(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
所定の間隔を隔てて立設した複数の支柱と、前記支柱上部に懸架して山側斜面との間に掛け渡した防護ネットとを有する雪崩予防柵であって、
前記防護ネットは三角ネットを正立させた複数の正立三角ネットと、三角ネットの上下を逆転させた複数の倒立三角ネットとを交互に連設してなり、
防護ネットの阻止面の一部に扇形を呈する単数または複数の間欠調整部を形成し、
間欠調整部の形成位置の三角ネットが欠落していることを特徴とする、
雪崩予防柵。
【請求項２】
前記防護ネットを構成する正立三角ネットおよび倒立三角ネットが定形の三角ネットまたはパターン化した三角ネットの何れか一種またはこれらの組み合わせであることを特徴とする、請求項１に記載の雪崩予防柵。
【請求項３】
防護ネットの長手方向に沿って、間欠調整部を一定のピッチまたは任意のピッチで形成したことを特徴とする、請求項１または２に記載の雪崩予防柵。
【請求項４】
前記隣り合う左右一対の正立三角ネットの相対向する一対の斜辺で間欠調整部を画成したことを特徴とする、請求項１乃至３の何れか一項に記載の雪崩予防柵。
【請求項５】
前記間欠調整部を間に挟んで隣り合う支柱の上部間を間隔保持材で連結したことを特徴とする、請求項１乃至４の何れか一項に記載の雪崩予防柵。
【請求項６】
支柱本体の底部に設けた基板を地面に接地させて支柱を立設したことを特徴とする、請求項１に記載の雪崩予防柵。
【請求項７】
防護ネットの阻止面と、間欠調整部の内側に張り出して形成された積雪の張出部による疑似阻止面との協働により防護ネットの長手方向に沿って連続して積雪を捕捉可能に構成したことを特徴とする、請求項１乃至５の何れか一項に記載の雪崩予防柵。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は防護ネットの設置の自由度を高めた雪崩予防柵に関する。
【背景技術】
【０００２】
間隔を隔てて立設した支柱の間に帯状の防護ネットを張り巡らした防護柵は広く知られている。
そのなかでも、複数の三角ネットを組み合わせた防護ネットを具備する防護柵が知られている（特許文献１〜３）。
三角ネットは鋼製ロープで全体形状を三角形状に編成したネット状物であり、三角形と逆三角形のネットを交互に配置し、隣り合う三角ネットの側辺間をロープ材等で連結して帯状の防護ネットを現場で組み立てる。
防護ネットの組み立てにあたっては、防護ネットの上辺側を支柱で支持し、防護ネットの下辺側を斜面山側アンカーに固定することで、防護ネットを斜面山側で斜めに傾けて設置している。
従来の三角ネット製の防護ネットは、複数の三角ネットを連続して繋ぎ合わせることで形成される阻止面が、可撓性と連続性を併有することで、落石だけでなく積雪も捕捉可能である。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００２−３２２６１５号公報
【特許文献２】特開２００２−３２２６１６号公報
【特許文献３】特開２００３−３４２５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
三角ネット製の防護ネットを具備した防護柵は次のような問題点を内包している。
＜１＞従来の三角ネット製の防護ネットは、外形および寸法が一定の三角ネットの規格品の組み合わせであるため、三角ネットを現場に設置する際のレイアウトの自由度が低い。
＜２＞設置現場が平らで勾配が一定であれば、定形の三角ネットを使用できるが、設置現場の斜面に起伏や勾配変化があると、定形の三角ネットのみでは対応できない。
このような場合は、現場の地形に対応するように個別に製作した調整ネットを間に介装して三角ネットに連続性を持たせているが、調整ネットを個別製作するために長時間を要するだけでなく、調整ネットの製作コストが嵩む、といった問題点を内包している。
＜３＞例えば、現場の地形変化に合わせて隣り合う三角ネットの斜辺間の継目間隔を不等間隔に調整すれば、定形の三角ネットを使用できるが、三角ネットの継目間隔が過大に広くなると落石等が透過して防護柵の捕捉機能が喪失する。
