(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
ゴム成分、変性ゴムクラム、オイル、及び、硫黄を含み、２３℃における破断時伸びが５００％以上であるゴム組成物からなるサイドウォールを有し、かつ
下記式（１）を満たし、
前記オイルの含有量が、ゴム成分１００質量部に対して、１〜１０質量部であり、
前記硫黄の含有量が、ゴム成分１００質量部に対して、１．８質量部以下である
乗用車用タイヤ。
断面高さ／断面幅×１００≧５０％      （１）
【請求項２】
前記ゴム組成物は、イソプレン系ゴム及びブタジエンゴムを含む請求項１記載のタイヤ。
【請求項３】
前記ゴム組成物は、ゴム成分１００質量部に対して、硫黄を１．４質量部以上含む請求項１又は２記載のタイヤ。
【請求項４】
前記ゴム組成物は、窒素吸着比表面積１００〜１５０ｍ２／ｇのカーボンブラックＡ及び窒素吸着比表面積１０〜８０ｍ２／ｇのカーボンブラックＢを含む請求項１〜３のいずれかに記載のタイヤ。
【請求項５】
前記変性ゴムクラムは、チウラムスルフィド系化合物で官能化されたゴムクラムである請求項１〜４のいずれかに記載のタイヤ。
【請求項６】
前記サイドウォールの厚みが１．５ｍｍ以上である請求項１〜５のいずれかに記載のタイヤ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、タイヤに関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、環境問題、省資源化の観点から廃棄物のリサイクルが求められ、タイヤにも要求されている。廃タイヤは、例えば、破砕機によって細かく粉砕して繊維やスチールなどを取り除き、ゴム粉として再利用するなど、種々の処理を施した上で、各種用途に使用されている。
【０００３】
特に、再度タイヤとして利用する循環型のいわゆるマテリアルリサイクルは、非常に重要とされ、例えば、特許文献１〜２には、廃タイヤを再生ゴム、粉末ゴムとし、タイヤへ再利用する方法が開示されている。しかし、再生ゴムや粉末ゴムは、発熱性能が高くなる、耐摩耗性などが低下する、等の問題があるため、使用比率が年々減少し、改良が望まれている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００２−３３８７４３号公報
【特許文献２】特開２００５−２１４０号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
本発明は、上記現状に鑑みてなされたものであり、再生ゴムや粉末ゴムの使用比率を上げつつ、サイドウォールの耐亀裂成長性を向上したタイヤを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明は、変性ゴムクラムを含み、２３℃における破断時伸びが５００％以上であるゴム組成物からなるサイドウォールを有し、かつ下記式（１）を満たすタイヤに関する。
断面高さ／断面幅×１００≧５０％      （１）
【０００７】
前記ゴム組成物は、イソプレン系ゴム及びブタジエンゴムを含むことが好ましい。
前記ゴム組成物は、ゴム成分１００質量部に対して、硫黄を１．４質量部以上含むことが好ましい。
【０００８】
前記ゴム組成物は、窒素吸着比表面積１００〜１５０ｍ２／ｇのカーボンブラックＡ及び窒素吸着比表面積１０〜８０ｍ２／ｇのカーボンブラックＢを含むことが好ましい。
【０００９】
前記変性ゴムクラムは、チウラムスルフィド系化合物で官能化されたゴムクラムであることが好ましい。
前記サイドウォールの厚みが１．５ｍｍ以上であることが好ましい。
【発明の効果】
【００１０】
本発明は、変性ゴムクラムを含み、２３℃における破断時伸びが５００％以上であるゴム組成物からなるサイドウォールを有し、かつ前記式（１）を満たすタイヤであるので、再生ゴムや粉末ゴムの使用比率を上げつつ、サイドウォールの耐亀裂成長性を向上できる。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１】本実施形態の正規状態の空気入りタイヤ１の一例を示すタイヤ子午線断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
本発明のタイヤは、変性ゴムクラムを含み、２３℃における破断時伸びが５００％以上であるゴム組成物からなるサイドウォールを有し、かつ前記式（１）を満たす。これにより、再生ゴムや粉末ゴムの使用比率を上げつつ、サイドウォールの耐亀裂成長性を向上できる。
【００１３】
このような作用効果が得られるメカニズムは明らかではないが、以下のように推察される。
一般に、再生ゴムや粉末ゴムは加硫での反応性が悪く、ゴムの変形に対し破壊の起点となるという欠点があり、これを含む場合、耐亀裂成長性等が悪化するという問題が生じる。これに対し、前記タイヤは、変性ゴムクラムを使用し、かつ破断時伸び（ＥＢ）が５００％以上のサイドウォール（加硫済ゴム組成物）を有している。そのため、再生ゴムや粉末ゴムの使用比率を上昇させること、高いゴム強度を付与して耐亀裂成長性や引張破壊に対する強度等を改善することが可能となる。更にタイヤサイズが式（１）を満たすため、転動による歪が小さく、応力集中を緩和し、良好な耐亀裂成長性等の耐久性を付与できる。従って、変性ゴムクラムを含み、破断時伸び５００％以上のサイドウォールを有し、かつ式（１）を満たすタイヤを用いることで、再生ゴムや粉末ゴムの使用比率を上げつつ、サイドウォールの耐亀裂成長性を向上できると推察される。
【００１４】
例えば、変性ゴムとして、反応性が高い変性ゴムクラムを用いると、破壊の起点となり難く、破断時伸びが大きくなり、耐亀裂成長性、引張破壊に対する強度等のゴム強度が顕著に改善される。カーボンブラックとして補強性の高いカーボンブラックを配合することでも、耐亀裂成長性、引張破壊に対する強度等のゴム強度を確保できる。更に式（１）を満たすタイヤとすることで、応力集中を緩和し、良好な耐亀裂成長性等の耐久性を付与できる。従って、前記タイヤによれば、再生ゴムや粉末ゴムの使用比率を上げつつ、サイドウォールの耐亀裂成長性を向上できると推察される。
【００１５】
このように、前記タイヤは、変性ゴムクラムを含み、２３℃における破断時伸びが５００％以上であるゴム組成物からなるサイドウォールを有し、かつ式（１）を満たすタイヤの構成にすることにより、再生ゴムや粉末ゴムの使用比率を上げつつ、サイドウォールの耐亀裂成長性を向上するという課題（目的）を解決するものである。すなわち、２３℃における破断時伸びが５００％以上、断面高さ／断面幅×１００≧５０％のパラメーターは課題（目的）を規定したものではなく、本願の課題は、再生ゴムや粉末ゴムの使用比率を上げつつ、サイドウォールの耐亀裂成長性を向上することであり、そのための解決手段として当該パラメーターを満たすような構成にしたものである。
【００１６】
ここで、２３℃における破断時伸び５００％以上のゴム組成物（加硫後のゴム組成物）を満足させる手法としては、（ａ）反応性が高い変性ゴムクラムを用いる方法、（ｂ）硬度の異なる２種以上のゴムをブレンド（例えば、イソプレン系ゴム、ブタジエンゴム等を含む混合ゴム）する方法、（ｃ）補強性の高いカーボンブラックを配合する方法、（ｄ）小粒径及び大粒径の２種以上のカーボンブラックをブレンドする方法、（ｅ）加硫促進剤比の適正化、（ｆ）高分子量ポリマーを用いる方法、等を単独又は適宜組み合わせる手法が挙げられる。
【００１７】
〔ゴム組成物（加硫後のゴム組成物）〕
