(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
回転不能に固定されるハウジングと、いずれも共通の中心軸線を中心として回転自在に前記ハウジングに支持された入力部材および出力部材とを備え、前記入力部材から前記出力部材には正方向および逆方向の双方の回転が伝達される一方、前記出力部材が回転した際には前記出力部材が空転して前記出力部材から前記入力部材には回転が伝達されないフリータイプ双方向クラッチであって、
前記ハウジングは円筒状内周面を有し、前記内周面には拘束手段が形成されており、
前記ハウジングにはコイルばねが収容され、前記コイルばねの軸方向両端には前記拘束手段に向かって延び前記拘束手段に解除自在に拘束された一対の被拘束手段が形成され、前記一対の被拘束手段は互いに周方向に間隔をおいて配置されており、
前記入力部材は周方向において前記一対の被拘束手段に対向する押圧手段を含み、
前記出力部材は、前記コイルばねの径方向内側に配置され円筒状外周面を有する被装着部を含み、前記被装着部の外径は、前記一対の被拘束手段の双方が前記拘束手段に拘束された状態における前記コイルばねの内径よりも小さく、
前記入力部材が周方向片側に回転すると、前記一対の被拘束手段の一方は前記押圧手段によって前記コイルばねの巻き込み方向に押され弾性変形することにより前記拘束手段による拘束が解除される一方、前記一対の被拘束手段の他方は前記拘束手段による拘束が継続することにより、前記コイルばねの直径が縮小して前記コイルばねが前記被装着部に密着し、
前記コイルばねが前記被装着部に密着した状態において前記入力部材が周方向片側にさらに回転し、前記一対の被拘束手段の一方が前記押圧手段によって前記コイルばねの巻き込み方向にさらに押されると、前記被装着部に密着した前記コイルばねを介して前記入力部材から前記出力部材に回転が伝達されるフリータイプ双方向クラッチ。
【請求項２】
前記入力部材は円板状の基部を含み、前記押圧手段は前記基部の周縁から軸方向片側に延びる弧状片から構成されている、請求項１に記載のフリータイプ双方向クラッチ。
【請求項３】
前記入力部材は、円板状の基部と、前記基部の片側面から軸方向片側に突出して前記出力部材の前記被装着部に対向すると共に前記コイルばねの径方向内側に位置する突出部とを含み、
前記突出部は円筒状外周面を有し、前記突出部の外径と前記被装着部の外径とは同一であり、
前記入力部材が回転した際に前記被装着部および前記突出部に前記コイルばねが密着する、請求項１に記載のフリータイプ双方向クラッチ。
【請求項４】
前記入力部材の前記突出部と前記出力部材の前記被装着部との一方には前記中心軸線を中心として軸方向に突出する円形突起が形成され、前記突出部と前記被装着部との他方には前記円形突起が回転自在に挿入される円形凹所が形成されている、請求項３に記載のフリータイプ双方向クラッチ。
【請求項５】
前記ハウジングの前記拘束手段は複数の凹部と複数の凸部とが交互に配置されたトロコイド歯形から構成され、
前記コイルばねの前記一対の被拘束手段のそれぞれは前記コイルばねの軸方向端部から外側に延び次いで弧状に折り返されたフックから構成され、
前記一対の被拘束手段の弧状部分の曲率は前記凹部の曲率よりも大きい、請求項１から４までのいずれかに記載のフリータイプ双方向クラッチ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、回転不能に固定されるハウジングと、いずれも共通の中心軸線を中心として回転自在にハウジングに支持された入力部材および出力部材とを備え、入力部材から出力部材には正方向および逆方向の双方の回転が伝達される一方、出力部材が回転した際には出力部材が空転して出力部材から入力部材には回転が伝達されないフリータイプ双方向クラッチに関する。
【背景技術】
【０００２】
下記特許文献１には、入力部材から出力部材には正方向および逆方向の双方の回転が伝達される一方、出力部材が回転した際には出力部材が空転して出力部材から入力部材には回転が伝達されないフリータイプ双方向クラッチが開示されている。
【０００３】
