(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
制御ブリッジ（ＣＢ）設備が、第１ポートを介してポートエクステンダー（ＰＥ）設備から送信されたパケットを受信するステップと、
前記ＣＢ設備が前記パケットを解析して前記ＰＥ設備の一意識別子を取得するステップと、
前記第１ポートが集約グループにない場合、前記ＣＢ設備がアレイテーブルを照会するステップと、
前記アレイテーブルに前記ＰＥ設備の一意識別子がない場合、前記ＣＢ設備が空きの第１集約グループ識別子を選出するステップと、
前記ＣＢ設備が、前記第１集約グループ識別子に対応する第１集約グループを作成し，前記第１ポートを前記第１集約グループに追加し、前記第１集約グループ識別子と前記ＰＥ設備の一意識別子との対応関係を前記アレイテーブルに記録するステップと
を含むことを特徴とする集約グループの作成方法。
【請求項２】
前記第１ポートを介して前記ＰＥ設備から送信されたパケットを受信するステップは、
前記ＣＢ設備が前記第１ポートを介してパケットを受信することと、
前記ＣＢ設備が前記パケットを解析して設備タイプフィールドを取得することと、
前記設備タイプフィールドが所定値である場合、前記ＣＢ設備が、前記第１ポートを介して受信した前記パケットがＰＥ設備から送信されたものであると判断することと
を含むことを特徴とする請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記第１ポートが第２集約グループにある場合、前記ＣＢ設備が前記アレイテーブルを照会するステップと、
前記アレイテーブルに記録された前記第２集約グループの第２集約グループ識別子に対応するＰＥ設備の一意識別子が前記パケットから取得されたＰＥ設備の一意識別子と同一ではない場合、前記ＣＢ設備が、前記アレイテーブルにおいて前記第２集約グループ識別子に対応するＰＥ設備の一意識別子を前記パケットから取得されたＰＥ設備の一意識別子に更新するステップと
をさらに含むことを特徴とする請求項２に記載の方法。
【請求項４】
前記アレイテーブルに前記ＰＥ設備の一意識別子がある場合、前記ＣＢ設備が、前記ＰＥ設備の一意識別子に対応する第３集約グループ識別子を前記アレイテーブルから取得するステップと、
前記ＣＢ設備が、前記第１ポートを前記第３集約グループ識別子に対応する第３集約グループに追加するステップと
をさらに含むことを特徴とする請求項１に記載の方法。
【請求項５】
前記第１集約グループ識別子に対応する前記第１集約グループを作成した後，前記方法は、
前記ＣＢ設備が、空きのＰＥ番号を選出し、前記ＰＥ番号を前記ＰＥ設備に割り当てるステップと、
前記ＣＢ設備が前記ＰＥ番号と前記第１集約グループ識別子との対応関係を記録するステップと
をさらに含むことを特徴とする請求項１に記載の方法。
【請求項６】
前記パケットはリンク層発見プロトコル（ＬＬＤＰ）パケットを含み、
前記一意識別子は前記ＰＥ設備のメディアアクセス制御（ＭＡＣ）アドレスを含むことを特徴とする請求項１に記載の方法。
【請求項７】
制御ブリッジ（ＣＢ）設備に適用する集約グループの作成装置であって、
前記ＣＢ設備の第１ポートを介してポートエクステンダー（ＰＥ）設備から送信されたパケットを受信するための受信モジュールと、
前記パケットを解析して前記ＰＥ設備の一意識別子を取得するための解析モジュールと、
前記第１ポートが集約グループにない場合、アレイテーブルを照会するための照会モジュールと、
前記アレイテーブルに前記ＰＥ設備の一意識別子がない場合、空きの第１集約グループ識別子を選出し、前記第１集約グループ識別子に対応する第１集約グループを作成し、前記第１ポートを前記第１集約グループに追加し、前記第１集約グループ識別子と前記ＰＥ設備の一意識別子との対応関係を前記アレイテーブルに記録するための処理モジュールと
を備えることを特徴とする集約グループの作成装置。
【請求項８】
前記受信モジュールは、具体的に、
前記第１ポートを介してパケットを受信し、
前記パケットを解析して設備タイプフィールドを取得し、
前記設備タイプフィールドが所定値である場合、前記第１ポートを介して受信した前記パケットがＰＥ設備から送信されたパケットであると判断する
ことを特徴とする請求項７に記載の装置。