前記タイヤのサイドウォールを構成するゴム組成物（加硫後のゴム組成物）は、２３℃における破断時伸び（ＥＢ（２３℃））が５００％以上である。ＥＢ（２３℃）は、ゴム強度（耐亀裂成長性、引張破壊に対する強度等）の観点から、５４０％以上が好ましく、５６０％以上がより好ましく、５７０％以上が更に好ましく、５８０％以上が特に好ましい。ＥＢ（２３℃）の上限は特に限定されないが、破断したゴムが、ゴム表面から適切に切り取られ、良好な摩耗外観が得られるという理由から、８００％以下が好ましく、７５０％以下がより好ましく、７００％以下が更に好ましい。なお、ＥＢ（２３℃）は、ＪＩＳ  Ｋ６２５１に準拠する値であり、具体的には、後述の実施例に記載の方法で測定できる。
【００１８】
（変性ゴムクラム）
サイドウォールを構成するゴム組成物（加硫後のゴム組成物）には、変性ゴムクラムが配合されている。変性ゴムクラムは、脱硫及び官能化によりゴム中の架橋構造の一部が切断されて反応性が高まっているので、硬度の低下、発熱性の悪化、未加硫ゴムの粘度の上昇等の問題が改善される。
【００１９】
ここで、再生ゴムは、特に限定されず、常温又は冷凍状態で機械的に粉砕された粉砕ゴム、更に脱硫処理した脱硫ゴム、ＪＩＳ  Ｋ６３１３に規定された自動車用タイヤ、チューブ及びその他のゴム製品の使用済みのゴムなどを再生したもの並びにこれと同等の性状を有する再生ゴム等を挙げることができる。そして、「変性ゴムクラム」は、例えば、再生ゴムや加硫ゴム粉末（粉末ゴム）のうち、未加硫のジエン系ゴムに作用可能な官能基を有しているものを変性用化合物で官能化処理する（変性用化合物を導入する）ことで得られるゴム材料等が挙げられる。
【００２０】
官能化処理に使用可能な変性用化合物としては、例えば、破断時伸び、耐亀裂成長性等の観点から、チウラムスルフィド系化合物等を好適に使用できる。変性用化合物は、単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。チウラムスルフィド系化合物としては、アルキルチウラムスルフィド、アリールチウラムスルフィド、ヘテロ環式チウラムスルフィド、チウラムジスルフィド、チウラムポリスルフィド、テトラベンジルチウラムジスルフィド、テトラアルキルチウラムジスルフィド、テトラメチルチウラムジスルフィド、テトラエチルチウラムジスルフィド、ジペンタメチルチウラムモノスルフィド等を例示できる。
【００２１】
変性ゴムクラムの含有量は、低発熱性、加工性、ゴム強度の総合性能を改善する観点から、ゴム成分１００質量部に対して、５質量部以上が好ましく、７質量部以上がより好ましく、９質量部以上が更に好ましい。該含有量は、ゴム組成物の物性（粘度、硬度、破断物性、発熱性等）の観点から、８０質量部以下が好ましく、６０質量部以下がより好ましく、４０質量部以下が更に好ましく、３５質量部以下が特に好ましい。
【００２２】
前記ゴム組成物（加硫後のゴム組成物）には、粉末再生ゴムを更に配合してもよい。変性ゴムクラムや脱硫処理が施された再生ゴムのみを用いた場合、破断エネルギー等が低下する懸念があるが、粉末再生ゴムを併用することで、低下を抑制できる。
【００２３】
「粉末再生ゴム」は、常温又は冷凍状態で機械的に粉砕された粉砕ゴム、更に脱硫処理した脱硫ゴム、ＪＩＳ  Ｋ６３１３に規定された自動車用タイヤ、チューブ及びその他のゴム製品の使用済みのゴムなどを再生したもの並びにこれと同等の性状を有する再生ゴムで、かつ脱硫処理や官能化等の変性処理は施されていない材料である。粉末再生ゴムと変性ゴムクラムを併用することで、再生ゴムを配合したゴム組成物でも、加工性、加硫物性が改善される傾向がある。なお、前記ゴム組成物において、変性ゴムクラム、粉末再生ゴム等の再生ゴムは、ゴム成分に該当しない材料である。
【００２４】
粉末再生ゴムの含有量は、破断時伸び、耐亀裂成長性等の観点から、ゴム成分１００質量部に対して、５質量部以上が好ましく、７質量部以上がより好ましく、９質量部以上が更に好ましい。該含有量は、ゴム組成物の物性（粘度、硬度、破断物性、発熱性等）の観点から、８０質量部以下が好ましく、６０質量部以下がより好ましく、４０質量部以下が更に好ましく、３５質量部以下が特に好ましい。
【００２５】
なお、変性ゴムクラム、粉末再生ゴム等の再生ゴムは、Ｌｅｈｉｇｈ社、村岡ゴム工業（株）、アサヒ再生ゴム（株）等の製品を使用できる。
【００２６】
（ゴム成分）
前記ゴム組成物に使用可能なゴム成分としては特に限定されず、タイヤ分野で使用されているゴム等を使用できる。例えば、イソプレン系ゴム、ブタジエンゴム（ＢＲ）、スチレンブタジエンゴム（ＳＢＲ）、アクリロニトリルブタジエンゴム（ＮＢＲ）、クロロプレンゴム（ＣＲ）、ブチルゴム（ＩＩＲ）、スチレン−イソプレン−ブタジエン共重合ゴム（ＳＩＢＲ）等のジエン系ゴム等が挙げられる。なかでも、イソプレン系ゴム、ＢＲが好ましい。また、耐亀裂成長性等の観点からは、イソプレン系ゴム、ＢＲ等の硬度の異なる２種以上のブレンドゴムを用いることが好ましく、イソプレン系ゴム及びＢＲを併用することがより好ましい。これらのゴム成分は、単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。
【００２７】
ゴム成分１００質量％中のイソプレン系ゴムの含有量は、低発熱性、ゴム強度の観点から、好ましくは５質量％以上、より好ましくは２５質量％以上、更に好ましくは４０質量％以上である。該含有量の上限は特に限定されず、１００質量％でもよいが、好ましくは９０質量％以下、より好ましくは７５質量％以下、更に好ましくは６０質量％以下である。
【００２８】
イソプレン系ゴムとしては、天然ゴム（ＮＲ）、イソプレンゴム（ＩＲ）、改質ＮＲ、変性ＮＲ、変性ＩＲ等が挙げられる。ＮＲは、ＳＩＲ２０、ＲＳＳ♯３、ＴＳＲ２０等、ＩＲは、ＩＲ２２００等、タイヤ工業で一般的なものを使用できる。改質ＮＲは、脱タンパク質天然ゴム（ＤＰＮＲ）、高純度天然ゴム（ＵＰＮＲ）等、変性ＮＲは、エポキシ化天然ゴム（ＥＮＲ）、水素添加天然ゴム（ＨＮＲ）、グラフト化天然ゴム等、変性ＩＲは、エポキシ化イソプレンゴム、水素添加イソプレンゴム、グラフト化イソプレンゴム等、が挙げられる。これらは、単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。
【００２９】
ＢＲを配合する場合、ゴム成分１００質量％中のＢＲの含有量は、好ましくは１０質量％以上、より好ましくは３０質量％以上、更に好ましくは４０質量％以上である。該含有量は、好ましくは８０質量％以下、より好ましくは７０質量％以下、更に好ましくは６０質量％以下である。上記範囲内にすることで、良好なゴム物性を有するサイドウォールが得られる傾向がある。
【００３０】
ＢＲのシス含量は、耐亀裂成長性等の観点から、好ましくは８０質量％以上、より好ましくは８５質量％以上、更に好ましくは９０質量％以上、特に好ましくは９５質量％以上である。なお、本明細書において、シス含量（シス−１，４−結合量）は、赤外吸収スペクトル分析や、ＮＭＲ分析により測定されるシグナル強度から算出される値である。
【００３１】
ＢＲとしては特に限定されず、例えば、高シス含量のＢＲ、１，２−シンジオタクチックポリブタジエン結晶を含有するＢＲ（ＳＰＢ含有ＢＲ）、希土類元素系触媒を用いて合成されたブタジエンゴム（希土類系ＢＲ）、スズ化合物により変性されたスズ変性ブタジエンゴム（スズ変性ＢＲ）等、タイヤ工業において一般的なものが挙げられる。ＢＲは、市販品としては、宇部興産（株）、ＪＳＲ（株）、旭化成（株）、日本ゼオン（株）等の製品を使用できる。これらは、単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。
【００３２】
ＢＲは、非変性ＢＲ、変性ＢＲのいずれも使用可能である。
変性ＢＲとしては、シリカ等の充填剤と相互作用する官能基を有する変性ＢＲ等を使用できる。例えば、変性ＢＲの少なくとも一方の末端を官能基を有する化合物（変性剤）で変性された末端変性ＢＲ（末端に官能基を有する末端変性ＢＲ）、主鎖に官能基を有する主鎖変性ＢＲ、主鎖及び末端に官能基を有する主鎖末端変性ＢＲ（例えば、主鎖に官能基を有し、少なくとも一方の末端を変性剤で変性された主鎖末端ＢＲ）、分子中に２個以上のエポキシ基を有する多官能化合物により変性（カップリング）され、水酸基やエポキシ基が導入された末端変性ＢＲ等が挙げられる。
