示されることもできる。この時、ＳＩＢ１−ＮＢで指示するａＳＩＢ１−ＮＢの情報は、該当ＳＩＢ１−ＮＢ−ＴＴＩ又は次のＳＩＢ１−ＮＢ−ＴＴＩで送信されるａＳＩＢ１−ＮＢに関する情報である。
【０２５６】
またａＭＩＢ−ＮＢ及びａＳＩＢ１−ＮＢは、１）ラジオフレームごとに（例えば、１０ｍｓｅｃごとに）送信されるか、２）設定可能な特定時間の周期単位で送信されるか、又は３）基地局により設定された特定時間区間内でのみ送信されて、ＮＢ−ＩｏＴ端末が該当特定の時間区間でのみａＭＩＢ−ＮＢ及びaＳＩＢ−ＮＢを期待するようにすることができる。この時、特定の設定可能な時間の周期単位で送信される場合、ａＭＩＢ−ＮＢ及びａＳＩＢ１−ＮＢは互いに異なる設定可能な時間の周期を有することができ、基地局により設定された特定の時間区間内で送信される場合、ａＭＩＢ−ＮＢ及びａＳＩＢ１−ＮＢが送信される特定の時間区間が互いに異なることができる。
【０２５７】
またａＭＩＢ−ＮＢ及びａＳＩＢ１−ＮＢは常に基地局により送信されることを前提としない。ＮＢ−ＩｏＴ端末は、ＭＩＢ−ＮＢ及びａＭＩＢ−ＮＢを独立してブラインド検出（ｂｌｉｎｄ  ｄｅｔｅｃｔｉｏｎ）するか、又はＭＩＢ−ＮＢとａＭＩＢ−ＮＢを結合してシステム情報を検出する時、ａＭＩＢ−ＮＢが送信されない場合を含めてブラインド検出する必要がある。
【０２５８】
ａＭＩＢ−ＮＢ及びａＳＩＢ１−ＮＢは全ての基地局で送信される必要はない。基地局がＭＩＢ−ＮＢ及びＳＩＢ１−ＮＢ以外にａＭＩＢ−ＮＢ又はａＳＩＢ１−ＮＢをさらに送信しているという情報は、ＭＩＢ−ＮＢ及び／又はａＭＩＢ−ＮＢにより直接指示されるか、ＳＩＢ１−ＮＢ及び／又はａＳＩＢ１−ＮＢにより直接指示されるか、又は全く異なるＳＩＢｘ−ＮＢにより指示されることもできる。またａＭＩＢ−ＮＢの送信有無はＳＩＢ１−ＮＢ及び／又はａＳＩＢ１−ＮＢにより指示されることができ、ａＳＩＢ１−ＮＢの送信有無はＭＩＢ−ＮＢ及び／又はａＭＩＢ−ＮＢにより指示されることができる。
【０２５９】
図１２ａ及び図１２ｂは一実施例によるａＳＩＢ１−ＮＢの送信位置を示す図である。
【０２６０】
ＳＩＢ１−ＮＢが追加送信される場合（例えば、ａＳＩＢ１−ＮＢが送信される場合）、ａＳＩＢ１−ＮＢが送信されるラジオフレームとサブフレームの位置が決定される必要がある。その前に、ＳＩＢ１−ＮＢと比較してａＳＩＢ１−ＮＢの送信頻度に対する定義が先行される必要がある。例えば、ａＳＩＢ１−ＮＢがＳＩＢ１−ＮＢと同じ頻度で追加送信されると、既存のＳＩＢ１−ＮＢの繰り返し送信回数｛４、８、１６｝はａＳＩＢ１−ＮＢを含めて各々｛８、１６、３２｝になる。この時、既存のＳＩＢ１−ＮＢの繰り返し送信回数｛４、８｝は、最初から｛８、１６｝に設定したことと同一である。従って、ＳＩＢ１−ＮＢの繰り返し送信回数が｛４、８｝である時、ａＳＩＢ１−ＮＢをＳＩＢ１−ＮＢと同じ周期／頻度で送信することは意味がない。しかし、ＳＩＢ１−ＮＢのセル間の衝突確率が増加する短所がある。例えば、ＳＩＢ１−ＮＢの繰り返し送信回数が８である時、繰り返し送信回数が４である時よりセル間の衝突発生確率が２倍増加する短所がある。
【０２６１】
反面、ａＳＩＢ１−ＮＢが４０ｍｓｅｃごとに送信（（ＳＩＢ１−ＮＢの半分の頻度で送信）されると、既存のＳＩＢ１−ＮＢの繰り返し送信回数｛４、８｝はａＳＩＢ１−ＮＢを含めて各々｛６、１２、２４｝になる。従って、ＳＩＢ１−ＮＢの繰り返し送信回数が１６である場合にも、セル間のＳＩＢ１−ＮＢとａＳＩＢ１−ＮＢの衝突なしに送信が可能である。従って、ａＳＩＢ１−ＮＢの送信周期は、ＳＩＢ１−ＮＢの繰り返し送信回数｛４，８｝である時に２０ｍｓｅｃと設定され、ＳＩＢ１−ＮＢの繰り返し送信回数が１６である時には４０ｍｓｅｃと設定できるが、これに限られない。即ち、ａＳＩＢ１−ＮＢの送信周期は｛２０ｍｓｅｃ、４０ｍｓｅｃ｝から決定される（上位層で設定されるか、又はＭＩＢ−ＮＢで設定されるか、又は標準に固定される）。
【０２６２】
ａＳＩＢ１−ＮＢの送信周期が２０ｍｓｅｃと設定される時、図１２ａに示したように、ＳＩＢ１−ＮＢが送信されないＮｏ．４のサブフレームで送信されるか、又は図１２ｂに示したように、ＮＳＳＳが送信されないＮｏ．９のサブフレームで送信されることができる。但し、クロス−サブフレームチャネル推定（ｃｒｏｓｓ−ｓｕｂｆｒａｍｅ  ｃｈａｎｎｅｌ  ｅｓｔｉｍａｔｉｏｎ）の利得を得るためには、ＭＩＢ−ＮＢが送信されるサブフレームと隣接する９番目のサブフレームで送信されることが好ましい。しかし、ａＳＩＢ１−ＮＢの送信周期が２０ｍｓｅｃに設定され、ＳＩＢ１−ＮＢの繰り返し送信回数が１６である場合、奇数セルＩＤと偶数セルＩＤで送信されるＳＩＢ１−ＮＢとａＳＩＢ１−ＮＢの間の衝突を避けることができないという短所がある。もしａＳＩＢ１−ＮＢの送信周期が４０ｍｓｅｃと決定された場合、ａＳＩＢ１−ＮＢはＮＳＳＳが送信されないＮｏ．９のサブフレームで送信されることができる。ａＳＩＢ１−ＮＢの送信周期が４０ｍｓｅｃに設定されると、２０ｍｓｅｃと設定された時とは異なり、ＳＩＢ１−ＮＢの繰り返し送信回数が１６である場合にも、奇数セルＩＤと偶数セルＩＤで送信されるａＳＩＢ１−ＮＢの間の衝突を避けることができる。例えば、ＮＳＳＳが送信されないＮｏ．９のサブフレームでａＳＩＢ１−ＮＢが４０ｍｓｅｃ単位で送信される時、偶数セルＩＤのａＳＩＢ１−ＮＢはラジオフレーム番号｛２、６、１０、１４、…｝で送信され、奇数セルＩＤはラジオフレーム番号｛４、８、１２、１６、…｝で送信される。例えば、ラジオフレーム番号は無制限に増加する整数である。実際にはＮＳＳＳを送信しないラジオフレームを順に並べ、並べられたラジオフレームを０から１ずつ増加させる論理的インデックス（ｌｏｇｉｃａｌ  ｉｎｄｅｘ）にマッピングする時、奇数セルＩＤは奇数番目、偶数セルＩＤは偶数番目の論理的インデックスに対応するラジオフレームで送信されることを意味する。
【０２６３】
ａＳＩＢ１−ＮＢが繰り返して送信される時、ＳＩＢ−ＮＢが繰り返して送信される間にさらに送信されるａＳＩＢ１−ＮＢのリソース割り当て（例えば、ａＳＩＢ１−ＮＢに送信される円形バッファー出力）を決定する必要がある。ａＳＩＢ１−ＮＢを送信する時、直前に送信されたＳＩＢ１−ＮＢを同様に送信すると、受信器が円形バッファーに貯蔵されたチャネルコーディング出力を十分に活用できない短所がある。従って、ＳＩＢ１−ＮＢのＴＢＳと繰り返し送信回数、運用モード、ＣＲＳアンテナポート数及びＮＲＳアンテナポート数のうちのいずれか１つに基づいて決定される符号化率（ｃｏｄｅ  ｒａｔｅ）によって、同じ時間の間にＳＩＢ１−ＮＢとａＳＩＢ１−ＮＢを収集した時、円形バッファーに貯蔵された全てのビットをできる限り迅速に集めるように設計することが好ましい。これにより、基地局に近く位置したＮＢ−ＩｏＴ端末（例えば、ＳＮＲが十分に高いＮＢ−ＩｏＴ端末）がＳＩＢ１−ＮＢのデコーディングをより高い確率で早く完了できる。これを最適化するために、上述したＳＩＢ１−ＮＢのＴＢＳと繰り返し送信回数、運用モード、ＣＲＳアンテナポート数及びＮＲＳアンテナポート数のうちのいずれか１つに基づいて最適な"ａＳＩＢ１−ＮＢ−円形バッファー出力"の関係が定義される。また、"ａＳＩＢ１−ＮＢ−円形バッファー出力"の関係をより単純な方法で定義するためには、上述したパラメータの大きい影響なしに性能向上を期待できるように、最高の符号化率を基準として"ａＳＩＢ１−ＮＢ−円形バッファー出力"パターンを定義することができる。
【０２６４】
図１３はＳＩＢ１−ＮＢのＴＢＳ、繰り返し送信回数、運用モード、ＣＲＳアンテナポート数、ＮＲＳアンテナポート数によって１つのコードワードが８つのサブフレームで送信される時、円形バッファーの出力例を示す図である。
【０２６５】
図１３を参照すると、Ａ〜ＨはＳＩＢ１−ＮＢが送信される８つのサブフレームを区分する単位であり、円形バッファーには０〜９のビットがあると仮定する。また図１３を参照すると、符号化率が最高である時、Ａ〜Ｈ区間が全て送信されると、円形バッファーの７０〜８０％のみが送信されることを確認できる。従って、円形バッファーで送信されない２０〜３０％はａＳＩＢ１−ＮＢにより送信される必要があり、このために円形バッファーのオフセット（ＲＶとも表される）をＳＩＢ１−ＮＢとは異なるように設定することができる。例えば、ａＳＩＢ１−ＮＢにより送信されるコードビットは、ＳＩＢ１−ＮＢにより送信されるコードビットが貯蔵される円形バッファーでＳＩＢ１−ＮＢを送信するために使用される最後のアドレス以後から順にアドレスを生成することにより出力される値である。従って、同じラジオフレーム内で送信されるＳＩＢ１−ＮＢとａＳＩＢ１−ＮＢに含まれたコードビットは、円形バッファーで連続して出力される値ではないことができる。又は、ＳＩＢ１−ＮＢの送信順序が｛Ａ、Ｂ、Ｃ、Ｄ、Ｅ、Ｆ、Ｇ、Ｈ｝である時、ａＳＩＢ１−ＮＢの送信順序は｛Ｉ、Ｊ、Ｋ、Ｌ、Ｍ、Ｎ、Ｏ、Ｐ｝のように設定できる。この時、Ｉ乃至Ｐは円形バッファーで送信されなかった２０〜３０％を追加送信するための仮想のインデックスを意味する。
【０２６６】
また基地局の円形バッファー操作動作を最小化するために、ａＳＩＢ１−ＮＢの送信順序はＡ〜Ｈの順のみに定義される。例えば、ａＳＩＢ１−ＮＢは｛Ｅ、Ｆ、Ｇ、Ｈ｝、｛Ｅ、Ｆ、Ａ、Ｂ｝、｛Ｃ、Ｅ、Ｇ、Ａ｝又は｛Ｄ、Ｆ、Ｈ、Ｂ｝などのようにＳＩＢ１−ＮＢの送信順とは異なるように設定できる。また、ａＳＩＢ１−ＮＢの送信周期が２０ｍｓｅｃである時、｛Ｅ、Ｆ、Ｇ、Ｈ、Ａ、Ｂ、Ｃ、Ｄ｝のような順に設定されることもできる。しかしａＳＩＢ１−ＮＢの送信順は上述した例に限られず、ＳＩＢ１−ＮＢのコードワードに対する円形バッファーに貯蔵されたチャネルコーディング出力の全体ができる限り早く送信するための様々な順に定義できる。またＳＩＢ１−ＮＢのＴＢＳ、繰り返し送信回数、運用モード、ＣＲＳアンテナポート数、ＮＲＳアンテナポート数による最適なａＳＩＢ１−ＮＢの送信パターン（円形バッファーとａＳＩＢ１−ＮＢの関係）は、ＳＩＢ１−ＮＢのＴＢＳと繰り返し送信回数、運用モード、ＣＲＳアンテナポート数、ＮＲＳアンテナポート数に基づいて予め定義できる。基地局は所定のａＳＩＢ１−ＮＢの送信パターンによってａＳＩＢ１−ＮＢを送信し、ＮＢ−ＩｏＴ端末はＭＩＢ−ＮＢのＳＩＢ１−ＮＢスケジューリング情報に基づいてａＳＩＢ１−ＮＢの送信パターンを判断することができる。
【０２６７】
図１５ａ及び図１５ｂは上述したａＳＩＢ１−ＮＢの送信パターンによるＢＬＥＲ（Ｂｌｏｃｋ  Ｅｒｒｏｒ  Ｒａｔｅ）性能を示す図である。
【０２６８】
図１５ａ及び図１５ｂを参照すると、［Ａ、Ｂ、Ｃ、Ｄ、Ｅ、Ｆ、Ｇ、Ｈ］は１６０ｍｓｅｃの間に既存のＳＩＢ１−ＮＢのみを受信した場合であり、［Ａ、−、Ｂ、−、Ｃ、−、Ｄ、−］は８０ｍｓｅｃの間に既存のＳＩＢ１−ＮＢのみを受信した場合を示す。また［Ａ、ａ、Ｂ、ｂ、Ｃ、ｃ、Ｄ、ｄ］はａＳＩＢ１−ＮＢをＳＩＢ１−ＮＢと同じパターンで送信する時、８０ｍｓｅｃの間にＳＩＢ１−ＮＢ及びａＳＩＢ１−ＮＢを受信した場合を示す。また［Ａ、ｅ、Ｂ、ｆ、Ｃ、ｇ、Ｄ、ｈ］は、ａＳＩＢ１−ＮＢをＳＩＢ１−ＮＢと８０ｍｓｅｃのオフセットを有するように円形バッファーの出力順序を変更したパターンで送信される時、８０ｍｓｅｃの間にＳＩＢ１−ＮＢ及びａＳＩＢ１−ＮＢを受信した場合を示し、両方はいずれも２０ｍｓｅｃごとにａＳＩＢ１−ＮＢが送信されることを仮定している。また［Ａ、ｅ、Ｂ、−、Ｃ、ｆ、Ｄ、−］はａＳＩＢ１−ＮＢの送信周期が４０ｍｓｅｃであり、［Ａ、ｅ、Ｂ、ｆ、Ｃ、ｇ、Ｄ、ｈ］と同様に、ａＳＩＢ１−ＮＢの円形バッファーの出力順序を変更したパターンで送信される時、８０ｍｓｅｃの間にＳＩＢ１−ＮＢ及びａＳＩＢ１−ＮＢを受信した場合を示す。