【請求項９】
前記照会モジュールは、さらに、前記第１ポートが第２集約グループにある場合、前記アレイテーブルを照会し、
前記処理モジュールは、さらに、前記アレイテーブルに記録された前記第２集約グループの第２集約グループ識別子に対応するＰＥ設備の一意識別子が前記パケットから取得されたＰＥ設備の一意識別子と同一ではない場合、前記アレイテーブルにおいて前記第２集約グループ識別子に対応するＰＥ設備の一意識別子を前記パケット取得されたＰＥ設備の一意識別子に更新する
ことを特徴とする請求項８に記載の装置。
【請求項１０】
前記処理モジュールは、さらに、
前記アレイテーブルに前記ＰＥ設備の一意識別子がある場合、前記ＰＥ設備の一意識別子に対応する第３集約グループ識別子を前記アレイテーブルから取得し、
前記第１ポートを前記第３集約グループ識別子に対応する第３集約グループに追加する
ことを特徴とする請求項７に記載の装置。
【請求項１１】
前記処理モジュールは、さらに、
前記第１集約グループ識別子に対応する前記第１集約グループを作成した後、空きのＰＥ番号を選出し、前記ＰＥ番号を前記ＰＥ設備に割り当て、
前記ＰＥ番号と前記第１集約グループ識別子との対応関係を記録する
ことを特徴とする請求項７に記載の装置。
【請求項１２】
前記パケットはリンク層発見プロトコル（ＬＬＤＰ）パケットを含み、
前記一意識別子は前記ＰＥ設備のメディアアクセス制御（ＭＡＣ）アドレスを含む
ことを特徴とする請求項７に記載の装置。
【請求項１３】
制御ブリッジ（ＣＢ）設備に適用する集約グループの作成装置であって、
機械実行可能な命令を記憶する非一時的機械可読記憶媒体と、
プロセッサと、を備え、
前記プロセッサは、前記機器の実行可能な命令を実行することにより、
前記ＣＢ設備の第１ポートを介してポートエクステンダー（ＰＥ）設備から送信されたパケットを受信することと、
前記パケットを解析して前記ＰＥ設備の一意識別子を取得することと、
前記第１ポートが集約グループにない場合、アレイテーブルを照会することと、
前記アレイテーブルに前記ＰＥ設備の一意識別子がない場合、空きの第１集約グループ識別子を選出することと、
前記第１集約グループ識別子に対応する第１集約グループを作成し、前記第１ポートを前記第１集約グループに追加し、前記第１集約グループ識別子と前記ＰＥ設備の一意識別子との対応関係を前記アレイテーブルに記録することと
を実施させることを特徴とする集約グループの作成装置。
【発明の詳細な説明】
【背景技術】
【０００１】
関連出願の参照
本願は、２０１７年７月２４日に提出され、出願番号が２０１７１０６０７８１４．５であり、発明名称が「集約グループの作成方法及び装置」である中国特許出願の優先権を主張し、当該出願の内容は全て本願に取り込まれる。
【０００２】
ＩＲＦ（Ｉｎｔｅｌｌｉｇｅｎｔ Ｒｅｓｉｌｉｅｎｔ Ｆｒａｍｅｗｏｒｋ、知能弾性フレームワーク）は、複数の設備の共同稼働、一元管理、中断のないメンテナンスを実現するように、複数の設備のハードウェア資源とソフトウェア処理機能を統合するための垂直ネットワーク統合仮想化技術である。ＩＲＦは、複数のＰＥ（Ｐｏｒｔ Ｅｘｔｅｎｄｅｒ、ポートエクステンダー）設備をＣＢ（Ｃｏｎｔｒｏｌｌｉｎｇ Ｂｒｉｄｇｅ、制御ブリッジ）設備に接続し、各ＰＥ設備をＣＢ設備の一つのリモートサービスボードとして仮想化する。このように、ＣＢ設備が複数のＰＥ設備を一元管理する。
【０００３】
ＣＢ設備とＰＥ設備との間のリンクの安定性を向上するために、ＣＢ設備とＰＥ設備との間に設けられた複数のリンクからなる集約リンクを介して、パケットが送信される。集約リンクの管理を実現するために、ユーザーは、ＣＢ設備でＰＥ設備の集約グループを手動的に作成し、手動的に当該ＰＥ設備に接続されているポートを作成された集約グループに追加する必要がある。しかしながら、ユーザーが手動的に集約グループを作成し、手動的にポートを当該集約グループに追加する必要があるため、特にＣＢ設備と多数のＰＥ設備と接続されている場合、作業負荷が大きくなる。
【図面の簡単な説明】
【０００４】
【図１】本願の一実施形態に係る適用シナリオの模式図である。
【図２】本願の一実施形態に係る集約グループの作成方法のフローチャートである。