【００３３】
上記官能基としては、例えば、アミノ基、アミド基、シリル基、アルコキシシリル基、イソシアネート基、イミノ基、イミダゾール基、ウレア基、エーテル基、カルボニル基、オキシカルボニル基、メルカプト基、スルフィド基、ジスルフィド基、スルホニル基、スルフィニル基、チオカルボニル基、アンモニウム基、イミド基、ヒドラゾ基、アゾ基、ジアゾ基、カルボキシル基、ニトリル基、ピリジル基、アルコキシ基、水酸基、オキシ基、エポキシ基等が挙げられる。なお、これらの官能基は、置換基を有していてもよい。なかでも、アミノ基（好ましくはアミノ基が有する水素原子が炭素数１〜６のアルキル基に置換されたアミノ基）、アルコキシ基（好ましくは炭素数１〜６のアルコキシ基）、アルコキシシリル基（好ましくは炭素数１〜６のアルコキシシリル基）が好ましい。
【００３４】
例えば、変性ＢＲとして、下記式で表される化合物（変性剤）により変性されたＢＲ等を好適に使用できる。
【００３５】
【化１】
0006881627.tif 000002
（式中、Ｒ１、Ｒ２及びＲ３は、同一又は異なって、アルキル基、アルコキシ基、シリルオキシ基、アセタール基、カルボキシル基（−ＣＯＯＨ）、メルカプト基（−ＳＨ）又はこれらの誘導体を表す。Ｒ４及びＲ５は、同一又は異なって、水素原子又はアルキル基を表す。Ｒ４及びＲ５は結合して窒素原子と共に環構造を形成してもよい。ｎは整数を表す。）
【００３６】
Ｒ１、Ｒ２及びＲ３としてはアルコキシ基が好適である（好ましくは炭素数１〜８、より好ましくは炭素数１〜４のアルコキシ基）。Ｒ４及びＲ５としてはアルキル基（好ましくは炭素数１〜３のアルキル基）が好適である。ｎは、好ましくは１〜５、より好ましくは２〜４、更に好ましくは３である。また、Ｒ４及びＲ５が結合して窒素原子と共に環構造を形成する場合、４〜８員環であることが好ましい。なお、アルコキシ基には、シクロアルコキシ基（シクロヘキシルオキシ基等）、アリールオキシ基（フェノキシ基、ベンジルオキシ基等）も含まれる。
【００３７】
前記式で表される化合物（変性剤）の具体例としては、２−ジメチルアミノエチルトリメトキシシラン、３−ジメチルアミノプロピルトリメトキシシラン、２−ジメチルアミノエチルトリエトキシシラン、３−ジメチルアミノプロピルトリエトキシシラン、２−ジエチルアミノエチルトリメトキシシラン、３−ジエチルアミノプロピルトリメトキシシラン、２−ジエチルアミノエチルトリエトキシシラン、３−ジエチルアミノプロピルトリエトキシシランなどが挙げられる。なかでも、３−ジメチルアミノプロピルトリメトキシシラン、３−ジメチルアミノプロピルトリエトキシシラン、３−ジエチルアミノプロピルトリメトキシシランが好ましい。これらは、単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。
【００３８】
変性ＢＲとしては、以下の化合物（変性剤）により変性された変性ＢＲも好適に使用できる。変性剤としては、例えば、エチレングリコールジグリシジルエーテル、グリセリントリグリシジルエーテル、トリメチロールエタントリグリシジルエーテル、トリメチロールプロパントリグリシジルエーテル等の多価アルコールのポリグリシジルエーテル；ジグリシジル化ビスフェノールＡ等の２個以上のフェノール基を有する芳香族化合物のポリグリシジルエーテル；１，４−ジグリシジルベンゼン、１，３，５−トリグリシジルベンゼン、ポリエポキシ化液状ポリブタジエン等のポリエポキシ化合物；４，４’−ジグリシジル−ジフェニルメチルアミン、４，４’−ジグリシジル−ジベンジルメチルアミン等のエポキシ基含有３級アミン；ジグリシジルアニリン、Ｎ，Ｎ’−ジグリシジル−４−グリシジルオキシアニリン、ジグリシジルオルソトルイジン、テトラグリシジルメタキシレンジアミン、テトラグリシジルアミノジフェニルメタン、テトラグリシジル−ｐ−フェニレンジアミン、ジグリシジルアミノメチルシクロヘキサン、テトラグリシジル−１，３−ビスアミノメチルシクロヘキサン等のジグリシジルアミノ化合物；
【００３９】
ビス−（１−メチルプロピル）カルバミン酸クロリド、４−モルホリンカルボニルクロリド、１−ピロリジンカルボニルクロリド、Ｎ，Ｎ−ジメチルカルバミド酸クロリド、Ｎ，Ｎ−ジエチルカルバミド酸クロリド等のアミノ基含有酸クロリド；１，３−ビス−（グリシジルオキシプロピル）−テトラメチルジシロキサン、（３−グリシジルオキシプロピル）−ペンタメチルジシロキサン等のエポキシ基含有シラン化合物；
【００４０】
（トリメチルシリル）［３−（トリメトキシシリル）プロピル］スルフィド、（トリメチルシリル）［３−（トリエトキシシリル）プロピル］スルフィド、（トリメチルシリル）［３−（トリプロポキシシリル）プロピル］スルフィド、（トリメチルシリル）［３−（トリブトキシシリル）プロピル］スルフィド、（トリメチルシリル）［３−（メチルジメトキシシリル）プロピル］スルフィド、（トリメチルシリル）［３−（メチルジエトキシシリル）プロピル］スルフィド、（トリメチルシリル）［３−（メチルジプロポキシシリル）プロピル］スルフィド、（トリメチルシリル）［３−（メチルジブトキシシリル）プロピル］スルフィド等のスルフィド基含有シラン化合物；
【００４１】
エチレンイミン、プロピレンイミン等のＮ−置換アジリジン化合物；メチルトリエトキシシラン等のアルコキシシラン；４−Ｎ，Ｎ−ジメチルアミノベンゾフェノン、４−Ｎ，Ｎ−ジ−ｔ−ブチルアミノベンゾフェノン、４−Ｎ，Ｎ−ジフェニルアミノベンゾフェノン、４，４’−ビス（ジメチルアミノ）ベンゾフェノン、４，４’−ビス（ジエチルアミノ）ベンゾフェノン、４，４’−ビス（ジフェニルアミノ）ベンゾフェノン、Ｎ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−ビス−（テトラエチルアミノ）ベンゾフェノン等のアミノ基及び／又は置換アミノ基を有する（チオ）ベンゾフェノン化合物；４−Ｎ，Ｎ−ジメチルアミノベンズアルデヒド、４−Ｎ，Ｎ−ジフェニルアミノベンズアルデヒド、４−Ｎ，Ｎ−ジビニルアミノベンズアルデヒド等のアミノ基及び／又は置換アミノ基を有するベンズアルデヒド化合物；Ｎ−メチル−２−ピロリドン、Ｎ−ビニル−２−ピロリドン、Ｎ−フェニル−２−ピロリドン、Ｎ−ｔ−ブチル−２−ピロリドン、Ｎ−メチル−５−メチル−２−ピロリドン等のＮ−置換ピロリドン；Ｎ−メチル−２−ピペリドン、Ｎ−ビニル−２−ピペリドン、Ｎ−フェニル−２−ピペリドン等のＮ−置換ピペリドン；Ｎ−メチル−ε−カプロラクタム、Ｎ−フェニル−ε−カプロラクタム、Ｎ−メチル−ω−ラウリロラクタム、Ｎ−ビニル−ω−ラウリロラクタム、Ｎ−メチル−β−プロピオラクタム、Ｎ−フェニル−β−プロピオラクタム等のＮ−置換ラクタム類；の他、
【００４２】
Ｎ，Ｎ−ビス−（２，３−エポキシプロポキシ）−アニリン、４，４−メチレン−ビス−（Ｎ，Ｎ−グリシジルアニリン）、トリス−（２，３−エポキシプロピル）−１，３，５−トリアジン−２，４，６−トリオン類、Ｎ，Ｎ−ジエチルアセトアミド、Ｎ−メチルマレイミド、Ｎ，Ｎ−ジエチル尿素、１，３−ジメチルエチレン尿素、１，３−ジビニルエチレン尿素、１，３−ジエチル−２−イミダゾリジノン、１−メチル−３−エチル−２−イミダゾリジノン、４−Ｎ，Ｎ−ジメチルアミノアセトフェン、４−Ｎ，Ｎ−ジエチルアミノアセトフェノン、１，３−ビス（ジフェニルアミノ）−２−プロパノン、１，７−ビス（メチルエチルアミノ）−４−ヘプタノン等を挙げることができる。なかでも、アルコキシシランにより変性された変性ＢＲが好ましい。
【００４３】
なお、上記式で表される化合物（変性剤）により変性された変性ＢＲとしては、例えば、溶液重合のブタジエンゴムの重合末端（活性末端）を上記式で表される化合物により変性されたＢＲ等が好適に用いられる。上記化合物（変性剤）による変性は公知の方法で実施可能である。
