(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
油溶性または分散性分散剤組成物であって、以下の反応生成物：
（ｉ）有機カルボナート、エポキシド、ラクトン、ヒドロキシ脂肪族カルボン酸、およびそれらの組み合わせからなる群から選択される後処理剤で後処理されたポリアルケニルスクシンイミド；ならびに
（ｉｉ）以下の構造（ａ）〜（ｃ）の１つから選択されるアシル化剤：
【化１】
0006848093.tif 000018
（式中：
ＬＧはアシル化反応で置換可能な脱離基であり；
Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、およびＲ４のそれぞれは、水素、アルキル、およびアリールから独立して選択され；
ｎは１〜２８であり；
【化２】
0006848093.tif 000019
はアミン部分であり；および
【化３】
0006848093.tif 000020
は、４〜２０個の炭素原子を有する芳香族、ヘテロ芳香族、アルカリール、またはアルクヘテロアリール部分である）
を含む、油溶性または分散性分散剤組成物。
【請求項２】
前記ポリアルケニルスクシンイミドのポリアルケニル置換基が、５００〜３０００の数平均分子量を有する、請求項１に記載の分散剤組成物。
【請求項３】
前記ポリアルケニルスクシンイミドがポリイソブテニルスクシンイミドである、請求項１に記載の分散剤組成物。
【請求項４】
前記有機カルボナートが、エチレンカルボナート、プロピレンカルボナート、ブチレンカルボナート、およびグリセリンカルボナートのうちの１つ以上を含む、請求項１に記載の分散剤組成物。
【請求項５】
前記エポキシドが、エチレンオキシド、プロピレンオキシド、ブチレンオキシド、スチレンオキシド、およびグリシドールのうちの１つ以上を含む、請求項１に記載の分散剤組成物。
【請求項６】
前記ラクトンが、β−プロピオラクトン、γ−ブチロラクトン、δ−バレロラクトン、γ−バレロラクトン、ε−カプロラクトン、およびδ−カプロラクトンのうちの１つ以上を含む、請求項１に記載の分散剤組成物。
【請求項７】
前記ヒドロキシ脂肪族カルボン酸が、グリコール酸、乳酸、３−ヒドロキシプロピオン酸、および２，２−ビス（ヒドロキシメチル）プロピオン酸のうちの１つ以上を含む、請求項１に記載の分散剤組成物。
【請求項８】
前記アシル化剤が以下の構造（ｆ）：
【化４】
0006848093.tif 000021
（式中、Ｒ５およびＲ６のそれぞれは、Ｈ、Ｃ１−Ｃ３０アルキル、Ｃ３−Ｃ８シクロアルキル、またはアリールから独立して選択され；Ｒ７およびＲ８のそれぞれは、Ｈ、Ｃ１−Ｃ３０アルキル、Ｃ３−Ｃ８シクロアルキル、アリール、３−プロピオニル酸、もしくは３−プロピオニル酸エステルから独立して選択される、またはそれらが結合している窒素原子と一緒になる場合、窒素含有複素環を形成する）
を有する、請求項１に記載の分散剤組成物。
【請求項９】
前記アシル化剤が、以下の構造（ｇ）〜（ｑ）：
【化５−１】
0006848093.tif 000022
【化５−２】
0006848093.tif 000023
（式中、Ｒ５およびＲ６のそれぞれは、Ｈ、Ｃ１−Ｃ３０アルキル、Ｃ３−Ｃ８シクロアルキル、およびアリールから独立して選択され；Ｒ７、Ｒ８、Ｒ９、Ｒ１０、およびＲ１１のそれぞれは、独立して、水素、アルキルまたはアリールから選択され；ｍは１〜４の整数であり；ｐは１〜５の整数である）
から選択される、請求項８に記載の分散剤組成物。
【請求項１０】
前記アシル化剤が、以下の構造（ｒ）〜（ｄｄ）：
【化６】
0006848093.tif 000024
（式中、各Ｘは、ＣＨ２、Ｏ、Ｓ、およびＮＲから独立して選択され、ここでＲはＨまたはアリール、ヘテロアリール、アルキル、アルカリール、またはアルクヘテロアリールであり；各ＹはＣＨおよびＮから独立して選択され；各Ｒ１２はＨ、アルキルおよびアリールから独立して選択され；ｑは０〜５の整数であり；ｒは０〜５の整数であり；ｓは１〜１０の整数である）
のうちの１つから選択される、請求項８に記載の分散剤組成物。
【請求項１１】
前記アシル化剤（ｉｉ）と前記ポリアルケニルスクシンイミド（ｉ）の充填モル比が０．３：１〜３：１の範囲である、請求項１に記載の分散剤組成物。
【請求項１２】
（ａ）過半量の潤滑粘度の油、および（ｂ）潤滑油組成物の総重量に基づいて０．０５〜１５重量％の、請求項１の分散剤組成物を含む潤滑油組成物。
【請求項１３】
抗乳化剤、清浄剤、分散剤、極圧剤、泡抑制剤、摩擦調整剤、多機能添加剤、酸化防止剤、流動点降下剤、防錆剤、摩耗防止剤およびそれらの組み合わせからなる群から選択される少なくとも１つの添加剤をさらに含む、請求項１２に記載の潤滑油組成物。
【請求項１４】
８０〜２０重量％の有機液体希釈剤および２０〜８０重量％の請求項１に記載の分散剤組成物を含む潤滑油添加剤濃縮物。
【請求項１５】
請求項１２に記載の潤滑油組成物を潤滑油として使用することにより、潤滑油で潤滑された圧縮点火エンジンにおけるすす誘導粘度増加を制御する方法。
【請求項１６】
請求項１２に記載の潤滑油組成物を潤滑油として使用することにより、潤滑油で潤滑された圧縮点火エンジンの鉛腐食性能を改善する方法であって、前記潤滑油が、前記分散剤組成物が存在しない場合の高温腐食ベンチ試験ＡＳＴＭ  Ｄ６５９４に従って、鉛に対して腐食性であると決定されるものである方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
関連出願の相互参照
この出願は、２０１７年５月１９日に出願された米国仮出願番号６２／５０８，５５９の利益および優先権を主張する。
【０００２】
本開示は、一般に、エンジンオイルで使用される改善された分散剤添加剤組成物に関する。より一般には、本開示は、すす分散性などの特性が改善された分散剤のクラスに関する。
【背景技術】
【０００３】
潤滑油組成物の配合に窒素含有分散剤および／または清浄剤を使用することは知られている。既知の分散剤／清浄剤化合物の多くは、アルキルまたはアルケニルコハク酸または無水物とアミンまたはポリアミンとの反応に基づいており、選択された反応条件によって決定されるアルキルもしくはアルケニルスクシンイミドまたはアルキルもしくはアルケニルコハク酸を生成する。潤滑剤製造業者が直面している問題の１つは、内燃機関における粒子状物質の分散性である。適切な粒子状物質の分散性がないと、フィルタの詰まり、スラッジの蓄積、油の増粘および摩耗を引き起こす可能性がある。
【０００４】
米国特許第７，３６１，６２９号明細書は、ヒドロカルビル置換コハク酸アシル化剤と、脂肪族ポリアミンおよび芳香族ポリアミンを含む混合物とを含むアミノ化生成物を開示している。
【０００５】
米国特許第８，３２４，１３９号明細書は、すす分散のためのＰＩＢＳＡ分散剤のマンニッヒ後処理を開示している。
【０００６】
米国特許第８，５３０，３９７号明細書は、Ｎ−置換フェニレンジアミンのマイケル付加物を開示している。
【０００７】
米国特許第８，５５７，７５３号明細書および米国特許第８，９６９，２６６号明細書は、少なくとも３つの芳香族基、少なくとも１つの−ＮＨ２官能基、および少なくとも２つの二級または三級アミノ基を有するアミンから誘導されるアミン官能化添加剤を開示している。
【０００８】
米国特許第８，５６９，２１７号明細書は、芳香族アミンとカルボキシル官能化ポリマーとの反応生成物を開示している。
【０００９】
米国特許出願公開第２００８／０２９３６００号明細書は、グラフト可能な部位を有するポリマー骨格のグラフトポリマー、オレフィン性不飽和点を有するアシル化剤、エチレン性不飽和、脂肪族または芳香族モノマーおよびアミンを含む分散剤ポリマーを開示している。
【００１０】
米国特許出願公開第２０１１／０２８７９９２号明細書は、グラフト低分子量ポリマーを含む多機能多重グラフトモノマー低分子量ポリマーを開示している。
【００１１】
米国特許出願公開第２００５／０１５３８４９号明細書は、特定のアミンでグラフト化されているポリマー骨格を有するグラフトコポリマーを開示している。
【００１２】
欧州特許出願第０８８９１１２号明細書は、アミド結合基を有するビススクシンイミド化合物を開示している。
【００１３】
したがって、本明細書において後処理されたＰＩＢＳＡ分散剤は、エステルおよびエステルアミンならびにそれらを含む組成物に関して報告される。これらの添加剤および組成物は、業界標準の分散剤添加剤と比較した場合、エンジンオイルでのすす処理性能の向上を示した。
【発明の概要】
【００１４】
第１の態様では、
油溶性または分散性分散剤組成物であって、以下の反応生成物：
（ｉ）有機カルボナート、エポキシド、ラクトン、ヒドロキシ脂肪族カルボン酸、およびそれらの組み合わせからなる群から選択される後処理剤で後処理されたポリアルケニルスクシンイミド；ならびに
（ｉｉ）以下の構造（ａ）〜（ｃ）の１つから選択されるアシル化剤：
【化１】
0006848093.tif 000002
（式中、ＬＧはアシル化反応で置換可能な脱離基であり；Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、およびＲ４のそれぞれは、水素、アルキル、およびアリールから独立して選択され；ｎは１〜２８であり；
【化２】
0006848093.tif 000003
はアミン部分であり；
【化３】
0006848093.tif 000004
は、４〜２０個の炭素原子を有する芳香族、ヘテロ芳香族、アルカリール、またはアルクヘテロアリール（ａｌｋｈｅｔｅｒｏａｒｙｌ）部分である）
を含む、油溶性または分散性分散剤組成物が提供される。
【００１５】
第２の態様では、８０〜２０重量％の有機液体希釈剤および２０〜８０重量％の本明細書に記載の分散剤組成物を含む潤滑油添加剤濃縮物が提供される。
【００１６】
第３の態様では、本明細書に記載の潤滑油組成物を潤滑油として使用することにより、潤滑油で潤滑された圧縮点火エンジンにおけるすす誘導粘度増加を制御する方法が提供される。
【００１７】
第４の態様において、潤滑油として本明細書に記載の潤滑油組成物を使用することにより、潤滑油で潤滑された圧縮点火エンジンにおける鉛腐食性能を改善する方法が提供され、ここで、この潤滑油は、本開示の分散剤組成物が存在しない場合、高温腐食ベンチ試験ＡＳＴＭ  Ｄ６５９４に従って鉛に対する腐食性を決定するものである。
【００１８】
第５の態様では、本明細書の上記の成分（ｉ）および（ｉｉ）を含む混合物を反応させることを含む分散剤組成物の調製プロセスが提供される。
【発明を実施するための形態】
【００１９】
定義：
説明で使用される以下の用語は、そのように定義される：
【００２０】
「ＰＩＢ」という用語は、ポリイソブテンの略語である。
【００２１】
「ＰＩＢＳＡ」という用語は、ポリイソブテニルまたはポリイソブチル無水コハク酸の略語である。
【００２２】
「スクシンイミド」という用語は、無水コハク酸とアミンとの反応により形成され得るアミド、イミド、およびアミジン種の多くを含むと当該技術分野で理解されている。しかし、主な生成物はスクシンイミドであり、この用語は、アルケニルもしくはアルキル置換コハク酸または無水物とアミンとの反応の生成物を意味するものとして一般に受け入れられている。アルケニルまたはアルキルスクシンイミドは多くの参考文献に開示されており、当該技術分野で周知である。技術用語「スクシンイミド」に包含される特定の基本的なタイプのスクシンイミドおよび関連材料は、米国特許第２，９９２，７０８号明細書；同第３，０１８，２９１号明細書；同第３，０２４，２３７号明細書；同第３，１００，６７３号明細書；同第３，２１９，６６６号明細書；同第３，１７２，８９２号明細書；および同第３，２７２，７４６号明細書に教示されている。
【００２３】
本明細書で使用される場合、「油溶性」または「油分散性」という用語は、化合物または添加剤がすべての割合で油に可溶性、溶解性、混和性であり、または懸濁できることを必ずしも示すものではない。しかし、これらは、例えば、油が使用される環境で意図された効果を発揮するのに十分な程度まで、油に可溶性または安定に分散性であることを意味する。さらに、所望により、他の添加剤をさらに組み込むことにより、特定の添加剤がより高濃度で組み込まれてもよい。
【００２４】