【０２６９】
図１５ａはＴＢＳが６８０である時のＢＬＥＲの性能を示し、図１５ｂはＴＢＳが４４０である時のＢＬＥＲの性能を示す。ＴＢＳが６８０である場合と４４０である場合はいずれも、円形バッファーの出力にオフセットを設定する時に常に性能が向上することを確認できる。
【０２７０】
ａＳＩＢ１−ＮＢが送信される時、既存のＮＢ−ＩｏＴ端末（例えば、ＬＴＥ  Ｒｅｌｅａｓｅ  １３、１４のＮＢ−ＩｏＴ端末）は特定のサブフレームでａＳＩＢ１−ＮＢが送信されることを知らないので、ＮＰＤＣＣＨとＮＰＤＳＣＨのリソース割り当てを解釈する時、間違った動作を行うことができる。従って、ａＳＩＢ１−ＮＢが送信されるサブフレームの位置に対応するｄｏｗｎｌｉｎｋＢｉｔｍａｐは‘０’（ｉｎｖａｌｉｄ）と指示される必要がある。反面、ＬＴＥ  Ｒｅｌｅａｓｅ  １５のＮＢ−ＩｏＴ端末は、セルでａＳＩＢ１−ＮＢの送信が指示された場合、ｄｏｗｎｌｉｎｋＢｉｔｍａｐとは関係なく特定のサブフレームでａＳＩＢ１−ＮＢが存在すると期待できる。この時、特定のサブフレームは上述したようにＮｏ．４又はＮｏ．９のサブフレームであることができ、特定のサブフレームはセルＩＤ及びＳＩＢ１−ＮＢの繰り返し送信回数と関係がある。
【０２７１】
実施例によって、ａＳＩＢ１−ＮＢは特定の位置（例えば、特定のサブフレーム）で常に送信されることではなく、特定の条件を満たす場合に限って追加送信されることができる。例えば、ＳＩＢ１−ＮＢの符号化率が特定値より大きい場合、ＳＩＢ１−ＮＢの追加送信を期待するように定義及び設定することができる。この時、特定値は規格（ｓｐｅｃｉｆｉｃａｔｉｏｎ）により固定されるか、又は基地局により設定されてＮＢ−ＩｏＴ端末に伝達されるが、これに限られない。
【０２７２】
また、符号化率と同様に、ＳＩＢ１−ＮＢのＴＢＳ、ＳＩＢ１−ＮＢの繰り返し送信回数、ＮＢ−ＩｏＴの運用モード、ＮＲＳアンテナポート数、ＣＲＳアンテナポート数などの値に基づいてＳＩＢ１−ＮＢ追加送信条件が設定されることもできる。またａＳＩＢ１−ＮＢの送信パターン（ｅｎｃｏｄｅｄ  ｂｉｔｓ−ｔｏ−ｓｕｂｆｒａｍｅマッピング及び送信順序の再配列）は、符号化率、ＳＩＢ１−ＮＢのＴＢＳ、ＳＩＢ１−ＮＢの繰り返し送信回数、ＮＢ−ＩｏＴの運用モード、ＮＲＳアンテナポート数及びＣＲＳアンテナポート数のうちのいずれか１つに基づいて他のパターンで定義されることもできる。これは、関連するパラメータをＳＩＢ１−ＮＢの検出前にＮＢ−ＩｏＴ端末が既に獲得しているので可能であり、かかる方式はＳＩＢ１−ＮＢ性能の最適化のために互いに異なるように定義できる。
【０２７３】
さらに、提案されたＳＩＢ１−ＮＢの送信パターン（ｅｎｃｏｄｅｄ  ｂｉｔｓ−ｔｏ  ｓｕｂｆｒａｍｅマッピング及び送信順序の再配列）は、ＳＩＢ１−ＮＢのみに限られず、繰り返して送信されるデータをさらに送信する場合にも適用できる。
【０２７４】
４．９．第９提案："ａＳＩＢ１−ＮＢ送信を指示する方法及び有効下りリンクビットマップ（ｖａｌｉｄ  ＤＬ  ｂｉｔｍａｐ）を設定する方法"
【０２７５】
この明細書では、上述したａＳＩＢ１−ＮＢを構成する方法とは別途に基地局がａＳＩＢ１−ＮＢの送信をＮＢ−ＩｏＴ端末に知らせる方法を提案する。またこの明細書では、レガシーＮＢ−ＩｏＴ端末（例えば、ａＳＩＢ１−ＮＢの存在を知らない端末）の下りリンクリソース管理及びスケジュールのために、ａＳＩＢ１−ＮＢが送信される位置で有効下りリンクビットマップ（ｖａｌｉｄ  ＤＬ  ｂｉｔｍａｐ）がどのように設定されるかを提案する。
【０２７６】
有効下りリンクビットマップは、ＮＢ−ＩｏＴ端末が下りリンクＮＲＳを期待できるか、ＮＰＤＣＣＨ及びＮＰＤＳＣＨの受信を期待できるサブフレームの位置を知らせるビットマップを意味する。有効下りリンクビットマップはインバンドモードで１０ビット又は４０ビットで構成され、ガードバンドモード及び独立型モードでは１０ビットで構成される。有効下りリンクビットマップは、ＴＳ３６．３３１でｄｏｗｎｌｉｎｋＢｉｔｍａｐと定義される。        
【０２７７】
ＮＢ−ＩｏＴ端末は、基地局からＭＩＢ−ＮＢ及びＳＩＢ１−ＮＢを受信し、ＭＩＢ−ＮＢ又はＳＩＢ１−ＮＢはａＳＩＢ１−ＮＢの送信有無を指示することができる。またＮＢ−ＩｏＴ端末は受信されたＭＩＢ−ＮＢ又はＳＩＢ１−ＮＢからａＳＩＢ１−ＮＢの送信有無を指示する情報を得ることができる。
【０２７８】
ａＳＩＢ１−ＮＢが特定のサブフレームで送信される時、基地局は有効下りリンクビットマップで該当特定のサブフレームを無効サブフレームとして指示できる。レガシーＮＢ−ＩｏＴ端末はａＳＩＢ１−ＮＢの送信有無を分からない。従って、基地局はａＳＩＢ１−ＮＢが送信されるサブフレームを無効サブフレームとして指示することにより、レガシーＮＢ−ＩｏＴ端末が該当特定のサブフレームでＮＰＤＣＣＨ及び／又はＮＰＤＳＣＨを期待しないことができる。一方、ａＳＩＢ１−ＮＢの送信有無を把握できるＮＢ−ＩｏＴ端末（例えば、ＬＴＥ  Ｒｅｌｅａｓｅ  １５によるＮＢ−ＩｏＴ端末）は、基地局により無効サブフレームと指示されたサブフレームによりａＳＩＢ１−ＮＢを受信することができる。
【０２７９】
しかし、ａＳＩＢ１−ＮＢの送信がＭＩＢ−ＮＢ又はＳＩＢ１−ＮＢにより伝達された場合であっても、Ｃｅｌｌ  ＩＤ、ＳＩＢ１−ＮＢの繰り返し送信回数などによって、ａＳＩＢ−ＮＢが該当特定のサブフレームで送信されないこともできる。この時、ＮＢ−ＩｏＴ端末は、該当特定のサブフレームが無効サブフレームとして指示された場合であっても、該当特定のサブフレームを有効サブフレームとして判断することができる。またＮＢ−ＩｏＴ端末は、該当特定のサブフレームでＮＲＳ、ＮＰＤＣＣＨ及びＮＰＤＳＣＨのうちのいずれか１つを期待できる。例えば、ＮＢ−ＩｏＴ端末は、該当特定のサブフレームでＮＲＳ、ＮＰＤＣＣＨ及びＮＰＤＳＣＨのうちのいずれか１つが送信されることを期待し、デコーディングすることができる。
【０２８０】
１）ＭＩＢ−ＮＢで予約されたビット（又は未使用ビット）を使用してａＳＩＢ１−ＮＢの送信を知らせる方法
【０２８１】
基地局はＭＩＢ−ＮＢで１ビットを使用してａＳＩＢ１−ＮＢの送信を知らせることができる。
【０２８２】
ａＳＩＢ１−ＮＢの送信有無がＭＩＢ−ＮＢにより指示される場合、ａＳＩＢ−ＮＢの送信を知らせる情報を得たＮＢ−ＩｏＴ端末は、該当ＭＩＢ−ＮＢを含まれたＳＩＢ１−ＮＢ変更区間内で、ａＳＩＢ１−ＮＢが送信されていることを把握できる。しかし、ＮＢ−ＩｏＴ端末がＭＩＢ−ＮＢのデコーディングを完了した時、該当ＳＩＢ１−ＮＢ変更区間が多く残らないので、ａＳＩＢ１−ＮＢの送信による利得が制限的である。よって、ａＳＩＢ１−ＮＢの送信有無に対するシグナリングはＭＩＢ−ＮＢ内の２ビットによって指示されることができ、２ビットにより指示された値が‘０’であると、ＳＩＢ１−ＮＢが送信されないことを意味し、‘０’ではないと、該当ＳＩＢ１−ＮＢ変更区間からａＳＩＢ１−ＮＢが送信されるＳＩＢ１−ＮＢ変更区間までの差を示す数を意味することができる。この時、ａＳＩＢ１−ＮＢの送信有無を知らせるために使用されるビット値の変化はシステム情報アップデートの条件に該当しない。例えば、ＮＢ−ＩｏＴ端末は、ＥＴＷＳ（ＥａｒｔｈＱｕａｋｅ  Ｔｓｕｍａｎｉ  Ｗａｒｎｉｎｇ  Ｓｙｓｔｅｍ）情報、ＣＭＡＳ（Ｃｏｍｍｅｒｃｉａｌ  Ｍｏｂｉｌｅ  Ａｌｅｒｔ  Ｓｅｒｖｉｃｅ）情報、時間情報（例えば、ＳｙｓｔｅｍＩｎｆｏｒｍａｔｉｏｎＢｌｏｃｋＴｙｐｅ８、ＳｙｓｔｅｍＩｎｆｏｒｍａｔｉｏｎＢｌｏｃｋＴｙｐｅ１６、ＳｙｓｔｅｍＩｎｆｏｒｍａｔｉｏｎＢｌｏｃｋＴｙｐｅ１−ＮＢのＨｙｐｅｒＳＦＮ−ＭＳＢ）、ＥＡＢ（Ｅｘｔｅｎｄｅｄ  Ａｃｃｅｓｓ  Ｂａｒｒｉｎｇ）、ＡＢパラメータ、ａＳＩＢ１−ＮＢの送信有無を指示する情報が変更されても、ＳｙｓｔｅｍＩｎｆｏＶａｌｕｅＴａｇ値をアップデートしない。これにより、ＭＩＢ−ＮＢでａＳＩＢ１−ＮＢの送信有無を指示する情報は、システム情報変更通知の条件（ｓｙｓｔｅｍ  ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ  ｍｏｄｉｆｉｃａｔｉｏｎ  ｎｏｔｉｆｉｃａｔｉｏｎ  ｃｏｎｄｉｔｉｏｎ）に含まれない。従って、ａＳＩＢ１−ＮＢの送信有無を示す情報の変更は、システム情報アップデートに対するページング（ｐａｇｉｎｇ）を直接誘導しない。提案された方法によれば、ＮＢ−ＩｏＴ端末が最初のセルにアクセスする時からａＳＩＢ１−ＮＢの送信を活用できるという長所がある。
【０２８３】
２）ＳＩＢ１−ＮＢでａＳＩＢ１−ＮＢの送信を知らせる方法
【０２８４】
上述したように、ａＳＩＢ１−ＮＢの送信有無はＭＩＢ−ＮＢ又はＳＩＢ１−ＮＢにより伝達される。例えば、ＳＩＢ１−ＮＢによりａＳＩＢ１−ＮＢの送信有無が伝達される場合、ＳＩＢ１−ＮＢが変更される時に変更されたＳＩＢ１−ＮＢ内でａＳＩＢ１−ＮＢの送信有無を直接知らせることができる。ＳＩＢ１−ＮＢにより伝達されるａＳＩＢ１−ＮＢの送信有無が適用される時点は、ａＳＩＢ１−ＮＢを送信してから送信しない場合及び逆の場合について、以下のように定義できる。
【０２８５】
（２−１）ａＳＩＢ１−ＮＢの送信がなかった後、ａＳＩＢ１−ＮＢを送信すると知らせる場合
【０２８６】
ＳＩＢ１−ＮＢの変更境界（ｍｏｄｉｆｉｃａｔｉｏｎ  ｂｏｕｎｄａｒｙ）で変更されたＳＩＢ１−ＮＢは、ａＳＩＢ１−ＮＢの送信を知らせることができる。例えば、ＳＩＢ１−ＮＢの変更境界は、ＳＩＢ１−ＮＢ変更周期又は変更区間の間の境界を意味する。この時、ＮＢ−ＩｏＴ端末は未だａＳＩＢ１−ＮＢが送信されていることを知らないので、該当ＳＩＢ１−ＮＢ変更区間内では相変わらずａＳＩＢ１−ＮＢを使用できない。従って、基地局は該当ＳＩＢ１−ＮＢ変更区間内でａＳＩＢ１−ＮＢを送信する必要がなく、特定の時間後にａＳＩＢ１−ＮＢを送信することができる。この時、特定の時間は基地局とＮＢ−ＩｏＴ端末の間に予め定義されており、例えば、１つのＳＩＢ１−ＮＢ変更区間に対応する時間と定義されることができるが、これに限られない。もし、ＮＢ−ＩｏＴ端末が該当ＳＩＢ１−ＮＢ変更区間の間にＳＩＢ１−ＮＢのデコーディングに失敗した場合、ＮＢ−ＩｏＴ端末はａＳＩＢ１−ＮＢが送信されないと仮定して、ＳＩＢ１−ＮＢのデコーディングを続けて試みることができる。また基地局は、該当ＳＩＢ１−ＮＢ変更区間でａＳＩＢ１−ＮＢが送信されるサブフレームのインデックスを有効下りリンクビットマップに‘０’と指示することができる。もし、レガシーＮＢ−ＩｏＴ端末が該当ＳＩＢ１−ＮＢ変更区間内でＳＩＢ１−ＮＢのデコーディングに成功すると、レガシーＮＢ−ＩｏＴ端末は有効下りリンクビットマップで特定サブフレームの位置（ａＳＩＢ１−ＮＢ送信されるサブフレームの位置）が無効であると解釈するので、基地局は該当ＳＩＢ１−ＮＢ変更区間からａＳＩＢ１−ＮＢが送信されるサブフレームを無効下りリンクサブフレームと仮定してスケジュールすることができる。
【０２８７】
（２−２）ａＳＩＢ１−ＮＢを送信してから、それ以上送信しないと知らせる場合
【０２８８】
ＳＩＢ１−ＮＢの変更境界で変更されたＳＩＢ１−ＮＢは、ａＳＩＢ１−ＮＢをそれ以上送信しないと知らせることができる。この時、ＮＢ−ＩｏＴ端末は未だａＳＩＢ１−ＮＢが送信されていると仮定しているので、該当ＳＩＢ１−ＮＢ変更区間内ではａＳＩＢ１−ＮＢが相変わらず送信される必要があり、特定の時間後にはａＳＩＢ１−ＮＢの送信を中止することができる。この時、特定の時間は基地局とＮＢ−ＩｏＴ端末の間で誤解がないように予め定義されることができ、例えば、１つのＳＩＢ１−ＮＢ変更区間に対応する時間と定義できる。