【００４４】
（カーボンブラック）
耐亀裂成長性等の観点から、前記ゴム組成物には、カーボンブラックを配合することが好ましい。カーボンブラックは、単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。カーボンブラックとしては、旭カーボン（株）、キャボットジャパン（株）、東海カーボン（株）、三菱ケミカル（株）、ライオン（株）、新日化カーボン（株）、コロンビアカーボン社等の製品を使用できる。
【００４５】
カーボンブラックの含有量（カーボンブラックの総量）は、ゴム成分１００質量部に対して、好ましくは２０質量部以上、より好ましくは３０質量部以上、更に好ましくは３５質量部以上である。下限以上にすることで、十分な補強性が得られる傾向がある。また、上記含有量の上限は特に限定されないが、好ましくは１００質量部以下、より好ましくは８０質量部以下、更に好ましくは６０質量部以下である。上限以下にすることで、良好な低発熱性が得られる傾向がある。
【００４６】
カーボンブラックとしては特に限定されないが、例えば、窒素吸着比表面積（Ｎ２ＳＡ）１００〜１５０ｍ２／ｇのカーボンブラック（以下、カーボンブラックＡとも称する）、窒素吸着比表面積（Ｎ２ＳＡ）１０〜８０ｍ２／ｇのカーボンブラック（以下、カーボンブラックＢとも称する）、等を好適に使用できる。
【００４７】
カーボンブラックＡ（Ｎ２ＳＡ１００〜１５０ｍ２／ｇのカーボンブラック）について、該Ｎ２ＳＡの下限は、耐亀裂成長性、引張破壊に対する強度等のゴム強度の観点から、１０５ｍ２／ｇ以上がより好ましく、１１０ｍ２／ｇ以上が更に好ましい。上限は、分散性の観点から、１４０ｍ２／ｇ以下がより好ましく、１３０ｍ２／ｇ以下が更に好ましい。
【００４８】
カーボンブラックＡを配合する場合、その含有量は、ゴム成分１００質量部に対して、好ましくは５質量部以上、より好ましくは１０質量部以上、更に好ましくは１５質量部以上である。下限以上にすることで、良好な耐亀裂成長性、引張破壊に対する強度等のゴム強度が得られる傾向がある。また、上記含有量の上限は特に限定されないが、好ましくは６０質量部以下、より好ましくは５０質量部以下、更に好ましくは４０質量部以下である。上限以下にすることで、良好な低発熱性が得られる傾向がある。
【００４９】
カーボンブラックＢ（Ｎ２ＳＡ１０〜８０ｍ２／ｇのカーボンブラック）について、該Ｎ２ＳＡの下限は、耐亀裂成長性、引張破壊に対する強度等のゴム強度の観点から、２０ｍ２／ｇ以上がより好ましく、３０ｍ２／ｇ以上が更に好ましい。上限は、分散性の観点から、６０ｍ２／ｇ以下がより好ましく、５０ｍ２／ｇ以下が更に好ましい。
【００５０】
カーボンブラックＢを配合する場合、その含有量は、ゴム成分１００質量部に対して、好ましくは１０質量部以上、より好ましくは２０質量部以上、更に好ましくは２５質量部以上である。下限以上にすることで、良好な耐亀裂成長性、引張破壊に対する強度等のゴム強度が得られる傾向がある。また、上記含有量の上限は特に限定されないが、好ましくは１００質量部以下、より好ましくは８０質量部以下、更に好ましくは６０質量部以下である。上限以下にすることで、良好な低発熱性が得られる傾向がある。
【００５１】
（シリカ）
前記ゴム組成物には、シリカを配合してもよい。シリカとしては、乾式法シリカ（無水シリカ）、湿式法シリカ（含水シリカ）などが挙げられる。なかでも、シラノール基が多いという理由から、湿式法シリカが好ましい。市販品としては、デグッサ社、ローディア社、東ソー・シリカ（株）、ソルベイジャパン（株）、（株）トクヤマ等の製品を使用できる。これらは、単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。
【００５２】
シリカを配合する場合、その含有量は、ゴム成分１００質量部に対して、好ましくは５質量部以上、より好ましくは１０質量部以上、更に好ましくは２０質量部以上である。上限は、好ましくは１５０質量部以下、より好ましくは１００質量部以下、更に好ましくは６０質量部以下である。
【００５３】
シリカの窒素吸着比表面積（Ｎ２ＳＡ）は、好ましくは７０ｍ２／ｇ以上、より好ましくは１４０ｍ２／ｇ以上、更に好ましくは１６０ｍ２／ｇ以上である。下限以上にすることで、良好な破壊強度が得られる警告がある。また、シリカのＮ２ＳＡの上限は特に限定されないが、好ましくは５００ｍ２／ｇ以下、より好ましくは３００ｍ２／ｇ以下、更に好ましくは２５０ｍ２／ｇ以下である。上限以下にすることで、良好な分散性が得られる傾向がある。
なお、シリカのＮ２ＳＡは、ＡＳＴＭ  Ｄ３０３７−９３に準じてＢＥＴ法で測定される値である。
【００５４】
（シランカップリング剤）
ゴム組成物がシリカを含む場合、更にシランカップリング剤を含むことが好ましい。
シランカップリング剤としては、特に限定されず、例えば、ビス（３−トリエトキシシリルプロピル）テトラスルフィド、ビス（２−トリエトキシシリルエチル）テトラスルフィド、ビス（４−トリエトキシシリルブチル）テトラスルフィド、ビス（３−トリメトキシシリルプロピル）テトラスルフィド、ビス（２−トリメトキシシリルエチル）テトラスルフィド、ビス（２−トリエトキシシリルエチル）トリスルフィド、ビス（４−トリメトキシシリルブチル）トリスルフィド、ビス（３−トリエトキシシリルプロピル）ジスルフィド、ビス（２−トリエトキシシリルエチル）ジスルフィド、ビス（４−トリエトキシシリルブチル）ジスルフィド、ビス（３−トリメトキシシリルプロピル）ジスルフィド、ビス（２−トリメトキシシリルエチル）ジスルフィド、ビス（４−トリメトキシシリルブチル）ジスルフィド、３−トリメトキシシリルプロピル−Ｎ，Ｎ−ジメチルチオカルバモイルテトラスルフィド、２−トリエトキシシリルエチル−Ｎ，Ｎ−ジメチルチオカルバモイルテトラスルフィド、３−トリエトキシシリルプロピルメタクリレートモノスルフィド、などのスルフィド系、３−メルカプトプロピルトリメトキシシラン、２−メルカプトエチルトリエトキシシラン、Ｍｏｍｅｎｔｉｖｅ社製のＮＸＴ、ＮＸＴ−Ｚなどのメルカプト系、ビニルトリエトキシシラン、ビニルトリメトキシシランなどのビニル系、３−アミノプロピルトリエトキシシラン、３−アミノプロピルトリメトキシシランなどのアミノ系、γ−グリシドキシプロピルトリエトキシシラン、γ−グリシドキシプロピルトリメトキシシラン、などのグリシドキシ系、３−ニトロプロピルトリメトキシシラン、３−ニトロプロピルトリエトキシシランなどのニトロ系、３−クロロプロピルトリメトキシシラン、３−クロロプロピルトリエトキシシランなどのクロロ系などがあげられる。市販品としては、デグッサ社、Ｍｏｍｅｎｔｉｖｅ社、信越シリコーン（株）、東京化成工業（株）、アヅマックス（株）、東レ・ダウコーニング（株）等の製品を使用できる。これらは、単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。
【００５５】
シランカップリング剤の含有量は、シリカ１００質量部に対して、３質量部以上が好ましく、６質量部以上がより好ましい。下限以上であると、良好な破壊強度等が得られる傾向がある。また、上記含有量は、２０質量部以下が好ましく、１５質量部以下がより好ましい。上限以下であると、配合量に見合った効果が得られる傾向がある。
【００５６】
（液体可塑剤）
前記ゴム組成物には、低発熱性、加工性、ゴム強度の観点から、液体可塑剤を配合することが好ましい。液体可塑剤としては、２０℃で液体状態の可塑剤であれば特に限定されず、オイル、液状樹脂、液状ジエン系ポリマー等が挙げられる。これらは、単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。
【００５７】