「脱離基」または「ＬＧ」という用語は、合成有機化学において従来からこれと関連する意味を持つ基、すなわち、置換反応条件下で置換可能な原子または基を意味する。
【００２５】
「後処理剤」という用語は、アミンを官能化できる有機試薬を指す。
【００２６】
本明細書で使用される場合、「総塩基数」または「ＴＢＮ」という用語は、１グラムのサンプル中のミリグラムのＫＯＨに相当する塩基の量（ｍｇ  ＫＯＨ／ｇ）を指す。したがって、ＴＢＮ数が高いほど、アルカリ性の生成物が多くなるため、アルカリ度（ａｌｋａｌｉｎｉｔｙ  ｒｅｓｅｒｖｅ）がより高く保持される。サンプルのＴＢＮは、ＡＳＴＭ  Ｄ２８９６、Ｄ４７３９、または任意のその他の同等の手順で決定できる。
【００２７】
本明細書で使用される場合、開示された潤滑組成物中に存在する添加剤の量への言及は、特に明記しない限り、オイルフリー基準、すなわち活性物質の量で引用される。
【００２８】
一態様では、本開示は、油溶性または分散性分散剤組成物であって、以下の反応生成物：（ｉ）有機カルボナート、エポキシド、ラクトン、ヒドロキシ脂肪族カルボン酸、およびそれらの組み合わせからなる群から選択される後処理剤で後処理されたポリアルケニルスクシンイミド；ならびに（ｉｉ）以下の構造（ａ）〜（ｃ）の１つから選択されるアシル化剤：
【化４】
0006848093.tif 000005
（式中、ＬＧはアシル化反応で置換可能な脱離基であり；Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、およびＲ４のそれぞれは、Ｈ、アルキル、アリール、ヘテロアリール、アルカリール、およびアルクヘテロアリールから独立して選択され；ｎは１〜２８であり；
【化５】
0006848093.tif 000006
はアミン部分であり；
【化６】
0006848093.tif 000007
は、４〜２０個の炭素原子を有する芳香族、ヘテロ芳香族、アルカリール、またはアルクヘテロアリール部分である）
を含む、油溶性または分散性分散剤組成物を提供する。適切な脱離基（ＬＧ）には、ハライド（例えばＢｒ、Ｃｌ、Ｉ）、Ｃ１−Ｃ４アルコキシ（例えばメトキシ、エトキシ）、および任意選択で置換されたアリールオキシ（例えば、フェノキシ、ｐ−ニトロフェノキシ、ペンタフルオロフェノキシ）が含まれる。
【００２９】
ポリアルケニルスクシンイミド
一実施形態において、ポリアルケニルビススクシンイミドは、構造（ｄ）のポリアルケニル置換無水コハク酸をポリアミンと反応させることにより得ることができる：
【化７】
0006848093.tif 000008
（式中、Ｒはポリアルケニル置換基であり、数平均分子量が約５００〜約３０００のポリアルケン基から誘導される）。一実施形態では、Ｒは、約１０００〜約２５００の数平均分子量を有するポリアルケン基から誘導されるポリアルケニル置換基である。一実施形態では、Ｒは、約５００〜約３０００の数平均分子量を有するポリイソブテンに由来するポリイソブテニル置換基である。別の実施形態では、Ｒは、約１０００〜約２５００の数平均分子量を有するポリイソブテンに由来するポリイソブテニル置換基である。
【００３０】
ビススクシンイミド分散剤の調製に使用するのに適したポリアミンには、ポリアルキレンポリアミンが含まれる。そのようなポリアルキレンポリアミンは、典型的には約２〜約１２個の窒素原子および約２〜２４個の炭素原子を含む。特に適切なポリアルキレンポリアミンは、式：Ｈ２Ｎ−（Ｒ’ＮＨ）ｘ−Ｈを有するものであり、式中、Ｒ’は２または３個の炭素原子を有する直鎖または分岐鎖アルキレン基であり、ｘは１〜９である。適切なポリアルキレンポリアミンの代表例には、エチレンジアミン、ジエチレントリアミン、トリエチレンテトラアミン、テトラエチレンペンタミン、ペンタエチレンヘキサミン、および重ポリアミン（例えば、Ｈｕｎｔｓｍａｎ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎから入手可能なエチレンアミンＥ−１００）が含まれる。
【００３１】
一般に、式（１）のポリアルケニル置換無水コハク酸は、約１３０℃〜２２０℃（例えば、１４５℃〜１７５℃）の温度でポリアミンと反応する。反応は、窒素またはアルゴンなどの不活性雰囲気下で行うことができる。一般に、ポリアミンのポリアルケニル置換無水コハク酸に対する適切なモル充填（ｍｏｌａｒ  ｃｈａｒｇｅ）は、約０．３５：１〜約０．７５：１（例えば、０．４：１〜０．５：１）である。本明細書で使用される場合、「ポリアミンのポリアルケニル置換無水コハク酸に対するモル充填」は、無水コハク酸反応物中のコハク酸基の数に対するポリアミンのモル数の比を意味する。
【００３２】
適切なポリアルケニルスクシンイミドの１つのクラスは、以下の構造（ｅ）で表され得る：
【化８】
0006848093.tif 000009
式中、ＲおよびＲ’は本明細書において上記で記載の通りであり、ｙは１〜１１である。
【００３３】
ポリアルケニルスクシンイミドの後処理
ポリアルケニルスクシンイミドは、適切な後処理剤との反応による従来の方法により後処理され、塩基性分散剤アミノ基を非塩基性部分（例えば、カルバマート基）に少なくとも部分的に転化し、ヒドロキシ官能化ポリアルケニルスクシンイミドを提供する。本明細書の適切な後処理剤には、有機カルボナート、エポキシド、ラクトン、およびヒドロキシ脂肪族カルボン酸が含まれる。
【００３４】
適切な有機カルボナートは、エチレンカルボナート（ＥＣ）、プロピレンカルボナート（ＰＣ）、ブチレンカルボナート（ＢＣ）、およびグリセリンカルボナートである。
【００３５】
有機カルボナートとポリアミノポリアルケニル置換スクシンイミドとの反応により、生成物の混合物が得られる場合がある。スクシンイミドの塩基性窒素に対する有機カルボナートのモル充填が１以下である場合、スクシンイミドの塩基性アミンの大部分がヒドロキシヒドロカルビルカルバミン酸エステルに転化されると予想される。モル比が１より大きい場合、カルバミン酸エステルのポリ（オキシアルキレン）ポリマーが予想される。
【００３６】
後処理反応に使用される有機カルボナートのモル充填は、スクシンイミドのポリアミノ置換基に含まれる塩基性窒素原子の理論上の数に基づいていることが好ましい。したがって、例えば、１当量のテトラエチレンペンタミン（「ＴＥＰＡ」）を２当量の無水コハク酸と反応させる場合、得られるビススクシンイミドは理論的に分子あたり３個の塩基性窒素原子を含む。したがって、２のモル充填では、各塩基性窒素原子に対して２モルの有機カルボナート、またはこの場合ＴＥＰＡから調製したポリアルケニル置換スクシンイミドの各モル当量に対して６モルの有機カルボナートを添加する必要がある。有機カルボナートとポリアミノアルケニルスクシンイミドの塩基性アミン窒素とのモル比は、典型的には約１：１〜４：１の範囲（例えば、約２：１〜３：１）である。
【００３７】
有機カルボナートとの反応による窒素含有分散剤の後処理は、例えば、米国特許第４，６１２，１３２号明細書；同第５，３３４，３２１号明細書；同第５，３５６，５５２号明細書；同第５，７１６，９１２号明細書；同第５，８４９，６７６号明細書；および同第５，８６１，３６３号明細書に記載されている。
【００３８】
適切なエポキシドには、Ｃ２−Ｃ３０ヒドロカルビルエポキシド、例えばエチレンオキシド、プロピレンオキシド、ブチレンオキシド、スチレンオキシドなどが含まれる。ヒドロカルビルエポキシドは、ヒドロキシ官能化エポキシド、例えばグリシドールであってもよい。エポキシドは、モノエポキシドまたはポリエポキシドであり得る。エポキシドとの反応による窒素含有分散剤の後処理は、例えば米国特許第３，３６７，９４３号明細書；同第３，３７３，１１１号明細書；同第４，６１７，１３７号明細書；同第５，０２６，４９５号明細書；および同第５，３２８，６２２号明細書に記載されている。
【００３９】
適切なヒドロキシ脂肪族カルボン酸には、グリコール酸、乳酸、３−ヒドロキシプロピオン酸、２，２−ビス（ヒドロキシメチル）プロピオン酸などが含まれる。ヒドロキシ脂肪族カルボン酸との反応による窒素含有分散剤の後処理は、例えば、米国特許第４，４８２，４６４号明細書；同第４，５２１，３１８号明細書；同第４，６６３，０６４号明細書および同第４，７１３，１８９号明細書に記載されている。
【００４０】
適切なラクトンには、β−プロピオラクトン、γ−ブチロラクトン、δ−バレロラクトン、γ−バレロラクトン、ε−カプロラクトン、δ−カプロラクトンなどが含まれる。ラクトンとの反応による窒素含有分散剤の後処理は、例えば、米国特許第４，６１７，１３８号明細書；同第４，６４５，５１５号明細書；同第４，９６３，２７５号明細書；および同第４，９７１，７１１号明細書に記載されている。
【００４１】
アシル化剤
後処理されたポリアルケニルスクシンイミドをアシル化剤と反応させて、分散剤組成物を提供する。アシル化剤は、以下の構造を有する（ｆ）：
【化９】
0006848093.tif 000010
式中、Ｒ５およびＲ６のそれぞれは、Ｈ、Ｃ１−Ｃ３０アルキル、Ｃ３−Ｃ８シクロアルキル、またはアリールから独立して選択され；Ｒ７およびＲ８のそれぞれは、Ｈ、Ｃ１−Ｃ３０アルキル、Ｃ３−Ｃ８シクロアルキル、アリール、３−プロピオニル酸、および３−プロピオニル酸エステルから独立して選択される、またはそれらが結合している窒素原子と一緒になる場合、窒素含有複素環を形成し；ＬＧは、本明細書において上記で記載した脱離基である。窒素含有複素環は、例えばアジリジン、ピロール、ピロリジン、ピペリジン、イミダゾール、カルバゾール、インドリン、チアゾール、チアジン、チアジアゾール、またはモルホリンであり得る。窒素含有複素環は置換または非置換であることができる。
【００４２】
一実施形態において、アシル化剤は、以下の構造（ｇ）から（ｑ）のうちの１つから選択される：
【化１０−１】
0006848093.tif 000011
【化１０−２】
0006848093.tif 000012
式中、Ｒ５およびＲ６は上記で定義された通りであり；Ｒ７、Ｒ８、Ｒ９、Ｒ１０、およびＲ１１のそれぞれは、Ｈ、アルキル、アリール、ヘテロアリール、アルカリール、およびアルクヘテロアリールから独立して選択され；ｍは０〜４の整数であり；ｐは０〜５の整数である。
【００４３】
一実施形態において、アシル化剤は、以下の構造（ｒ）から（ｄｄ）のうちの１つから選択される：
【化１１】
0006848093.tif 000013
式中、ＬＧはアシル化反応で置換可能な脱離基であり；各Ｘは、ＣＨ２、Ｏ、Ｓ、およびＮＲから独立して選択され、ここでＲはＨまたはアリール、ヘテロアリール、アルキル、アルカリール、またはアルクヘテロアリールであり、各ＹはＣＨおよびＮから独立して選択され、各Ｒ１２は水素、アルキルおよびアリールから独立して選択され；ｑは０〜５の整数であり；ｒは０〜５の整数であり；ｓは１〜１０の整数である。
【００４４】
一態様では、アシル化剤は以下の構造（ｅｅ）を有する：
【化１２】
0006848093.tif 000014
式中、Ｒ５およびＲ６のそれぞれは、Ｈ、Ｃ１−Ｃ３０アルキル、Ｃ３−Ｃ８シクロアルキル、およびアリールから独立して選択され；ＬＧは、アシル化反応で置換可能な脱離基であり；Ｘは存在しないか、またはＯ、Ｓ、またはＮＲからなる群から選択され、ここでＲはＨ、Ｃ１−Ｃ３０アルキル、Ｃ３−Ｃ８シクロアルキル、アルカリール、またはアリールであり；およびＲ１３、Ｒ１４、Ｒ１５、Ｒ１６は独立して水素であり、Ｒ１３／Ｒ１４およびＲ１５／Ｒ１６の対のうちの１つ以上は一緒になって、任意選択で置換された炭素環式または複素環式環を形成してよい。一実施形態では、炭素環式環は芳香族またはヘテロ芳香族であってよい。適切な脱離基（ＬＧ）には、ハロゲン（例えばＢｒ、Ｃｌ、Ｉ）、Ｃ１−Ｃ４アルコキシ（例えばメトキシ、エトキシ）、および、任意選択で置換されたアリールオキシ（例えば、フェノキシ、ｐ−ニトロフェノキシ、ペンタフルオロフェノキシ）が含まれる。
【００４５】
分散剤組成物の調製プロセス