下記特許文献１に開示されたフリータイプ双方向クラッチにおいては、正方向および逆方向に回転可能な円筒状の入力部材の内方に正方向および逆方向に回転可能な軸状の出力部材が同軸上に収容されていると共に、静止系に対して摩擦抵抗が付与された円筒状の外輪が入力部材の外方に配置され、入力部材と外輪とを弾性保持するコイルばねが、出力部材と非接触状態で、かつ、入力部材からの回転トルク入力により出力部材と接触可能に入力部材と外輪との間に設けられている。
【０００４】
下記特許文献１に開示されたフリータイプ双方向クラッチにおいては、入力部材が回転すると、入力部材がコイルばねの端部を回転方向に押し、静止系に対して外輪に付与された摩擦抵抗よりも小さく設定された弾性力を有するコイルばねが撓み始める。コイルばねの撓みによりコイルばねの内径が縮小して出力部材と接触する。コイルばねと出力部材との接触により、入力部材から出力部材に回転が伝達される。
【０００５】
また、下記特許文献１に開示されたフリータイプ双方向クラッチにおいては、出力部材が回転しても、コイルばねの弾性力によって入力部材と外輪が中立状態に弾性保持されており、コイルばねの内径と出力部材とが非接触状態で両部材間に隙間が確保されている。その結果、出力部材は空転するのみであり、出力部材から入力部材に回転が伝達されることがない。
【０００６】
そして、下記特許文献１には、入力部材、出力部材、外輪およびコイルばねを主要部としてフリータイプ双方向クラッチが構成されているので、部品点数の削減が図れ、組立工数を低減することも可能となって、製品のコストダウンが図れるとの旨が記載されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００７】
【特許文献１】特開２００８−２５６１１１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
しかしながら、上記特許文献１に開示されたフリータイプ双方向クラッチにおいては、入力部材、出力部材、外輪およびコイルばねだけでなく、静止系に対する摩擦抵抗（コイルばねの弾性力よりも大きい摩擦抵抗）を外輪に付与する摩擦抵抗付与部材が必須である。この摩擦抵抗付与部材がなければ、入力部材が回転し、コイルばねの一方の端部が入力部材によって押された際に、コイルばねの他方の端部によって外輪が押されて回転してしまうため、コイルばねの内径が縮小することがなく、コイルばねが出力部材に接触することがない。コイルばねが出力部材に接触しなければ、入力部材から出力部材に回転が伝達されることはない。したがって、上記特許文献１に開示されたフリータイプ双方向クラッチにおいては、入力部材、出力部材、外輪およびコイルばねに加え、摩擦抵抗付与部材が必須であり、部品点数の削減に関して改善の余地がある。なお、上記特許文献１には、摩擦抵抗付与部材の具体的な構成については開示されていない。
【０００９】
上記事実に鑑みてなされた本発明の課題は、部品点数を一層削減することができるフリータイプ双方向クラッチを提供することである。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
本発明は上記課題を解決するために以下のフリータイプ双方向クラッチを提供する。すなわち、回転不能に固定されるハウジングと、いずれも共通の中心軸線を中心として回転自在に前記ハウジングに支持された入力部材および出力部材とを備え、前記入力部材から前記出力部材には正方向および逆方向の双方の回転が伝達される一方、前記出力部材が回転した際には前記出力部材が空転して前記出力部材から前記入力部材には回転が伝達されないフリータイプ双方向クラッチであって、前記ハウジングは円筒状内周面を有し、前記内周面には拘束手段が形成されており、前記ハウジングにはコイルばねが収容され、前記コイルばねの軸方向両端には前記拘束手段に向かって延び前記拘束手段に解除自在に拘束された一対の被拘束手段が形成され、前記一対の被拘束手段は互いに周方向に間隔をおいて配置されており、前記入力部材は周方向において前記一対の被拘束手段に対向する押圧手段を含み、前記出力部材は、前記コイルばねの径方向内側に配置され円筒状外周面を有する被装着部を含み、前記被装着部の外径は、前記一対の被拘束手段の双方が前記拘束手段に拘束された状態における前記コイルばねの内径よりも小さく、前記入力部材が周方向片側に回転すると、前記一対の被拘束手段の一方は前記押圧手段によって前記コイルばねの巻き込み方向に押され弾性変形することにより前記拘束手段による拘束が解除される一方、前記一対の被拘束手段の他方は前記拘束手段による拘束が継続することにより、前記コイルばねの直径が縮小して前記コイルばねが前記被装着部に密着し、前記コイルばねが前記被装着部に密着した状態において前記入力部材が周方向片側にさらに回転し、前記一対の被拘束手段の一方が前記押圧手段によって前記巻き込み方向にさらに押されると、前記被装着部に密着した前記コイルばねを介して前記入力部材から前記出力部材に回転が伝達されるフリータイプ双方向クラッチを本発明は提供する。
【００１１】
好ましくは、前記入力部材は円板状の基部を含み、前記押圧手段は前記基部の周縁から軸方向片側に延びる弧状片から構成されている。前記入力部材は、円板状の基部と、前記基部の片側面から軸方向片側に突出し前記コイルばねの径方向内側に位置すると共に前記出力部材の前記被装着部に対向する突出部とを含み、前記突出部は円筒状外周面を有し、前記突出部の外径と前記被装着部の外径とは同一であり、前記入力部材が回転した際に前記被装着部および前記突出部に前記コイルばねが密着するのが好適である。前記入力部材の前記突出部と前記出力部材の前記被装着部との一方には前記中心軸線を中心として軸方向に突出する円形突起が形成され、前記突出部と前記被装着部との他方には前記円形突起が回転自在に挿入される円形凹所が形成されているのが好都合である。前記ハウジングの前記拘束手段は複数の凹部と複数の凸部とが交互に配置されたトロコイド歯形から構成され、前記コイルばねの前記一対の被拘束手段のそれぞれは前記コイルばねの軸方向端部から外側に延び次いで弧状に折り返されたフックから構成され、前記一対の被拘束手段の弧状部分の曲率は前記凹部の曲率よりも大きいのが好ましい。
【発明の効果】
【００１２】
本発明のフリータイプ双方向クラッチにおいては、入力部材が周方向片側に回転すると、一方の被拘束手段は押圧手段によってコイルばねの巻き込み方向に押され弾性変形することにより拘束手段による拘束が解除される一方、他方の被拘束手段は拘束手段による拘束が継続することにより、コイルばねの直径が縮小してコイルばねが被装着部に密着する。コイルばねが被装着部に密着した状態において入力部材が周方向片側にさらに回転し、一方の被拘束手段が押圧手段によって巻き込み方向にさらに押されると、被装着部に密着したコイルばねを介して入力部材から出力部材に回転が伝達される。また、入力部材が周方向他側に回転した場合にも、入力部材が周方向片側に回転した場合と同様に、被装着部に密着したコイルばねを介して入力部材から出力部材に回転が伝達される。
【００１３】
本発明のフリータイプ双方向クラッチにおいては、一対の被拘束手段の双方が拘束手段に拘束された状態におけるコイルばねの内径よりも出力部材の被装着部の外径が小さいので、出力部材が回転した際には、コイルばねの径方向内側で出力部材が空転し、出力部材から入力部材には回転が伝達されない。
【００１４】
したがって、本発明のフリータイプ双方向クラッチにおいては、ハウジング、入力部材、出力部材およびコイルばねを主要部として構成され得るので、部品点数を一層削減することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１５】
【図１】（ａ）本発明に従って構成されたフリータイプ双方向クラッチの正面図、（ｂ）（ａ）におけるＡ−Ａ線断面図、（ｃ）（ｂ）におけるＢ−Ｂ線断面図、（ｄ）（ｂ）におけるＣ−Ｃ線断面図。
【図２】図１に示すフリータイプ双方向クラッチをハウジング本体側から見た分解斜視図。
【図３】図１に示すフリータイプ双方向クラッチをシールド部材から見た分解斜視図。
【図４】（ａ）図１に示すハウジング本体の背面図、（ｂ）（ａ）におけるＡ−Ａ線断面図。
【図５】図１に示す入力部材が回転した場合の図１（ｄ）に相当する断面図。
【発明を実施するための形態】
【００１６】
以下、本発明に従って構成されたフリータイプ双方向クラッチの好適実施形態について図面を参照しつつ説明する。
【００１７】