【図２Ａ】本願の一実施形態に係る集約グループの作成方法の概略フローチャートである。
【図３】本願の一実施形態に係る集約グループの作成装置の構成図である。
【図４】本願の一実施形態に係るＣＢ設備のハードウェア構成図である。
【発明を実施するための形態】
【０００５】
本願で使用される用語は、ただ特定実施例を説明する目的で使用されるものであり、本願を制限するものではない。文脈で他の意味を明確に示していない限り、本願及び特許請求範囲に使用される単数形の「一種の」、「前記」及び「当該」は、複数形も含むように意図される。なお、了解すべきことは、本願に使用される用語「及び／又は」は、一つ又は複数個の相互に関連する列挙項目の如何なる又はすべての可能な組み合わせを含む。
【０００６】
理解すべきことは、本願、用語である第１、第２、第３等を適用して多様な情報を説明する可能性があるが、これらの情報は、これらの用語に限定されるべきではない。これらの用語は、同一類型の情報を相互に区別するために用いられる。例えば、本願の範囲から逸脱せずに、第１情報は、第２情報と命名されることが可能であり、同様に、第２情報も、第１情報と命名されることが可能である。文脈によって、なお、使用される単語「若し」は、「…するとき」又は「…する場合」又は「…に応えて」として解釈されることが可能である。
【０００７】
本願の実施形態では、集約グループを作成する方法を提供する。当該方法はＣＢ設備およびＰＥ設備を含むシステムに適用できる。ＣＢ設備とＰＥ設備との間のリンクの安定性を向上するために、ＣＢ設備とＰＥ設備との間に二つ以上のリンクを設けてもよい。以下では、説明の便宜上、２つのリンクを例として説明する。図１は、本願の一実施形態に係る適用シナリオの模式図である。図１には、ＣＢ設備１０とＰＥ設備１１とが２つのリンクを介して接続され、ＣＢ設備１０とＰＥ設備１２とも２つのリンクを介して接続される。ＣＢ設備１０のポート１０１がＰＥ設備１１のポート１１１に接続され、ＣＢ設備１０のポート１０３がＰＥ設備１１のポート１１２に接続され、ＣＢ設備１０のポート１０２がＰＥ設備１２のポート１２１に接続され、ＣＢ設備１０のポート１０４がＰＥ設備１２のポート１２２に接続される。
【０００８】
図２は、本願の一実施形態に係る集約グループの作成方法のフローチャートである。当該方法は、ＣＢ設備に適用でき、以下のステップを含む。
【０００９】
ステップ２０１：ＣＢ設備は、第１ポートを介してＰＥ設備から送信されたパケットを受信し、前記パケットを解析して前記ＰＥ設備の一意識別子を取得する。当該パケットには、ＬＬＤＰ（Ｌｉｎｋ Ｌａｙｅｒ Ｄｉｓｃｏｖｅｒｙ Ｐｒｏｔｏｃｏｌ、リンク層発見プロトコル）パケットが含まれるが、これに限定されない。
【００１０】
一例として、ＣＢ設備は、第１ポートを介してパケットを受信すると、当該パケットを解析して設備タイプフィールドを取得する。取得された設備タイプフィールドが所定値である場合、ＣＢ設備は、当該第１ポートを介して受信したパケットがＰＥ設備から送信されたパケットであると判断する。このため、その後のステップを実行する。ただし、当該設備タイプフィールドが所定値ではない場合、ＣＢ設備は、当該第１ポートを介して受信したパケットがＰＥ設備から送信されたパケットではないと判断し、処理フローを終了する。
【００１１】
以下、ＬＬＤＰパケットに合わせて、上記のプロセスについて説明する。ＬＬＤＰパケットには、設備タイプフィールド及び一意識別子フィールドを含んでもよく、他のフィールドを含んでもよい。本願の実施例では、ＬＬＤＰパケットに含まれる内容が限定されない。
【００１２】
たとえば、ＰＥ設備がＣＢ設備に接続されている場合、ＰＥ設備がＬＬＤＰパケットをＣＢ設備へ送信する。当該ＬＬＤＰパケットに含まれる設備タイプフィールドが所定値である場合、当該ＬＬＤＰパケットを送信した設備のタイプがＰＥ設備であることを示す。かつ，当該ＬＬＤＰパケットに含まれる一意識別子フィールドは、当該ＰＥ設備の一意識別子である。このほか、ＣＢ設備は、ＰＥ設備へＬＬＤＰパケットを送信してもよい。この場合、当該ＬＬＤＰパケットに含まれる設備タイプフィールドは、上記の所定値ではない。上記の所定値と区別されるために、上記の所定値ではない値が第１値と呼ばれる。当該第１値は、設備タイプがＣＢ設備であることを表す。当該ＬＬＤＰパケットに含まれる一意識別子フィールドが当該ＣＢ設備の一意識別子である。