【０２８９】
もしＮＢ−ＩｏＴ端末が該当ＳＩＢ１−ＮＢ変更区間の間にＳＩＢ１−ＮＢのデコーディングに失敗した場合、ＮＢ−ＩｏＴ端末はａＳＩＢ１−ＮＢが送信されないと仮定して、ＳＩＢ１−ＮＢのデコーディングを続けて試みる。また基地局は、該当ＳＩＢ１−ＮＢ変更区間でａＳＩＢ１−ＮＢが送信されないサブフレームインデックスを有効下りリンクビットマップに‘１’であると指示することができる。もし、レガシーＮＢ−ＩｏＴ端末が該当ＳＩＢ１−ＮＢ変更区間内でＳＩＢ１−ＮＢのデコーディングに成功すると、有効下りリンクビットマップの特定のサブフレーム位置で実際にａＳＩＢ１−ＮＢがＳＩＢ１−ＮＢ変更区間の間に続けて送信されているので、ＮＰＤＣＣＨ及びＮＰＤＳＣＨのデコーディング性能が劣化することができる。
【０２９０】
３）ページングＤＣＩ（ＤＣＩフォーマットＮ２）でａＳＩＢ１−ＮＢの送信を知らせる方法
【０２９１】
システム情報がアップデートされた場合、ＤＣＩフォーマットＮ２ＣＲＣがＰ−ＲＮＴＩにスクランブルされ、Ｆｌａｇ  ｆｏｒ  ｐａｇｉｎｇ／ｄｉｒｅｃｔ  Ｉｎｄｉｃａｔｉｏｎ  ｄｉｆｆｅｒｅｎｔｉａｔｉｏｎは‘０’と指示される。また８ビットで構成された直接指示情報（Ｄｉｒｅｃｔ  Ｉｎｄｉｃａｔｉｏｎ  ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ）は、各ビット値によってシステム情報の変更（又はアップデート）有無などが指示される。直接指示情報には未だ３ビットの未使用ビット（ｕｎｕｓｅｄ  ｂｉｔ）があり、ＤＣＩフォーマットＮ２には６ビットの未使用ビットがある。従って、基地局は直接指示情報の未使用３ビット及び／又はＤＣＩフォーマットＮ２の未使用６ビットのうちの一部を用いて、変更されたＳＩＢ１−ＮＢがａＳＩＢ１−ＮＢと共に送信されるか否かを予め分かることができる。さらに、未使用ビットを用いると、ＭＩＢ−ＮＢに含まれたＳＩＢ１−ＮＢのスケジューリング情報をＮＢ−ＩｏＴ端末に前もって知らせることができる。従って基地局は、ＮＢ−ＩｏＴ端末が変更されたＳＩＢ１−ＮＢのスケジューリング情報を得るためのＭＩＢ−ＮＢのデコーディングを省略できるようにする。
【０２９２】
また特定の未使用ビットは、ＮＢ−ＩｏＴ端末が以前に獲得したＭＩＢ−ＮＢ情報を同様に用いて変更されたＳＩＢ１−ＮＢのデコーディングを試みることができるという情報を伝達することができる。またＮＢ−ＩｏＴ端末がＭＩＢ−ＮＢ内でアクセス遮断情報を読み取る必要があるか、又は変更されたＳＩＢ１−ＮＢをデコーディングする前に、特定の未使用ビットはＭＩＢ−ＮＢのデコーディングを再度行うことを指示することができる。
【０２９３】
４）符号化率に基づいてａＳＩＢ１−ＮＢの送信を類推する方法
【０２９４】
基地局はａＳＩＢ１−ＮＢを送信する能力（ｃａｐａｂｉｌｉｔｙ）の有無を上位レベルシグナリング（ｈｉｇｈ−ｌｅｖｅｌ  ｓｉｇｎａｌｉｎｇ）によりＮＢ−ＩｏＴ端末に知らせることができる。また基地局は、ａＳＩＢ１−ＮＢを常に送信することではなく、ＳＩＢ１−ＮＢの符号化率（又はこれに相応するか又はＡＷＧＮ環境でＳＩＢ１−ＮＢのデコーディング性能を代表できる指標）が特定の値より大きい場合にのみａＳＩＢ１−ＮＢを送信するという条件を知らせることもできる。この時、符号化率はＳＩＢ１−ＮＢの繰り返し送信回数、運用モード、ＣＲＳアンテナポート数及びＮＲＳアンテナポート数及びＳＩＢ１−ＮＢのＴＢＳのうちのいずれか１つに基づいて決定される。インバンドモードでＣＦＩは常に３を仮定し、サブフレームの最初の３つのＯＦＤＭシンボルはＳＩＢ１−ＮＢの送信に使用されないＲＥと仮定することができる。符号化率が１（又は十分に高い値）であると、ａＳＩＢ１−ＮＢが常に送信されないことを意味し、符号化率が０（又は十分に小さい値）であると、ａＳＩＢ１−ＮＢが常に送信されることを意味することができる。また符号化率情報は表の形態で量子化されて定義できる。
【０２９５】
基地局は符号化率という指標を用いてＳＩＢ１−ＮＢの送信有無及び／又は送信条件をＳＩＢ１−ＮＢ変更周期単位でアップデートし、ａＳＩＢ１−ＮＢの送信有無及び／又は送信条件はＭＩＢ−ＮＢ、ＳＩＢ１−ＮＢ、他のシステム情報又はＲＲＣシグナリングなどにより伝達される。
【０２９６】
４．１０．第１０提案："ａＳＩＢ１−ＮＢが送信されるサブフレームインデックスが無効下りリンクサブフレームと指示される時、これを解釈する方法"
【０２９７】
ａＳＩＢ１−ＮＢが特定の下りリンクサブフレーム（例えば、既存のＳＩＢ１−ＮＢが送信されるラジオフレームのＮｏ．３のサブフレーム）で送信される時、該当サブフレームの位置はＤＬ−Ｂｉｔｍａｐ−ＮＢで無効下りリンクサブフレームとして指示される。これはレガシーＮＢ−ＩｏＴ端末が該当サブフレームの位置でＮＰＤＣＣＨ及び／又はＮＰＤＳＣＨを期待しないようにするためのものである。
【０２９８】
基地局がＭＩＢ−ＮＢ及び／又は他のチャネルを介してａＳＩＢ１−ＮＢを送信することを知らせた状況において、ａＳＩＢ１−ＮＢが送信可能な特定の下りリンクサブフレームインデックスでセルＩＤとＳＩＢ１−ＮＢの繰り返し送信回数などにより実際にａＳＩＢ１−ＮＢが送信されないが、ＤＬ−Ｂｉｔｍａｐ−ＮＢにより該当下りリンクサブフレームが無効下りリンクサブフレームとして指示されることができ、上述したサブフレームの集合はＢ−ｔｙｐｅサブフレームと称されることができる。この時、ＬＴＥ  Ｒｅｌｅａｓｅ１５のＮＢ−ＩｏＴ端末（又はａＳＩＢ１−ＮＢ受信を期待できるＮＢ−ＩｏＴ端末）は、Ｂ−ｔｙｐｅサブフレームをＤＬ−Ｂｉｔｍａｐ−ＮＢの指示とは異なって、有効サブフレームと解釈することができる。これはＮＲＳとＮＰＤＣＣＨ／ＮＰＤＳＣＨの観点で以下のような具体的な条件が異なるように適用されるためである。
【０２９９】
１）ＮＲＳ
【０３００】
Ａ．ＮＢ−ＩｏＴ端末はＢ−ｔｙｐｅサブフレームで常にＮＲＳの受信を期待する。
【０３０１】
Ｂ．Ｔ−ｔｙｐｅサブフレームで少なくともｔｙｐｅ−２及び／又はｔｙｐｅ−２Ａ  ＣＳＳに含まれるＮＰＤＣＣＨを期待できないと、ＮＢ−ＩｏＴ端末はＵＳＳを期待できるＢ−ｔｙｐｅのサブフレームでのみＮＲＳを期待できる。
【０３０２】
２）ＮＰＤＣＣＨ
【０３０３】
Ａ．ＮＢ−ＩｏＴ端末は、Ｂ−ｔｙｐｅのサブフレームで"端末特定の検索空間（ＵＥ−ｓｐｅｃｉｆｉｃ  ｓｅａｒｃｈ  ｓｐａｃｅ）にＣ−ＲＮＴＩにスクランブルされたＤＣＩフォーマットＮ０／Ｎ１を含むＮＰＤＣＣＨ"及び"端末特定の検索空間にＣ−ＲＮＴＩにスクランブルされたＤＣＩフォーマットＮ１とスケジュールされた（ＤＬグラントを受ける）ＮＰＤＳＣＨ"の受信のみを期待できる。
【０３０４】
Ｂ．例えば、ＮＢ−ＩｏＴ端末は、Ｂ−ｔｙｐｅサブフレームで、ＲＲＣ＿ＩＤＬＥモードで受信可能な共通検索空間（ｃｏｍｍｏｎ  ｓｅａｒｃｈ  ｓｐａｃｅ）に含まれたＮＰＤＣＣＨ及び該当共通検索空間でＤＣＩフォーマットＮ０又はＮ２にスケジュールされたＮＰＤＳＣＨを期待しないことができる。
【０３０５】
Ｃ．また、ＲＲＣ＿ＣＯＮＮＥＣＴＥＤモードでもＮＰＤＣＣＨ  ｏｒｄｅｒ−ｂａｓｅｄ  ＮＰＲＡＣＨに対するＲＡＲを受信する共通検索空間は無効サブフレームと解釈できる。
【０３０６】
Ｄ．ＮＢ−ＩｏＴ端末がＢ−ｔｙｐｅサブフレームでｔｙｐｅ−１及び／又はｔｙｐｅ−１Ａ  ＣＳＳを期待できる場合、ＤＣＩの繰り返し送信回数はＬＴＥ  Ｒｅｌｅａｓｅ  １３及び１４と同じ方法（例えば、ＤＬ−Ｂｉｔｍａｐ−ＮＢで有効下りリンクサブフレームとして指示されたサブフレームのみをＮＢ−ＩｏＴ下りリンクサブフレームとして解釈し、該当ＮＢ−ＩｏＴ下りリンクサブフレームでのみＮＰＤＣＣＨを期待できる方法。この時、システム情報を伝達するサブフレームはＮＢ−ＩｏＴ下りリンクサブフレームから除外される）で、ＮＢ−ＩｏＴ下りリンクサブフレームに属するＣＳＳのみに基づいて解釈するように定義できる。
【０３０７】
また基地局がａＳＩＢ１−ＮＢを送信すると宣言した場合にも、ＬＴＥ  Ｒｅｌｅａｓｅ  １５のＮＢ−ＩｏＴ端末（該当セルのａＳＩＢ１−ＮＢの送信有無を判断する端末）は、ａＳＩＢ１−ＮＢが実際に送信されないサブフレームの位置（ａＳＩＢ１−ＮＢが送信されるサブフレームインデックスと同一であるが、該当セルのセルＩＤ及びＳＩＢ１−ＮＢの繰り返し送信回数などにより実際にはａＳＩＢ１−ＮＢが送信されないサブフレームの位置）を無効下りリンクサブフレームとして認識することができる。このために、基地局は、ＳＩＢ１−ＮＢ（又は他のシステム情報ブロック（ｓｙｓｔｅｍ  ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ  ｂｌｏｃｋ））の追加１ビット又はＮビットを使用してａＳＩＢ１−ＮＢの送信が予約された場合にも、実際にはａＳＩＢ１−ＮＢを送信しないＮｏ．３のサブフレームをＬＴＥ  Ｒｅｌｅａｓｅ  １５を含むその後のＲｅｌｅａｓｅの端末が無効下りリンクサブフレームとして認識するように指示することができる。但し、該当情報は基地局がａＳＩＢ１−ＮＢを送信すると予約した場合にのみ存在でき、既存のｄｏｗｎｌｉｎｋＢｉｔｍａｐ（ＤＬ−Ｂｉｔｍａｐ−ＮＢ）とは関係なく、該当Ｎｏ．３のサブフレームを無効サブフレーム又は有効サブフレームに区分するように定義できる。また既存のｄｏｗｎｌｉｎｋＢｉｔｍａｐ（ＤＬ−Ｂｉｔｍａｐ−ＮＢ）が該当サブフレーム＃３（ａＳＩＢ１−ＮＢが送信されるサブフレームインデックス）を無効サブフレームとして指示した場合にのみ、ＮＢ−ＩｏＴ端末は新しく追加された１ビット又はＮビットを用いて実際無効サブフレームと解釈するか否かを判断できる。
【０３０８】
またＮＢ−ＩｏＴ端末は、"ａＳＩＢ１−ＮＢが実際に送信されるサブフレームの位置"（ａＳＩＢ１−ＮＢが実際に送信されるサブフレームの集合をＡ−ｔｙｐｅサブフレームという）がｄｏｗｎｌｉｎｋＢｉｔｍａｐにより有効サブフレームと指定されることを期待しないことができる。例えば、ＮＢ−ＩｏＴ端末は、Ａ−ｔｙｐｅサブフレームがｄｏｗｎｌｉｎｋＢｉｔｍａｐにより有効サブフレームとして指示されないと期待できる。また、Ａ−ｔｙｐｅサブフレームのうちの一部がｄｏｗｎｌｉｎｋＢｉｔｍａｐにより有効サブフレームと指示されると、ＮＢ−ＩｏＴ端末はｄｏｗｎｌｉｎｋＢｉｔｍａｐを優先してＡ−ｔｙｐｅサブフレームの全体又は一部のサブフレームの有効／無効有無を判断できる。この時、解釈の優先順位はＡ−ｔｙｐｅサブフレームの解釈がレガシーＮＢ−ＩｏＴ端末（例えば、ａＳＩＢ１−ＮＢの存在有無を知らない端末）と一致するようにすることを優先とすることができる。もしＡ−ｔｙｐｅのサブフレームが存在する場合（例えば、基地局がａＳＩＢ１−ＮＢの送信を知らせた場合）、基地局はｄｏｗｎｌｉｎｋＢｉｔｍａｐ情報を必ず送信する必要がある。
【０３０９】
４．１１．第１１提案："ＭＩＢ−ＮＢとＳＩＢ１−ＮＢのデコーディングを省略する方法"
【０３１０】
上述した第９提案を用いて、ＮＢ−ＩｏＴ端末がＭＩＢ−ＮＢ及びＳＩＢ１−ＮＢのデコーディングを省略できる方法を提案する。提案する方法は、デュプレックスモード（ｄｕｐｌｅｘ  ｍｏｄｅ）又は運用モードを区分せず適用可能であり、提案された方法によってレガシーＮＢ−ＩｏＴ端末（例えば、Ｒｅｌｅａｓｅ１３、１４の端末）が受ける影響がないように設計される。この提案では、システム情報の変更が直接指示情報により伝達される時に適用可能な方法である。まず、現在のＮＢ−ＩｏＴ  ＦＤＤシステムにおいて該当情報の構成及び関連ＮＢ−ＩｏＴ端末の手順は以下の表２３のように要約できる。