図１ないし図３に示すとおり、全体を符号２で示すフリータイプ双方向クラッチは、回転不能に固定されるハウジング４と、いずれも共通の中心軸線Ｏを中心として回転自在にハウジング４に支持された入力部材６および出力部材８とを備える。
【００１８】
適宜の合成樹脂から形成され得るハウジング４は、図２および図３に示すとおり、有底円筒状のハウジング本体１０と、ハウジング本体１０の開放側端部を覆う円板状のシールド部材１２とを含む。図４に示すとおり、ハウジング本体１０は、円形状の端面壁１４と、端面壁１４の周縁から軸方向片側に延びる円筒状の周面壁１６とを有する。端面壁１４の中心部分には円形の支持開口１８が形成されている。端面壁１４の内面には、支持開口１８の周縁から径方向外側に延びる環状の支持凹所２０が形成されている。
【００１９】
図２ないし図４に示すとおり、周面壁１６の外周面には軸方向に延びる複数の嵌合溝２２が周方向に間隔をおいて形成されている。各嵌合溝２２に嵌合突起（図示していない。）が嵌合することによってハウジング４は回転不能に固定される。
【００２０】
図３および図４に示すとおり、周面壁１６は円筒状内周面を有し、周面壁１６の内周面には拘束手段２４が形成されている。図示の実施形態の拘束手段２４は、複数の円弧状の凹部２４ａと複数の円弧状の凸部２４ｂとが交互に配置されたトロコイド歯形から構成されている。図４（ａ）を参照することによって理解されるとおり、複数の凹部２４ａと複数の凸部２４ｂとは周面壁１６の内周面の周方向全体にわたって形成されている。
【００２１】
図３および図４に示すとおり、周面壁１６の開放側端部（端面壁１４とは反対側の軸方向端部）の内周面には、シールド部材１２が装着される環状の装着凹所２６が形成されている。図４を参照することによって理解されるとおり、装着凹所２６は拘束手段２４の凹部２４ａよりも径方向外側に没入している。装着凹所２６の軸方向中間部には、さらに径方向外側に没入する環状溝２８が形成されている。
【００２２】
図２および図３に示すとおり、シールド部材１２の中心部分には円形の支持開口３０が形成されている。図２に示すとおり、シールド部材１２の内面には、支持開口３０の周縁から径方向外側に延びる環状の支持凹所３２が形成されている。シールド部材１２の外周面には、径方向外側に突出する環状突起３４が形成されている。図１（ｂ）に示すとおり、シールド部材１２は、ハウジング本体１０の装着凹所２６に圧入され、環状突起３４がハウジング本体１０の環状溝２８に嵌まり込むことによってハウジング本体１０に装着されている。
【００２３】
図１（ｂ）ないし図１（ｄ）に示すとおり、ハウジング４には円筒状のコイルばね３６が収容されている。コイルばね３６の巻き方向は図２の右側から見て反時計回りである。図１ないし図３を参照して説明すると、鋼材等の適宜の金属材料から形成され得るコイルばね３６の軸方向両端には、ハウジング４の拘束手段２４に向かって延び拘束手段２４に解除自在に拘束された一対の被拘束手段３８が形成されている。一対の被拘束手段３８は互いに周方向に間隔をおいて配置されている。
【００２４】
図示の実施形態の被拘束手段３８は、コイルばね３６の軸方向端部から外側に延び次いで弧状に折り返されたフックから構成されている。図示の実施形態では図１（ｄ）に示すとおり、一対の被拘束手段３８は、コイルばね３６の径方向において対向する位置から接線方向に延びている。被拘束手段３８の先端に位置する弧状部分３８ａの曲率は拘束手段２４の凹部２４ａの曲率よりも大きい。このため、弧状部分３８ａは凹部２４ａに嵌まり込み、弧状部分３８ａの先端が凹部２４ａに接触している。そして、被拘束手段３８は、弧状部分３８ａの先端と凹部２４ａとの間に生じる摩擦力によって、拘束手段２４に解除自在に拘束されている。
【００２５】
入力部材６は、鋼材等の適宜の金属材料または適宜の合成樹脂から形成され得る。図１（ｃ）および図１（ｄ）に示すとおり、入力部材６は、周方向においてコイルばね３６の一対の被拘束手段３８に対向する押圧手段４０を含む。図示の実施形態では図２および図３に示すとおり、入力部材６は円板状の基部４２を含み、押圧手段４０は基部４２の周縁から軸方向片側に延びる弧状片から構成されている。
【００２６】