オイルとしては、例えば、プロセスオイル、植物油、又はその混合物が挙げられる。プロセスオイルとしては、例えば、パラフィン系プロセスオイル、アロマ系プロセスオイル、ナフテン系プロセスオイルなどを用いることができる。植物油としては、ひまし油、綿実油、あまに油、なたね油、大豆油、パーム油、やし油、落花生油、ロジン、パインオイル、パインタール、トール油、コーン油、こめ油、べに花油、ごま油、オリーブ油、ひまわり油、パーム核油、椿油、ホホバ油、マカデミアナッツ油、桐油等が挙げられる。市販品としては、出光興産（株）、三共油化工業（株）、（株）ジャパンエナジー、オリソイ社、Ｈ＆Ｒ社、豊国製油（株）、昭和シェル石油（株）、富士興産（株）、日清オイリオグループ（株）等の製品を使用できる。
【００５８】
液状樹脂としては、２０℃で液体状態のテルペン系樹脂（テルペンフェノール樹脂、芳香族変性テルペン樹脂を含む）、ロジン樹脂、スチレン系樹脂、Ｃ５系樹脂、Ｃ９系樹脂、Ｃ５／Ｃ９系樹脂、ジシクロペンタジエン（ＤＣＰＤ）樹脂、クマロンインデン系樹脂（クマロン、インデン単体樹脂を含む）、フェノール樹脂、オレフィン系樹脂、ポリウレタン樹脂、アクリル樹脂等が挙げられる。
【００５９】
液状ジエン系ポリマーとしては、２０℃で液体状態の液状スチレンブタジエン共重合体（液状ＳＢＲ）、液状ブタジエン重合体（液状ＢＲ）、液状イソプレン重合体（液状ＩＲ）、液状スチレンイソプレン共重合体（液状ＳＩＲ）、液状スチレンブタジエンスチレンブロック共重合体（液状ＳＢＳブロックポリマー）、液状スチレンイソプレンスチレンブロック共重合体（液状ＳＩＳブロックポリマー）、液状ファルネセン重合体、液状ファルネセンブタジエン共重合体等が挙げられる。これらは、末端や主鎖が極性基で変性されていても構わない。
【００６０】
液体可塑剤の含有量（液体可塑剤の総量）は、ゴム成分１００質量部に対して、好ましくは１質量部以上、より好ましくは２質量部以上、更に好ましくは３質量部以上である。上限は、好ましくは３０質量部以下、より好ましくは２０質量部以下、更に好ましくは１０質量部以下である。上記範囲内にすることで、低発熱性、加工性、ゴム強度の総合性能が改善される傾向がある。
【００６１】
（レジン）
前記ゴム組成物には、レジン（固体レジン：常温（２５℃）で固体状態のレジン）を配合してもよい。
【００６２】
レジン（固体レジン）としては、例えば、芳香族ビニル重合体、クマロンインデン樹脂、クマロン樹脂、インデン樹脂、フェノール樹脂、ロジン樹脂、石油樹脂、テルペン系樹脂、アクリル系樹脂などが挙げられる。市販品としては、丸善石油化学（株）、住友ベークライト（株）、ヤスハラケミカル（株）、東ソー（株）、Ｒｕｔｇｅｒｓ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ社、ＢＡＳＦ社、アリゾナケミカル社、日塗化学（株）、（株）日本触媒、ＪＸＴＧエネルギー（株）、荒川化学工業（株）、田岡化学工業（株）、東亞合成（株）等の製品を使用できる。これらは単独で用いてもよく、２種以上を組み合わせて用いてもよい。
【００６３】
芳香族ビニル重合体とは、α−メチルスチレン及び／又はスチレンを重合して得られる樹脂であり、スチレンの単独重合体（スチレン樹脂）、α−メチルスチレンの単独重合体（α−メチルスチレン樹脂）、α−メチルスチレンとスチレンとの共重合体、スチレンと他のモノマーの共重合体などが挙げられる。
【００６４】
クマロンインデン樹脂とは、樹脂の骨格（主鎖）を構成する主なモノマー成分として、クマロン及びインデンを含む樹脂であり、クマロン、インデン以外に骨格に含まれるモノマー成分としては、スチレン、α−メチルスチレン、メチルインデン、ビニルトルエンなどが挙げられる。
【００６５】
クマロン樹脂とは、樹脂の骨格（主鎖）を構成する主なモノマー成分として、クマロンを含む樹脂である。
【００６６】
インデン樹脂とは、樹脂の骨格（主鎖）を構成する主なモノマー成分として、インデンを含む樹脂である。
【００６７】
フェノール樹脂としては、例えば、フェノールと、ホルムアルデヒド、アセトアルデヒド、フルフラールなどのアルデヒド類とを酸又はアルカリ触媒で反応させることにより得られるものなどが挙げられる。なかでも、酸触媒で反応させることにより得られるもの（ノボラック型フェノール樹脂など）が好ましい。
【００６８】
ロジン樹脂としては、天然ロジン、重合ロジン、変性ロジン、これらのエステル化合物、これらの水素添加物に代表されるロジン系樹脂等が挙げられる。
【００６９】
石油樹脂としては、Ｃ５系樹脂、Ｃ９系樹脂、Ｃ５／Ｃ９系樹脂、ジシクロペンタジエン（ＤＣＰＤ）樹脂などが挙げられる。
【００７０】
テルペン系樹脂としては、テルペン化合物を重合して得られるポリテルペン樹脂や、テルペン化合物と芳香族化合物とを重合して得られる芳香族変性テルペン樹脂などを使用できる。また、これらの水素添加物を使用することもできる。
【００７１】
ポリテルペン樹脂は、テルペン化合物を重合して得られる樹脂である。該テルペン化合物は、（Ｃ５Ｈ８）ｎの組成で表される炭化水素及びその含酸素誘導体で、モノテルペン（Ｃ１０Ｈ１６）、セスキテルペン（Ｃ１５Ｈ２４）、ジテルペン（Ｃ２０Ｈ３２）などに分類されるテルペンを基本骨格とする化合物であり、例えば、α−ピネン、β−ピネン、ジペンテン、リモネン、ミルセン、アロオシメン、オシメン、α−フェランドレン、α−テルピネン、γ−テルピネン、テルピノレン、１，８−シネオール、１，４−シネオール、α−テルピネオール、β−テルピネオール、γ−テルピネオールなどが挙げられる。
【００７２】
ポリテルペン樹脂としては、上述したテルペン化合物を原料とするピネン樹脂、リモネン樹脂、ジペンテン樹脂、ピネン／リモネン樹脂などが挙げられる。なかでも、重合反応が容易である点、天然松脂が原料のため、安価であるという点から、ピネン樹脂が好ましい。ピネン樹脂は、通常、異性体の関係にあるα−ピネン及びβ−ピネンの両方を含んでいるが、含有する成分の違いにより、β−ピネンを主成分とするβ−ピネン樹脂と、α−ピネンを主成分とするα−ピネン樹脂とに分類される。
【００７３】
芳香族変性テルペン樹脂としては、上記テルペン化合物及びフェノール系化合物を原料とするテルペンフェノール樹脂や、上記テルペン化合物及びスチレン系化合物を原料とするテルペンスチレン樹脂などが挙げられる。また、上記テルペン化合物、フェノール系化合物及びスチレン系化合物を原料とするテルペンフェノールスチレン樹脂を使用することもできる。なお、フェノール系化合物としては、例えば、フェノール、ビスフェノールＡ、クレゾール、キシレノールなどが挙げられる。また、スチレン系化合物としては、スチレン、α−メチルスチレンなどが挙げられる。
【００７４】
アクリル系樹脂としては、カルボキシル基を有し、芳香族ビニルモノマー成分とアクリル系モノマー成分とを共重合して得られる、スチレンアクリル樹脂等のスチレンアクリル系樹脂などを使用できる。なかでも、無溶剤型カルボキシル基含有スチレンアクリル系樹脂を好適に使用できる。
【００７５】
無溶剤型カルボキシル基含有スチレンアクリル系樹脂とは、副原料となる重合開始剤、連鎖移動剤、有機溶媒などを極力使用せずに、高温連続重合法（高温連続塊重合法）（米国特許第４，４１４，３７０号明細書、特開昭５９−６２０７号公報、特公平５−５８００５号公報、特開平１−３１３５２２号公報、米国特許第５，０１０，１６６号明細書、東亜合成研究年報ＴＲＥＮＤ２０００第３号ｐ４２−４５等に記載の方法）により合成された（メタ）アクリル系樹脂（重合体）である。なお、本明細書において、（メタ）アクリルは、メタクリル及びアクリルを意味する。
【００７６】
アクリル系樹脂を構成するアクリル系モノマー成分としては、例えば、（メタ）アクリル酸や、（メタ）アクリル酸エステル（２エチルヘキシルアクリレート等のアルキルエステル、アリールエステル、アラルキルエステルなど）、（メタ）アクリルアミド、（メタ）アクリルアミド誘導体などの（メタ）アクリル酸誘導体が挙げられる。なお、（メタ）アクリル酸は、アクリル酸及びメタクリル酸の総称である。