【０３１１】
【表２３】
0006808840.tif 000037
【０３１２】
この提案では直接指示情報の未使用６ビット（上記表で直接指示情報の３，４，５，６，７，８番目のビット）及び／又はＤＣＩフォーマットＮ２（フラグ＝０）の未使用６ビット（上記表２３において"Ｒｅｓｅｒｖｅｄ  ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ  ６  ｂｉｔｓ  ａｒｅ  ａｄｄｅｄ  ｕｎｔｉｌ  ｔｈｅ  ｓｉｚｅ  ｉｓ  ｅｑｕａｌ  ｔｏ  ｔｈａｔ  ｏｆ  ｆｏｒｍａｔ  Ｎ２  ｗｉｔｈ  Ｆｌａｇ＝１"により満たされた６ビット）の全体又は一部を用いて、ＭＩＢ−ＮＢ及び／又はＳＩＢ１−ＮＢのデコーディングを省略する方法を提案する。
【０３１３】
例えば、システム情報が変更された場合、基地局はＮＢ−ＩｏＴ端末がＭＩＢ−ＮＢから読み取るように指示する必要がある。これはフォールバックモード（ｆａｌｌｂａｃｋ  ｍｏｄｅ）と称することができ、例えば、運用モードが変更されるか又はアクセスクラス遮断（ａｃｃｅｓｓ  ｃｌａｓｓ  ｂａｒｒｉｎｇ）されることができる。アクセスクラス遮断のみが行われる場合、基地局はアクセスクラス遮断情報を直接ＤＣＩフォーマットＮ２と指示でき、ＮＢ−ＩｏＴ端末はこのような情報を用いてＳＩＢ１４−ＮＢのデコーディングを直接試みることができる。しかし、ＮＢ−ＩｏＴ端末は、ＳＩＢ１４−ＮＢをデコーディングするために、ＳＩＢ１４−ＮＢスケジューリング情報を得る必要があり、ＳＩＢ１４−ＮＢスケジューリング情報を得るためには、ＳＩＢ１−ＮＢをデコーディングする必要がある。また、ＳＩＢ１−ＮＢスケジューリング情報はＭＩＢ−ＮＢに含まれるので、ＳＩＢ１−ＮＢスケジューリング情報を得てＳＩＢ１−ＮＢをデコーディングするためには、ＮＢ−ＩｏＴ端末はＭＩＢ−ＮＢをデコーディングする必要がある。
【０３１４】
上述したデコーディング過程を省略するために、ＤＣＩフォーマットＮ２はＳＩＢ１−ＮＢスケジューリング情報まで含むことができる。例えば、ＮＢ−ＩｏＴ端末がＤＣＩフォーマットＮ２からＳＩＢ１−ＮＢスケジューリング情報を直接受信する場合、ＭＩＢ−ＮＢのデコーディングを省略できる。この時、ＳＩＢ１−ＮＢスケジューリング情報は４ビットで構成され、４ビット情報のうち、一部の情報のみをＤＣＩフォーマットＮ２に含めることができる。例えば、１ビット情報でＳＩＢ１−ＮＢスケジューリングが以前と同一である又は変更されたことを端末に知らせることができる。他の例として、ＳＩＢ１−ＮＢスケジューリングが以前と同一であることを示す情報、又は変更されたＳＩＢ１−ＮＢスケジューリング情報と以前のＳＩＢ１−ＮＢスケジューリング情報のオフセット情報のみが１ビットより多い情報に含まれて伝達されることもできる。
【０３１５】
また、ＭＩＢ−ＮＢのデコーディングを省略することもできるが、ＮＢ−ＩｏＴ端末がＳＩＢ１−ＮＢを再度受信する場合、ａＳＩＢ１−ＮＢを期待できるか否かを示す情報もＤＣＩフォーマットＮ２にさらに含まれることができる。
【０３１６】
ａＳＩＢ１−ＮＢの送信有無はＭＩＢ−ＮＢに追加された１ビットを用いて伝達できる。但し、ＤＣＩフォーマットＮ２を用いてＭＩＢ−ＮＢのデコーディングを省略するが、ＳＩＢ１−ＮＢのデコーディングを行う必要がある場合、基地局はａＳＩＢ１−ＮＢの送信有無まで一緒に知らせることができる。また、ＭＩＢ−ＮＢに含まれたｓｙｓｔｅｍＩｎｆｏＶａｌｕｅＴａｇの一部（例えば、一部下位ビット）情報もＤＣＩフォーマットＮ２に含めることができ、ＮＢ−ＩｏＴ端末がＳＦＮ情報の同期を失うことができることを考えると、ＳＦＮの一部（例えば、一部の下位ビット）情報もＤＣＩフォーマットＮ２に一緒に伝達されることができる。
【０３１７】
また基地局はＤＣＩフォーマットＮ２の直接指示情報の未使用ビットを用いて、ＮＢ−ＩｏＴ端末がＳＩＢ１−ＮＢのデコーディングも省略するように指示できる。例えば、基地局はＤＣＩフォーマットＮ２直接指示情報の追加情報を用いて特定のＳＩＢｘ−ＮＢ情報が変更されたことを指示しながら、ＳＩＢ１−ＮＢの情報は変更されなかったことをＮＢ−ＩｏＴ端末に知らせることができる。この時、ＮＢ−ＩｏＴ端末は、ＳＩＢ１−ＮＢから得られる該当ＳＩＢｘ−ＮＢのスケジューリングが同一であると仮定して、直ちにＳＩＢｘ−ＮＢのデコーディングを試みることができる。
【０３１８】
上述した内容を簡略に整理すると、ＤＣＩフォーマットＮ２及び直接指示情報にさらに含まれる情報は以下の通りである。
【０３１９】
１）フォールバック（Ｆａｌｌｂａｃｋ）
【０３２０】
−ＭＩＢ−ＮＢからデコーディングするように指示し、ＤＣＩフォーマットＮ２及び直接指示情報に追加された残りの情報は無視できる。
【０３２１】
２）アクセスクラス遮断（Ａｃｃｅｓｓ  ｃｌａｓｓ  ｂａｒｒｉｎｇ）
【０３２２】
−アクセスクラス遮断情報はアクセスクラス遮断有無を示し、ＤＣＩフォーマットＮ２及び直接指示情報に追加された残りの情報に従って、ＭＩＢ−ＮＢのデコーディングが省略されることができる。例えば、ＳＩＢ１−ＮＢスケジューリング情報がＤＣＩフォーマットＮ２及び直接指示情報に追加された情報から誘導される場合、ＮＢ−ＩｏＴ端末はＭＩＢ−ＮＢデコーディングを省略し、ＳＩＢ１−ＮＢが指示されたＳＩＢ１−ＮＢスケジューリング情報を用いてＳＩＢ１−ＮＢデコーディングを試みることができる。この時、ＮＢ−ＩｏＴ端末がａＳＩＢ１−ＮＢ送信を期待できるか否かを示す情報もＤＣＩフォーマットＮ２及び直接指示情報の追加情報により指示される場合、ＮＢ−ＩｏＴ端末はａＳＩＢ１−ＮＢを含めてＳＩＢ１−ＮＢデコーディングを試みることができる。
【０３２３】
３）ＳＩＢ１−ＮＢスケジューリング
【０３２４】
−ＳＩＢ１−ＮＢスケジューリング情報は４ビットで構成され、ＭＩＢ−ＮＢに含まれたＳＩＢ１−ＮＢスケジューリング及びサイズ情報と同じ情報である。また４ビットより少ないビットを用いて、ＳＩＢ１−ＮＢスケジューリング及びサイズ情報の一部のみを示すこともでき、ＳＩＢ１−ＮＢスケジューリング及びサイズが以前の値と同一であるか否かのみを示すこともできる。
【０３２５】
４）ａＳＩＢ１−ＮＢの存在
【０３２６】
−基地局がａＳＩＢ１−ＮＢを送信でき、システム情報が変更された区間でＳＩＢ１−ＮＢがさらに送信される場合、基地局はａＳＩＢ１−ＮＢの存在をＤＣＩフォーマットＮ２及び直接指示情報の追加情報に含めて知らせることができる。
【０３２７】
５）ｓｙｓｔｅｍＩｎｆｏＶａｌｕｅＴａｇ及びＳＦＮ
【０３２８】
−ｓｙｓｔｅｍＩｎｆｏＶａｌｕｅＴａｇは特定のＳＩＢｘ−ＮＢが変更されたことを直接指示できない。しかし、ｓｙｓｔｅｍＩｎｆｏＶａｌｕｅＴａｇは、ＤＣＩフォーマットＮ２及び直接指示情報に追加されるｓｙｓｔｅｍ  ＩｎｆｏＶａｌｕｅＴａｇは特定のＳＩＢｘ−ＮＢの変更有無を直接指示するために使用され、又は既存と同じ意味でシステム情報のうち１つでも変更されたか否かを知らせるために使用されることもできる。但し、この場合、ＤＣＩフォーマットＮ２及び直接指示情報にさらに含まれるｓｙｓｔｅｍＩｎｆｏＶａｌｕｅＴａｇは、ＭＩＢ−ＮＢのｓｙｓｔｅｍＩｎｆｏＶａｌｕｅＴａｇとは異なるサイズのビットを有する。また、ＮＢ−ＩｏＴ端末のタイミングシフト（ｔｉｍｉｎｇ  ｓｈｉｆｔ）又はドリフト（ｄｒｉｆｔ）によるＳＦＮ同期失敗を補正するために、ＳＦＮの下位情報の一部がＤＣＩフォーマットＮ２及び直接指示情報にさらに送信されることができる。
【０３２９】
上述した内容は各々ＤＣＩフォーマットＮ２及び直接指示情報の未使用ビットにビットマップ（ｂｉｔ−ｍａｐ）に対応して含まれるか又は表の形式で定義されて含まれることができる。例えば、フォールバック、アクセスクラス遮断、ＳＩＢ１−ＮＢスケジューリング及びａＳＩＢ１−ＮＢ情報は、ＤＣＩフォーマットＮ２及び直接指示情報の未使用ビットにより以下のように伝達できる。
【０３３０】
（１）１番目のビット−フォールバック
【０３３１】
（２）２番目のビット−アクセスクラス遮断
【０３３２】
（３）３番目〜６番目のビット−ＳＩＢ１−ＮＢスケジューリング及びサイズ
【０３３３】
（４）７番目のビット−ａＳＩＢ１−ＮＢ
【０３３４】
上記７つのビットのうち、１番目又は７番目のビットは省略でき、この時、全ての情報がＤＣＩフォーマットＮ２直接指示情報の未使用６つのビットに含まれて伝達される。もし７つのビットに該当する情報を全て送信する場合、１番目〜６番目のビットはＤＣＩフォーマットＮ２直接指示情報の未使用６つのビットに含まれ、７番目のビットはＤＣＩフォーマットＮ２の未使用６つのビット（フラグが０である場合）に含まれることができる。また基地局がａＳＩＢ１−ＮＢを送信する能力がない場合は７番目のビットを省略できる。また上記情報はテーブル形態を用いて送信できる。又は上記情報のうちフォールバックは、ＳＩＢ１−ＮＢスケジューリング及びサイズ情報に含まれて送信されることもできる。例えば、ＴＳ  ３６．２１３のＴａｂｌｅ  １６．４．１．３−３とＴａｂｌｅ  １６．４．１．５．２−１でＶａｌｕｅ  ｏｆ  ｓｃｈｅｄｕｌｉｎｇＩｎｆｏＳＩＢ１とＩＴＢＳが未使用状態（ｕｎｕｓｅｄ  ｓｔａｔｅ）（例えば、１２〜１５の間の値）と指示される場合、フォールバックで暗示的に指示できる。この場合の情報配置は以下のように例示できる。
【０３３５】
（１）１番目のビット−アクセスクラス遮断
【０３３６】
（２）２番目〜５番目のビット−"ＳＩＢ１−ＮＢスケジューリング及びサイズと"フォールバック"（１２〜１５間の値はフォールバックを指示する）
【０３３７】
（３）６番目のビット−ａＳＩＢ１−ＮＢ
【０３３８】
もし、ＴＤＤシステムにおいて上記提案と類似する目的を達成しようとする場合、ＳＩＢ１−ＮＢが送信される非アンカーキャリア（ｎｏｎ−ａｎｃｈｏｒ  ｃａｒｒｉｅｒ）の位置及びさらなる情報（例えば、ＮＢ−ＩｏＴ  ＦＤＤシステムにおいて、ＭＩＢ−ＮＢに含まれないＳＩＢ１−ＮＢスケジューリング関連情報）がＤＣＩフォーマットＮ２に含まれる必要がある。この時、ＳＩＢ１−ＮＢが送信される非アンカーキャリアの位置及びさらなる情報は、ＤＣＩフォーマットＮ２直接指示情報の未使用６ビットの一部情報を変更して伝達できる。又は、ＤＣＩフォーマットＮ２でフラグフィールド（ｆｌａｇ  ｆｉｅｌｄ）が０と１である場合、互いにサイズ又はＤＣＩフォーマットを合わせるために使用された未使用の６つのビットをさらに使用して伝達できる。未使用の６つのビットをさらに使用して伝達する方法は、ＤＣＩフォーマットＮ２が直接指示情報を送信する場合、未使用ビットと残っている全体１２ビットをより積極的に使用する場合に該当する。
【０３３９】
この例示を（ｅＦ）ｅＭＴＣに適用する場合、ＤＣＩフォーマット６−２の直接指示情報で未使用ビットの一部の情報構成が変化することができる。例えば、ＭＩＢ（−ＢＲ）にはアクセスクラス遮断情報が含まれず、ＭＩＢに含まれたＳＩＢ１−ＢＲスケジューリング情報は５つのビットのうち、１８個の状態が使用され、ＤＣＩフォーマット６−２の直接指示情報は３つの未使用ビットのみが残る。従って、上述したアクセスクラス遮断情報を省略でき、ＳＩＢ１−ＢＲスケジューリング情報の一部状態のみを３つの未使用ビットにより伝達できる。この時、１つの状態はフォールバックモードを指示するために使用される。