【００１３】
上記の設備タイプフィールドは、ＣＰＰ（Ｃａｓｃａｄｅ Ｐｏｒｔ Ｐｒｉｏｒｉｔｙ、カスケードポート優先度）フィールドとしてもよい。一例として、当該ＣＰＰフィールドの値の範囲は、０〜２５５としてもよい。ＣＰＰフィールドによってパケットを送信する設備がＰＥ設備であるかＣＢ設備であるかを判断するために、０〜２５５のうち一つ又は複数の値を所定値とし、設備タイプがＰＥ設備であること表し、他のすべての値を第１値とし、設備タイプがＣＢ設備であること表す。たとえば、２５５を所定値とし、０〜２５４を第１数値とする。
【００１４】
このように、ＣＢ設備が第１ポートを介してＬＬＤＰパケットを受信した場合、受信したＬＬＤＰパケットの設備タイプフィールドが２５５であると、当該ＬＬＤＰパケットがＰＥ設備から送信されたものであることを表す。即ち、ＣＢ設備が第１ポートを介してＰＥ設備から送信されたＬＬＤＰパケットを受信する。当該ＬＬＤＰパケットの設備タイプフィールドが０〜２５４のいずれかの値である場合、当該ＬＬＤＰパケットがＣＢ設備から送信されたものであることを表す。即ち、ＣＢ設備が第１ポートを介して他のＣＢ設備から送信されたＬＬＤＰパケットを受信する。
【００１５】
一意識別子フィールドは、アドレス（Ａｄｄｒｅｓｓ）フィールドであり、設備の一意識別子を付加するために用いられてもよい。当該一意識別子フィールドには、設備のＭＡＣ（Ｍｅｄｉａ Ａｃｃｅｓｓ Ｃｏｎｔｒｏｌ、メディアアクセス制御）アドレスが含まれてもよく、これに限定されない。このように、ＣＢ設備は、第１ポートを介してＰＥ設備から送信されたＬＬＤＰパケットを受信した際、一意識別子フィールドを解析してＰＥ設備のＭＡＣアドレスを取得できる。
【００１６】
ステップ２０２：当該第１ポートが集約グループにない場合、ＣＢ設備はアレイテーブルを照会する。当該アレイテーブルに前記ＰＥ設備の一意識別子がある場合、ステップ２０３を実行し、当該アレイテーブルに前記ＰＥ設備の一意識別子がない場合、ステップ２０４を実行する。
【００１７】
一例として、ＣＢ設備は、集約グループ識別子とＰＥ設備の一意識別子との間の対応関係を記録するためのアレイテーブルを設ける。表１は、アレイテーブルの例である。表１に示すように、アレイテーブルの初期状態は空である。ＣＢ設備は、後続のプロセスで、集約グループ識別子とＰＥ設備の一意識別子とをアレイテーブルに追加する。
【００１８】
【表１】
0006842599.tif 000002
【００１９】
一例として、ＣＢ設備は、第１ポートを介してＰＥ設備から送信されたパケットを受信した後、パケットを解析してＰＥ設備の一意識別子を取得し、第１ポートが集約グループにあるかどうかを判断する。当該第１ポートが集約グループ（第２集約グループと呼ばれる）にある場合、第２集約グループの第２集約グループ識別子によってアレイテーブルを照会する。アレイテーブルに記録された、第２集約グループ識別子に対応するＰＥ設備の一意識別子は、パケットから取得されたＰＥ設備の一意識別子と同一ではない場合、グループにおいて、第２集約グループ識別子に対応するＰＥ設備の一意識別子を当該パケットから取得されたＰＥ設備の一意識別子に更新する。処理フローが終了される。当該アレイテーブルに記録された、第２集約グループ識別子に対応するＰＥ設備の一意識別子が、パケットから取得されたＰＥ設備の一意識別子と同一である場合、処理フローが終了される。当該第１ポートが集約グループにない場合、パケットから取得されたＰＥ設備の一意識別子によってアレイテーブルを照会する。
【００２０】
ステップ２０３：ＣＢ設備は、当該アレイテーブルにＰＥ設備の一意識別子がある場合、ＰＥ設備の一意識別子に対応する集約グループ識別子（第３集約グループ識別子と呼ばれる）をアレイテーブルから取得し、当該第１ポートを第３集約グループ識別子に対応する当該第３集約グループに追加する。このように、第１ポートを集約グループに追加できる。
【００２１】
アレイテーブルが集約グループ識別子とＰＥ設備の一意識別子との間の対応関係を記録するために用いられる。したがって、アレイテーブルにＰＥ設備の一意識別子がある場合、ＣＢ設備は当該一意識別子に対応する集約グループ識別子をアレイテーブルから取得し、当該第１ポートを当該集約グループ識別子に対応する集約グループに追加する。