【００７７】
アクリル系樹脂を構成する芳香族ビニルモノマー成分としては、例えば、スチレン、α−メチルスチレン、ビニルトルエン、ビニルナフタレン、ジビニルベンゼン、トリビニルベンゼン、ジビニルナフタレンなどの芳香族ビニルが挙げられる。
【００７８】
また、アクリル系樹脂を構成するモノマー成分として、（メタ）アクリル酸や（メタ）アクリル酸誘導体、芳香族ビニルと共に、他のモノマー成分を使用してもよい。
【００７９】
レジン（固体レジン）及び液体可塑剤の合計含有量（レジン及び液体可塑剤の総量）は、好ましくは１質量部以上、より好ましくは２質量部以上、更に好ましくは３質量部以上である。上限は、好ましくは５０質量部以下、より好ましくは３０質量部以下、更に好ましくは２０質量部以下である。上記範囲内にすることで、低発熱性、加工性、ゴム強度の総合性能を改善される傾向がある。
【００８０】
（他の材料）
前記ゴム組成物には、下記式（Ｉ）で表される化合物を配合してもよい。該化合物により、カーボンブラック−ポリマーの結合が強固になるため、破壊特性、低発熱性が改善される傾向がある。また、補強性が十分である場合、カーボンブラックの減量により、更に低発熱性が改善される傾向がある。
【００８１】
【化２】
0006881627.tif 000003
（式中、Ｒ１、Ｒ２は、同一又は異なって、水素原子、炭素数１〜２０のアルキル基、炭素数１〜２０のアルケニル基又は炭素数１〜２０のアルキニル基である。Ｍｒ＋は金属イオンを示し、ｒはその価数を表す。）
【００８２】
Ｒ１、Ｒ２のアルキル基としては、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、イソプロピル基、ｎ−ブチル基、ｓｅｃ−ブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基などを挙げることができる。
Ｒ１、Ｒ２のアルケニル基としては、ビニル基、アリル基、１−プロペニル基、１−メチルエテニル基などを挙げることができる。Ｒ１、Ｒ２のアルキニル基としては、エチニル基、プロパルギル基などを挙げることができる。
【００８３】
Ｒ１、Ｒ２としては、好ましくは、水素原子、アルキル基であり、より好ましくは、水素原子、メチル基であり、更に好ましくは、水素原子である。すなわち、上記式（Ｉ）で表される化合物は、下記式（Ｉ−１）、（Ｉ−２）又は（Ｉ−３）で表される化合物であることが好ましく、下記式（Ｉ−１）で表される化合物であることがより好ましい。
【化３】
0006881627.tif 000004
【化４】
0006881627.tif 000005
【化５】
0006881627.tif 000006
【００８４】
上記式（Ｉ）、（Ｉ−１）、（Ｉ−２）、（Ｉ−３）において、金属イオンとしては、ナトリウムイオン、カリウムイオン、リチウムイオンが挙げられ、ナトリウムイオンであることが好ましい。
【００８５】
式（Ｉ）で表される化合物の含有量は、カーボンブラック１００質量部に対して、好ましくは０．１質量部以上、より好ましくは０．５質量部以上、更に好ましくは１質量部以上である。該含有量は、好ましくは２０質量部以下、より好ましくは１０質量部以下、更に好ましくは５質量部以下である。上記範囲内にすることで、破壊特性、低発熱性が改善される傾向がある。
【００８６】
前記ゴム組成物には、耐クラック性、耐オゾン性等の観点から、老化防止剤を配合することが好ましい。
【００８７】
老化防止剤としては特に限定されないが、フェニル−α−ナフチルアミン等のナフチルアミン系老化防止剤；オクチル化ジフェニルアミン、４，４′−ビス（α，α′−ジメチルベンジル）ジフェニルアミン等のジフェニルアミン系老化防止剤；Ｎ−イソプロピル−Ｎ′−フェニル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ−（１，３−ジメチルブチル）−Ｎ′−フェニル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ，Ｎ′−ジ−２−ナフチル−ｐ−フェニレンジアミン等のｐ−フェニレンジアミン系老化防止剤；２，２，４−トリメチル−１，２−ジヒドロキノリンの重合物等のキノリン系老化防止剤；２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−メチルフェノール、スチレン化フェノール等のモノフェノール系老化防止剤；テトラキス−［メチレン−３−（３′，５′−ジ−ｔ−ブチル−４′−ヒドロキシフェニル）プロピオネート］メタン等のビス、トリス、ポリフェノール系老化防止剤などが挙げられる。なかでも、ｐ−フェニレンジアミン系老化防止剤、キノリン系老化防止剤が好ましく、Ｎ−（１，３−ジメチルブチル）−Ｎ′−フェニル−ｐ−フェニレンジアミン、２，２，４−トリメチル−１，２−ジヒドロキノリンの重合物がより好ましい。市販品としては、例えば、精工化学（株）、住友化学（株）、大内新興化学工業（株）、フレクシス社等の製品を使用できる。
【００８８】
老化防止剤の含有量は、ゴム成分１００質量部に対して、好ましくは０．２質量部以上、より好ましくは０．５質量部以上である。下限以上にすることで、充分な耐オゾン性が得られる傾向がある。該含有量は、好ましくは７．０質量部以下、より好ましくは４．０質量部以下である。上限以下にすることで、良好なタイヤの外観が得られる傾向がある。
【００８９】
前記ゴム組成物は、ステアリン酸を配合することが好ましい。ステアリン酸の含有量は、ゴム成分１００質量部に対して、好ましくは０．５〜１０質量部以上、より好ましくは０．５〜５質量部である。
【００９０】
なお、ステアリン酸としては、従来公知のものを使用でき、例えば、日油（株）、ＮＯＦ社、花王（株）、富士フイルム和光純薬（株）、千葉脂肪酸（株）等の製品を使用できる。
【００９１】
前記ゴム組成物には、酸化亜鉛を配合することが好ましい。酸化亜鉛の含有量は、ゴム成分１００質量部に対して、好ましくは０．５〜１０．０質量部、より好ましくは１．０〜５．０質量部である。
【００９２】
なお、酸化亜鉛としては、従来公知のものを使用でき、例えば、三井金属鉱業（株）、東邦亜鉛（株）、ハクスイテック（株）、正同化学工業（株）、堺化学工業（株）等の製品を使用できる。
【００９３】
前記ゴム組成物には、ワックスを配合してもよい。ワックスの含有量は、ゴム成分１００質量部に対して、好ましくは０．１〜５．０質量部、より好ましくは０．５〜３．０質量部である。
【００９４】
ワックスとしては特に限定されず、石油系ワックス、天然系ワックスなどが挙げられ、また、複数のワックスを精製又は化学処理した合成ワックスも使用可能である。これらのワックスは、単独で使用しても、２種類以上を併用してもよい。石油系ワックスとしては、パラフィンワックス、マイクロクリスタリンワックス等が挙げられる。天然系ワックスとしては、石油外資源由来のワックスであれば特に限定されず、例えば、キャンデリラワックス、カルナバワックス、木ろう、ライスワックス、ホホバろうなどの植物系ワックス；ミツロウ、ラノリン、鯨ろうなどの動物系ワックス；オゾケライト、セレシン、ペトロラクタムなどの鉱物系ワックス；及びこれらの精製物などが挙げられる。市販品としては、例えば、大内新興化学工業（株）、日本精蝋（株）、精工化学（株）等の製品を使用できる。なお、ワックスの含有量は、耐オゾン性、コストの点から、適宜設定すれば良い。
【００９５】
前記ゴム組成物には、ポリマー鎖に適度な架橋鎖を形成し、良好な耐亀裂成長性等の物性を付与するという点で、硫黄を配合することが好ましい。
【００９６】