図１（ｂ）に示すとおり、基部４２は、ハウジング４の内部に収容されており、中心軸線Ｏを中心としてシールド部材１２の支持凹所３２に回転自在に支持されている。基部４２の中心は中心軸線Ｏに整合し、押圧手段４０の径方向中心も中心軸線Ｏに整合している。そして、押圧手段４０においては、入力部材６が回転した際に一対の被拘束手段３８のいずれか一方に接触し、接触した一方の被拘束手段３８をコイルばね３６の巻き込み方向に押して弾性変形させることによって、接触した一方の被拘束手段３８を拘束手段２４から遠ざけて拘束手段２４による拘束を解除するようになっている。
【００２７】
図２および図３に示すとおり、入力部材６は、基部４２の片側面から軸方向片側に突出する円柱状の突出部４４と、突出部４４の先端面から軸方向片側に突出する円形突起４６と、基部４２の他側面から軸方向他側に突出する円柱状の連結部４８とを含む。突出部４４の中心軸と、突起４６の中心軸と、連結部４８の中心軸とは、いずれも中心軸線Ｏに整合している。図１（ｂ）に示すとおり、突出部４４はコイルばね３６の径方向内側に配置されている。突出部４４は円筒状外周面を有し、突出部４４の外径は、一対の被拘束手段３８の双方が拘束手段２４に拘束された状態におけるコイルばね３６の内径よりも小さく、突出部４４の外周面とコイルばね３６の内周面との間には間隙が存在する。連結部４８は、シールド部材１２の支持開口３０を通過してハウジング４の外部に突出しており、中心軸線Ｏを中心として支持開口３０に回転自在に支持されている。また、連結部４８にはモータ等の駆動源（図示していない。）が連結される。
【００２８】
出力部材８は、鋼材等の適宜の金属材料または適宜の合成樹脂から形成され得る。図２および図３に示すとおり、出力部材８は、円板状の基部５０と、基部５０の片側面から軸方向片側に突出する円柱状の連結部５２と、基部５０の他側面から軸方向他側に突出する円柱状の被装着部５４とを含む。基部５０の中心軸と、連結部５２の中心軸と、被装着部５４の中心軸とは、いずれも中心軸線Ｏに整合している。
【００２９】
図１（ｂ）に示すとおり、基部５０はハウジング４の内部に収容されており、中心軸線Ｏを中心としてハウジング本体１０の支持凹所２０に回転自在に支持されている。連結部５２は、ハウジング本体１０の支持開口１８を通過してハウジング４の外部に突出しており、中心軸線Ｏを中心として支持開口１８に回転自在に支持されている。また、連結部５２には、出力部材８から回転が伝達される被駆動部材（図示していない。）が連結される。
【００３０】
図１（ｂ）に示すとおり、出力部材８の被装着部５４は、コイルばね３６の径方向内側に配置されており、軸方向において入力部材６の突出部４４に対向している。被装着部５４は円筒状外周面を有する。被装着部５４の外径は、突出部４４の外径と同一であり、一対の被拘束手段３８の双方が拘束手段２４に拘束された状態におけるコイルばね３６の内径よりも小さく、被装着部５４の外周面とコイルばね３６の内周面との間には間隙が存在する。
【００３１】
図３に示すとおり、被装着部５４の先端面には、入力部材６の円形突起４６が回転自在に挿入される円形凹所５６が形成されている。円形突起４６が円形凹所５６に挿入されることによって、入力部材６と出力部材８とが回転する際の芯ぶれが防止される。なお、出力部材８の被装着部５４の先端面に中心軸線Ｏを中心として軸方向に突出する円形突起が形成され、出力部材８の円形突起が回転自在に挿入される円形凹所が入力部材６の突出部４４の先端面に形成されていてもよい。
【００３２】
次に、上述したとおりのフリータイプ双方向クラッチ２の作動について図１および図５を参照して説明する。
【００３３】
入力部材６の突出部４４の外周面および出力部材８の被装着部５４の外周面に対してコイルばね３６の内周面が離れている図１に示す状態から、図１（ｂ）の右側から見て反時計回りに入力部材６が中心軸線Ｏを中心として回転すると、図５に示すとおり、一方の被拘束手段３８（図５において上側の被拘束手段３８）は押圧手段４０によってコイルばね３６の巻き込み方向に押され弾性変形することにより拘束手段２４による拘束が解除される。一方、他方の被拘束手段３８（図５において下側の被拘束手段３８）は、弧状部分３８ａと凹部２４ａとの間に生じる摩擦力によって拘束手段２４による拘束が継続する。これによって、コイルばね３６の巻き込み方向にコイルばね３６がねじれるので、図５に示すとおり、コイルばね３６の直径が縮小し、入力部材６の突出部４４の外周面および出力部材８の被装着部５４の外周面にコイルばね３６が密着する。