【００２２】
ステップ２０４：当該アレイテーブルにＰＥ設備の一意識別子がない場合、ＣＢ設備は空き（即ち、未使用）の集約グループ識別子（第１集約グループ識別子とよばれる）を選出し、第１集約グループ識別子に対応する第１集約グループを作成し、当該第１ポートを作成された第１集約グループに追加し、当該第１集約グループ識別子とステップ２０２で取得されたＰＥ設備の一意識別子との間の対応関係をアレイテーブルに記録する。
【００２３】
一例として、第１集約グループが作成された後、ＣＢ設備は、空き（即ち、未使用）のＰＥ番号選出し、選出された当該ＰＥ番号を当該ＰＥ設備に割り当て得る。当該ＰＥ番号は、ＰＥ設備のフレーム番号にとし、ＣＢ設備が当該ＰＥ設備を管理する識別子である。次いで、ＣＢ設備は、選出された当該ＰＥ番号と当該第１集約グループ識別子との間の対応関係を記録する。
【００２４】
説明すべきことは、上記の第１集約グループ、第１集約グループ識別子、第２集約グループ、第２集約グループ識別子、第３集約グループ、第３集約グループ識別子は、ただ描述説明の便利のために区別されたものであり、異なる集約グループを指すものではなく、実際に、第１集約グループ、第２集約グループ、第３集約グループは、同じの集約グループであってもよく、異なる集約グループであってもよい。
【００２５】
一例として、ＣＢ設備は、ＰＥ設備ごとに集約グループを作成し、具体的に、ＰＥ設備に対して集約グループを作成し、集約グループ識別子を当該集約グループに割り当て、ポートを当該集約グループに追加し、ＰＥ番号を当該集約グループに対応するＰＥ設備に割り当てる。
【００２６】
「集約グループ識別子を集約グループに割り当てる」を実行するために、ＣＢ設備で集約グループ識別子１〜集約グループ識別子１０２４のような複数の集約グループ識別子を設けてもよい。初期状態では、これらの集約グループ識別子は、空きの集約グループ識別子である。ある集約グループ識別子が集約グループに割り当てる際、当該集約グループ識別子を非空きの集約グループ識別子に標記する。また、当該集約グループ識別子はもう他の集約グループに割り当てられない。
【００２７】
「空きのＰＥ番号を選出し、当該ＰＥ番号をＰＥ設備に割り当てる」を実行するために、ＣＢ設備でＰＥ番号１００〜ＰＥ番号１２８のような複数のＰＥ番号を設けてもよい。初期状態では、これらのＰＥ番号は、空きのＰＥ番号である。あるＰＥ番号がＰＥ設備に割り当てる際、当該ＰＥ番号を非空きのＰＥ番号に標記する。また、当該ＰＥ番号はもう他のＰＥ設備に割り当てられない。
【００２８】
以下、具体的な一実施例に合わせ、上記の集約グループの作成方法について詳しく説明する。図２Ａに示すように、集約グループの作成プロセスは、次のステップを含む。
【００２９】
ステップａ１：ＣＢ設備は、第１ポートを介してパケット（ＬＬＤＰパケット）を受信すると、パケットを解析して設備タイプフィールドを取得する。設備タイプフィールドが所定値である場合、ステップａ２を実行し、設備タイプフィールドが所定値ではない場合、第１ポートを介して非ＰＥ設備から送信されたパケットを受信したことと判断し、フローを終了する。
【００３０】
ステップａ２：ＣＢ設備は、当該第１ポートを介してＰＥ設備から送信されたパケットを受信したことと判断し、当該パケットの一意識別子フィールドを解析してＰＥ設備の一意識別子、例えば、ＰＥ設備のＭＡＣアドレスを取得する。
【００３１】
ステップａ３：ＣＢ設備は、当該第１ポートが集約グループにあるかどうかを判断する。
【００３２】
そうであれば、ステップａ４を実行し、そうでなければ、ステップａ６を実行する。
ステップａ４：ＣＢ設備は、当該集約グループの集約グループ識別子によってアレイテーブルを照会し、アレイテーブルにおいて当該集約グループ識別子に対応するＰＥ設備の一意識別子が当該パケットに含まれるＰＥ設備の一意識別子と同一であるかどうかを判断する。そうであれば、プローを終了し、そうでなければ、ステップａ５を実行する。
【００３３】
ステップａ５：ＣＢ設備は、アレイテーブルにおいて当該集約グループ識別子に対応するＰＥ設備の一意識別子を、当該パケットに含まれるＰＥ設備の一意識別子に更新する。ステップａ５の後、プローを終了する。
【００３４】
ステップａ６：ＣＢ設備は、ＰＥ設備の一意識別子によってアレイテーブルを照会し、当該アレイテーブルに当該一意識別子があるかどうかを判断する。そうであれば、ステップａ７を実行し、そうでなければ、ステップａ８を実行する。
【００３５】
ステップａ７：ＣＢ設備は、アレイテーブルから当該ＰＥ設備の一意識別子に対応する集約グループ識別子を取得し、当該第１ポートを当該集約グループ識別子に対応する集約グループに追加し、プローを終了する。
【００３６】
ステップａ８：ＣＢ設備は、空きの集約グループ識別子を選出し、選出された集約グループ識別子に対応する集約グループを作成し、当該第１ポートを作成された集約グループに追加し、その後、ステップａ９を実行する。
【００３７】
ステップａ９：ＣＢ設備は、当該集約グループ識別子と当該一意識別子との対応関係をアレイテーブルに記録する。
【００３８】
ステップａ１０：ＣＢ設備は、空きのＰＥ番号を選出し、当該ＰＥ番号を当該ＰＥ設備に割り当てる。
【００３９】
ステップａ１１：ＣＢ設備は、当該ＰＥ番号と当該集約グループ識別子との対応関係を記録し、プローを終了する。
【００４０】
上記の技術案によれば、本願の実施例において、ＣＢ設備は、自動的に集約グループを作成し、集約グループに空きの集約グループ識別子を割り当て、ＰＥ設備に接続されるポートを集約グループに追加することができる。これにより、ユーザーが手動的に集約グループを作成して集約グループにポートを追加する必要がない。したがって、ユーザーの手動的な作業負荷が減少され、特にＣＢ設備が多数のＰＥ設備に接続されている場合、ユーザーの多量の作業負荷が著しく減少だれ、ＣＢ設備は、速く集約グループを作成でき、自動的にＰＥ設備を配置することを実現する。ＰＥ設備が自動的にオンラインするように、ＣＢ設備は自動的にＰＥ番号をＰＥ設備に割り当てることができる。
【００４１】
以下、図１に示す応用例に合わせ、上記の集約グループの作成方法について詳しく説明する。
【００４２】
ＰＥ設備１１は、ポート１１１を介してＬＬＤＰパケットを送信する場合、当該ＬＬＤＰパケットにはＰＥ設備１１のＭＡＣアドレスＡが含まれる。ＣＢ設備１０は、ポート１０１を介して当該ＬＬＤＰパケットを受信した後、ポート１０１が集約グループにないので、ＣＢ設備１０は、ＭＡＣアドレスＡによってアレイテーブルを照会する。アレイテーブルにＭＡＣアドレスＡがないので、ＣＢ設備１０は、空きの集約グループ識別子、例えば、集約グループ識別子１を選出し、集約グループ識別子１に対応する集約グループ（以下、集約グループ１と呼ばれる）を作成する。次に、ＣＢ設備１０は、ポート１０１を集約グループ１に追加し、かつ、表２に示すように、集約グループ識別子１とＭＡＣアドレスＡとの間の対応関係をアレイテーブルに記録する。次に、ＣＢ設備１０は、空きのＰＥ番号、例えば、ＰＥ番号１００を選出し、ＰＥ番号１００をＰＥ設備１１に割り当て、ＰＥ番号１００と集約グループ識別子１との間の対応関係を記録する。
【００４３】
【表２】
0006842599.tif 000003
【００４４】
次に、ＰＥ設備１１は、ポート１１２を介して、ＰＥ設備１１のＭＡＣアドレスＡが含まれるＬＬＤＰパケットを送信し、ＣＢ設備１０は、ポート１０３を介して当該ＬＬＤＰパケットを受信した後、ポート１０３が集約グループにないので、ＣＢ設備１０は、ＭＡＣアドレスＡによってアレイテーブルを照会する。アレイテーブルに当該ＭＡＣアドレスＡがあるので、ＣＢ設備１０は、アレイテーブルからＭＡＣアドレスＡに対応する集約グループ識別子１を取得し、ポート１０３を集約グループ識別子１に対応する集約グループ１に追加する。
【００４５】
ここまで、ＣＢ設備１０は、自動的にポート１０１とポート１０３との集約を完了する。ＣＢ設備１０は、集約グループ１を作成し、集約グループ識別子１を集約グループ１に割り当て、ポート１０１とポート１０３とを集約グループ１に追加し、ＰＥ番号１００を集約グループ１に対応するＰＥ設備１１に割り当てる。その後、ＣＢ設備１０は、再びポート１０１又はポート１０３を介して新しいＬＬＤＰパケットを受信した後、ポート１０１／ポート１０３が集約グループにあるので、ＣＢ設備１０は、当該新しいＬＬＤＰパケットに基づいて集約グループを作成・更新するという操作を行わない。