【０３４０】
上述したＭＩＢデコーディングを省略する方法は、ＭＩＢデコーディングに長い時間がかかる環境でより効果的に適用できる。従って、ＳＩＢ１−ＢＲスケジューリング情報の一部のみが直接指示情報に含まれる場合、高いＴＢＳや繰り返し送信回数を相対的に限定して、制限されたＳＩＢ１−ＢＲスケジューリング情報が直接指示情報に含まれることができる。
【０３４１】
上記の情報をより簡単にするために、ＭＩＢ−ＮＢ値の変更有無のみを知らせる方法が考えられる。例えば、変更されなかった情報は、アクセスクラス遮断、ＳＩＢ１−ＮＢスケジューリング及びサイズ、及びａＳＩＢ１−ＮＢのうちのいずれか１つを含むことができる。しかし、この場合、該当情報又は情報が以前と同一であることを解釈するにおいて曖昧である。例えば、端末がＤＣＩフォーマットＮ２により指示されるシステム情報変更通知（ｓｙｓｔｅｍ  ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ  ｍｏｄｉｆｉｃａｔｉｏｎ  ｎｏｔｉｆｉｃａｔｉｏｎ）の検出に失敗した場合、端末はＤＣＩフォーマットＮ２が送信されなかったのか、或いはシステム情報変更通知の検出に失敗したのかが分からない。従って、特定の時点にＤＣＩフォーマットＮ２が送信された時、ＮＢ−ＩｏＴ端末は以前のＭＩＢ−ＮＢを正確に分かることができない。このような影響を緩和するために、"以前のＭＩＢ−ＮＢ"は、ＤＣＩフォーマットＮ２の受信前のＭＩＢ−ＮＢのみを意味することではなく、以前のＮ回又はＮ回目のＭＩＢ−ＮＢ  ＴＴＩ、Ｎ回目のＳＩＢ１−ＮＢ  ＴＴＩ、又はＮ回目のＳＩＢ１−ＮＢ変更区間に属するＭＩＢ−ＮＢを含むことと拡張できる。
【０３４２】
基地局は、ＮＢ−ＩｏＴ端末がＤＣＩフォーマットＮ２を用いてＭＩＢ−ＮＢ及び／又はＳＩＢ１−ＮＢのデコーディングを省略できるか否かを他の方法でＮＢ−ＩｏＴ端末に知らせる必要がある。例えば、他の方法としては、基地局の能力のような上位レベルシグナリング（ｈｉｇｈ−ｌａｙｅｒ  ｓｉｇｎａｌｉｎｇ）又はＳＩＢｘ−ＮＢでページング（ｐａｇｉｎｇ）ＤＣＩ関連検索空間などを設定する情報（例えば、ＰＣＣＨ−Ｃｏｎｆｉｇ−ＮＢ）に追加フィールドを割り当てることにより、基地局から受信されるＤＣＩフォーマットＮ２をＭＩＢ−ＮＢデコーディングを省略する時に使用できるか否かを知らせる方法を含むが、これらに限られない。例えば、レガシー基地局はこれらの方法を考慮せず、直接指示情報の未使用６つのビットとＤＣＩフォーマットＮ２の予約された情報６つのビットに任意の値を割り当てて使用することができる。従って、基地局とＮＢ−ＩｏＴ端末の間の動作及び解釈を一致させるためには、上述したような別途のシグナル又は手順が必要である。又は、直接指示情報でｓｙｓｔｅｍＩｎｆｏＶａｌｕｅＴａｇ５ビット（Ｂ−ビットともいう）とＭＩＢ−ＮＢ内でｓｙｓｔｅｍＩｎｆｏＶａｌｕｅＴａｇを除いた任意の情報が変更されたか否かを知らせる１ビット（Ａ−ビットともいう）が使用される場合、Ａ−ビットが‘０’であると、ＮＢ−ＩｏＴ端末が常にＭＩＢ−ＮＢを読み取るように設定できる。例えば、Ａ−ビットが‘０’である時、ＮＢ−ＩｏＴ端末は直接指示情報のｓｙｓｔｅｍＩｎｆｏＶａｌｕｅＴａｇ値には関係なく、常にＭＩＢ−ＮＢデコーディングを行い、ｓｙｓｔｅｍＩｎｆｏＶａｌｕｅＴａｇ値はＭＩＢ−ＮＢで指示された値が使用又は貯蔵される。これは基地局が直接指示情報をＭＩＢ−ＮＢデコーディングを省略するための用途として使用しない場合、ＮＢ−ＩｏＴ端末が直接指示情報において未使用の６つのビットを誤解することができるためである。もし、Ａ−ｂｉｔが‘１’であると、ＮＢ−ＩｏＴ端末はＢ−ｂｉｔｓを確認できる。また、ＮＢ−ＩｏＴ端末は、確認されたＢ−ｂｉｔｓが既知のｓｙｓｔｅｍＩｎｆｏＶａｌｕｅＴａｇと同じ値であると、ＭＩＢ−ＮＢデコーディングを省略し、既知のｓｙｓｔｅｍＩｎｆｏＶａｌｕｅＴａｇとは異なる値であると、ＭＩＢ−ＮＢデコーディングを行う。Ａ−ｂｉｔの元来の意味とは関係なく、ｓｙｓｔｅｍＩｎｆｏＶａｌｕｅＴａｇを除いた全ての情報はＭＩＢ−ＮＢのデコーディングにより得られた値を用いる。
【０３４３】
上述したように、ＤＣＩフォーマットＮ２を用いて知られた情報がＭＩＢ−ＮＢデコーディングを省略するために使用される時、ＮＢ−ＩｏＴ端末はＤＣＩフォーマットＮ２に含まれないＭＩＢ−ＮＢ情報が以前と同一であると仮定できる。例えば、Ｒｅｌｅａｓｅ  １４によるＮＢ−ＩｏＴのＭＩＢ−ＮＢの場合、ＳＦＮ情報及びハイパーフレーム番号（ｈｙｐｅｒ  ｆｒａｍｅ  ｎｕｍｂｅｒ）は予測可能な情報であるので、ＮＢ−ＩｏＴ端末がＤＣＩフォーマットＮ２を検出する時点に該当タイミング情報に対する曖昧さがないと、ＮＢ−ＩｏＴ端末が該当タイミング情報を直接計算できる。
【０３４４】
またシステム値タグ（Ｓｙｓｔｅｍ  ｖａｌｕｅ  ｔａｇ）値は、端末が以前に得た値より１大きい値に変更されたと仮定できる。またアクセスクラス遮断情報がＤＣＩフォーマットＮ２により直接指示される場合、該当値をＤＣＩフォーマットＮ２で得た値に仮定することができる。また、ＤＣＩフォーマットＮ２から直接把握できず、ＤＣＩフォーマットＮ２がＭＩＢ−ＮＢを再度デコーディングするというフォールバック動作を指示しない場合、アクセスクラス遮断されなかったと仮定できる。運用モードに関連する値は既にＮＢ−ＩｏＴ端末が得た値と同一であると仮定できる。もし、ＤＣＩフォーマットＮ２にＭＩＢ−ＮＢデコーディングを省略するために追加される情報より多い情報が今後ＭＩＢ−ＮＢに追加される場合、ＮＢ−ＩｏＴ端末はＤＣＩフォーマットＮ２にＭＩＢ−ＮＢが指示されても、該当情報が以前と同じ値であると仮定できる。即ち、ＤＣＩフォーマットＮ２がフォールバックを指示して、ＮＢ−ＩｏＴ端末がＭＩＢ−ＮＢをデコーディングする場合、上述したＭＩＢ−ＮＢに追加された新しいフィールドの変更のためであることができる。
【０３４５】
またＤＣＩフォーマットＮ２がＭＩＢ−ＮＢデコーディングを省略できる情報を指示するが、指示された情報を解釈する時にＭＩＢ−ＮＢの一部のフィールドが過去値との相対的な変更をＤＣＩフォーマットＮ２で指示されるか又は解釈が必要な場合には、ＮＢ−ＩｏＴ端末がＤＣＩフォーマットＮ２が送信可能な時点（１回又はそれ以上の特定の回数）で該当ＤＣＩフォーマットＮ２を検出できないと、常にＭＩＢ−ＮＢデコーディングを行う必要がある。これはＮＢ−ＩｏＴ端末がＤＣＩフォーマットＮ２の検出に失敗したのか、又はＤＣＩフォーマットＮ２でシステム情報変更通知がなかったのかが分からない場合にさらに必要である。
【０３４６】
上記提案した方法において、ＤＣＩフォーマットＮ２と直接指示情報の各未使用ビットは、説明の便宜上、ＦＤＤシステム（ＬＴＥ  Ｒｅｌｅａｓｅ  １３、１４）を基準として説明したものであり、ＴＤＤシステム又はその後のｒｅｌｅａｓｅで各未使用ビット数が変更される場合にも、上述した方法と同一又は類似する方法でＭＩＢ−ＮＢ及び／又はＳＩＢ１−ＮＢデコーディング省略を許容することができる。さらに提案された方法は、ＮＢ−ＩｏＴではないｅＭＴＣ又は他のシステムでもシステム情報変更を知らせるためのＤＣＩを積極的に用いることによりＮＢ−ＩｏＴ端末の不要な動作を省略できる。
【０３４７】
上記提案したＮＢ−ＩｏＴとｅＭＴＣでシステム情報変更を知らせるチャネル（例えば、ＤＣＩフォーマットＮ２又はＤＣＩフォーマット６−２）で未使用ビットを用いてＭＩＢ−ＮＢデコーディングを省略する方法は、"各ビットごとの情報割り当て"ではない"表形態の情報割り当て"も可能である。例えば、システム情報変更を知らせるチャネルの未使用ビット又は状態が常に‘０’と設定されていると、フォールバックモード（マスタ情報ブロック（Ｍａｓｔｅｒ  ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ  ｂｌｏｃｋ）をデコーディングするように指示）は全て／又は一部の未使用ビット又は状態が０である場合に割り当てられることができる。これにより、上記提案された技法でシステム情報変更を知らせるチャネルの未使用ビット又は状態が使用されることを知らない端末、上記提案された技法を支援しない基地局、また上記提案された技法を支援する端末の間に"システム情報変更を知らせるチャネルの未使用ビット又は状態"に対する意図と解釈が変更される可能性を排除することができる。これは"各ビットごとの情報割り当て"方法にも同様に適用できる。
【０３４８】
４．１２．第１２提案："ａＳＩＢ１−ＮＢの繰り返し送信回数"
【０３４９】
ａＳＩＢ１−ＮＢはＳＩＢ１−ＮＢと送信周期が異なることができ、一般的にはＳＩＢ１−ＮＢより周期が長いか又は等しい。またａＳＩＢ１−ＮＢが既存のＳＩＢ１−ＮＢが送信されるラジオフレーム内のＮｏ．３のサブフレーム（既存のＳＩＢ１−ＮＢはＮｏ．４のサブフレームで送信）で送信される時、ａＳＩＢ１−ＮＢの繰り返し送信回数はＭＩＢ−ＮＢのｓｃｈｅｄｕｌｉｎｇＩｎｆｏＳＩＢ１から誘導されるＳＩＢ１−ＮＢの繰り返し送信回数から誘導されることができる。この時、ＳＩＢ１−ＮＢの繰り返し送信回数は以下のように２つの方法で設定できる。
【０３５０】
１）ａＳＩＢ１−ＮＢの繰り返し送信回数は、既存のＳＩＢ１−ＮＢの繰り返し送信回数に従う。
【０３５１】
Ａ．特徴的には、既存のＳＩＢ１−ＮＢの繰り返し送信回数が４及び８である場合、ａＳＩＢ１−ＮＢの送信が許容されないこともできる。
【０３５２】
Ｂ．図１６ａ乃至図１６ｃはａＳＩＢ１−ＮＢが既存のＳＩＢ１−ＮＢと同じ周期及び同じ繰り返し送信回数で送信される時、ａＳＩＢ１−ＮＢが送信される位置を示す。ＳＩＢ１−ＮＢと同じ回数で繰り返して送信されるａＳＩＢ１−ＮＢの送信は、各繰り返し送信回数によって図１６ａ乃至図１６ｃのように与えられる。図１６ａ乃至図１６ｃは各々既存のＳＩＢ１−ＮＢの繰り返し送信回数が４、８及び１６である時、ａＳＩＢ１−ＮＢが既存のＳＩＢ１−ＮＢと同じ周期及び同じ繰り返し送信回数で送信される場合を示す。
【０３５３】
２）ＳＩＢ１−ＮＢ変更周期内でａＳＩＢ１−ＮＢが繰り返して送信されるサブフレームの数は、既存のＳＩＢ１−ＮＢが同一の区間内で繰り返して送信されたサブフレームの半分であるか、又は既存のＳＩＢ１−ＮＢが同一の区間（例えば、ＳＩＢ１−ＮＢ変更周期である４０．９６ｓｅｃ）内で繰り返して送信されたサブフレーム数より小さいことができる。例えば、ａＳＩＢ１−ＮＢが繰り返して送信されるサブフレーム数は、既存のＳＩＢ１−ＮＢが同一の区間内で繰り返して送信されたサブフレームの１／２、又は１／４であることができるが、これに限られない。またａＳＩＢ１−ＮＢが繰り返して送信されるサブフレーム数は固定値であるか又は符号化率を基準とする１つ以上の様々な値であることができる。この時、符号化率はサブフレーム／スロット内でＳＩＢ１−ＮＢを送信可能なリソース要素の数及びＳＩＢ１−ＮＢのＴＢＳのうちのいずれか１つに基づいて決定される。またＲＥ数は、運用モードとＣＲＳ／ＮＲＳアンテナポート数に基づいて決定される。また、符号化率を特定の値と比較した結果に基づいて、ａＳＩＢ１−ＮＢが繰り返して送信されるサブフレーム数が決定される。例えば、符号化率が特定の値より大きいか又は小さいかによって、ａＳＩＢ１−ＮＢが繰り返して送信されるサブフレーム数は既存のＳＩＢ１−ＮＢの送信に使用されるサブフレーム数と同一であるか又は特定値（例えば、１／２又は１／４）だけ小さいこともできる。
【０３５４】