本開示の分散剤組成物は、従来の直接エステル化法またはエステル交換法によって調製されてもよい。典型的な触媒は、スカンジウム、ジルコニウム、クロム、鉄、ニッケル、銅、亜鉛、ジルコニウム、ルテニウム、ロジウム、パラジウム、銀、カドミウム、インジウム、スズ、ハフニウム、チタン、オスミウム、イリジウム、白金、金および鉛などの様々な金属の有機金属化合物である。有機金属触媒の代表例には、ジアルキルスズジクロライド、ジアルキルスズオキシド、ジアルキルスズジアセタート、ジアルキルスズマレアート、スズテトラクロライド、スズトリフラート、スズ（ＩＩ）２−エチルヘキサノアート、チタン（ＩＶ）イソプロポキシド、チタン（ＩＶ）アセチルアセトナート、ジルコニウム（ＩＶ）イソプロポキシド、ジルコニウム（ＩＶ）ｔｅｒｔ−ブトキシド、ジルコニウム（ＩＶ）アセチルアセトナート、ジルコニウム（ＩＶ）２−エチルヘキサノアート、ジルコニウム（ＩＶ）アセタートヒドロキシド、ハフニウム（ＩＶ）イソプロポキシド、およびハフニウム（ＩＶ）ｔｅｒｔ−ブトキシドが含まれる。適切な条件には、１００℃〜２５０℃の温度で０．５時間〜２４時間の時間が含まれる。
【００４６】
触媒濃度は広い範囲で変動してもよく、触媒のタイプの関数として変動してもよい。触媒濃度は、反応混合物に基づいて０．００５〜２．５重量％であってもよく、あるいは０．０１〜１．０重量％、あるいは０．０１〜０．５重量％であってもよい。
【００４７】
アシル化剤と後処理されたポリアルケニルスクシンイミドとの充填モル比（ＣＭＲ）は、例えば約０．３：１〜約３：１または約０．５：１〜約２．５：１の広い範囲にわたって変動できる。
【００４８】
エステル交換は、芳香族、炭化水素、非極性または極性溶媒であり得る溶媒の存在下で実施され得る。適切な例は、ベンゼン、トルエン、キシレン、ペンタン、ヘキサン、ヘプタン、テトラヒドロフラン、ジオキサン（１，２−ジオキサンおよび／または１，３−ジオキサンおよび／または１，４−ジオキサン）などであるが、これらに限定されない。
【００４９】
不活性ガス（例えばＮ２）を反応ゾーン内の反応混合物に通過させてもよい。反応混合物を通過するガスの量は大幅に変動し得るが、典型的には、反応混合物の体積当たり１時間当たり０．５〜５体積のガスの範囲である。
【００５０】
本開示のプロセスは、バッチ、半連続、または連続モードで行われ得る。
【００５１】
潤滑油組成物
一態様では、本開示は、（ａ）過半量の潤滑粘度の油と、（ｂ）潤滑油組成物の総重量に基づいて０．０５〜１５重量％の、本明細書に記載の分散剤組成物とを含む潤滑油組成物を提供する。
【００５２】
潤滑粘度の油
本明細書に開示される潤滑油組成物は、一般に、少なくとも１種の潤滑粘度の油を含む。当業者に既知の任意の基油を、本明細書に開示される潤滑粘度の油として使用することができる。潤滑油組成物を調製するのに適したいくつかの基油は、Ｒ．Ｍ．Ｍｏｒｔｉｅｒ  ｅｔ  ａｌ．（「Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  ａｎｄ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ  ｏｆ  Ｌｕｂｒｉｃａｎｔｓ，」３ｒｄ  Ｅｄｉｔｉｏｎ，Ｌｏｎｄｏｎ，Ｓｐｒｉｎｇｅｒ，２０１１，Ｃｈａｐｔｅｒｓ  １  ａｎｄ  ２）、Ａ．Ｓｅｑｕｅｒｉａ，Ｊｒ．（「Ｌｕｂｒｉｃａｎｔ  Ｂａｓｅ  Ｏｉｌ  ａｎｄ  Ｗａｘ  Ｐｒｏｃｅｓｓｉｎｇ，」Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ，Ｍａｒｃｅｌ  Ｄｅｃｋｅｒ，１９９４，Ｃｈａｐｔｅｒ  ６）、およびＤ．Ｖ．Ｂｒｏｃｋ（Ｌｕｂｒｉｃａｔｉｏｎ  Ｅｎｇ．，１９８７，４３，１８４−１８５）に記載されている。一般に、潤滑油組成物中の基油の量は、潤滑油組成物の総重量に基づいて約７０〜約９９．５重量％であってもよい。いくつかの実施形態では、潤滑油組成物中の基油の量は、潤滑油組成物の総重量に基づいて、約７５〜約９９重量％、約８０〜約９８．５重量％、または約８０〜約９８重量％である。
【００５３】
特定の実施形態では、基油は、任意の天然または合成の潤滑基油画分であるか、またはそれを含む。合成油のいくつかの非限定的な例には、エチレンなどの少なくとも１種のアルファオレフィンの重合から調製されるポリアルファオレフィンまたはＰＡＯなどの油；およびフィッシャー・トロプシュプロセスなどの一酸化炭素および水素ガスを使用した炭化水素合成手順からの油が含まれる。特定の実施形態では、基油は、基油の総重量に基づいて、約１０重量％未満の１つ以上の重質画分を含む。重質画分とは、１００℃で動粘度が少なくとも約２０ｍｍ２／秒の潤滑油画分を指す。特定の実施形態では、重質画分は、少なくとも約２５ｍｍ２／秒または少なくとも約３０ｍｍ２／秒である１００℃での動粘度を有する。さらなる実施形態では、基油中の１つ以上の重質画分の量は、基油の総重量に基づいて約１０重量％未満、約５重量％未満、約２．５重量％未満、約１重量％未満、または約０．１重量％未満である。なおさらなる実施形態では、基油は重質画分を含まない。
【００５４】
特定の実施形態では、潤滑油組成物は過半量の潤滑粘度の基油を含む。いくつかの実施形態では、基油は１００℃で約２．５ｍｍ２／秒〜約２０ｍｍ２／秒の動粘度を有する。本明細書に開示される基油または潤滑油組成物の動粘度は、ＡＳＴＭ  Ｄ４４５に従って測定することができる。
【００５５】
他の実施形態では、基油は、ベースストックまたはベースストックのブレンドである、またはそれを含む。さらなる実施形態において、ベースストックは、蒸留、溶媒精製、水素処理、オリゴマー化、エステル化、および再精製を含むがこれらに限定されない様々な異なるプロセスを使用して製造される。いくつかの実施形態では、ベースストックは再精製ストックを含む。さらなる実施形態では、再精製されたストックは、製造、混入（コンタミネーション）、または以前の使用を通じて導入された材料を実質的に含まないものとする。
【００５６】
いくつかの実施形態において、基油は、Ａｍｅｒｉｃａｎ  Ｐｅｔｒｏｌｅｕｍ  Ｉｎｓｔｉｔｕｔｅ（ＡＰＩ）Ｐｕｂｌｉｃａｔｉｏｎ  １５０９，Ｓｅｖｅｎｔｅｅｎｔｈ  Ｅｄｉｔｉｏｎ，Ｓｅｐｔｅｍｂｅｒ  ２０１２（すなわちＡｐｐｅｎｄｉｘ  Ｅ−ＡＰＩ  Ｂａｓｅ  Ｏｉｌ  Ｉｎｔｅｒｃｈａｎｇｅａｂｉｌｉｔｙ  Ｇｕｉｄｅｌｉｎｅｓ  ｆｏｒ  Ｐａｓｓｅｎｇｅｒ  Ｃａｒ  Ｍｏｔｏｒ  Ｏｉｌｓ  ａｎｄ  Ｄｉｅｓｅｌ  Ｅｎｇｉｎｅ  Ｏｉｌｓ）に特定されるような１つ以上のグループＩ−Ｖにおける１つ以上のベースストックを含む。ＡＰＩガイドラインでは、様々な異なるプロセスを使用して製造され得る潤滑剤成分としてベースストックを定義している。グループＩ、ＩＩ、ＩＩＩのベースストックは鉱油で、それぞれ特定の範囲の飽和分、硫黄含有量、粘度指数を有する。グループＩＶのベースストックはポリアルファオレフィン（ＰＡＯ）である。グループＶのベースストックには、グループＩ、ＩＩ、ＩＩＩ、またはＩＶに含まれない他のすべてのベースストックが含まれる。
【００５７】
グループＩ、ＩＩ、およびＩＩＩベースストックの飽和分レベル、硫黄レベル、および粘度指数が以下の表１に列挙される。
【表１】
0006848093.tif 000015
【００５８】
いくつかの実施形態では、基油は、グループＩ、ＩＩ、ＩＩＩ、ＩＶ、Ｖまたはそれらの組み合わせの１つ以上のベースストックを含む。他の実施形態では、基油は、グループＩＩ、ＩＩＩ、ＩＶまたはそれらの組み合わせの１つ以上のベースストックを含む。
【００５９】
基油は、潤滑粘度の天然油、潤滑粘度の合成油およびそれらの混合物からなる群から選択されてもよい。いくつかの実施形態において、基油は、合成ワックスおよびスラックワックスの異性化によって得られるベースストック、ならびに原油の芳香族および極性成分の水素化分解（溶媒抽出に加えて、または溶媒抽出の代わりに）によって生成される水素化分解物ベースストックを含む。他の実施形態では、潤滑粘度の基油には、天然油、例えば動物油、植物油、鉱油、石炭またはシェールに由来する油、およびそれらの組み合わせが含まれる。動物油のいくつかの非限定的な例には、骨油、ラノリン、魚油、ラード油、イルカ油、アザラシ油、サメ油、獣脂油、および鯨油が含まれる。植物油のいくつかの非限定的な例には、ヒマシ油、オリーブ油、落花生油、菜種油、コーン油、ゴマ油、綿実油、大豆油、ヒマワリ油、ベニバナ油、麻油、亜麻仁油、桐油、オイチカ油、ホホバ油、メドウフォーム油が含まれる。そのような油は部分的または完全に水素化されていてもよい。鉱油のいくつかの非限定的な例には、グループＩ、ＩＩ、およびＩＩＩベースストック、液体石油、およびパラフィン系、ナフテン系または混合パラフィン−ナフテン系の溶媒処理または酸処理鉱油が含まれる。いくつかの実施形態では、鉱油は、ニートまたは低粘度鉱油である。
【００６０】
いくつかの実施形態では、潤滑粘度の合成油には、炭化水素油およびハロ置換炭化水素油、例えば重合および共重合オレフィン、アルキルベンゼン、ポリフェニル、アルキル化ジフェニルエーテル、アルキル化ジフェニルスルフィド、ならびにそれらの誘導体、類似体および同族体などが含まれる。他の実施形態では、合成油には、アルキレンオキシドポリマー、インターポリマー、コポリマーおよびそれらの誘導体が含まれ、末端ヒドロキシル基は、エステル化、エーテル化などによって修飾することができる。さらなる実施形態では、合成油には、ジカルボン酸と様々なアルコールとのエステルが含まれる。特定の実施形態では、合成油には、Ｃ５−Ｃ１２モノカルボン酸およびポリオールおよびポリオールエーテルから作られたエステルが含まれる。さらなる実施形態では、合成油には、リン酸トリアルキルエステル油、例えばリン酸トリ−ｎ−ブチルおよびリン酸トリイソブチルが含まれる。
【００６１】
いくつかの実施形態において、潤滑粘度の合成油には、ケイ素系油（例えばポリアルキル−、ポリアリール−、ポリアルコキシ−、ポリアリール−オキシシロキサン油およびシリカート油）が含まれる。他の実施形態では、合成油には、リン含有酸の液体エステル、ポリマーテトラヒドロフラン、ポリアルファオレフィンなどが含まれる。
【００６２】
ワックスの水素異性化から誘導される基油はまた、単独で、あるいは前述の天然および／または合成基油と組み合わせて使用されてもよい。そのようなワックス異性化油は、天然もしくは合成ワックスまたはそれらの混合物を水素異性化触媒上で水素異性化することにより生成される。
【００６３】
さらなる実施形態では、基油はポリアルファオレフィン（ＰＡＯ）を含む。一般に、ポリアルファオレフィンは、２〜約３０個、約４〜約２０個、または、約６〜約１６個の炭素原子を有するアルファオレフィンから誘導され得る。適切なポリアルファオレフィンの非限定的な例には、オクテン、デセン、それらの混合物などから誘導されたものが含まれる。これらのポリアルファオレフィンは、１００℃で約２〜約１５ｍｍ２／秒、約３〜約１２ｍｍ２／秒、または約４〜約８ｍｍ２／秒の動粘度を有し得る。場合によっては、ポリアルファオレフィンは、鉱油などの他の基油と一緒に使用してもよい。
【００６４】
さらなる実施形態では、基油は、ポリアルキレングリコールまたはポリアルキレングリコール誘導体を含み、ここでポリアルキレングリコールの末端ヒドロキシル基は、エステル化、エーテル化、アセチル化などによって修飾され得る。適切なポリアルキレングリコールの非限定的な例には、ポリエチレングリコール、ポリプロピレングリコール、ポリイソプロピレングリコール、およびそれらの組み合わせが含まれる。適切なポリアルキレングリコール誘導体の非限定的な例には、ポリアルキレングリコールのエーテル（例えば、ポリイソプロピレングリコールのメチルエーテル、ポリエチレングリコールのジフェニルエーテル、ポリプロピレングリコールのジエチルエーテルなど）、ポリアルキレングリコールのモノおよびポリカルボン酸エステル、ならびにそれらの組み合わせが含まれる。場合によっては、ポリアルキレングリコールまたはポリアルキレングリコール誘導体は、ポリアルファオレフィンおよび鉱油などの他の基油と一緒に使用されてもよい。
【００６５】
さらなる実施形態では、基油には、ジカルボン酸（例えば、フタル酸、コハク酸、アルキルコハク酸、アルケニルコハク酸、マレイン酸、アゼライン酸、スベリン酸、セバシン酸、フマル酸、アジピン酸、リノール酸二量体、マロン酸、アルキルマロン酸、アルケニルマロン酸など）と、様々なアルコール（例えば、ブチルアルコール、ヘキシルアルコール、ドデシルアルコール、２−エチルヘキシルアルコール、エチレングリコール、ジエチレングリコールモノエーテル、プロピレングリコールなど）とのエステルのいずれかが含まれる。これらのエステルの非限定的な例には、ジブチルアジパート、ジ（２−エチルヘキシル）セバカート、ジ−ｎ−ヘキシルフマラート、ジオクチルセバカート、ジイソオクチルアゼラート、ジイソデシルアゼラート、ジオクチルフタラート、ジデシルフタラート、ジエイコシルセバカート、リノール酸二量体の２−エチルヘキシルジエステルなどが含まれる。