＜４＞斜面の横断方向に沿って連続して防護ネットが設けてあると、防護ネットが登山者や野生動物等が移動する際の障害となる。
【０００５】
本発明は以上の点に鑑みてなされたもので、その目的とするところは、つぎの雪崩予防柵を提供することにある。
＜１＞三角ネットや支柱のレイアウトの自由度を高くすることと、積雪の捕捉効果を保持持することの両立が可能であること。
＜２＞定形の三角ネットを使用できて、防護柵のコストアップを回避できること。
＜３＞防護ネットが登山者や野生動物等が移動する際の障害にならないこと。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明は所定の間隔を隔てて立設した複数の支柱と、前記支柱上部に懸架して山側斜面との間に掛け渡した防護ネットとを有する雪崩予防柵であって、前記防護ネットは三角ネットを正立させた複数の正立三角ネットと、三角ネットの上下を逆転させた複数の倒立三角ネットとを交互に連設してなり、防護ネットの阻止面の一部に扇形を呈し、防護ネットの阻止面の一部に扇形を呈する単数または複数の間欠調整部を形成し、間欠調整部の形成位置の三角ネットが欠落している。
本発明の他の形態において、前記防護ネットを構成する正立三角ネットおよび倒立三角ネットが定形の三角ネットまたはパターン化した三角ネットの何れか一種でもよいし、これらの組み合わせでもよい。
本発明の他の形態において、防護ネットの長手方向に沿って、間欠調整部を一定のピッチまたは任意のピッチで形成する。
本発明の他の形態において、前記隣り合う左右一対の正立三角ネットの相対向する一対の斜辺で間欠調整部を画成している。
本発明の他の形態において、前記間欠調整部を間に挟んで隣り合う支柱の上部間を間隔保持材で連結する。
本発明の他の形態において、支柱本体の底部に設けた基板を地面に接地させて支柱を立設してもよいし、支柱本体の下部を地中またはコンクリート基礎に埋設してもよい。
本発明の他の形態において、防護ネットの阻止面と、間欠調整部の内側に張り出して形成された積雪の張出部による疑似阻止面との協働により防護ネットの長手方向に沿って連続して積雪を捕捉可能に構成する。
【発明の効果】
【０００７】
本発明はつぎの何れかひとつの効果を奏する。
＜１＞防護ネットの一部に間隔調整機能を有する間欠調整部を形成することで、間欠調整部を人間や動物の通路空間として活用できるだけではなく、防護ネットによる積雪の捕捉作用を保持しつつ、施工時における三角ネットや支柱のレイアウトの自由度を高めることができる。
＜２＞特注品の三角ネットを使用せずに、定形またはパターン化した三角ネットを使用して三角ネット製の防護ネットを効率よく経済的に組み立てることができる。
＜３＞間欠調整部の形成数に比例して、防護ネットの資材コストを低減できるだけでなく、防護ネットの組立作業に要する時間と労力も軽減することができる。
＜４＞防護ネットを構成する一部の倒立三角ネットの取り付けを省略するだけで、防護ネットの任意の位置に間欠調整部を形成できる。
したがって本発明では、ネット本体の一部を切除せずに間欠調整部を簡単に形成できる。
＜５＞間欠調整部を間に挟んで隣り合う支柱の上部間に間隔保持材を横架することで、支柱の傾倒を阻止できるので、積雪荷重が作用しても間欠調整部の開放空間を維持することができる。
＜６＞防護ネットに堆積した雪が押し出されることで間欠調整部の内側に自立した張出部が形成される。
そのため、防護ネットの一部に間欠調整部を形成して阻止面の一部が欠損していても、間欠調整部の内側に張り出した雪の張出部が疑似阻止面機能を発揮するので、防護ネットの全長に亘って積雪を捕捉することができる。
【図面の簡単な説明】
【０００８】
【図１】本発明にかかる雪崩予防柵の斜視図
【図２】一部を省略した山側斜面から見た雪崩予防柵の正面図
【図３】一部を省略した雪崩予防柵の平面図
【図４】雪崩予防柵の側面図
【図５】積雪の捕捉作用を説明するための説明図で、谷側斜面から見た雪崩予防柵のモデル図