Ａ．例外的には、これはＳＩＢ１−ＮＢの繰り返し送信回数が４及び８である場合にのみ該当することができる。もしＳＩＢ１−ＮＢの繰り返し送信回数が１６より大きい値があると、最大の繰り返し送信回数より小さい値については、４及び８である場合と同様に例外処理されることができる。
【０３５５】
Ｂ．ａＳＩＢ１−ＮＢの送信を一部のサブフレームの半分だけ省略する方法は以下の通りである。
【０３５６】
ａ．ＳＩＢ１−ＮＢ変更周期（４０．９６ｓ）内で該当セルの一部のＳＩＢ１−ＮＢ  ＴＴＩ（２．５６ｓ）でａＳＩＢ１−ＮＢの送信を省略する方法
【０３５７】
−ａＳＩＢ１−ＮＢの送信が省略されるＳＩＢ１−ＮＢ  ＴＴＩはセルＩＤにより誘導される。例えば、"（（ｃｅｌｌ＿ＩＤ−（ｃｅｌｌ＿ＩＤ％ＮＲｅｐ））／ＮＲｅｐ）％２"が０であるか又は１であるかによって、ａＳＩＢ１−ＮＢの送信が省略されるＳＩＢ１−ＮＢ  ＴＴＩが決定される。例えば、（（ｃｅｌｌ＿ＩＤ−（ｃｅｌｌ＿ＩＤ％ＮＲｅｐ））／ＮＲｅｐ）％２"の値が０である場合、偶数番目のＳＩＢ１−ＮＢ  ＴＴＩのみが選択的にａＳＩＢ１−ＮＢの送信に使用され、１である場合は、奇数番目のＳＩＢ１−ＮＢ  ＴＴＩのみが選択的にａＳＩＢ１−ＮＢの送信に使用される。この時、ＮＲｅｐはｓｃｈｅｄｕｌｉｎｇＩｎｆｏＳＩＢ１と誘導されるＳＩＢ１−ＮＢの繰り返し送信回数を意味する。
【０３５８】
ｂ．ＳＩＢ１−ＮＢ  ＴＴＩ内で該当セルの一部のＳＩＢ１−ＮＢ送信ウィンドウ（ｔｒａｎｓｍｉｓｓｉｏｎ  ｗｉｎｄｏｗ）１６０ｍｓｅｃでａＳＩＢ１−ＮＢの送信を省略する方法
【０３５９】
−ａＳＩＢ１−ＮＢの送信が省略されるＳＩＢ１−ＮＢ送信ウィンドウは、セルＩＤにより誘導される。例えば、"（（ｃｅｌｌ＿ＩＤ−（ｃｅｌｌ＿ＩＤ％ＮＲｅｐ））／）％２"が０であるか又は１であるかによって、ａＳＩＢ１−ＮＢの送信が省略されるＳＩＢ１−ＮＢ送信ウィンドウが決定される。例えば、"（（ｃｅｌｌ＿ＩＤ−（ｃｅｌｌ＿ＩＤ％ＮＲｅｐ））／ＮＲｅｐ）％２"の値が０である場合、該当セルでＳＩＢ１−ＮＢの送信に使用されるＳＩＢ１−ＮＢ送信ウィンドウのうち、偶数番目に使用されるＳＩＢ１−ＮＢ送信ウィンドウのみが選択的にａＳＩＢ１−ＮＢの送信に使用される。"（（ｃｅｌｌ＿ＩＤ−（ｃｅｌｌ＿ＩＤ％ＮＲｅｐ））／ＮＲｅｐ）％２"の値が１である場合は、該当セルでＳＩＢ１−ＮＢの送信に使用されるＳＩＢ１−ＮＢ送信ウィンドウのうち、奇数番目に使用されるＳＩＢ１−ＮＢ送信ウィンドウのみが選択的にａＳＩＢ１−ＮＢの送信に使用される。この時、ＮＲｅｐはｓｃｈｅｄｕｌｉｎｇＩｎｆｏＳＩＢ１と誘導されるＳＩＢ１−ＮＢの繰り返し送信回数を意味する。
【０３６０】
ｃ．ＳＩＢ１−ＮＢ送信ウィンドウ内で該当セルの一部のラジオフレームでａＳＩＢ１−ＮＢの送信を省略する方法
【０３６１】
−図１７ａ乃至図１７ｃは一実施例によってａＳＩＢ１−ＮＢの繰り返し送信回数が既存のＳＩＢ１−ＮＢの繰り返し送信回数の半分である時、ａＳＩＢ１−ＮＢが送信される位置を示す図である。例えば、図１７ａ乃至図１７ｃは各々既存のＳＩＢ１−ＮＢの繰り返し送信回数が４、８及び１６であり、ａＳＩＢ１−ＮＢの繰り返し送信回数が２、４及び８である時、ａＳＩＢ１−ＮＢが送信される位置を示す。
【０３６２】
−また図１８ａ乃至図１８ｃはａＳＩＢ１−ＮＢの繰り返し送信回数が既存のＳＩＢ１−ＮＢの繰り返し送信回数の半分である時、ａＳＩＢ１−ＮＢが送信される位置を示す図である。
【０３６３】
−ａＳＩＢ１−ＮＢの送信が省略されるラジオフレームはセルＩＤにより誘導される。例えば、"（（ｃｅｌｌ＿ＩＤ−（ｃｅｌｌ＿ＩＤ％ＮＲｅｐ））／ＮＲｅｐ）％２"が０であるか又は１であるかによって、ａＳＩＢ１−ＮＢの送信が省略されるラジオフレームが決定される。この時、ａＳＩＢ１−ＮＢの送信が省略されるラジオフレームは、ＳＩＢ１−ＮＢの送信に使用されるラジオフレームであることができる。例えば、"（（ｃｅｌｌ＿ＩＤ−（ｃｅｌｌ＿ＩＤ％ＮＲｅｐ））／ＮＲｅｐ）％２"の値が０である場合、該当セルでＳＩＢ１−ＮＢの送信に使用されるラジオフレームのうち、偶数番目に使用されるラジオフレームのＮｏ．３のサブフレームのみが選択的にａＳＩＢ１−ＮＢの送信に使用される。また、"（（ｃｅｌｌ＿ＩＤ−（ｃｅｌｌ＿ＩＤ％ＮＲｅｐ））／ＮＲｅｐ）％２"の値が１である場合は、該当セルでＳＩＢ１−ＮＢの送信に使用されるラジオフレームのうち、奇数番目に使用されるラジオフレームのＮｏ．３のサブフレームのみが選択的にａＳＩＢ１−ＮＢの送信に使用されることができる。この時、ＮＲｅｐはｓｃｈｅｄｕｌｉｎｇＩｎｆｏＳＩＢ１と誘導されるＳＩＢ１−ＮＢの繰り返し送信回数を意味する。
【０３６４】
−図１８ａ乃至図１８ｃに示した方法（例えば、"割り当て方法Ａ"）は、図１９ａ乃至図１９ｃに示した方法（例えば、"割り当て方法Ｂ"）に変更可能である。割り当て方法Ｂは、既存のＳＩＢ１−ＮＢが送信されるＳＩＢ１−ＮＢ送信ウィンドウ１６０ｍｓｅｃ内のラジオフレーム内で、セルＩＤによってＳＩＢ１−ＮＢ送信ウィンドウの前に位置する４つのＮｏ．３のサブフレーム、又は後に位置する４つのＮｏ．３のサブフレームでａＳＩＢ１−ＮＢを２０ｍｓｅｃ周期で送信する方法である。例えば、ＳＩＢ１−ＮＢ送信ウィンドウの前に位置する４つのＮｏ．３のサブフレーム及び後に位置する４つのＮｏ．３のサブフレームは"（（ｃｅｌｌ＿ＩＤ−（ｃｅｌｌ＿ＩＤ％ＮＲｅｐ））／ＮＲｅｐ）％２"に基づいて区分できる。
【０３６５】
−"割り当て方法Ａ"と"割り当て方法Ｂ"において、セルＩＤを用いてａＳＩＢ１−ＮＢを送信するサブフレームの位置を選択する方法は、上述した"ＳＩＢ１−ＮＢ変更周期（４０．９６ｓ）内で該当セルの一部のＳＩＢ１−ＮＢ  ＴＴＩ（２．５６ｓ）でａＳＩＢ１−ＮＢの送信を省略する方法"と"ＳＩＢ１−ＮＢ  ＴＴＩ内で該当セルの一部のＳＩＢ１−ＮＢ送信ウィンドウでａＳＩＢ１−ＮＢの送信を省略する方法"において、各々ＳＩＢ１−ＮＢ  ＴＴＩ及びＳＩＢ１−ＮＢ送信ウィンドウを選択又は省略するための方法に適用されることができる。
【０３６６】
ａＳＩＢ１−ＮＢの繰り返し送信頻度は、既存のＳＩＢ１−ＮＢの繰り返し送信回数によって、上述した方法１）と２）のうち、互いに異なる方法が適用されることができる。又は、ＭＩＢ−ＮＢがａＳＩＢ１−ＮＢの繰り返し送信回数又は繰り返し送信頻度に対応する値を直接指示することができる。
【０３６７】
４．１３．第１３提案："ａＳＩＢ１−ＮＢのコードワード及びリソースマッピング（ｃｏｄｅｗｏｒｄ  ａｎｄ  ｒｅｓｏｕｒｃｅ  ｍａｐｐｉｎｇ）"
【０３６８】
ここでは上述した第８提案"ＢＣＣＨを含むａｄｄｉｔｉｏｎａｌ  ＮＰＤＳＣＨのコードワード及びリソースマッピング"の内容に続いて、ａＳＩＢ１−ＮＢのコードワード及びリソースマッピングについて提案する。この時、ａＳＩＢ１−ＮＢのコードワード及びリソースマッピングは、Ｎｏ．３のサブフレームで送信されるａＳＩＢ１−ＮＢの繰り返し送信回数が既存のＳＩＢ１−ＮＢの繰り返し送信回数と同一である場合（例えば、特定の区間内でａＳＩＢ１−ＮＢの繰り返し送信に使用されるサブフレームの数と既存のＳＩＢ１−ＮＢの繰り返し送信に使用されるサブフレームの数が同一である場合）の"Ｃａｓｅ−１"と、Ｎｏ．３のサブフレームでさらに送信されるａＳＩＢ１−ＮＢの繰り返し送信回数が既存のＳＩＢ１−ＮＢの繰り返し送信回数の半分である場合の"Ｃａｓｅ−２"に分けて個々に定義できる。
【０３６９】
図２０は一実施例によるａＳＩＢ１−ＮＢのコードワード及びリソースマッピングを説明する図である。図２０を参照すると、Ａ乃至ＨはＳＩＢ１−ＮＢ送信ウィンドウ内でＳＩＢ１−ＮＢが送信される８つのサブフレームで送信されるＳＩＢ１−ＮＢのソフトバッファー出力（ｓｏｆｔ−ｂｕｆｆｅｒ  ｏｕｔｐｕｔ）を順に示している。
【０３７０】
１）"Ｃａｓｅ−１"
【０３７１】
Ａ．ａＳＩＢ１−ＮＢはＳＩＢ１−ＮＢ送信ウィンドウ区間内で順に｛Ｅ、Ｆ、Ｇ、Ｈ、Ａ、Ｂ、Ｃ、Ｄ｝の順に送信される。例えば、カバレッジが良好な（ｇｏｏｄ−ｃｏｖｅｒａｇｅ）ＮＢ−ＩｏＴ端末がチャネルコーディング利得をより迅速に得るために、ａＳＩＢ１−ＮＢの送信はＳＩＢ１−ＮＢの送信と８つのラジオフレーム又は８つのサブフレームオフセットを有するように循環シフト（ｃｉｒｃｕｌａｒ  ｓｈｉｆｔ）された形態で送信されることができる。また、ａＳＩＢ１−ＮＢは順に｛Ｅ、Ｆ、Ｇ、Ｈ、Ａ、Ｂ、Ｃ、Ｄ｝、又は｛Ａ、Ｂ、Ｃ、Ｄ、Ｅ、Ｆ、Ｇ、Ｈ｝ではない他の順に定義されて送信されることができる。これによりＮＢ−ＩｏＴ端末がチャネルコーディング利得をより迅速に得ることができる。上述したａＳＩＢ１−ＮＢの送信順序は、ａＳＩＢ１−ＮＢ又はＳＩＢ１−ＮＢの送信に使用されるサブフレーム内でｄａｔａ  ＲＥ、ＴＢＳ、繰り返し送信回数、符号化率のうちのいずれか１つのパラメータに基づいて決定される。このようにＮｏ．３及びＮｏ．４のサブフレームで連続して送信されるＳＩＢ１−ＮＢ及びａＳＩＢ１−ＮＢが互いに同一ではない場合、Ｎｏ．３及びＮｏ．４のサブフレームでＳＩＢ１−ＮＢ及びａＳＩＢ１−ＮＢの送信に使用されるスクランブルが同一の数式及びパラメータにより決定されることができる。例えば、現在ＳＩＢ１−ＮＢの送信に使用されるスクランブル数
0006808840.tif 000038
を変更せずａＳＩＢ１−ＮＢに適用しても、セル間の干渉の問題が大きく発生しない。勿論、セル間の干渉をより確実に抑制するために、Ｎｏ．３及びＮｏ．４のサブフレームでＳＩＢ１−ＮＢ及びａＳＩＢ１−ＮＢの送信に使用されるスクランブルは、ラジオフレームの番号、
0006808840.tif 000039
、
0006808840.tif 000040
及びｎｆが同一であっても、互いに異なるスクランブルが適用されることができる。例えば、Ｎｏ．３のサブフレームはＮｏ．４のサブフレームと特定のオフセットを有する他のｃinitと定義されることができる。例えば、Ｎｏ．３のサブフレームのｎｆはＮｏ．４のサブフレームのｍfより１小さい値であることができるが、これに限られない。
【０３７２】
Ｂ．上述した方法Ａ．とは異なり、Ｎｏ．３のサブフレームで送信されるａＳＩＢ１−ＮＢは同じラジオフレームのＮｏ．４のサブフレームで送信されるＳＩＢ１−ＮＢと同一であることができる。この時、Ｎｏ．３及びＮｏ．４のサブフレームで連続して送信される同一の信号をＩ／Ｑレベル又はシンボルレベルで結合利得（ｃｏｍｂｉｎｉｎｇ  ｇａｉｎ）又は平均利得（ａｖｅｒａｇｅ  ｇａｉｎ）をより効果的に得るために、ａＳＩＢ１−ＮＢは｛Ａ、Ｂ、Ｃ、Ｄ、Ｅ、Ｆ、Ｇ、Ｈ｝のような順に送信される。但し、この時、セル間の干渉を緩和するために、ＳＩＢ１−ＮＢの送信に使用されるスクランブルとは異なるスクランブルが適用されることができる。互いに異なるスクランブルを適用する方法は、上述した方法に従うか、又はＮｏ．４のサブフレームで送信されるＳＩＢ１−ＮＢがＮｏ．３のサブフレームで各リソース要素ごとにＩ／Ｑレベルで位相回転（ｐｈａｓｅ−ｒｏｔａｔｉｏｎ）された形態でスクランブルされることができる。これはＮＰＢＣＨでＩ／Ｑレベルの位相回転（ＴＳ  ３６．３１１の１０．２．４．４で１番目の数）を適用した方法と類似又は同一である。
【０３７３】