【００６６】
さらなる実施形態では、基油は、フィッシャー・トロプシュプロセスによって調製された炭化水素を含む。フィッシャー・トロプシュプロセスは、フィッシャー・トロプシュ触媒を使用して、水素と一酸化炭素とを含むガスから炭化水素を調製する。これらの炭化水素は、基油として有用であるために、さらなる処理が必要であり得る。例えば、炭化水素は、当業者に既知のプロセスを使用して、脱蝋、水素異性化、および／または水素化分解されてもよい。
【００６７】
さらなる実施形態では、基油は、未精製油、精製油、再精製油、またはそれらの混合物を含む。未精製油とは、天然または合成原料からさらなる精製処理をせずに直接得られたものである。未精製油の非限定的な例には、レトルト操作から直接得られるシェール油、一次蒸留から直接得られる石油、およびエステル化プロセスから直接得られ、さらなる処理なしで使用されるエステル油が含まれる。精製油は未精製油に類似するが、前者は１つ以上の特性を改善するために１つ以上の精製プロセスでさらに処理されている。溶媒抽出、二次蒸留、酸または塩基抽出、濾過、浸透などのような多くのそのような精製プロセスは当業者に既知である。再精製油は、精製油を得るために使用されるプロセスと同様のプロセスを精製油に適用することにより得られる。そのような再精製油はまた、再生油または再処理油としても知られており、多くの場合、使用済み添加剤および油分解生成物の除去を対象とするプロセスによってさらに処理される。
【００６８】
その他の添加剤
本開示の潤滑油組成物はまた、これらの添加剤が分散または溶解される潤滑油組成物の望ましい特性のいずれかを付与または改善することができる他の従来の添加剤を含有してもよい。本明細書に開示される潤滑油組成物には、当業者に知られている任意の添加剤を使用してもよい。いくつかの好適な添加剤は、Ｒ．Ｍ．Ｍｏｒｔｉｅｒ  ｅｔ  ａｌ．（「Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  ａｎｄ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ  ｏｆ  Ｌｕｂｒｉｃａｎｔｓ」，２ｎｄ  Ｅｄｉｔｉｏｎ，Ｌｏｎｄｏｎ，Ｓｐｒｉｎｇｅｒ，１９９６）およびＬ．Ｒ．Ｒｕｄｎｉｃｋ（「Ｌｕｂｒｉｃａｎｔ  Ａｄｄｉｔｉｖｅｓ：Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  ａｎｄ  Ａｐｐｌｉｃａｔｉｏｎｓ」，Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ，Ｍａｒｃｅｌ  Ｄｅｋｋｅｒ，２００３）によって記載されている。例えば、潤滑油組成物は、酸化防止剤、耐摩耗性剤、金属清浄剤などの清浄剤、防錆剤、曇り除去剤（ｄｅｈａｚｉｎｇ  ａｇｅｎｔ）、抗乳化剤、金属不活性化剤、摩擦調整剤、流動点降下剤、消泡剤、共溶媒、腐食防止剤、無灰分散剤、染料、極圧剤など、およびそれらの混合物とブレンドできる。様々な添加剤が知られており、市販されている。これらの添加剤またはそれらの類似化合物は、通常のブレンド手順により本開示の潤滑油組成物の調製に使用することができる。
【００６９】
無灰分散剤
本開示の分散剤に加えて、潤滑油組成物は、１つ以上の塩基性窒素原子を含む１種以上の追加の無灰分散剤を含むことができる。本明細書で使用するための塩基性窒素化合物は、例えば、ＡＳＴＭ  Ｄ２８９６または他の同等の方法により測定される塩基性窒素を含まなければならない。塩基性窒素化合物は、スクシンイミド、ポリスクシンイミド、カルボン酸アミド、ヒドロカルビルモノアミン、炭化水素ポリアミン、マンニッヒ塩基、ホスホルアミド、チオホスホルアミド、ホスホンアミド、分散剤粘度指数向上剤、およびそれらの混合物からなる群から選択される。これらの塩基性窒素含有化合物について以下に説明される（それぞれ少なくとも１つの塩基性窒素を有していなければならないことを念頭に置く）。窒素含有組成物のいずれかは、組成物が塩基性窒素を含有し続ける限り、当該技術分野で周知の手順を使用して、例えば、ホウ素またはエチレンカルボナートで後処理され得る。
【００７０】
本開示で使用される分散剤を調製するのに有用な別のクラスの窒素含有組成物には、いわゆる分散剤粘度指数向上剤（ＶＩ向上剤）が含まれる。これらのＶＩ向上剤は一般に、炭化水素ポリマー、特にエチレンおよび／またはプロピレンから誘導されたポリマーであって、脂環式もしくは脂肪族オレフィンまたはジオレフィンなどの１つ以上のコモノマーから誘導された追加のユニットを任意選択で含むポリマーの官能化によって調製される。官能化は、通常、ポリマー上に少なくとも１つの酸素原子を有する反応部位（単数または複数）を導入する様々なプロセスによって行われ得る。次いで、ポリマーを窒素含有源と接触させて、ポリマー骨格上に窒素含有官能基を導入する。一般に使用される窒素源には、任意の塩基性窒素化合物、特に本明細書に記載の窒素含有化合物および組成物が含まれる。好ましい窒素源は、アルキレンアミン、例えばエチレンアミン、アルキルアミン、マンニッヒ塩基である。
【００７１】
一実施形態では、分散剤の製造に使用される塩基性窒素化合物は、スクシンイミド、カルボン酸アミド、およびマンニッヒ塩基である。別の好ましい実施形態では、分散剤の製造に使用する塩基性窒素化合物は、約１０００または約１３００または約２３００の平均分子量を有するスクシンイミドおよびそれらの混合物である。そのようなスクシンイミドは、当該技術分野で知られているように、ホウ素またはエチレンカルボナートで後処理することができる。
【００７２】
酸化防止剤
潤滑油組成物は、基油の酸化を低減または防止できる１種以上の酸化防止剤を含むことができる。潤滑油組成物には、当業者に知られている任意の酸化防止剤が使用されてもよい。好適な酸化防止剤の非限定的な例には、アミン系酸化防止剤（例えば、アルキルジフェニルアミン、例えばビス−ノニル化ジフェニルアミン、ビス−オクチル化ジフェニルアミン、およびオクチル化／ブチル化ジフェニルアミン、フェニル−α−ナフチルアミン、アルキルまたはアリールアルキル置換フェニル−α−ナフチルアミン、アルキル化ｐ−フェニレンジアミン、テトラメチル−ジアミノジフェニルアミンなど）、フェノール系酸化防止剤（例えば、２−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール、４−メチル−２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール、２，４，６−トリ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−ｐ−クレゾール、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール、４，４’−メチレンビス−（２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）、４，４’−チオビス（６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−ｏ−クレゾール）など）、硫黄系酸化防止剤（例えば、ジラウリル−３，３’−チオジプロピオナート、硫化フェノール系酸化防止剤など）、リン系酸化防止剤（例えば、ホスファイトなど）、ジチオリン酸亜鉛、油溶性銅化合物、およびそれらの組み合わせが含まれる。
【００７３】
清浄剤
本開示の潤滑油組成物は、清浄剤を含むことができる。金属含有または灰形成清浄剤は、付着物を低減または除去する清浄剤として、および酸中和剤または防錆剤としての両方で機能し、それによって摩耗および腐食を減らし、エンジン寿命を延ばす。清浄剤は一般に、疎水性の長いテールを持つ極性ヘッドを含む。極性ヘッドは酸性有機化合物の金属塩を含む。塩は、実質的に化学量論的な量の金属を含む場合があり、その場合、それらは通常、正塩または中性塩として記載される。過剰な金属化合物（酸化物または水酸化物など）を酸性ガス（例えば二酸化炭素）と反応させることで、大量の金属塩基が組み込まれ得る。
【００７４】
使用され得る清浄剤には、油溶性の中性および過塩基性スルホナート、ホウ素化スルホナート、フェナート、硫化フェナート、チオホスホナート、サリチラート、およびナフテナート、ならびに、金属、特にアルカリまたはアルカリ土類金属、例えばバリウム、ナトリウム、カリウム、リチウム、カルシウムおよびマグネシウムのその他の油溶性カルボキシラートが含まれる。最も一般に使用される金属は、両方とも潤滑剤に使用される清浄剤に存在し得るカルシウムおよびマグネシウム、ならびにカルシウムおよび／またはマグネシウムとナトリウムとの混合物である。
【００７５】
摩擦調整剤
本開示の潤滑油組成物は、可動部品間の摩擦を低下させることができる摩擦調整剤を含むことができる。潤滑油組成物には、当業者に知られている任意の摩擦調整剤が使用されてもよい。適切な摩擦調整剤の非限定的な例には、脂肪族カルボン酸；脂肪族カルボン酸の誘導体（例えばアルコール、エステル、ホウ酸エステル、アミド、金属塩など）；モノ、ジまたはトリアルキル置換リン酸またはホスホン酸；モノ、ジまたはトリアルキル置換リン酸またはホスホン酸の誘導体（例えば、エステル、アミド、金属塩など）；モノ、ジまたはトリアルキル置換アミン；モノまたはジアルキル置換アミドおよびそれらの組み合わせが含まれる。いくつかの実施形態では、摩擦調整剤の例には、アルコキシル化脂肪族アミン；ホウ化脂肪族エポキシド；脂肪族ホスファイト、脂肪族エポキシド、脂肪族アミン、ホウ酸化アルコキシル化脂肪族アミン、脂肪酸の金属塩、脂肪酸アミド、グリセロールエステル、ホウ酸化グリセロールエステル；および米国特許第６，３７２，６９６号明細書に開示されている脂肪族イミダゾリン；Ｃ４−Ｃ７５、またはＣ６−Ｃ２４、またはＣ６−Ｃ２０脂肪酸エステルと、アンモニアおよびアルカノールアミンからなる群から選択される窒素含有化合物との反応生成物から得られる摩擦調整剤、ならびにそれらの混合物が挙げられるが、これらに限定されない。
【００７６】
耐摩耗性化合物
本開示の潤滑油組成物は、摩擦および過度の摩耗を低減することができる１種以上の耐摩耗性剤を含むことができる。潤滑油組成物には、当業者に知られている任意の耐摩耗性剤が使用されてもよい。適切な耐摩耗性剤の非限定的な例には、ジチオリン酸亜鉛、ジチオホスファートの金属（例えば、Ｐｂ、Ｓｂ、Ｍｏなど）塩、ジチオカルバマートの金属（例えば、Ｚｎ、Ｐｂ、Ｓｂ、Ｍｏなど）塩、脂肪酸の金属（例えば、Ｚｎ、Ｐｂ、Ｓｂなど）塩、ホウ素化合物、リン酸エステル、ホスファイトエステル、リン酸エステルまたはチオリン酸エステルのアミン塩、ジシクロペンタジエンおよびチオリン酸の反応生成物、およびそれらの組み合わせが含まれる。
【００７７】
特定の実施形態において、耐摩耗性剤は、ジアルキルジチオリン酸亜鉛化合物などのジヒドロカルビルジチオホスファート金属塩であるか、またはそれを含む。ジヒドロカルビルジチオホスファート金属塩の金属は、アルカリ金属もしくはアルカリ土類金属、またはアルミニウム、鉛、スズ、モリブデン、マンガン、ニッケルもしくは銅であってもよい。いくつかの実施形態では、金属は亜鉛である。他の実施形態では、ジヒドロカルビルジチオホスファート金属塩のアルキル基は、約３〜約２２個の炭素原子、約３〜約１８個の炭素原子、約３〜約１２個の炭素原子、または約３〜約８個の炭素原子を有する。アルキル基は直鎖でも分岐鎖でもよい。
【００７８】
泡抑制剤
本開示の潤滑油組成物は、油中の泡を破壊することができる１種以上の泡抑制剤または消泡剤を含むことができる。当業者に知られている任意の泡抑制剤または消泡剤は潤滑油組成物に使用されてもよい。適切な泡抑制剤または消泡剤の非限定的な例には、シリコーン油またはポリジメチルシロキサン、フルオロシリコーン、アルコキシル化脂肪族酸、ポリエーテル（例えば、ポリエチレングリコール）、分岐ポリビニルエーテル、アルキルアクリラートポリマー、アルキルメタクリラートポリマー、ポリアルコキシアミンおよびそれらの組み合わせが含まれる。一部の実施形態では、泡抑制剤または消泡剤は、グリセロールモノステアラート、ポリグリコールパルミタート、トリアルキルモノチオホスファート、スルホン化リシノール酸のエステル、ベンゾイルアセトン、メチルサリチラート、グリセロールモノオレアート、またはグリセロールジオレアートを含む。