【００３４】
突出部４４および被装着部５４にコイルばね３６が密着した状態において、図１（ｂ）の右側から見て反時計回りに入力部材６が中心軸線Ｏを中心としてさらに回転し、一方の被拘束手段３８が押圧手段４０によってコイルばね３６の巻き込み方向にさらに押されると、他方の被拘束手段３８の拘束が解除され、突出部４４および被装着部５４に密着したコイルばね３６を介して入力部材６から出力部材８に回転が伝達される。また、入力部材６が周方向他側に回転した場合にも、入力部材６が周方向片側に回転した場合と同様に、突出部４４および被装着部５４に密着したコイルばね３６を介して入力部材６から出力部材８に回転が伝達される。
【００３５】
他方、図示の実施形態のフリータイプ双方向クラッチ２においては、一対の被拘束手段３８の双方がハウジング４の拘束手段２４に拘束された状態におけるコイルばね３６の内径よりも出力部材８の被装着部５４の外径が小さいので、出力部材８が回転した際には、コイルばね３６の径方向内側で出力部材８が空転し、出力部材８から入力部材６には回転が伝達されない。
【００３６】
以上のとおりであり、図示の実施形態のフリータイプ双方向クラッチ２においては、ハウジング４、入力部材６、出力部材８およびコイルばね３６から構成され得るので、部品点数を一層削減することができる。
【００３７】
図示の実施形態のフリータイプ双方向クラッチ２においては、入力部材６が回転した際に、出力部材８の被装着部５４だけでなく入力部材６の突出部４４にもコイルばね３６が密着するので、被拘束手段３８を押す押圧手段４０だけでなく、コイルばね３６が巻き付く突出部４４からも入力部材６のトルクがコイルばね３６に伝達されることになるため、押圧手段４０に押される被拘束手段３８に荷重が集中するのが抑制され、被拘束手段３８の損傷のおそれが低減される。したがって、入力部材６から出力部材８に比較的大きなトルクが伝達され得る。
【００３８】
なお、本発明のフリータイプ双方向クラッチは上述の実施形態に限定されず、上述の実施形態から種々の変形が可能である。たとえば、ハウジング本体１０の周面壁１６の外周面は円筒状でなくてもよい。また、周面壁１６の内周面に形成される拘束手段は、トロコイド歯形に限定されず、コイルばね３６の被拘束手段を解除自在に拘束できるものであればよい。たとえば周面壁１６の内周面が周方向全体にわたる梨地表面に形成され、この梨地表面と被拘束手段の先端との間に生じる摩擦力によって、被拘束手段が解除自在に拘束されるようになっていてもよい。
【００３９】
図示の実施形態では、入力部材６がシールド部材１２に回転自在に支持され、出力部材８がハウジング本体１０に回転自在に支持されているが、入力部材６がハウジング本体１０に回転自在に支持され、出力部材８がシールド部材１２に回転自在に支持されていてもよい。
【００４０】
図示の実施形態のコイルばね３６の素材（線材）の断面形状は矩形であるが円形であってもよい。ただし、コイルばね３６の素材の断面形状が矩形であると、入力部材６の突出部４４と出力部材８の被装着部５４との間にわずかに形成され得る軸方向の隙間（入力部材６および出力部材８のそれぞれの寸法公差に起因して生じ得る隙間）に入り込み難くなると共に、巻き数および線径が同じであれば、コイルばね３６の素材の断面形状が円形である場合と比較して、入力部材６から出力部材８へ伝達可能なトルクが大きくなる。
【符号の説明】
【００４１】
２：フリータイプ双方向クラッチ
４：ハウジング
６：入力部材
８：出力部材
２４：拘束手段
２４ａ：凹部
２４ｂ：凸部
３６：コイルばね
３８：被拘束手段
３８ａ：弧状部分
４０：押圧手段
４２：入力部材の基部
４４：突出部
４６：円形突起
５４：被装着部
５６：円形凹所
Ｏ：回転軸
【図１】
0006934916.tif 000002
【図２】
0006934916.tif 000003
【図３】
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【図４】
0006934916.tif 000005
【図５】
0006934916.tif 000006