Ｃ．上述した方法Ａ．と類似する方法であって、ａＳＩＢ１−ＮＢは符号化率を増加させる方法で送信されることができる。例えば、図１４に示したように、運用モード、ＣＲＳ／ＮＲＳアンテナポート数及びＳＩＢ１−ＮＢのＴＢＳによって図２０で円形バッファーのデータがＳＩＢ１−ＮＢが送信される｛Ａ、Ｂ、Ｃ、Ｄ、Ｅ、Ｆ、Ｇ、Ｈ｝で全て送信されない場合（ＳＩＢ１−ＮＢが送信される｛Ａ、Ｂ、Ｃ、Ｄ、Ｅ、Ｆ、Ｇ、Ｈ｝で、円形バッファーデータが全て送信される場合も同一である）、ＩＲ再送信（ＩＲ−ｒｅｔｒａｎｓｍｉｓｓｉｏｎ）方法のような形態で具現化することができる。即ち、｛Ａ、Ｂ、Ｃ、Ｄ、Ｅ、Ｆ、Ｇ、Ｈ｝で送信されるデータが円形バッファーで連続したアドレスから得られたデータである時、ａＳＩＢ１−ＮＢはＨの最後のアドレスに続いて送信される値で満たされることができる。例えば、Ｈの最後のアドレスが図２０における円形バッファーの最後のアドレスとほぼ同一である場合（例えば、Ｈの最後のアドレスと円形バッファーの最後のアドレスの差が特定の値より小さい場合）、Ｎｏ．３のサブフレームとＮｏ．４のサブフレームで同一のデータが送信されることを避けるために、データを読み取る円形バッファーアドレスに特定の値ほどオフセットが追加されることができる。例えば、円形バッファーサイズの半分だけオフセットが割り当てられるか、又はＥに該当するだけオフセットが割り当てられることができるが、これに限られない。
【０３７４】
Ｄ．上述した方法Ｂ．のように、ａＳＩＢ１−ＮＢが｛Ａ、Ｂ、Ｃ、Ｄ、Ｅ、Ｆ、Ｇ、Ｈ｝の順に満たされる時（例えば、Ｎｏ．３のサブフレームとＮｏ．４のサブフレームのＳＩＢ１−ＮＢデータが同一である時）、Ｎｏ．３のサブフレームで送信されるａＳＩＢ１−ＮＢはＮｏ．４のサブフレームで送信されるＳＩＢ１−ＮＢとリソース要素のマッピング順序が異なることができる。これにより、ａＳＩＢ１−ＮＢと隣接するサブフレームで繰り返して送信されるＳＩＢ１−ＮＢの間に周波数ダイバーシティがさらに増加することができる。ａＳＩＢ１−ＮＢとＳＩＢ１−ＮＢのリソース要素のマッピング順序を異なるように設定することは、Ｘ（例えば、６）リソース要素ほど循環シフトしてリソース要素マッピングを異なるように設定するか、又は特定のＰＮ−シーケンスから誘導された順序によってシンボル又はサブフレームごとにリソース要素のマッピング順序を異なるように設定することができるが、これらに限られない。
【０３７５】
"Ｃａｓｅ−２"の場合
【０３７６】
Ａ．カバレッジの良いＮＢ−ＩｏＴ端末がチャネルコーディング利得をより迅速に得るために、ａＳＩＢ１−ＮＢはＳＩＢ１−ＮＢ送信ウィンドウ区間内で順に｛Ｅ、Ｇ、Ａ、Ｃ｝又は｛Ｆ、Ｈ、Ｂ、Ｄ｝の順に送信されることができる。またＮＢ−ＩｏＴ端末がチャネルコーディング利得を迅速に得るために、ａＳＩＢ１−ＮＢは順に｛Ｅ、Ｇ、Ａ、Ｃ｝又は｛Ｆ、Ｈ、Ｂ、Ｄ｝ではなく、｛Ａ、Ｃ、Ｅ、Ｇ｝、｛Ｂ、Ｄ、Ｆ、Ｈ｝でもない順によって送信されることができる。上述したａＳＩＢ１−ＮＢの送信順序は、サブフレーム内でＳＩＢ１−ＮＢ又はａＳＩＢ１−ＮＢの送信に使用されるデータリソース要素の数、ＴＢＳ、繰り返し送信回数、符号化率及びａＳＩＢ１−ＮＢの送信で省略されたラジオフレーム番号のうちのいずれか１つのパラメータに基づいて決定される。
【０３７７】
Ｎｏ．３及びＮｏ．４のサブフレームで連続して送信されるａＳＩＢ１−ＮＢ及びＳＩＢ１−ＮＢが互いに同一ではない場合、Ｎｏ．３及びＮｏ．４のサブフレームでａＳＩＢ１−ＮＢ及びＳＩＢ１−ＮＢの送信に使用されるスクランブルは、同じ数式とパラメータにより適用されることができる。例えば、現在のＳＩＢ１−ＮＢの送信に使用されるスクランブルの数式
0006808840.tif 000041
を変更せず、ａＳＩＢ１−ＮＢの送信に適用しても、セル間の干渉の問題が大きく発生しない。勿論、セル間の干渉をより確実に抑制するために、Ｎｏ．３及びＮｏ．４のサブフレームでａＳＩＢ１−ＮＢ及びＳＩＢ１−ＮＢの送信に使用されるスクランブルは、ラジオフレーム番号、
0006808840.tif 000042
、
0006808840.tif 000043
及びｎfが同一であっても、他のスクランブルが適用されることができる。例えば、Ｎｏ．３のサブフレームはＮｏ．４のサブフレームと特定のオフセットを有する他のｃinitと定義されることができる。例えば、Ｎｏ．３のサブフレームのｎfはＮｏ．４のサブフレームのｎfより１だけ小さい値であることができる。
【０３７８】
Ｂ．上述した方法Ａ．とは異なり、Ｎｏ．３のサブフレームで送信されるａＳＩＢ１−ＮＢは、同じラジオフレームのＮｏ．４のサブフレームで送信されるＳＩＢ１−ＮＢと同一であることができる。この時、Ｎｏ．３及びＮｏ．４のサブフレームにわたって送信される同じ信号をＩ／Ｑレベル又はシンボルレベルで結合利得又は平均利得より効果的に得るために、ａＳＩＢ１−ＮＢは｛Ａ、Ｃ、Ｅ、Ｇ｝又は｛Ｂ、Ｄ、Ｆ、Ｈ｝の順に送信されることができる。但し、セル間の干渉を緩和するために、ＳＩＢ１−ＮＢの送信に適用されるスクランブルとは異なるスクランブルがａＳＩＢ１−ＮＢの送信に適用されることができる。互いに異なるスクランブルを適用するための方法は、上述した方法に従うか、又はＮｏ．４のサブフレームで送信されるＳＩＢ１−ＮＢがＮｏ．３のサブフレームで各リソース要素ごとにＩ／Ｑレベルで位相回転した形態でスクランブルされることができる。これはＮＰＢＣＨでＩ／Ｑレベルの位相回転（ＴＳ  ３６．３１１の１０．２．４．４で１番目の数式）を適用した方法と類似又は同一である。
【０３７９】
Ｃ．上述した方法Ａ．と類似する方法であって、ａＳＩＢ１−ＮＢは符号化率を増加させる方法で送信されることができる。例えば、図１４に示したように、運用モード、ＣＲＳ／ＮＲＳアンテナポート数及びＳＩＢ１−ＮＢ  ＴＢＳによって、図２０において円形バッファーのデータがＳＩＢ１−ＮＢが送信される｛Ａ、Ｂ、Ｃ、Ｄ、Ｅ、Ｆ、Ｇ、Ｈ｝で全て送信されない場合（ＳＩＢ１−ＮＢが送信される｛Ａ、Ｂ、Ｃ、Ｄ、Ｅ、Ｆ、Ｇ、Ｈ｝で円形バッファーのデータが全て送信される場合も同一である）、ＩＲ再送信方法と類似する形態で具現化できる。例えば、｛Ａ、Ｂ、Ｃ、Ｄ、Ｅ、Ｆ、Ｇ、Ｈ｝で送信されるデータが円形バッファーで連続するアドレスから得たデータである時、ａＳＩＢ１−ＮＢはＨの最後のアドレスに続いて送信される値で満たされることができる。例えば、Ｈの最後のアドレスが図２０における円形バッファーの最後のアドレスとほぼ同一である場合（例えば、Ｈの最後のアドレスと円形バッファーの最後のアドレスの差が特定値より小さい場合）、Ｎｏ．３のサブフレームとＮｏ．４のサブフレームで同じデータが送信されることを避けるために、データを読み取る円形バッファーアドレスに特定値だけのオフセットが追加されることができる。例えば、円形バッファーサイズの半分のオフセットが割り当てられるか、又はＥに対応するオフセットが割り当てられることができ、これらに限られない。
【０３８０】
Ｄ．上述した方法Ｂ．のように、ａＳＩＢ１−ＮＢが｛Ａ、Ｃ、Ｅ、Ｇ｝又は｛Ｂ、Ｄ、Ｆ、Ｈ｝の順に満たされる時（例えば、Ｎｏ．３のサブフレームとＮｏ．４のサブフレームのＳＩＢ１−ＮＢデータが同一である時）、Ｎｏ．３のサブフレームで送信されるａＳＩＢ１−ＮＢはＮｏ．４のサブフレームで送信されるＳＩＢ１−ＮＢとリソース要素マッピング順序が異なることができる。これにより、ａＳＩＢ１−ＮＢと隣接するサブフレームで繰り返して送信されるＳＩＢ１−ＮＢの間の周波数ダイバーシティがさらに増加することができる。ａＳＩＢ１−ＮＢとＳＩＢ１−ＮＢのリソース要素マッピング順序を異なるように設定することは、Ｘ（例えば、６）リソース要素だけ循環シフトしてリソース要素マッピングを異なるように設定するか、又は特定のＰＮ−シーケンスから誘導された順にシンボル又はサブフレームごとにリソース要素のマッピング順序を異なるように設定することができるが、これらに限られない。
【０３８１】
ａＳＩＢ１−ＮＢの送信に関する全ての方法は、ＮＢ−ＩｏＴ  ＴＤＤシステムでＳＩＢ１−ＮＢが非アンカーキャリアで送信される場合、非アンカーキャリアでＳＩＢ１−ＮＢが送信されるサブフレーム数がアンカーキャリアでＳＩＢ１−ＮＢが送信されるサブフレーム数より多い場合にも同様に適用できる。またＳＩＢ１−ＮＢがアンカーキャリア及び非アンカーキャリアで全て送信される場合にも、ａＳＩＢ１−ＮＢの送信に関する全ての方法がアンカーキャリアで送信されるＳＩＢ１−ＮＢ及び非アンカーキャリアで送信されるＳＩＢ１−ＮＢのように適用されることができる。例えば、既存のＳＩＢ１−ＮＢが送信されるサブフレーム数よりＴＤＤシステムでＳＩＢ１−ＮＢが送信されるサブフレーム数が多い場合、特定のサブフレームは既存のＳＩＢ１−ＮＢと解釈し、残りのサブフレームは提案されたａＳＩＢ１−ＮＢと解釈して、この明細書の提案を適用することができる。
【０３８２】
５．装置構成
【０３８３】
図２１は一実施例による端末の構成を示す図である。
【０３８４】
図２１に示した端末１００は、図１乃至図２０に示した端末の信号受信動作を行う。
【０３８５】
一実施例による端末１００は、上りリンクでは送信端として動作し、下りリンクでは受信端として動作することができる。
【０３８６】
一実施例による端末１００はプロセッサ１１０及び受信器を含む。しかし、端末１００は、示された構成要素よりも多い構成要素により具現化されることができ、２つ以上の構成要素が結合されて１つの構成要素により具現化されることもできる。例えば、図２１に示すように、端末１００は、プロセッサ１１０、受信器及び送信器を含むトランシーバ１２０、及びメモリ１３０を含み、さらにアンテナを含むことができる。送信器と受信器が結合されて１つのトランシーバ（ｔｒａｎｓｃｅｉｖｅｒ）として具現化されるか、又は送信器と受信器が個々に具現化されることができる。以下、各構成要素について順に説明する。
【０３８７】
プロセッサ１１０は端末１００の全般的な動作を制御する。
【０３８８】
一実施例によるプロセッサ１１０は、ＭＩＢ−ＮＢ（Ｍａｓｔｅｒ  Ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ  Ｂｌｏｃｋ−Ｎａｒｒｏｗ  Ｂａｎｄ）及びＳＩＢ１−ＮＢ（Ｓｙｓｔｅｍ  Ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ  Ｂｌｏｃｋ１−Ｎａｒｒｏｗ  Ｂａｎｄ）を基地局から受信するように受信器を制御し、ＭＩＢ−ＮＢ又はＳＩＢ１−ＮＢから追加ＳＩＢ１−ＮＢ（ａｄｄｉｔｉｏｎａｌ  ＳＩＢ１−ＮＢ）の送信有無を指示する情報を取得し、取得した情報に基づいて基地局により無効下りリンクサブフレームとして指示されたサブフレームを有効サブフレーム（ｖａｌｉｄ  ｓｕｂｆｒａｍｅ）又は無効サブフレームであると判断できる。
【０３８９】
一実施例によるプロセッサ１１０は、無効下りリンクサブフレームとして指示されたサブフレームが有効サブフレームであると判断される時、無効下りリンクサブフレームとして指示されたサブフレームでＮＲＳ、ＮＰＤＣＣＨ及びＮＰＤＳＣＨのうちのいずれか１つを受信する。
【０３９０】
また一実施例によるプロセッサ１１０は、無効下りリンクサブフレームとして指示されたサブフレームが無効サブフレームであると判断された時は、無効下りリンクサブフレームとして指示されたサブフレームで追加ＳＩＢ１−ＮＢを受信するように受信器１１０を制御する。
【０３９１】
この時、一実施例による追加ＳＩＢ１−ＮＢは、ＳＩＢ１−ＮＢが送信されるラジオフレーム内でＳＩＢ１−ＮＢが送信されるサブフレームに隣接するＮｏ．３のサブフレームで送信されることができる。また、追加ＳＩＢ１−ＮＢは、アンカーキャリアでＳＩＢ１−ＮＢが送信されるサブフレームとは異なるサブフレームで送信されることができるが、これに限られない。実施例によって、ＳＩＢ１−ＮＢはアンカーキャリア又は非アンカーキャリアで送信されることができ、ＳＩＢ１−ＮＢがアンカーキャリアで送信されるか又は非アンカーキャリアで送信されるかは、ＭＩＢ−ＮＢにより指示される。