【００７９】
流動点降下剤
本開示の潤滑油組成物は、潤滑油組成物の流動点を低下させることができる１種以上の流動点降下剤を含むことができる。潤滑油組成物には、当業者に知られている任意の流動点降下剤が使用されてもよい。適切な流動点降下剤の非限定的な例には、ポリメタクリラート、アルキルアクリラートポリマー、アルキルメタクリラートポリマー、ジ（テトラパラフィンフェノール）フタラート、テトラパラフィンフェノールの縮合物、塩素化パラフィンとナフタレンとの縮合物、およびそれらの組み合わせが含まれる。いくつかの実施形態では、流動点降下剤は、エチレン−酢酸ビニルコポリマー、塩素化パラフィンとフェノールとの縮合物、ポリアルキルスチレンなどを含む。
【００８０】
抗乳化剤
本開示の潤滑油組成物は、水または蒸気にさらされる潤滑油組成物における油水分離を促進することができる１種以上の抗乳化剤を含むことができる。潤滑油組成物には、当業者に知られている任意の抗乳化剤が使用されてもよい。適切な抗乳化剤の非限定的な例には、アニオン性界面活性剤（例えば、アルキル−ナフタレンスルホナート、アルキルベンゼンスルホナートなど）、非イオン性アルコキシル化アルキルフェノール樹脂、アルキレンオキシドのポリマー（例えば、ポリエチレンオキシド、ポリプロピレンオキシド、エチレンオキシド、プロピレンオキシドのブロックコポリマーなど）、油溶性酸のエステル、ポリオキシエチレンソルビタンエステルおよびそれらの組み合わせが含まれる。
【００８１】
腐食防止剤
本開示の潤滑油組成物は、腐食を低減することができる１種以上の腐食防止剤を含むことができる。潤滑油組成物には、当業者に知られている任意の腐食防止剤が使用されてもよい。適切な腐食防止剤の非限定的な例には、ドデシルコハク酸のハーフエステルまたはアミド、ホスファートエステル、チオホスファート、アルキルイミダゾリン、サルコシンおよびそれらの組み合わせが含まれる。
【００８２】
極圧剤
本開示の潤滑油組成物は、極圧の条件下で滑り金属表面が焼き付くことを防ぐことができる１種以上の極圧（ＥＰ）剤を含むことができる。潤滑油組成物には、当業者に知られている任意の極圧剤が使用されてもよい。一般に、極圧剤は、金属と化学的に結合して、高負荷下で対向する金属表面の凹凸の溶着を防止する表面皮膜を形成することができる化合物である。適切な極圧剤の非限定的な例には、硫化動物または植物の脂肪または油、硫化動物または植物の脂肪酸エステル、リンの三価または五価酸の完全または部分エステル化エステル、硫化オレフィン、ジヒドロカルビルポリスルフィド、硫化ディールスアルダー付加物、硫化ジシクロペンタジエン、脂肪酸エステルとモノ不飽和オレフィンとの硫化または共硫化混合物、脂肪酸／脂肪酸エステル／アルファオレフィンの共硫化ブレンド、機能置換ジヒドロカルビルポリスルフィド、チア−アルデヒド、チア−ケトン、エピチオ化合物、硫黄含有アセタール誘導体、テルペンと非環式オレフィンとの共硫化ブレンド、およびポリスルフィドオレフィン製品、リン酸エステルまたはチオリン酸エステルのアミン塩、ならびにそれらの組み合わせが含まれる。
【００８３】
防錆剤
本開示の潤滑油組成物は、鉄金属表面の腐食を抑制することができる１種以上の防錆剤を含むことができる。潤滑油組成物には、当業者に知られている任意の防錆剤が使用されてもよい。適切な防錆剤の非限定的な例には、非イオン性ポリオキシアルキレン剤、例えばポリオキシエチレンラウリルエーテル、ポリオキシエチレン高級アルコールエーテル、ポリオキシエチレンノニルフェニルエーテル、ポリオキシエチレンオクチルフェニルエーテル、ポリオキシエチレンオクチルステアリルエーテル、ポリオキシエチレンオレイルエーテル、ポリオキシエチレンソルビトールモノステアラート、ポリオキシエチレンソルビトールモノオレアート、およびポリエチレングリコールモノオレアート；ステアリン酸およびその他の脂肪酸；ジカルボン酸；金属石鹸；脂肪酸アミン塩；重スルホン酸の金属塩；多価アルコールの部分カルボン酸エステル；リン酸エステル；（短鎖）アルケニルコハク酸；その部分エステルおよびその窒素含有誘導体；合成アルカリールスルホナート、例えば金属ジノニルナフタレンスルホナート；および類似物、ならびにそれらの混合物が含まれる。
【００８４】
多機能添加剤
本開示の潤滑油組成物は、１種以上の多機能添加剤を含むことができる。適切な多機能添加剤の非限定的な例には、硫化オキシモリブデンジチオカルバマート、硫化オキシモリブデン有機ホスホロジチオアート、オキシモリブデンモノグリセリド、オキシモリブデンジエチラートアミド、アミン−モリブデン錯体化合物、および硫黄含有モリブデン錯体化合物が含まれる。
【００８５】
粘度指数向上剤
本開示の潤滑油組成物は、１種以上の粘度指数向上剤を含むことができる。適切な粘度指数向上剤の非限定的な例には、オレフィンコポリマー、例えばエチレン−プロピレンコポリマー、スチレン−イソプレンコポリマー、水和スチレン−イソプレンコポリマー、ポリブテン、ポリイソブチレン、ポリメタクリラート、ビニルピロリドンおよびメタクリラートコポリマー、ならびに分散剤タイプの粘度指数向上剤が含まれるが、これらに限定されない。これらの粘度調整剤は、場合により、例えば無水マレイン酸などのグラフト材料でグラフト化でき、グラフト化材料は、例えば、アミン、アミド、窒素含有複素環式化合物またはアルコールと反応して、多機能粘度調整剤（分散剤−粘度調整剤）を形成できる。粘度調整剤の他の例には、星形ポリマー（例えば、イソプレン／スチレン／イソプレントリブロックを含む星形ポリマー）が含まれる。粘度調整剤のさらに他の例には、低ブルックフィールド粘度および高剪断安定性のポリアルキル（メタ）アクリラート、高ブルックフィールド粘度および高剪断安定性の分散剤特性を有する官能化ポリアルキル（メタ）アクリラート、７００〜２，５００ダルトンの範囲の重量平均分子量を有するポリイソブチレン、ならびにそれらの混合物が含まれる。
【００８６】
金属不活性化剤
本開示の潤滑油組成物は、１種以上の金属不活性化剤を含むことができる。適切な金属不活性化剤の非限定的な例には、ジサリチリデンプロピレンジアミン、トリアゾール誘導体、チアジアゾール誘導体、およびメルカプトベンズイミダゾールが含まれる。
【００８７】
前述の添加剤のそれぞれは、使用される場合、潤滑剤に所望の特性を付与するために機能的に有効な量で使用される。したがって、例えば、添加剤が摩擦調整剤である場合、この摩擦調整剤の機能的に有効な量は、潤滑剤に所望の摩擦調整特性を付与するのに十分な量になるであろう。一般に、これらの添加剤のそれぞれの濃度は、使用する場合、特に指定しない限り、潤滑油組成物の総重量に基づいて約０．００１重量％〜約１０重量％、一実施形態では約０．００５重量％〜約５重量％、または一実施形態では約０．１重量％〜約２．５重量％の範囲であってもよい。さらに、潤滑油組成物中の添加剤の総量は、潤滑油組成物の総重量に基づいて約０．００１重量％〜約２０重量％、約０．０１重量％〜約１０重量％、または約０．１重量％〜約５重量％の範囲であってもよい。
【００８８】
潤滑油添加剤濃縮物
本明細書に記載の分散剤組成物は、添加剤濃縮物を形成するために、分散剤組成物が鉱油などの実質的に不活性で通常液体の有機希釈剤に組み込まれる添加剤パッケージまたは濃縮物として提供され得る。通常、１００℃で動粘度４〜８．５ｍｍ２／秒（例えば１００℃で４〜６ｍｍ２／秒）の中性油が希釈剤として使用されるが、合成油ならびに添加剤および完成潤滑油と適合性のある他の有機液体も使用できる。
【００８９】
通常、濃縮物には、輸送および保管中に取り扱いを容易にするのに十分な希釈剤が含まれる。これらの濃縮物は、通常、８０〜２０重量％の有機液体希釈剤および２０〜８０重量％の本明細書に記載の分散剤組成物を含む。
【実施例】
【００９０】
以下の例は、例示のみを目的とするものであり、本開示の範囲を決して限定するものではない。
【００９１】
例１
３−（フェニルアミノ）プロパン酸メチルエステルの調製
（ＣＡＳ番号２１９１１−８４−２）
窒素下で撹拌棒を含む丸底フラスコに、アニリン（１３．９６ｇ、０．１５ｍｏｌ）および１，２−ジクロロエタン（１５０ｍＬ）を添加した。次いで、この溶液に、シリカ上の塩化アルミニウム（６．７ｇ、１１ｍｍｏｌ、１．６７ｍｍｏｌ／ｇ）およびメチルアクリラート（１９．４ｇ、０．２２５ｍｏｌ）を添加した。次いで、窒素下で熱電対を備えた予熱されたアルミニウムトレイを使用して、反応混合物を６０℃に４時間加熱した。次いで、反応混合物を濾過し、母液を水（２回）、ブラインで洗浄し、乾燥させ（ＭｇＳＯ４）、濾過し、減圧下で濃縮して、黄色の固体（２５．４ｇ、収率９４％）を得た。生成物には、約１７％の３−［（３−メトキシ−３オキソプロピル）フェニルアミノ］ジプロパン酸ジメチルエステル（ＣＡＳ番号５３７３３−９４−１）が含まれていた。１Ｈ  ＮＭＲ（４００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３，ｐｐｍ）：δ２．６１（ｔ，Ｊ＝６．３８Ｈｚ，２Ｈ），３．４５（ｔ，Ｊ＝６．３６Ｈｚ，２Ｈ），３．６９（ｓ，３Ｈ），４．００（ｂｒ．ｓ，１Ｈ），６．６１（ｍ，２Ｈ），６．７１（ｍ，１Ｈ），７．１７（ｍ，２Ｈ）。１３Ｃ  ＮＭＲ（１００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）：δ１７３．０，１４７．７，１２９．５，１１７．９，１１３．２，５１．９，３９．５，３３．８。ＦＴＩＲ（ｃｍ−１）：ν（Ｎ−Ｈ）ｓｔ  ３３９７，ν（Ｃ−Ｈ）ｓｔ２９５１，ν（Ｃ＝Ｏ）ｓｔ１７２７，（Ｃ−Ｈ）ν，ｏｏｐ７４７，６９２。
【００９２】
例２
メチル３−（エチルアニリノ）酸メチルエステルの調製
（ＣＡＳ番号２１６０８−０６−０）
窒素下で撹拌棒を含む丸底フラスコに、Ｎ−エチルアニリン（２５ｇ、０．２１ｍｏｌ）およびメチルアクリラート（２６．６ｇ、０．３１ｍｏｌ）を添加した。次いで、この溶液にシリカ上の塩化アルミニウム（９．２５ｇ、１５．４５ｍｍｏｌ、１．６７ｍｍｏｌ／ｇ）を添加した。次いで、窒素下で熱電対を備えた予熱されたアルミニウムトレイを使用して、反応混合物を８０℃に１２時間加熱した。反応混合物を５％酢酸エチル：ヘキサンで希釈し、シリカのパッドに通し（４インチｘ０．５インチ）、減圧下で濃縮して、オレンジ色の油（３０ｇ、収率７０％）を得た。１Ｈ  ＮＭＲ（４００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３，ｐｐｍ）δ７．２２（ｄｄ，Ｊ＝９．０，７．１Ｈｚ，２Ｈ），６．７２−６．６５（ｍ，３Ｈ），３．６９（ｓ，３Ｈ），３．６６−３．５９（ｍ，２Ｈ），３．３７（ｑ，Ｊ＝７．１Ｈｚ，２Ｈ），２．６７−２．５４（ｍ，２Ｈ），１．１５（ｔ，Ｊ＝７．１Ｈｚ，３Ｈ）。１３Ｃ  ＮＭＲ（１００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）：δ１７２．６５，１４７．２４，１２９．３７，１１６．２５，１１２．２２，５１．７１，４６．２１，４５．０７，３２．４６，１２．３８。ＦＴＩＲ（ｃｍ−１）：ν（Ｎ−Ｈ）ｓｔ  ３３９７，ν（Ｃ−Ｈ）ｓｔ  ２９５１，ν（Ｃ＝Ｏ）ｓｔ  １７３２，（Ｃ−Ｈ）ν，ｏｏｐ  ７４４，６９２；元素分析（％）計算Ｃ：６９．５４；Ｈ：８．２７；Ｎ：６．７６；実験Ｃ：６９．７４；Ｈ：８．００；Ｎ：６．６４。
【００９３】
例３
３−（４−フェニルアミノ−フェニルアミノ）プロパン酸メチルエステルの調製
（ＣＡＳ番号４９１８７４−００−１）