硫黄の含有量は、耐亀裂成長性等の物性の観点から、ゴム成分１００質量部に対して、好ましくは１．２質量部以上、より好ましくは１．４質量部以上、更に好ましくは１．６質量部以上、特に好ましくは１．８質量部以上である。該含有量の上限は特に限定されないが、好ましくは６．０質量部以下、より好ましくは４．０質量部以下、更に好ましくは３．０質量部以下である。
【００９７】
硫黄としては、ゴム工業において一般的に用いられる粉末硫黄、沈降硫黄、コロイド硫黄、不溶性硫黄、高分散性硫黄、可溶性硫黄などが挙げられる。市販品としては、鶴見化学工業（株）、軽井沢硫黄（株）、四国化成工業（株）、フレクシス社、日本乾溜工業（株）、細井化学工業（株）等の製品を使用できる。これらは、単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。
【００９８】
前記ゴム組成物には、加硫促進剤を配合することが好ましい。
加硫促進剤の含有量は特に制限はなく、要望する加硫速度や架橋密度に合わせて自由に決定すれば良いが、低発熱性、加工性、ゴム強度の総合性能を改善する観点から、ゴム成分１００質量部に対して、好ましくは０．３質量部以上、より好ましくは０．５質量部以上、更に好ましくは０．６質量部以上である。上限は、好ましくは３．０質量部以下、より好ましくは１．６質量部以下、更に好ましくは１．３質量部以下である。
【００９９】
加硫促進剤の種類は特に制限はなく、通常用いられているものを使用可能である。加硫促進剤としては、２−メルカプトベンゾチアゾール、ジ−２−ベンゾチアゾリルジスルフィド、Ｎ−シクロヘキシル−２−ベンゾチアジルスルフェンアミド等のチアゾール系加硫促進剤；テトラメチルチウラムジスルフィド（ＴＭＴＤ）、テトラベンジルチウラムジスルフィド（ＴＢｚＴＤ）、テトラキス（２−エチルヘキシル）チウラムジスルフィド（ＴＯＴ−Ｎ）等のチウラム系加硫促進剤；Ｎ−シクロヘキシル−２−ベンゾチアゾールスルフェンアミド、Ｎ−ｔ−ブチル−２−ベンゾチアゾリルスルフェンアミド、Ｎ−オキシエチレン−２−ベンゾチアゾールスルフェンアミド、Ｎ，Ｎ’−ジイソプロピル−２−ベンゾチアゾールスルフェンアミド等のスルフェンアミド系加硫促進剤；ジフェニルグアニジン、ジオルトトリルグアニジン、オルトトリルビグアニジン等のグアニジン系加硫促進剤を挙げることができる。これらは、単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。なかでも、スルフェンアミド系加硫促進剤、グアニジン系加硫促進剤が好ましい。
【０１００】
ゴム組成物には、前記成分以外にも、タイヤ工業において一般的に用いられている配合剤、例えば、離型剤等の材料を適宜配合してもよい。
【０１０１】
ゴム組成物の製造方法としては、公知の方法を用いることができ、例えば、前記各成分をオープンロール、バンバリーミキサーなどのゴム混練装置を用いて混練し、その後加硫する方法などにより製造できる。
【０１０２】
混練条件としては、加硫剤及び加硫促進剤以外の添加剤を混練するベース練り工程では、混練温度は、通常５０〜２００℃、好ましくは８０〜１９０℃であり、混練時間は、通常３０秒〜３０分、好ましくは１分〜３０分である。加硫剤、加硫促進剤を混練する仕上げ練り工程では、混練温度は、通常１００℃以下、好ましくは室温〜８０℃である。また、加硫剤、加硫促進剤を混練した組成物は、通常、プレス加硫などの加硫処理が施される。加硫温度としては、通常１２０〜２００℃、好ましくは１４０〜１８０℃である。
【０１０３】
〔タイヤ〕
前記タイヤは、前述のゴム組成物を用いて通常の方法により製造される。すなわち、各成分を配合したゴム組成物を、未加硫の段階でサイドウォールの形状に合わせて押し出し加工し、他のタイヤ部材とともに、タイヤ成型機上にて通常の方法で成形することにより、未加硫タイヤを形成する。この未加硫タイヤを加硫機中で加熱加圧することで、タイヤが得られる。
【０１０４】
前記タイヤとしては、空気入りタイヤ、ソリッドタイヤ等のエアレスタイヤなどが挙げられるが、なかでも、空気入りタイヤが好ましい。タイヤは、乗用車用タイヤ、大型乗用車用、大型ＳＵＶ用タイヤ、トラック、バスなどの重荷重用タイヤ、ライトトラック用タイヤ、二輪自動車用タイヤ、レース用タイヤ等の高性能タイヤなどに使用可能である。また、オールシーズンタイヤ、サマータイヤ、スタッドレスタイヤ等の冬用タイヤ等に使用できる。
【０１０５】
前記タイヤは、下記式（１）を満たす。
断面高さ（Ｈ）／断面幅（Ｗ）×１００≧５０％      （１）
応力集中を緩和し、良好な耐亀裂成長性等を付与できる観点から、Ｈ／Ｗ×１００≧５５％が好ましく、Ｈ／Ｗ×１００≧６０％がより好ましい。上限は特に限定されず、１００％以下となる。なお、断面高さはビードベースラインからタイヤの径方向外端までの距離、断面幅はタイヤの左右の軸方向外端間の距離であり、後述の図１のタイヤでは、Ｈ、Ｗにより表わされる。
【０１０６】
前記タイヤは、応力集中を緩和し、良好な耐亀裂成長性等を付与できる観点から、サイドウォールの厚みが１．５ｍｍ以上であることが好ましい。該厚みは、２．０ｍｍ以上がより好ましく、２．３ｍｍ以上が更に好ましく、２．５ｍｍ以上が特に好ましい。上限は特に限定されないが、５．０ｍｍ以下が好ましく、４．７ｍｍ以下がより好ましく、４．５ｍｍ以下が更に好ましい。なお、タイヤの左右の軸方向外端（サイドウォール表面）からカーカスコード表面までのタイヤ軸方向の距離（カーカスコード被覆ゴムも含む）であり、後述の図１のタイヤでは、Ｗｓｗにより表わされる。
【０１０７】
図１は、本実施形態の正規状態の空気入りタイヤ１の一例を示すタイヤ子午線断面図である。図１において、上下方向がタイヤ１の径方向であり、左右方向がタイヤ１の軸方向であり、紙面との垂直方向がタイヤ１の周方向である。
【０１０８】
図１において、一点鎖線ＣＬはタイヤ１の赤道面を表わす。軸方向に延びる点線ＢＢＬはビードベースラインである。このビードベースラインは、リムＲのリム径（ＪＡＴＭＡ等参照）を規定する線である。
【０１０９】
符号ＰＥはタイヤ１の外面と赤道面との交点である。この交点ＰＥは、赤道とも称される。この交点ＰＥは、タイヤ１の半径方向外側端でもある。両矢印Ｈは、このタイヤ１の断面高さ（ＪＡＴＭＡ参照）である。この断面高さＨは、ビードベースラインから赤道ＰＥまでの半径方向距離（ビードベースラインからこのタイヤ１の径方向外端までの距離）により表される。符号ＰＷは、このタイヤ１の軸方向外側端である。言い換えれば、この外側端ＰＷは、このタイヤ１が軸方向において最大の幅を示す、このタイヤ１の外面上の位置である。両矢印Ｗは、このタイヤ１の断面幅（ＪＡＴＭＡ参照）である。この断面幅Ｗは、一方の外側端ＰＷから他方の外側端ＰＷまでの軸方向距離（このタイヤ１の左右の軸方向外端間の距離）により表される。そして、タイヤ１は、式（１）「断面高さＨ／断面幅Ｗ×１００≧５０％」を満たす。
【０１１０】
図１において、タイヤ１はリムＲに組み込まれている。このリムＲは正規リムである。タイヤ１の内部には、空気が充填される。これにより、タイヤ１の内圧は正規内圧に調整される。
【０１１１】
本明細書において、タイヤ１の各部材の寸法（断面幅、断面高さ、サイドウォール厚み等の寸法）及び角度は、特に言及がない限り、タイヤ１が正規リムに組み込まれ、正規内圧となるようにタイヤ１に空気が充填された状態（正規状態ともいう。）で測定される。測定時には、タイヤ１には荷重がかけられない。乗用車用タイヤ１の場合は、内圧が１８０ｋＰａの状態で、寸法及び角度が測定される。
【０１１２】
正規リムとは、タイヤ１が依拠する規格において定められたリムを意味する。ＪＡＴＭＡ規格における「標準リム」、ＴＲＡ規格における「Ｄｅｓｉｇｎ  Ｒｉｍ」、及びＥＴＲＴＯ規格における「Ｍｅａｓｕｒｉｎｇ  Ｒｉｍ」は、正規リムである。正規内圧とは、タイヤ１が依拠する規格において定められた内圧を意味する。ＪＡＴＭＡ規格における「最高空気圧」、ＴＲＡ規格における「ＴＩＲＥ  ＬＯＡＤ  ＬＩＭＩＴＳ  ＡＴ  ＶＡＲＩＯＵＳ  ＣＯＬＤ  ＩＮＦＬＡＴＩＯＮ  ＰＲＥＳＳＵＲＥＳ」に掲載された「最大値」、及びＥＴＲＴＯ規格における「ＩＮＦＬＡＴＩＯＮ  ＰＲＥＳＳＵＲＥ」は、正規内圧である。