【００４６】
同様に、ＣＢ設備１０は、ポート１０２／ポート１０４を介してＬＬＤＰパケットを受信した場合、処理フローが上記の処理プロセスと類似同様であり、ここで繰り返し説明しない。最後に、ＣＢ設備１０は、集約グループ２を作成し、集約グループ識別子２を集約グループ２に割り当て、ポート１０２とポート１０４を当該集約グループ２に追加し、ＰＥ番号１０１を当該集約グループ２に対応するＰＥ設備１２に割り当てる。
【００４７】
上記の方法と同じ主旨で、本願の実施例は、ＣＢ設備に適用する集約グループの作成装置を提供する。図３は、前記装置の構成図である。前記装置は、受信モジュール３０１、解析モジュール３０２、照会モジュール３０３、および処理モジュール３０４を備える。
【００４８】
受信モジュール３０１は、第１ポートを介してＰＥ設備から送信されたパケットを受信する。
【００４９】
解析モジュール３０２は、前記パケットを解析して前記ＰＥ設備の一意識別子を取得する。
【００５０】
照会モジュール３０３は、前記第１ポートが集約グループにない場合、アレイテーブルを照会する。
【００５１】
処理モジュール３０４は、前記アレイテーブルに前記ＰＥ設備の一意識別子がない場合、空きの第１集約グループ識別子を選出し、前記第１集約グループ識別子に対応する第１集約グループを作成し、前記第１ポートを前記第１集約グループに追加し、前記第１集約グループ識別子と前記ＰＥ設備の一意識別子との対応関係をアレイテーブルに記録する。
【００５２】
具体的に、前記受信モジュール３０１は、第１ポートを介してパケットを受信した場合、前記パケットを解析して設備タイプフィールドを取得し、前記設備タイプフィールドが所定値である場合、第１ポートを介して受信した前記パケットがＰＥ設備から送信されたパケットであると判断する。
【００５３】
前記照会モジュール３０３は、さらに、前記第１ポートが第２集約グループにある場合、前記アレイテーブルを照会する。このように、前記処理モジュール３０４は、さらに、前記アレイテーブルに記録された前記第２集約グループの第２集約グループ識別子に対応するＰＥ設備の一意識別子が、前記パケットから取得されたＰＥ設備の一意識別子と同一ではない場合、前記アレイテーブルにおいて当該第２集約グループ識別子に対応するＰＥ設備の一意識別子を前記パケットから取得されたＰＥ設備の一意識別子に更新する。
【００５４】
一例として、前記処理モジュール３０４は、さらに、前記アレイテーブルに前記ＰＥ設備の一意識別子がある場合、前記ＰＥ設備の一意識別子に対応する第３集約グループ識別子を前記アレイテーブルから取得し、前記第１ポートを前記第３集約グループ識別子に対応する第３集約グループに追加する。
【００５５】
一例として、前記処理モジュール３０４は、さらに、前記第１集約グループを作成した後、空きのＰＥ番号を選出し、前記ＰＥ番号を前記ＰＥ設備に割り当て、前記ＰＥ番号と前記第１集約グループ識別子との対応関係を記録する。
【００５６】
前記パケットは、ＬＬＤＰパケットを含み、前記一意識別子は、前記ＰＥ設備のＭＡＣアドレスを含む。
【００５７】
本願の実施例に提供されたＣＢ設備について、ハードウェアの観点から、ハードウェア構成の模式図が、図４を参照する。ＣＢ設備は、機械可読記憶媒体４１０とプロセッサ４２０を含む。
【００５８】
機械可読記憶媒体４１０は、命令コードを記憶する。
プロセッサ４２０は、機械可読記憶媒体４１０と通信し、機械可読記憶媒体４１０に記憶された前記命令コードを読み取って実行し、本願の上記の例に開示された集約グループの作成操作を実現する。
【００５９】
ここで、機械可読記憶媒体は、いかなる電子、磁性、光学、又は他の物理的な記憶装置であってもよく、情報（例えば、実行可能な命令、データ等）を含む又は記憶できる。例えば、機械可読記憶媒体は、揮発性メモリー、不揮発性メモリー、又は類似する記憶媒体のいずれかであってもよい。具体的に，機械可読記憶媒体４１０は、ＲＡＭ（Ｒａｄｎｏｍ Ａｃｃｅｓｓ Ｍｅｍｏｒｙ、ランダムアクセスメモリ）、フラッシュメモリ、ストレージドライブ（例えば、ハードディスクドライブ）、ソリッドステートドライブ、如何なる種類の記憶ディスク（例えば、コンパクトディスク、ＤＶＤ等）、又はそれらの組み合わせであってもよい。