窒素下で撹拌棒および還流冷却器を含む丸底フラスコに、Ｎ−フェニル−１，４−フェニレンジアミン（３６．８ｇ、０．２ｍｏｌ）を添加し、続いてシリンジを介して徐々にメチルアクリラート（３４．４ｇ、０．４ｍｏｌ）を添加した。得られた反応混合物を５分間撹拌し、その後、シリカ担持塩化アルミニウムシリカ（９ｇ、１５ｍｍｏｌ、１．６７ｍｍｏｌ／ｇ）を添加した。次いで、窒素下で熱電対を備えた予熱されたアルミニウムトレイを使用して、反応混合物を８０℃に６時間加熱した。次いで、反応混合物を酢酸エチルで希釈し、濾過し、母液を収集し、水、ブラインで洗浄し、乾燥させ（Ｎａ２ＳＯ４）、濾過し、減圧下で濃縮して、暗色の油（５０ｇ、収率９２％）を得て、これを放置してゆっくり結晶化させた。生成物は、約３３％の３−（４−フェニルアミノ−フェニルアミノ）ジプロパン酸ジメチルエステル；代替名：ジメチル３，３’−（４−フェニルアミノフェニル）アザンジイル）ジプロパノアートを含んでいた。１Ｈ  ＮＭＲ（４００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３，ｐｐｍ）：δ２．６４（ｔ，Ｊ＝６．３４Ｈｚ，２Ｈ），３．６１（ｔ，Ｊ＝７．１６Ｈｚ，２Ｈ），３．７１（ｓ，３Ｈ），６．６２（ｄ，Ｊ＝８．５２Ｈｚ，２Ｈ），６．７８（ｔ，Ｊ＝７．６４Ｈｚ，１Ｈ），６．８４（ｄ，Ｊ＝７．８８Ｈｚ，２Ｈ），７．０１（ｄ，Ｊ＝８．５２Ｈｚ，２Ｈ），７．１８（ｍ，２Ｈ）。１３Ｃ  ＮＭＲ（１００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）：δ１７３．０，１４３．８，１３３．３，１２９．４，１２３．８，１２３．１，１１９．０，１１５．１，１１４．２，５１．９，４０．２，３３．９。ＦＴＩＲ（ｃｍ−１）：ν（Ｎ−Ｈ）ｓｔ  ３３８３，ν（Ｃ−Ｈ）ｓｔ  ２９５０，ν（Ｃ＝Ｏ）ｓｔ  １７２３，（Ｃ−Ｈ）ν，ｏｏｐ  ７４６，６９３。
【００９４】
例４
１−ピペラジンプロパン酸４−フェニルメチルエステルの調製
（ＣＡＳ番号３３９５５６−２９−５）
撹拌棒を含む丸底フラスコにフェニルピペラジン（１０ｇ、６１．６ｍｍｏｌ）を添加した後、室温でシリンジを介してメチルアクリラート（７．９６ｇ、９２．４ｍｍｏｌ）を徐々に添加した。得られた淡黄色の溶液を室温で２３時間撹拌した。次いで、揮発物を減圧下で除去して、黄色油（１５．２ｇ、収率９９％）を得て、これを室温で結晶化させる。１Ｈ  ＮＭＲ（４００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３，ｐｐｍ）：δ２．５５（ｔ，Ｊ＝７．３６Ｈｚ，２Ｈ），２．６３（ｔ，Ｊ＝５．０２Ｈｚ，４Ｈ），２．７６（ｔ，Ｊ＝４．９８Ｈｚ，２Ｈ），３．１９（ｔ，Ｊ＝５．０４Ｈｚ，４Ｈ），３．６９（ｓ，３Ｈ），６．８５（ｍ，１Ｈ），６．９２（ｍ，２Ｈ），７．２６（ｑ，Ｊ＝５．３５Ｈｚ，２Ｈ）。１３Ｃ  ＮＭＲ（１００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）：δ１７３．０，１５１．４，１２９．２，１１９．９，１１６．２，５３．７，５３．１，５１．８，４９．３，３２．３。ＦＴＩＲ（ｃｍ−１）：ν（Ｃ−Ｈ）ｓｔ  ２９４７，ν（Ｃ−Ｈ）ｓｔ  ２８１７，ν（Ｃ＝Ｏ）ｓｔ  １７３３，（Ｃ−Ｈ）ν，ｏｏｐ  ７５６，６９０。元素分析（％）計算Ｃ：６７．７１；Ｈ：８．１２；Ｎ：１１．２８；実験Ｃ：６７．９３；Ｈ：８．１６；Ｎ：１１．２４。
【００９５】
例５
ジメチル２−（（４−フェニルピペラジン−１−イル）メチル）スクシナートの調製
窒素下で撹拌棒を含む丸底フラスコに、フェニルピペラジン（７ｇ、０．０４３ｍｏｌ）を添加し、続いて室温でイタコン酸ジメチル（７．１４ｇ、０．０４５ｍｏｌ）を添加した。得られた反応混合物を室温、窒素下で１８時間撹拌した。次いで、揮発物を除去して、淡黄色の結晶（１３．９ｇ、収率１００％）を得た。１Ｈ  ＮＭＲ（４００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３，ｐｐｍ）：δ７．２９−７．２２（ｍ，２Ｈ），６．９４−６．８８（ｍ，２Ｈ），６．８５（ｔｔ，Ｊ＝７．２，１．１Ｈｚ，１Ｈ），３．７１（ｓ，３Ｈ），３．６８（ｓ，３Ｈ），３．１４（ｔ，Ｊ＝５．０Ｈｚ，５Ｈ），２．７７−２．５４（ｍ，７Ｈ），２．４９（ｄｄ，Ｊ＝１２．３，８．９Ｈｚ，１Ｈ）。１３Ｃ  ＮＭＲ（１００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）：δ１７４．５，１７２．５，１５１．３，１２９．１，１１９．７，１１６．０，５９．４，５３．２，５２．０，５１．８，４９．２，３９．７．３４．４。ＦＴＩＲ（ｃｍ−１）：ν（Ｃ−Ｈ）ｓｔ  ２９５４，ν（Ｃ−Ｈ）ｓｔ  ２８１４，ν（Ｃ＝Ｏ）ｓｔ  １７２５，（Ｃ−Ｈ）ν，ｏｏｐ  ８４０，７６６，６９４。
【００９６】
例６
４−モルホリンプロパン酸メチルエステルの調製
（ＣＡＳ番号３３６１１−４３−７）
窒素下で撹拌棒を含む丸底フラスコに、モルホリン（２１．８ｇ、０．２５ｍｏｌ）およびメチルアクリラート（３２．３ｇ、０．３７５ｍｏｌ）を添加した。得られた反応混合物を室温で５時間撹拌した。次いで、混合物を酢酸エチルで希釈し、有機溶液をブラインで洗浄し（２回）、乾燥させ（ＭｇＳＯ４）、濾過し、減圧下で濃縮して、無色の油（２８．７ｇ、収率６６％）を得た。１Ｈ  ＮＭＲ（４００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３，ｐｐｍ）：δ２．４４（ｔ，Ｊ＝４．４８Ｈｚ，４Ｈ），２．４９（ｔ，Ｊ＝７．３２Ｈｚ，２Ｈ），２．６７（ｔ，Ｊ＝４．８５Ｈｚ，２Ｈ），３．６８（ｍ，７Ｈ）。１３Ｃ  ＮＭＲ（１００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）：δ１７２．９，６７．０，５４．０，５３．４，５１．７，３１．９。ＦＴＩＲ（ｃｍ−１）：ν（Ｃ−Ｈ）ｓｔ  ２９５２，ν（Ｃ−Ｈ）ｓｔ  ２８５３，ν（Ｃ−Ｈ）ｓｔ  ２８１０，ν（Ｃ＝Ｏ）ｓｔ  １７３４，（Ｃ−Ｈ）ν，ｏｏｐ  ７７２，６１９。元素分析（％）計算Ｃ：５５．４７；Ｈ：８．７３；Ｎ：８．０９；実験Ｃ：５３．９７；Ｈ：８．７６；Ｎ：７．６３。
【００９７】
例７
４−モルホリンプロパン酸、α−メチル−、メチルエステルの調製
（ＣＡＳ番号２０１２０−２６−７）
窒素下で撹拌棒を含む丸底フラスコに、メチルメタクリラート（３４．５ｇ、０．３４ｍｏｌ）を添加し、続いて室温で２分かけてモルホリン（２０ｇ、０．２３ｍｏｌ）をピペットを介して添加した。得られた反応混合物を室温で１０分間撹拌し、次いで窒素下で熱電対を備えたアルミニウムトレイを使用して８０℃に加熱した。次いで、反応混合物を室温に冷却し、１６時間撹拌し、その後、さらに４時間８０℃に再加熱し、再び室温に冷却した。次いで、揮発物を減圧下で除去して、淡黄色の粘性油（２１．６ｇ、収率５０％）を得た。１Ｈ  ＮＭＲ（４００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３，ｐｐｍ）：δ１．１４（ｄ，Ｊ＝６．７６  Ｈｚ，３  Ｈ），２．２９（ｑ，Ｊ＝５．８８Ｈｚ，１Ｈ），２．４２（ｍ，４  Ｈ），２．６６（ｍ，２Ｈ），３．６５（ｔ，Ｊ＝４．６６Ｈｚ，４Ｈ），３．６８（ｓ，３Ｈ）。１３Ｃ  ＮＭＲ（１００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）：δ１７６．５，６７．２，６２．１，５３．８，５１．７，３７．７，１５．６。ＦＴＩＲ（ｃｍ−１）：ν（Ｃ−Ｈ）ｓｔ  ２９５１，ν（Ｃ−Ｈ）ｓｔ  ２８５２，ν（Ｃ−Ｈ）ｓｔ  ２８０９，ν（Ｃ＝Ｏ）ｓｔ  １７２９，（Ｃ−Ｈ）ν，ｏｏｐ  ７９９，７４９，６２８。
【００９８】
例８
４−モルホリンプロパン酸、β−メチル−、メチルエステルの調製
（ＣＡＳ番号３３６１１−４５−９）
窒素下で撹拌棒を含む丸底フラスコに、ｔｒａｎｓ−メチルクロトナート（３４．５ｇ、０．３４ｍｏｌ）を添加し、続いて室温で２分かけてモルホリン（２０ｇ、０．２３ｍｏｌ）をピペットを介して添加した。得られた反応混合物を室温で１０分間撹拌し、次いで窒素下で熱電対を備えたアルミニウムトレイを使用して８０℃に６時間加熱した。次いで、反応混合物を室温まで冷却した。次いで、揮発物を減圧下で除去して、淡黄色の粘性油を得た（１６．８ｇ、収率３９％）。１Ｈ  ＮＭＲ（４００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３，ｐｐｍ）：δ１．００（ｄ，Ｊ＝６．６４Ｈｚ，３Ｈ），２．１９（ｑ，Ｊ＝７．４３Ｈｚ，１Ｈ），２．４７（ｍ，５Ｈ），３．０４（ｍ，１Ｈ），３．６０（ｍ，７Ｈ）。１３Ｃ  ＮＭＲ（１００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）：δ１７２．９，６７．４，５６．７，５１．６，４８．７，３８．２，１４．８。ＦＴＩＲ（ｃｍ−１）：ν（Ｃ−Ｈ）ｓｔ  ２９５４，ν（Ｃ−Ｈ）ｓｔ  ２８５３，ν（Ｃ−Ｈ）ｓｔ  ２８１４，ν（Ｃ＝Ｏ）ｓｔ  １７３４，（Ｃ−Ｈ）ν，ｏｏｐ  ８５１，７５４，６３０。
【００９９】
例９
１Ｈ−インドール−１−プロパン酸、２，３−ジヒドロ−、メチルエステルの調製
（ＣＡＳ番号６００１６７−４６−２）
窒素下で撹拌棒を含む丸底フラスコにインドリン（１０ｇ、０．０８４ｍｏｌ）を添加し、続いてシリンジを介して室温でメチルアクリラート（１０．８ｇ、０．１２６ｍｏｌ）を添加した。混合物を室温で５分間撹拌し、その後、シリカ上の塩化アルミニウム（３．７７ｇ、６．３ｍｍｏｌ、１．６７ｍｍｏｌ／ｇ）を添加し、得られた混合物を室温でさらに１０分間撹拌した。次いで、窒素下で熱電対を備えた予熱されたアルミニウムトレイを使用して、反応混合物を６０℃に４時間加熱した。反応混合物を室温まで冷却し、酢酸エチルで希釈し、シリカパッド（４インチ×０．７５インチ）を通して濾過し、追加の酢酸エチルで溶出した。溶液を減圧下で濃縮して紫色の油（１４．６６ｇ、８５％収率）を得た。１Ｈ  ＮＭＲ（４００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３，ｐｐｍ）：δ７．１２−７．０５（ｍ，２Ｈ），６．６８（ｔｄ，Ｊ＝７．４，１．０Ｈｚ，１Ｈ），６．５３（ｄｄ，Ｊ＝８．１，０．９Ｈｚ，１Ｈ），３．７１（ｓ，３Ｈ），３．４４（ｔ，Ｊ＝７．１Ｈｚ，２Ｈ），３．３７（ｔ，Ｊ＝８．３Ｈｚ，２Ｈ），２．９７（ｔ，Ｊ＝８．３Ｈｚ，２Ｈ），２．６３（ｔ，Ｊ＝７．１Ｈｚ，２Ｈ）。１３Ｃ  ＮＭＲ（１００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）：δ１７２．８，１５１．９，１３０．０，１２７．４，１２４．６，１１７．９，１０７．１，５３．２，５１．９，４５．２，３２．４，２８．７。ＦＴＩＲ（ｃｍ−１）：ν（Ｃ−Ｈ）ｓｔ  ２９４９，ν（Ｃ−Ｈ）ｓｔ  ２８４１，ν（Ｃ＝Ｏ）ｓｔ  １７３２，（Ｃ−Ｈ）ν，ｏｏｐ  ８６６，８３６，７４２；元素分析（％）計算Ｃ：７０．２２；Ｈ：７．３７；Ｎ：６．８２；実験Ｃ：７０．４；Ｈ：６．８１；Ｎ：６．３７。
【０１００】
例１０
カルバゾール−９−プロピオン酸メチルエステルの調製
（ＣＡＳ番号８８１０７−７３−７）
撹拌棒を含む丸底フラスコに、カルバゾール（１０．０３ｇ、６０ｍｍｏｌ）およびジメチルホルムアミド（６０ｍＬ）を添加した。得られた混合物を、均質になるまで室温で撹拌した。次いで、この溶液にメチルアクリラート（７．７４ｇ、９０ｍｍｏｌ）および炭酸カリウム（９．１２ｇ、６６ｍｍｏｌ）を添加した。得られた反応混合物を室温で７時間撹拌した。次いで、溶液を濾過し、母液を収集し、減圧下で濃縮して、褐色の粘性油を得た。次いで、油を、０〜４０％の酢酸エチル：ヘキサン勾配を使用するフラッシュクロマトグラフィにより精製した。生成物画分を合わせ、減圧下で無色の油（７．９ｇ、収率５２％）に濃縮し、これが室温で結晶化した。１Ｈ  ＮＭＲ（４００ＭＨｚ，ＣＤ２Ｃｌ２，ｐｐｍ）：δ２．８７（ｔ，Ｊ＝７．０８Ｈｚ，２Ｈ），３．６１（ｓ，３Ｈ），４．６６（ｔ，Ｊ＝７．０６Ｈｚ，２Ｈ），７．２５（ｍ，Ｊ＝３．９８Ｈｚ，２Ｈ），７．４９（ｄ，Ｊ＝３．６４Ｈｚ，４Ｈ），８．１０（ｄ，Ｊ＝７．７６Ｈｚ，２Ｈ）。１３Ｃ  ＮＭＲ（１００ＭＨｚ，ＣＤ２Ｃｌ２）：１７２．１，１４０．５，１２６．２，１２３．４，１２０．７，１１９．５，１０９．２，５２．１，３９．２，３３．７。ＦＴＩＲ（ｃｍ−１）：ν（Ｃ−Ｈ）ｓｔ  ２９５９，ν（Ｃ＝Ｏ）ｓｔ  １７３０，（Ｃ−Ｈ）δ，ｏｏｐ  ７４７，７２１，７０９，６７６。元素分析（％）計算Ｃ：７５．８７；Ｈ：５．９７；Ｎ：５．５３；実験Ｃ：７５．８０；Ｈ：５．９５；Ｎ：５．４６。
【０１０１】
例１１