【０１１３】
タイヤ１は、トレッド部２からサイドウォール部３を経てビード部４のビードコア５に至るカーカス６と、このカーカス６のタイヤ半径方向外側かつトレッド部２に配されたベルト層７とを備えている。
【０１１４】
カーカス６は、少なくとも１枚、本実施形態では２枚のカーカスプライ６Ａ，６Ｂによって構成されている。各カーカスプライ６Ａ，６Ｂは、タイヤ周方向に対して、例えば７５〜９０度の角度でカーカスコード（図示省略）が配列されている。カーカスコードとしては、例えば、芳香族ポリアミド又はレーヨン等の有機繊維コードが採用され得る。
【０１１５】
本実施形態の各カーカスプライ６Ａ，６Ｂは、トレッド部２からサイドウォール部３を経てビード部４のビードコア５に至る本体部６ａと、この本体部６ａに連なりかつビードコア５の廻りをタイヤ軸方向内側から外側に折り返された折返し部６ｂとを含んでいる。各カーカスプライ６Ａ，６Ｂの本体部６ａと折返し部６ｂとの間には、ビードコア５からタイヤ半径方向外側にのびるビードエーペックスゴム８が配されている。
【０１１６】
ベルト層７は、少なくとも１枚、本実施形態では２枚のベルトプライ７Ａ，７Ｂを含んでいる。ベルトプライ７Ａ，７Ｂは、例えば、カーカス６側に配される内側ベルトプライ７Ａと、内側ベルトプライ７Ａのタイヤ半径方向外側に配される外側ベルトプライ７Ｂとから形成されている。各ベルトプライ７Ａ，７Ｂは、ベルトコード（図示省略）が、タイヤ周方向に対して、好ましくは、１０〜３５度の角度で傾けて配列されている。本実施形態の内側ベルトプライ７Ａ及び外側ベルトプライ７Ｂは、ベルトコードが互いに交差する向きに重ね合わされている。
【０１１７】
ベルトコードとしては、例えば、スチール、芳香族ポリアミド又はレーヨン等が好適に採用され得る。なお、本実施形態のベルト層７は、２枚のベルトプライ７Ａ，７Ｂにより構成されているが、３枚以上のベルトプライで構成されてもよい。この場合、外側ベルトプライ７Ｂは、複数のベルトプライのうち、最もタイヤ半径方向外側に配されているものである。
【０１１８】
サイドウォール部３のサイドウォール１１は、カーカス６よりも軸方向外側に位置する。サイドウォール１１の厚みＷｓｗは、外側端ＰＷ（サイドウォール表面）からカーカス６におけるカーカスコード（図示せず）表面へのタイヤ軸方向距離（タイヤの左右の軸方向外端（サイドウォール表面）からカーカスコード表面までのタイヤ軸方向の距離Ｗｓｗ）により表わされる。
【実施例】
【０１１９】
以下は、実施例及び比較で使用する各種薬品についての説明である。
ＮＲ：ＴＳＲ２０
ＢＲ：宇部興産（株）製のＢＲ１５０Ｂ（シス含有量９７質量％）
カーボンブラック（ＩＳＡＦ）：三菱ケミカル（株）製のダイアブラックＩ（Ｎ２ＳＡ１１４ｍ２／ｇ）
カーボンブラック（ＦＥＦ）：三菱ケミカル（株）製のダイアブラックＥ（Ｎ２ＳＡ４１ｍ２／ｇ）
再生ゴム：Ｌｅｈｉｇｈ社製のＧＦ−８０  ＲＥＰＲＯＣＥＳＳＥＤ  ＧＲＯＵＮＤ  ＲＵＢＢＥＲ（粉末再生ゴム、粒径８０メッシュ）
変性ゴムクラム：Ｌｅｈｉｇｈ社製のＥｋｏＤｙｎｅ
オイル：出光興産（株）製のダイアナプロセスＮＨ−７０Ｓ（アロマ系プロセスオイル）
ワックス：日本精蝋（株）製のオゾエース  ＯＺ０３５５
老化防止剤６Ｃ：大内新興化学工業（株）製のノクラック６Ｃ（Ｎ−フェニル−Ｎ’−（１，３−ジメチルブチル）−ｐ−フェニレンジアミン）
老化防止剤ＲＤ：大内新興化学工業（株）製ノクラック２２４（ポリ（２，２，４−トリメチル−１，２−ジヒドロキノリン））
ステアリン酸：日油（株）製のステアリン酸「椿」
酸化亜鉛：三井金属鉱業（株）製  亜鉛華２種
硫黄：１０％オイル含有不溶性硫黄（日本乾溜工業（株）製のセイミサルファー（二硫化炭素による不溶物６０％以上の不溶性硫黄、オイル分１０％））
加硫促進剤ＮＳ：大内新興化学工業（株）製のノクセラーＮＳ（Ｎ−ｔｅｒｔ−ブチル−２−ベンゾチアゾリルスルフェンアミド）
【０１２０】
上記各種薬品を用いて各表および以下の製造条件、試験条件に従って各種タイヤのサイドウォールに用いることを想定し、その耐亀裂成長性を計算した。結果は各表の評価の欄に記載した。
【０１２１】
（製造条件）
（株）神戸製鋼所製の１．７Ｌバンバリーミキサーを用いて、硫黄及び加硫促進剤以外の薬品を１５０℃の条件下で４分間混練りし、次に硫黄及び加硫促進剤を添加し、オープンロールを用いて、８０℃の条件下で５分間練り込み、その後、未加硫ゴム組成物を作製する。
その後、未加硫ゴム組成物をサイドウォールの形状に成形し、タイヤ成型機上で他のタイヤ部材とともに貼り合わせ、１７０℃の条件下で２０分間プレス加硫し、試験用タイヤ（タイヤサイズ：２１５／６５Ｒ１７、２１５／６０Ｒ１７、２１５／５５Ｒ１７、２１５／４０Ｒ１７）を作製する。
【０１２２】
（破断時伸びの試験条件）
試験用タイヤのサイドウォールから、加硫ゴムシート（加硫後のゴム組成物）を作製（採取）する。次いで、採取した加硫ゴムシート（加硫後のゴム組成物）からなる３号ダンベル型試験片を用い、ＪＩＳ  Ｋ６２５１：２０１０「加硫ゴムおよび熱可塑性ゴム−引張特性の求め方」に準じて、温度２３℃の条件下で引張試験を実施し、２３℃における破断時伸び（ＥＢ（２３℃））を測定する。ＥＢ（２３℃）が大きいほど、引張破壊に対する強度が優れている。
【０１２３】
（耐亀裂成長性試験の試験条件）
試験用タイヤのタイヤバットレス部にカッターで長さ５ｍｍ、深さ１ｍｍの傷を周上に３か所入れ、ＬＩ  ＭＡＸの８０％の荷重をかけた状態で１００ｋｍ／ｈで走行させ、一定距離走行後の亀裂成長距離の３か所平均を測定する。基準比較例１を１００とし、各試験用タイヤについて指数表示する。指数が大きいほど、耐亀裂成長性が良好である。
【０１２４】
【表１】
0006881627.tif 000007
【０１２５】
【表２】
0006881627.tif 000008
【０１２６】
実施例のタイヤは、変性ゴムクラムを使用し、かつ破断時伸び（ＥＢ）が５００％以上のサイドウォール（加硫済ゴム組成物）を有しているので、再生ゴムや粉末ゴムの使用比率を上昇させること、高いゴム強度を付与して耐亀裂成長性や引張破壊に対する強度等を改善することが可能となり、更にタイヤサイズが式（１）を満たすため、転動による歪が小さく、応力集中を緩和し、良好な耐亀裂成長性等の耐久性を付与できる。よって、変性ゴムクラムを含み、破断時伸び５００％以上のサイドウォールを有し、かつ式（１）を満たす実施例のタイヤを用いることで、再生ゴムや粉末ゴムの使用比率を上げつつ、サイドウォールの耐亀裂成長性を向上できる。
【符号の説明】
【０１２７】
１  空気入りタイヤ
２  トレッド部
３  サイドウォール部
４  ビード部
５  ビードコア
６  カーカス
６Ａ，６Ｂ  カーカスプライ
６ａ  本体部
６ｂ  折返し部
７  ベルト層
７Ａ，７Ｂ  ベルトプライ
８  ビードエーペックスゴム
１１  サイドウォール
ＣＬ  タイヤ１の赤道面
ＢＢＬ  ビードベースライン
ＰＥ  タイヤ１の外面と赤道面との交点（赤道）
Ｈ  タイヤ１の断面高さ
ＰＷ  タイヤ１の軸方向外側端
Ｗ  タイヤ１の断面幅
Ｗｓｗ  サイドウォール１１の厚み
【要約】
【課題】再生ゴムや粉末ゴムの使用比率を上げつつ、サイドウォールの耐亀裂成長性を向上したタイヤを提供する。
【解決手段】変性ゴムクラムを含み、２３℃における破断時伸びが５００％以上であるゴム組成物からなるサイドウォールを有し、かつ下記式（１）を満たすタイヤ。
断面高さ／断面幅×１００≧５０％      （１）
【選択図】なし【図１】
0006881627.tif 000009