【図６】積雪の捕捉作用を説明するための説明図で、真上から見た雪崩予防柵のモデル図
【図７】積雪の捕捉作用を説明するための説明図で、図６におけるVII-VIIの断面図
【図８】三角ネットのレイアウト例の説明図
【発明を実施するための形態】
【０００９】
図１〜７を参照して本発明について説明する。
【００１０】
＜１＞雪崩予防柵
図１〜４に例示した雪崩予防柵１０について説明すると、雪崩予防柵１０は間隔を隔てて斜面に立設した複数の支柱２０と、支柱２０の山側斜面側に配置し、複数の三角ネット３５の集合体からなる防護ネット３０とを具備する。
【００１１】
＜２＞支柱
支柱２０は、Ｈ鋼やコンクリートを充填した鋼管、ＰＣ鋼材を内挿しコンクリートを充填したコンクリート充填鋼管等の剛性部材である。
【００１２】
図３，４を参照して、支柱２０の下部に設けた基板２１を斜面に着地させて定位置に位置決めした形態について説明する。
支柱２０の下部は、支柱下部と斜面山側アンカー４０の間に配設した上位位置決めロープ４５と、支柱下部と斜面谷側アンカー４１の間に配設した下位位置決めロープ４６等により定位置に位置決めする。
【００１３】
各支柱２０の上部と斜面谷側アンカー４１の間には複数の谷側控えロープ４７が配設してあり、これら複数の谷側控えロープ４７が各支柱２０の山側斜面へ向けた傾倒と、各支柱２０の左右方向へ向けた傾倒を阻止する。
端末の支柱２０の上部と側方アンカー４２の間には側方控えロープ４８が配設してあり、側方控えロープ４８が端末の支柱２０の左右方向へ向けた傾倒を阻止する。
【００１４】
支柱２０の立設構造は本例で例示した形態に限定されず、支柱２０の下部を地中に建て込む杭式構造や、支柱２０の下部をコンクリート基礎に立設するコンクリート基礎式構造を適用してもよい。
【００１５】
＜３＞防護ネット
図２〜４を参照して説明すると、防護ネット３０は帯状の阻止面を有するネット状物であり、複数の三角ネット３５からなる。
防護ネット３０は必要に応じて三角ネット３５の片面に金網を重合させて追加配置する形態も含む。
本発明では防護ネット３０の阻止面の一部に、扇形を呈する単数または複数の間欠調整部３６を設けた。
【００１６】
＜３．１＞三角ネット
三角ネット３５は三角形を呈する枠ロープ３１と、枠ロープ３１の内方に一体に編成した内接ネット３２とを有し、その素材はワイヤロープ、ＰＣ鋼線、ＰＣ鋼より線、炭素繊維等のロープ材からなる。
【００１７】
枠ロープ３１は三角ネット３５の周縁部に位置する無端構造のロープ材で、正三角形または二等辺三角形を呈する。
三角ネット３５は枠ロープ３１を介して支柱２０の上部や斜面山側アンカー４０に取り付け可能である。
【００１８】
内接ネット３２は枠ロープ３１の内方に位置させた網状物である。
本例では内接ネット３２の網目が菱形の形態について示しているが、網目形状はその他に三角形やリング形等でもよい。内接ネット３２の網目形状は特に制約がない。
【００１９】
＜３．２＞三角ネットの配列
以降の説明に際し、底辺を下位に位置させて取り付ける三角ネット３５を正立三角ネット３５Ａ、底辺を上位に位置させて取り付ける三角ネット３５を倒立三角ネット３５Ｂと定義して説明する。
本例では、理解をし易くするため、両三角ネット３５Ａ，３５Ｂの形状および寸法が同一である形態について説明する。
【００２０】
防護ネット３０は、従来と同様に正立三角形３５Ａと倒立三角形３５Ｂとを交互に配置する。
【００２１】
すなわち、正立三角ネット３５Ａはその頂部を支柱２０の上部に取り付けて懸架すると共に、正立三角ネット３５Ａの底部の左右の角部を斜面山側アンカー４０，４０にそれぞれ取り付ける。
倒立三角ネット３５Ｂは、その底部の左右の角部を隣り合う支柱２０，２０の上部間に取り付けて懸架すると共に、倒立三角ネット３５Ｂの頂部を斜面山側アンカー４０に取り付ける。
両三角ネット３５Ａ，３５Ｂの各角部は、図外の連結ロープまたは連結具を介して支柱２０の上部と斜面山側アンカー４０に連結可能である。
【００２２】
隣り合う両三角ネット３５Ａ，３５Ｂの斜辺の間は、図外の連結ロープ等で荷重を伝達可能に連結してもよいし、斜辺の間を連結せずに三角ネット３５Ａ，３５Ｂの頂点のみを支えるように組み立ててもよい。