メチル３−（１０Ｈ−フェノチアジン−１０−イル）プロピオン酸メチルエステルの調製
（ＣＡＳ番号３６２−０４−９）
窒素下で撹拌棒を含むオーブン乾燥したシュレンク丸底フラスコに、炭酸カリウム（７．６ｇ、０．０５５ｍｏｌ）、フェノチアジン（１０ｇ、０．０５０ｍｏｌ）およびジメチルホルムアミド（５０ｍＬ）を室温で添加した。次いで、この溶液に、シリンジを介してメチルアクリラート（６．４６ｇ、６．７９ｍＬ、０．０７５ｍｏｌ）を添加した。得られた反応混合物を、窒素下で熱電対を備えた予熱されたアルミニウムトレイを使用して、６０℃で４２時間撹拌した。次いで、溶液を冷却し、濾過し、固体を酢酸エチル（２０ｍＬ）で洗浄した。次いで、母液を減圧下で濃縮して、褐色の粘性油にした。この油にトルエン（２０ｍＬ）を添加し、混合物を短時間撹拌した。得られた不溶性画分を濾過により除去した。次いで、合わせた母液画分をシリカゲルカラムに装填し、溶出液として０〜１０％の酢酸エチル：ヘキサンを使用するフラッシュクロマトグラフィにより精製した。生成物画分を合わせ、減圧下で濃縮して、無色の油（３．２ｇ、収率２２％）を得て、これは室温で貯蔵すると結晶化した。１Ｈ  ＮＭＲ（４００ＭＨｚ，ＣＤ２Ｃｌ２，ｐｐｍ）：δ７．１９−７．１１（ｍ，４Ｈ），６．９３（ｔｄ，Ｊ＝７．５，１．２Ｈｚ，２Ｈ），６．８８（ｄｄ，Ｊ＝８．１，１．１Ｈｚ，２Ｈ），４．２１（ｔ，Ｊ＝７．４Ｈｚ，２Ｈ），３．７０（ｓ，３Ｈ），２．８４（ｔ，Ｊ＝７．６Ｈｚ，２Ｈ）。１３Ｃ  ＮＭＲ（１００ＭＨｚ，ＣＤ２Ｃｌ２）：δ１７２．０，１４４．７，１２７．６，１２７．３，１２５．３，１２２．８，１１５．２，７７．３，７７．０，７６．７，５１．９，４２．９，３２．４。ＦＴＩＲ（ｃｍ−１）：ν（Ｃ−Ｈ）ｓｔ  ３０６０，２９９６，２９４８，ν（Ｃ＝Ｏ）ｓｔ  １７３０，（Ｃ−Ｈ）ν，ｏｏｐ  ７４４，７２８，６９４。
【０１０２】
例１２
１Ｈ−イミダゾール−１−プロパン酸メチルエステルの調製
（ＣＡＳ番号１８９９９−４６−７）
窒素下で撹拌棒を含む丸底フラスコに、イミダゾール（５．０ｇ、７３．４ｍｍｏｌ）、炭酸セシウム（４．０ｇ、１２．２ｍｍｏｌ）、およびテトラヒドロフラン（２０ｍＬ）を添加した。この溶液に、シリンジを介してメチルアクリラート（６．９ｇ、８０．７ｍｍｏｌ）を添加した。反応混合物を室温で８時間撹拌し、次いで濾過して固体を除去した。粗反応混合物を減圧下で濃縮して、粘稠な黄色の油（１１．１ｇ、収率９８％）を得た。１Ｈ  ＮＭＲ（４００ＭＨｚ，ＣＤ２Ｃｌ２，ｐｐｍ）：δ２．７５（ｔ，Ｊ＝６．７Ｈｚ，２Ｈ），３．６５（ｓ，３Ｈ），４．２２（ｔ，Ｊ＝６．７Ｈｚ，３Ｈ），６．９２（ｓ，１Ｈ），６．９４（ｓ，１Ｈ），７．４３（ｓ，１Ｈ）。１３Ｃ  ＮＭＲ（１００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）：δ１７０．９，１３７．２，１２９．６，１１８．８，５２．０，４２．２，３５．７。
【０１０３】
例１３
１Ｈ−ベンズイミダゾール−１−プロパン酸メチルエステルの調製
（ＣＡＳ番号１４４１８６−６９−６）
窒素下で撹拌棒を含む丸底フラスコに、ベンズイミダゾール（５．０ｇ、４２．３ｍｍｏｌ）、炭酸セシウム（２．３ｇ、７．１ｍｍｏｌ）、およびテトラヒドロフラン（２０ｍＬ）を添加した。この溶液にメチルアクリラート（４．０ｇ、４６．５ｍｍｏｌ）をシリンジで添加した。反応混合物を室温で８時間撹拌し、次いで濾過して固体を除去した。粗反応混合物を減圧下で濃縮して、粘稠な褐色の油（８．５ｇ、収率９９％）を得た。１Ｈ  ＮＭＲ（４００ＭＨｚ，ＣＤ２Ｃｌ２，ｐｐｍ）：δ２．８６（ｔ，Ｊ＝６．４Ｈｚ，２Ｈ），３．６３（ｓ，３Ｈ），４．４７（ｔ，Ｊ＝６．４Ｈｚ，３Ｈ），７．２２−７．３１（ｍ，２Ｈ），７．４１（ｄ，Ｊ＝７．４Ｈｚ  １Ｈ），７．７１（ｄ，Ｊ＝７．４Ｈｚ  １Ｈ），７．９１（ｓ，１Ｈ）。１３Ｃ  ＮＭＲ（１００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）：δ１７０．０，１４３．９，１４３．３，１３３．４，１２３．１，１２２．３，１２０．６，１０９．３，５２．１，４０．３，３４．２。
【０１０４】
例１４
０．３当量のカルバゾール−９−プロピオン酸メチルエステルを用いるＥＣ処理ＰＩＢスクシンイミド分散剤のマイケル付加物
四つ口丸底フラスコに、エチレンアミンＥ−１００（窒素含有量＝３３．７％、Ｍｎ＝２５０〜３００ｇ／モル）から調製した、エチレンカルボナートで後処理した２３００ＭＷ  ＰＩＢスクシンイミド（９９．３ｇ）（窒素含有量＝１．０５重量％）を添加した。次いで、丸底フラスコにオーバーヘッドスターラ、熱電対、窒素入口を装備した。例１０に記載されている方法のスケールアップされた方法により調製されたカルバゾール−９−プロピオン酸メチルエステル（０．８６ｇ、３．４ｍｍｏｌ、スクシンイミドの０．３当量）を室温で窒素下にて一度に添加した。次いで、この反応混合物にジブチルスズジラウラート（１．０ｇ、０．００１６ｍｏｌ）をシリンジを介して添加し、反応混合物を５時間１５０℃に加熱した。次いで、反応混合物を室温まで冷却した。
【０１０５】
例１５
０．７当量のカルバゾール−９−プロピオン酸メチルエステルを用いるＥＣ処理ＰＩＢスクシンイミド分散剤のマイケル付加物
四つ口丸底フラスコに、エチレンアミンＥ−１００（窒素含有量＝３３．７％、Ｍｎ＝２５０〜３００ｇ／モル）から調製した、エチレンカルボナートで後処理した２３００ＭＷ  ＰＩＢスクシンイミド（２００ｇ）（窒素含有量＝１．０５重量％）を添加した。次いで、丸底フラスコにオーバーヘッドスターラ、熱電対、窒素入口を装備した。例１０に記載されている方法のスケールアップされた方法により調製されたカルバゾール−９−プロピオン酸メチルエステル（４．３５ｇ、０．０１７ｍｏｌ、スクシンイミドの０．７当量）を室温で窒素下にて一度に添加した。次いで、この反応混合物にチタンイソプロポキシド（１．２ｇ、０．００４２ｍｏｌ）をシリンジを介して添加し、反応混合物を１５０℃に１０〜１２時間加熱した。次いで、反応混合物を室温まで冷却した。
【０１０６】
例１６
１．５当量のカルバゾール−９−プロピオン酸メチルエステルを用いるＥＣ処理ＰＩＢスクシンイミド分散剤のマイケル付加物
四つ口丸底フラスコに、エチレンアミンＥ−１００（窒素含有量＝３３．７％、Ｍｎ＝２５０〜３００ｇ／モル）から調製した、エチレンカルボナートで後処理した２３００ＭＷ  ＰＩＢスクシンイミド（４７７．４ｇ）（窒素含有量＝１．０１重量％）を添加した。次いで、丸底フラスコにオーバーヘッドスターラ、熱電対、窒素入口を装備した。例１０に記載されている方法のスケールアップされた方法により調製されたカルバゾール−９−プロピオン酸メチルエステル（２０ｇ、０．０７９ｍｏｌ、スクシンイミドの１．５当量）を室温で窒素下にて一度に添加した。次いで、この反応混合物にチタンイソプロポキシド（２．８６ｇ、０．０１ｍｏｌ）をシリンジを介して添加し、反応混合物を１５０℃に１０〜１２時間加熱した。次いで、反応混合物を室温まで冷却した。
【０１０７】
例１７
２．３当量のカルバゾール−９−プロピオン酸メチルエステルを用いるＥＣ処理ＰＩＢスクシンイミド分散剤のマイケル付加物
四つ口丸底フラスコに、エチレンアミンＥ−１００（窒素含有量＝３３．７％、Ｍｎ＝２５０〜３００ｇ／モル）から調製した、エチレンカルボナートで後処理した２３００ＭＷ  ＰＩＢスクシンイミド（２０８ｇ）（窒素含有量＝１．０５重量％）を添加した。次いで、丸底フラスコにオーバーヘッドスターラ、熱電対、窒素入口を装備した。例１０に記載されている方法のスケールアップされた方法により調製されたカルバゾール−９−プロピオン酸メチルエステル（１３．６ｇ、０．０５４ｍｏｌ、スクシンイミドの２．３当量）を室温で窒素下にて一度に添加した。次いで、この反応混合物にチタンイソプロポキシド（１．２５ｇ、０．００４４ｍｏｌ）をシリンジを介して添加し、反応混合物を１５０℃に１０〜１２時間加熱した。次いで、反応混合物を室温まで冷却した。
【０１０８】
例１８
３．０当量のカルバゾール−９−プロピオン酸メチルエステルを用いるＥＣ処理ＰＩＢスクシンイミド分散剤のマイケル付加物
四つ口丸底フラスコに、エチレンアミンＥ−１００（窒素含有量＝３３．７％、Ｍｎ＝２５０〜３００ｇ／モル）から調製した、エチレンカルボナートで後処理した２３００ＭＷ  ＰＩＢスクシンイミド（２９４ｇ）（窒素含有量＝１．０５重量％）を添加した。次いで、丸底フラスコにオーバーヘッドスターラ、熱電対、窒素入口を装備した。例１０に記載されている方法のスケールアップされた方法により調製されたカルバゾール−９−プロピオン酸メチルエステル（２５．６ｇ、０．１ｍｏｌ、スクシンイミドの３．０当量）を室温で窒素下にて一度に添加した。次いで、この反応混合物にジブチルスズジラウラート（１．６ｇ、０．００２５ｍｏｌ）をシリンジを介して添加し、反応混合物を１０〜１２時間１６０℃に加熱した。次いで、反応混合物を室温まで冷却した。
【０１０９】
例１９
０．７当量の１Ｈ−インドール−１−プロパン酸、２，３−ジヒドロ−、メチルエステルを用いるＥＣ処理ＰＩＢスクシンイミド分散剤のマイケル付加物
この分散剤は、例９に記載された方法のスケールアップ方法により調製された１Ｈ−インドール−１−プロパン酸、２，３−ジヒドロ−、メチルエステルを使用して、例１５に記載されたエステル交換により調製された。
【０１１０】
例２０
１．５当量の１Ｈ−インドール−１−プロパン酸、２，３−ジヒドロ−、メチルエステルを用いるＥＣ処理ＰＩＢスクシンイミド分散剤のマイケル付加物
この分散剤は、例９に記載された方法のスケールアップ方法により調製された１Ｈ−インドール−１−プロパン酸、２，３−ジヒドロ−、メチルエステルを使用して、例１６に記載されたエステル交換により調製された。
【０１１１】
例２１
２．３当量の１Ｈ−インドール−１−プロパン酸、２，３−ジヒドロ−、メチルエステルを用いるＥＣ処理ＰＩＢスクシンイミド分散剤のマイケル付加物
この分散剤は、例９に記載された方法のスケールアップ方法により調製された１Ｈ−インドール−１−プロパン酸、２，３−ジヒドロ−、メチルエステルを使用して、例１７に記載されたエステル交換により調製された。
【０１１２】
例２２
１．５当量の３−（フェニルアミノ）プロパン酸メチルエステルを用いるＥＣ処理ＰＩＢスクシンイミド分散剤のマイケル付加物
この分散剤は、例１に記載されたもののスケールアップされた方法により調製された３−（フェニルアミノ）プロパン酸メチルエステルを使用して、例１６に記載されたエステル交換により調製された。
【０１１３】
例２３
１．５当量のメチル３−（エチルアニリノ）酸メチルエステルを用いるＥＣ処理ＰＩＢスクシンイミド分散剤のマイケル付加物
この分散剤は、例２に記載された方法のスケールアップされた方法により調製されたメチル３−（エチルアニリノ）酸メチルエステルを使用して、例１６に記載されたエステル交換により調製された。
【０１１４】
例２４
１．５当量の３−（４−フェニルアミノ−フェニルアミノ）プロパン酸メチルエステルを用いるＥＣ処理ＰＩＢスクシンイミド分散剤のマイケル付加物
この分散剤は、例３に記載されたもののスケールアップされた方法により調製された３−（４−フェニルアミノ−フェニルアミノ）プロパン酸メチルエステルを使用して、例１６に記載されたエステル交換により調製された。
【０１１５】
例２５
１．５当量の１−ピペラジンプロパン酸４−フェニルメチルエステルを用いるＥＣ処理ＰＩＢスクシンイミド分散剤のマイケル付加物
この分散剤は、例４に記載されている方法のスケールアップされた方法により調製された１−ピペラジンプロパン酸４−フェニルメチルエステルを使用して、例１６に記載されているエステル交換により調製された。
【０１１６】
例２６
１．５当量の４−モルホリンプロパン酸メチルエステルを用いるＥＣ処理ＰＩＢスクシンイミド分散剤のマイケル付加物
この分散剤は、例６に記載された方法のスケールアップされた方法により調製された４−モルホリンプロパン酸メチルエステルを使用して、例１６に記載されたエステル交換により調製された。
【０１１７】
例２７
１．５当量のメチル２−メチル−３−モルホリノプロパノアートを用いるＥＣ処理ＰＩＢスクシンイミド分散剤のマイケル付加物
この分散剤は、例７に記載された方法のスケールアップされた方法により調製されたメチル２−メチル−３−モルホリノプロパノアートを使用して、例１６に記載されたエステル交換により調製された。