【０３９２】
一実施例による追加ＳＩＢ１−ＮＢの送信有無は、ＳＩＢ１−ＮＢの符号化率（ｃｏｄｅ  ｒａｔｅ）、ＳＩＢ１−ＮＢのＴＢＳ（Ｔｒａｎｓｐｏｒｔ  Ｂｌｏｃｋ  Ｓｉｚｅ）、ＳＩＢ１−ＮＢの繰り返し送信回数、ＮＢ−ＩｏＴの運用モード、ＮＲＳアンテナポート数及びＣＲＳアンテナポート数のうちのいずれか１つに基づいて決定される。また追加ＳＩＢ１−ＮＢの送信有無を指示する情報は、ＭＩＢ−ＮＢの未使用ビットにより指示されることができ、追加ＳＩＢ１−ＮＢの繰り返し送信回数は、ＳＩＢ１−ＮＢの繰り返し送信回数に基づいて決定できる。
【０３９３】
また一実施例によるプロセッサ１１０は、ＭＩＢ−ＮＢからＳＩＢ１−ＮＢが送信される非アンカーキャリアの位置情報を取得し、取得した位置に基づいてＳＩＢ１−ＮＢを受信するように受信器を制御する。
【０３９４】
一実施例によるトランシーバ１２０は、情報、データ及び／又はメッセージの送受信を制御することができる。
【０３９５】
一実施例によるメモリ１３０は、プロセッサ１１０の処理及び制御のためのプログラムを貯蔵し、プロセッサ１１０で処理されるデータを貯蔵する。メモリ１３０はプロセッサ１１０の内部又は外部に位置し、予め公知された様々な手段によってプロセッサ１１０とデータをやり取る。
【０３９６】
図２２は一実施例による基地局の構成を示す図である。
【０３９７】
図２２に示した基地局２００は、図１乃至図２０に示した基地局の信号送信動作を行う。
【０３９８】
一実施例による基地局２００は、上りリンクでは受信端として動作し、下りリンクでは送信端として動作することができる。
【０３９９】
一実施例による基地局２００はプロセッサ２１０及び送信器を含む。しかし基地局２００は示された構成要素より多い構成要素により具現化でき、２つ以上の構成要素が結合して１つの構成要素により具現化されることもできる。例えば、図２２に示したように、基地局２００はプロセッサ２１０、送信器と受信器を含むトランシーバ２２０及びメモリ２３０を含み、さらにアンテナを含むことができる。上述したように、送信器と受信器が結合して１つのトランシーバ２２０と具現化されることができ、実施例によって送信器と受信器が個々に具現化されることもできる。
【０４００】
一実施例によるプロセッサ２１０は、ＭＩＢ−ＮＢ及びＳＩＢ１−ＮＢを端末に送信するように送信器を制御でき、ＭＩＢ−ＮＢ又はＳＩＢ１−ＮＢは、追加ＳＩＢ１−ＮＢの送信有無を指示する情報を含むことができる。また追加ＳＩＢ１−ＮＢが送信可能なサブフレームは無効下りリンクサブフレームで指示され、無効下りリンクサブフレームで指示されたサブフレームは、端末により、追加ＳＩＢ１−ＮＢの送信有無を指示する情報に基づいて有効サブフレーム（ｖａｌｉｄ  ｓｕｂｆｒａｍｅ）又は無効サブフレームと判断されることができる。
【０４０１】
一実施例による送信器２２０は、情報、データ及び／又はメッセージ送信を制御することができる。
【０４０２】
一実施例による端末１００の受信器１２０及び基地局２００の送信器２２０は、データ送信のためのパケット変復調機能、高速パケットチャネルコーディング機能、直交周波数分割多元接続（ＯＦＤＭＡ：Ｏｒｔｈｏｇｏｎａｌ  Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅ  Ａｃｃｅｓｓ）パケットスケジューリング、時分割デュプレックス（ＴＤＤ：Ｔｉｍｅ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｄｕｐｌｅｘ）パケットスケジューリング及び／又はチャネル多重化機能を有することができるが、これらに限られない。また、実施例によって、端末１００及び基地局２００は、低電力ＲＦ（Ｒａｄｉｏ  Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ）／ＩＦ（Ｉｎｔｅｒｍｅｄｉａｔｅ  Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ）ユニットをさらに含むことができる。
【０４０３】
一方、一実施例による端末１００は、個人携帯端末機（ＰＤＡ：Ｐｅｒｓｏｎａｌ  Ｄｉｇｉｔａｌ  Ａｓｓｉｓｔａｎｔ）、セルラーフォン、個人通信サービス（ＰＣＳ：Ｐｅｒｓｏｎａｌ  Ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎ  Ｓｅｒｖｉｃｅ）フォン、ＧＳＭ（Ｇｌｏｂａｌ  Ｓｙｓｔｅｍ  ｆｏｒ  Ｍｏｂｉｌｅ）フォン、ＷＣＤＭＡ（Ｗｉｄｅｂａｎｄ  ＣＤＭＡ）フォン、ＭＢＳ（Ｍｏｂｉｌｅ  Ｂｒｏａｄｂａｎｄ  Ｓｙｓｔｅｍ）フォン、ハンドヘルドＰＣ（Ｈａｎｄ−Ｈｅｌｄ  ＰＣ）、ノートＰＣ、スマート（Ｓｍａｒｔ）フォン、又はマルチモードマルチバンド（ＭＭ−ＭＢ：Ｍｕｌｔｉ  Ｍｏｄｅ−Ｍｕｌｔｉ  Ｂａｎｄ）端末機などを用いることができるが、これらに限られない。例えば、スマートフォンとは、移動通信端末機と個人携帯端末機の長所を混合した端末機であり、移動通信端末機に、個人携帯端末機の機能である日程管理、ファクシミリ送受信、及びインターネット接続などのデータ通信機能を統合した端末機を意味することができる。また、マルチモードマルチバンド端末機とは、マルチモデムチップを内蔵して携帯インターネットシステム及び他の移動通信システム（例えば、ＣＤＭＡ（Ｃｏｄｅ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅ  Ａｃｃｅｓｓ）２０００システム、ＷＣＤＭＡ（Ｗｉｄｅｂａｎｄ  ＣＤＭＡ）システムなど）のいずれにおいても作動し得る端末機のことを指す。
【０４０４】
本発明の実施例は、様々な手段によって具現化することができる。例えば、本発明の実施例は、ハードウェア、ファームウェア（ｆｉｒｍｗａｒｅ）、ソフトウェア、又はそれらの結合などによって具現化することができる。
【０４０５】
ハードウェアによる具現化の場合、本発明の実施例による方法は、１つ又はそれ以上のＡＳＩＣ（ａｐｐｌｉｃａｔｉｏｎ  ｓｐｅｃｉｆｉｃ  ｉｎｔｅｇｒａｔｅｄ  ｃｉｒｃｕｉｔ）、ＤＳＰ（ｄｉｇｉｔａｌ  ｓｉｇｎａｌ  ｐｒｏｃｅｓｓｏｒ）、ＤＳＰＤ（ｄｉｇｉｔａｌ  ｓｉｇｎａｌ  ｐｒｏｃｅｓｓｉｎｇ  ｄｅｖｉｃｅ）、ＰＬＤ（ｐｒｏｇｒａｍｍａｂｌｅ  ｌｏｇｉｃ  ｄｅｖｉｃｅ）、ＦＰＧＡ（ｆｉｅｌｄ  ｐｒｏｇｒａｍｍａｂｌｅ  ｇａｔｅ  ａｒｒａｙ）、プロセッサ、コントローラ、マイクロコントローラ、マイクロプロセッサなどによって具現化できるが、これらに限られない。
【０４０６】
ファームウェアやソフトウェアによる具現化の場合、本発明の実施例による方法は、以上で説明した機能又は動作を行うモジュール、手順又は関数などの形態として具現化することができる。例えば、上記機能又は動作を行うモジュール、手順又は関数などを含むプログラムは、メモリ１３０，２３０に格納し、プロセッサ１１０，２１０によって駆動することができる。
【０４０７】
本発明は、本発明の技術的アイディア及び必須特徴から逸脱しない範囲で他の特定の形態として具体化することができる。したがって、上記の詳細な説明はいずれの面においても制限的に解釈されてはならず、例示的なものとして考慮しなければならない。本発明の範囲は、添付する請求項の合理的解釈によって決定しなければならず、本発明の等価的範囲内における変更はいずれも本発明の範囲に含まれる。また、特許請求の範囲で明示的な引用関係にない請求項を結合して実施例を構成してもよく、出願後の補正によって新しい請求項として含めてもよい。
【産業上の利用可能性】
【０４０８】
本発明の実施例は、様々な無線接続システムに適用することができる。様々な無線接続システムの一例として３ＧＰＰ（３ｒｄ  Ｇｅｎｅｒａｔｉｏｎ  Ｐａｒｔｎｅｒｓｈｉｐ  Ｐｒｏｊｅｃｔ）又は３ＧＰＰ２システムなどがある。本発明の実施例は、上記様々な無線接続システムの他、上記様々な無線接続システムを応用した全ての技術分野にも適用することができる。さらに、提案した方法は、超高周波帯域を利用するｍｍＷａｖｅ通信システムにも適用することができる。
【図１】
0006808840.tif 000044
【図２】
0006808840.tif 000045
【図３】
0006808840.tif 000046
【図４】
0006808840.tif 000047
【図５】
0006808840.tif 000048
【図６】
0006808840.tif 000049
【図７】
0006808840.tif 000050
【図８】
0006808840.tif 000051
【図９】
0006808840.tif 000052
【図１０】
0006808840.tif 000053
【図１１】
0006808840.tif 000054
【図１２ａ】
0006808840.tif 000055
【図１２ｂ】
0006808840.tif 000056
【図１２ｃ】
0006808840.tif 000057
【図１３ａ】
0006808840.tif 000058
【図１３ｂ】
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【図１３ｃ】
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【図１４】
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【図１５ａ】
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【図１５ｂ】
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【図１６ａ】
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【図１６ｂ】
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【図１６ｃ】
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【図１７ａ】
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【図１７ｂ】
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【図１７ｃ】
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【図１８ａ】
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【図１８ｂ】
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【図１８ｃ】
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【図１９ａ】
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【図１９ｂ】
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【図１９ｃ】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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