【００６０】
上記の実施例に説明されたシステム、装置、モジュール、又は手段は、具体的に、コンピュータチップ、又はエンティティにより実現してもよく、又は、特定の機能をもつ製品により実現してもよい。典型的な実現できる装置は、コンピュータである。具体的に、コンピュータの実態は、パソコン、ラップトップ、セルフォン、カメラフォン、スマートフォン、ＰＤＡ、メディアプレーヤ、ナビゲーション装置、電子メール送受信装置、ゲーム操作部、タブレット、ウェアラブル設備、又はそれらの一部の組み合わせであってもよい。
【００６１】
説明の便宜上、上記の装置を説明するとき、機能により手段に分類して別々に説明する。もちろん、本願を実施する際、各手段の機能が一つ又は複数のソフトウェア及び／又はハードウェアで実現してもよい。
【００６２】
当業者は、本願の実施形態が方法、システム、又はコンピュータプログラム製品として提供され得ることを理解すべきである。したがって、本願は、全体ハードウェアの実施形態、全体ソフトウェアの実施形態、又はソフトウェアとハードウェアを組み合わせた実施形態の形式にしてもよい。そして、本願の実施例は、コンピュータの実行可能なプログラムコードが記憶される一つ又は複数のコンピュータ可読記憶媒体（例えば、ディスクストレージ、ＣＤ−ＲＯＭ、光学メモリーなど）で実施されるコンピュータプログラム製品の形式にしてもよい。
【００６３】
本願は、実施例の方法、装置（システム）、プログラム製品のフローチャート及び／又はブロック図に基づいて記述されるものである。フローチャート及び／又はブロック図のいずれのフロー及び／又はブロック、フローチャート及び／又はブロック図の各フロー及び／又はブロックの組み合わせは、コンピュータプログラム命令によって実現されることが理解されるべきである。機械のプロデュースのために、汎用コンピュータのプロセッサ、専用コンピュータのプロセッサ、組み込み型プロセッサのプロセッサ、又は他のプログラマブルデータ処理装置のプロセッサに、コンピュータプログラム命令が提供される。このように、コンピュータ又は他のプログラマブルデータ処理装置のプロセッサが実行する命令を介して、フローチャートの一つ又は複数のフロー及び／又はブロック図の一つ又は複数のブロックにおける所定機能を実現するための装置をプロデュースする。
【００６４】
さらに、コンピュータプログラム命令は、コンピュータ又は他のプログラマブルデータ処理装置の、特定態様で運転させるコンピュータ可読メモリーに記憶されてもよい。このように、当該コンピュータ可読メモリーに記憶される命令は、命令装置を含む製品をプロデュースする。当該命令装置は、フローチャートの一つ又は複数のフロー及び／又はブロック図の一つ又は複数のブロックにおける所定機能を実現する。
【００６５】
コンピュータプログラム命令も、コンピュータ、又は他のプログラマブルデータ処理装置にロードしてもよい。このように、コンピュータ、又は他のプログラマブルデータ処理装置で一連の操作が実行され、コンピュータによって実現される処理が生成される。したがって、コンピュータ、又は他のプログラマブルデータ処理装置に実行される命令は、フローチャートの一つ又は複数のフロー及び／又はブロック図の一つ又は複数のブロックにおける所定機能を実現するためのステップを提供する。
【００６６】
上記したのは、ただ本願の実施例であり、本願の保護範囲を限定するためのものではない。当業者にとって、本願は様々な修正および変更ができる。本願の範囲から逸脱することなく、本願の修正、等価変換、および改善などは、本願の保護範囲内に入るべきである。
【図１】
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【図２】
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【図２Ａ】
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【図３】
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【図４】
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