【０１１８】
例２８
１．５当量のメチルメチル３−モルホリノブタノアートを用いるＥＣ処理ＰＩＢスクシンイミド分散剤のマイケル付加物
この分散剤は、例８に記載された方法のスケールアップされた方法により調製されたメチルメチル３−モルホリノブタノアートを使用して、例１６に記載されたエステル交換により調製された。
【０１１９】
例２９
１．５当量のメチル３−（１０Ｈ−フェノチアジン−１０−イル）プロピオン酸メチルエステルを用いるＥＣ処理ＰＩＢスクシンイミド分散剤のマイケル付加物
この分散剤は、例１１に記載されている方法のスケールアップされた方法により調製された３−（１０Ｈ−フェノチアジン−１０−イル）プロピオン酸メチルエステルを使用して、例１６に記載されている手順に従うエステル交換により調製された。
【０１２０】
例３０
１．５当量の１Ｈ−イミダゾール−１−プロパン酸メチルエステルを用いるＥＣ処理ＰＩＢスクシンイミド分散剤のマイケル付加物
この分散剤は、例１２に記載されたもののスケールアップされた方法により調製された１Ｈ−イミダゾール−１−プロパン酸メチルエステルを使用して、例１６に記載された手順に従うエステル交換により調製された。
【０１２１】
例３１
１．５当量の１Ｈ−ベンズイミダゾール−１−プロパン酸メチルエステルを用いるＥＣ処理ＰＩＢスクシンイミド分散剤のマイケル付加物
この分散剤は、例１３に記載されたもののスケールアップされた方法により調製された１Ｈ−ベンズイミダゾール−１−プロパン酸メチルエステルを使用して、例１６に記載された手順に従うエステル交換により調製された。
【０１２２】
例３２
１．５当量のニコチン酸メチルを用いるＥＣ処理ＰＩＢスクシンイミド分散剤
この分散剤は、ニコチン酸メチルを使用して、例１６に記載の手順に従うエステル交換により調製した。
【０１２３】
例３３
１．５当量のメチルキノリン−２−カルボキシラートを用いるＥＣ処理ＰＩＢスクシンイミド分散剤
この分散剤は、メチルキノリン−２−カルボキシラートを使用して、例１６に記載の手順に従うエステル交換により調製した。
【０１２４】
例３４
１．５当量の２−ピラジン−カルボキシラートを用いるＥＣ処理ＰＩＢスクシンイミド分散剤
この分散剤は、メチル２−ピラジンカルボキシラートを使用して、例１６に記載の手順に従ってエステル交換により調製した。
【０１２５】
例３５
１．５当量のメチルインドール−２−カルボキシラートを用いるＥＣ処理ＰＩＢスクシンイミド分散剤
この分散剤は、メチルインドール−２−カルボキシラートを使用して、例１６に記載の手順に従ってエステル交換により調製した。
【０１２６】
例３６
１．５当量のサリチル酸メチルを用いるＥＣ処理ＰＩＢスクシンイミド分散剤
エチレンアミンＥ−１００（窒素含有量＝３３．７％；Ｍｎ＝２５０〜３００ｇ／モル）から調製した、エチレンカルボナート後処理した２３００ＭＷ  ＰＩＢスクシンイミド（２７０．６２ｇ、窒素含有量＝１．０１％）を０．５Ｌのガラス反応器に充填した。反応器に、オーバーヘッドスターラ、熱電対、窒素入口を装備した。サリチル酸メチル（６．８１ｇ、０．０４５ｇｍｏｌ、スクシンイミドの１．５当量）を室温で一度に添加した。次いで、反応器を約１８０ｍＬ／分の一定の窒素流でパージした。反応器の撹拌機を始動させ、チタンイソプロポキシド（１．６２ｇ、０．００６ｇｍｏｌ）をシリンジを介して反応混合物に添加した。反応混合物を６時間１５０℃に加熱した。次いで、反応混合物を室温まで冷却した。
【０１２７】
例３７
１．５当量のフェニル酢酸メチルを用いるＥＣ処理ＰＩＢスクシンイミド分散剤
エチレンアミンＥ−１００（窒素含有量＝３３．７％；Ｍｎ＝２５０〜３００ｇ／モル）から調製した、エチレンカルボナート後処理した２３００ＭＷ  ＰＩＢスクシンイミド（２４５．８１ｇ、窒素含有量＝１．０１％）を０．５Ｌのガラス反応器に充填した。反応器に、オーバーヘッドスターラ、熱電対、窒素入口を装備した。フェニル酢酸メチル（６．１１ｇ、０．０４１ｇｍｏｌ、スクシンイミドの１．５当量）を室温で一度に添加した。次いで、反応器を約１８０ｍＬ／分の一定の窒素流でパージした。反応器の撹拌機を始動させ、チタンイソプロポキシド（４．４２ｇ、０．０１８ｇｍｏｌ）をシリンジを介して反応混合物に添加した。反応混合物を１５０℃に１２時間加熱した。次いで、反応混合物を室温まで冷却した。
【０１２８】
例３８
１．６当量の安息香酸エチルを用いるＥＣ処理ＰＩＢスクシンイミド分散剤
エチレンアミンＥ−１００（窒素含有量＝３３．７％；Ｍｎ＝２５０〜３００ｇ／モル）から調製した、エチレンカルボナート後処理した２３００ＭＷ  ＰＩＢスクシンイミド（３３５．１７ｇ、窒素含有量＝０．９８％）を０．５Ｌのガラス反応器に充填した。反応器に、オーバーヘッドスターラ、熱電対、窒素入口を装備した。安息香酸エチル（８．４７ｇ、０．０５６ｇｍｏｌ、スクシンイミドの１．６当量）を室温で一度に添加した。次いで、反応器を約１８０ｍＬ／分の一定の窒素流でパージした。反応器の撹拌機を始動させ、チタンイソプロポキシド（２．０１ｇ、０．００７ｇｍｏｌ）をシリンジを介して反応混合物に添加した。反応混合物を１５０℃に４時間加熱した。次いで、反応混合物を室温まで冷却した。
【０１２９】
例３９
１．５当量の安息香酸メチルを用いるＥＣ処理ＰＩＢスクシンイミド分散剤
エチレンアミンＥ−１００（窒素含有量＝３３．７％；Ｍｎ＝２５０〜３００ｇ／モル）から調製した、エチレンカルボナート後処理した２３００ＭＷ  ＰＩＢスクシンイミド（３３８．９３ｇ、窒素含有量＝１．０１％）を０．５Ｌのガラス反応器に充填した。反応器に、オーバーヘッドスターラ、熱電対、窒素入口を装備した。安息香酸メチル（７．６４ｇ、０．０５６ｇｍｏｌ、スクシンイミドの１．５当量）を室温で一度に添加した。次いで、反応器を約１８０ｍＬ／分の一定の窒素流でパージした。反応器の撹拌機を始動させ、チタンイソプロポキシド（６．００ｇ、０．０２１ｇｍｏｌ）をシリンジを介して反応混合物に添加した。反応混合物を１５０℃に１４時間加熱した。次いで、反応混合物を室温まで冷却した。
【０１３０】
例４０
０．７当量のカルバゾール−９−プロピオン酸メチルエステルを用いるδ−カプロラクトン処理ＰＩＢスクシンイミド分散剤のマイケル付加物
四つ口丸底フラスコに、エチレンアミンＥ−１００（窒素含有量＝３３．７重量％、Ｍｎ＝２５０〜３００ｇ／モル）から調製した、δ−カプロラクトンで後処理した２３００ＭＷ  ＰＩＢスクシンイミド（９８．４ｇ）（窒素含有量＝１．１９重量％）を添加した。次いで、丸底フラスコにオーバーヘッドスターラ、熱電対、窒素入口を装備した。例１０に記載されている方法のスケールアップされた方法により調製されたカルバゾール−９−プロピオン酸メチルエステル（２．３２ｇ、９．２ｍｍｏｌ、スクシンイミドの０．７当量）を室温で窒素下にて一度に添加した。次いで、この反応混合物にジブチルスズジラウラート（１．０１ｇ、０．００１６ｍｏｌ）をシリンジを介して添加し、反応混合物を１０〜１２時間１５０℃に加熱した。次いで、反応混合物を室温まで冷却した。
【０１３１】
例４１
１．５当量のカルバゾール−９−プロピオン酸メチルエステルを用いるＥＣ処理された低ＭＷのＰＩＢスクシンイミド分散剤のマイケル付加物
四つ口丸底フラスコに、エチレンアミンＥ−１００（窒素含有量＝３３．７重量％、Ｍｎ＝２５０〜３００ｇ／モル）から調製した、エチレンカルボナートで後処理した１３００ＭＷ分子量ＰＩＢスクシンイミド（９９．２ｇ、窒素含有量＝２．２０重量％）を添加した。次いで、丸底フラスコにオーバーヘッドスターラ、熱電対、窒素入口を装備した。例１０に記載されている方法のスケールアップされた方法により調製されたカルバゾール−９−プロピオン酸メチルエステル（８．９４ｇ、３５．３ｍｍｏｌ、スクシンイミドの１．５当量）を室温で窒素下にて一度に添加した。次いで、この反応混合物にジブチルスズジラウラート（１．０１ｇ、０．００１６ｍｏｌ）をシリンジを介して添加し、反応混合物を１０〜１２時間１５０℃に加熱した。次いで、反応混合物を室温まで冷却した。
【０１３２】
配合物ベースラインＡ
従来の量の酸化防止剤パッケージ、フェナートおよびスルホナートを含むカルシウム系清浄剤パッケージ、ジチオリン酸亜鉛、粘度指数向上剤、流動点降下剤、泡抑制剤、およびバランス潤滑油を含むベースライン潤滑油組成物を調製した。
【０１３３】
比較例Ａ
潤滑油組成物は、約６重量％のエチレンカルボナート後処理２３００ＭＷ  ＰＩＢスクシンイミドを配合物ベースラインＡに添加することにより調製した。
【０１３４】
高温腐食ベンチ試験（ＨＴＣＢＴ）
本発明の例１６、２０、２２〜２６、２８、３２、３４〜３５、３８の６重量％の分散剤を含むベースライン配合物Ａを使用する潤滑油組成物および比較例Ａを、ＡＳＴＭ  Ｄ６５９４に従って高温腐食ベンチ試験（ＨＴＣＢＴ）で試験し、様々な金属、特にカムフォロア（ｃａｍ  ｆｏｌｌｏｗｅｒｓ）およびベアリングに一般に使用される鉛および銅の合金を腐食させる潤滑油配合物の能力を決定した。銅、鉛、スズ、リン青銅の４つの金属試料を、測定量のエンジンオイルに含浸する。高温（１７０℃）の油に、一定時間（１６８時間）空気（５Ｌ／ｈ）を吹き込む。試験が完了するときに、金属試験片および疲労した油（ｓｔｒｅｓｓｅｄ  ｏｉｌ）を検査して、腐食および腐食生成物をそれぞれ検出する。新しい油および疲労した油の金属濃度、ならびに金属濃度のそれぞれの変化を報告する。合格するには、鉛の濃度が１２０ｐｐｍを超えてはならない。ＨＴＣＢＴ試験の試験結果を以下の表２にまとめる。
【表２】
0006848093.tif 000016
【０１３５】
結果は、本開示の例を含むすべての潤滑油組成物が、比較例Ａの潤滑油組成物と比較して、鉛腐食において改善された性能を提供したことを実証している。
【０１３６】
すす増粘ベンチ試験
本開示の６、４または２重量％の分散剤を含むベースライン配合物Ａを使用する潤滑油組成物および比較例Ａは、配合物の分散能力およびすすの代用物であるカーボンブラックの添加から得られる粘度の増加制御能力を測定するすす試験を使用して動的粘度（ｄｙｎａｍｉｃ  ｖｉｓｃｏｓｉｔｙ）について評価された。この試験では、ガラス管に４０ｇの潤滑油を充填し、凝縮器に取り付けた。各油を２００℃で加熱し、１１５ｍＬ／分の空気流で油を８時間バブリングした。次いで、０．５ｇのＶＵＬＣＡＮ（登録商標）ＸＣ７２Ｒカーボンブラック（Ｃａｂｏｔ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ）を１２ｇの各酸化油に添加した。得られた混合物を６０℃のオーブンで１６時間加熱した。オーブンから取り出した後、混合物を１分間撹拌し、次いでペイントシェーカを使用して３０分間、またはＲｅｓｏｄｙｎ  ＬａｂＲＡＭ  ＩＩ音響ミキサを使用して４分間均質化して、カーボンブラックを完全に分散させた。次いで、混合物を１００℃の真空オーブン（全真空、＜２５ｍｍＨｇ）で３０分間加熱した。混合物を真空オーブンから取り出し、粘度測定の直前に３０秒間ボルテックスミキサを使用して撹拌した。次いで、カーボンブラックを含む各潤滑油の動的粘度を、コーンおよびプレートの幾何形状を用いてＴＡ  Ｉｎｓｔｒｕｍｅｎｔｓ  ＡＲ−Ｇ２レオメータで、０．６５ｓ−１の剪断速度にて１００℃で９００秒間測定したが、ここでコーンはステンレススチールであり、直径６０ｍｍ、角度２°である。サンプル温度はペルチェプレート温度制御システムで制御された。報告される動的粘度は、試験終了時の値（ＥＯＴ）である。動的粘度が低いほど、すすの分散が改善されていることを示す。本発明の例に関する３つの測定の各セットについて、比較例Ａの測定が参照として実行された。すす試験の結果を表３にまとめる。
【表３】
0006848093.tif 000017
【０１３７】
例１５〜２３および３０〜３２のすす処理測定は、分散剤処理率の４および２重量％への低下に伴い、ＥＯＴ粘度の増加を示した。例１５〜２３、３０〜３１、および４０〜４１の分散剤を含むベースライン配合物Ａは、６重量％の分散剤の同じ処理率で同様または改善されたすす処理性能を示した。例１５〜２３の分散剤を含むベースライン配合物Ａは、４または２重量％に低下した分散剤の処理率に関して同様または改善されたすす処理性能を示し、これにより、すす誘導粘度の低下におけるこれらの分散剤の効力の増大が実証された。