【００２３】
＜３．３＞間欠調整部
間欠調整部３６は阻止面の一部に開設した扇形（または逆三角形）を呈する開放空間であり、倒立三角ネット３５Ｂの外形にほぼ等しい。
扇形とは、防護ネット３０を山側斜面または谷側斜面から見たときの形状であり、地表から上方へ向けて開口幅が漸増するＶ字形またはＵ字形の開口を指す。
間欠調整部３６の左右両側には一対の正立三角ネット３５Ａ，３５Ａが位置し、左右一対の正立三角ネット３５Ａ，３５Ａの相対向する斜辺が間欠調整部３６を画成している。
【００２４】
＜３．４＞間欠調整部の形成方法
防護ネット３０の一部に間欠調整部３６を形成する方法としては、防護ネット３０を構成する一部のネット本体を切除する方法が考えられるが、切除方法ではネット本体の切除に多くの時間と労力を要する。
【００２５】
本発明では防護ネット３０を構成する一部の倒立三角ネット３５Ｂの取り付けを省略するだけで、倒立三角ネット３５Ｂの組付け予定位置に間欠調整部３６を形成することができる。
したがって本発明では、ネット本体の一部を切除せずに間欠調整部３６を簡単に形成できる。
【００２６】
＜３．５＞防護ネットの一部に間欠調整部を形成した理由
防護ネット３０の一部に間欠調整部３６を形成したのは、単に人間や動物の通路空間として活用するためだけではなく、防護ネット３０による積雪の捕捉作用を保持しつつ、施工時における三角ネット３５のレイアウトの自由度を高めるためである。
【００２７】
三角ネット３５等のレイアウトの自由度について詳しく説明する。
従来も、正立三角ネットと倒立三角ネットとを交互に配置していたが、現場斜面に起伏変化や勾配変化があると、三角ネットの取付位置の微調整を行っていた。
三角ネットの調整量が累積して大きくなると、定形の三角ネットの設置が難しくなることから、現場に合わせて幅狭または幅広に寸法調整を行った個別製作した調整ネットを間に介装して防護ネットに連続性を持たせていた。
【００２８】
これに対して本発明では、正立三角ネット３５Ａ，３５Ａの間に扇形を呈する間欠調整部３６を形成することで、三角ネット３５Ａ，３５Ｂや支柱２０の取付位置の累積した変位を解消することができる。
換言すれば、間欠調整部３６に隣接する左右両側の正立三角ネット３５Ａ，３５Ａの設置位置や支柱２０の間隔を自由に変更できるので、防護ネットを構成する両三角ネット３５Ａ，３５Ｂや支柱２０のレイアウトの自由度が高くなる。。
したがって、現場の斜面に起伏変化や勾配変化等があっても、定形の三角ネット３５Ａ，３５Ｂを使用して防護ネット３０を延長することができる。
【００２９】
このように、防護ネット３０の一部に扇形の間欠調整部３６を形成することで、間欠調整部３６に面した左右一対の正立三角ネット３５Ａ，３５Ａの底辺は、同一線上に並べて配列できることの他に、屈曲させて配列することも可能である。
さらに間欠調整部３６に面した左右一対の正立三角ネット３５Ａ，３５Ａの頂部を支える支柱２０，２０の間隔や立設方向も自由に選択することができる。
【００３０】
＜３．６＞間隔保持材
間欠調整部３６を間に挟んで隣り合う支柱２０,２０の上部間には、間隔保持材４３を横架して支柱２０，２０の傾倒を阻止する。
間隔保持材４３には鋼製または繊維製のロープ材を使用でき、現場で個別に長さ調整をして取り付ける。
【００３１】
各支柱２０は複数の谷側控えロープ４７により支持するが、間欠調整部３６に面した左右一対の支柱２０，２０の上部間を間隔保持材４３で連結すれば、間欠調整部３６に面した左右一対の支柱２０，２０の傾倒を確実に防止できるので、積雪荷重が作用しても間欠調整部３６の開放空間を維持することができる。
【００３２】
なお、支柱２０が単独で自立できる場合は、間隔保持材４３を省略してもよい。
【００３３】
＜３．７＞間欠調整部の形成間隔
間欠調整部３６は斜面の起伏等に関係なく、防護ネット３０の長手方向に沿って一定間隔で形成してもよいし、任意の間隔で形成してもよい。
前者の場合には、倒立三角ネット３５Ｂを１枚置きに抜いて間欠調整部３６を千鳥状に形成する形態の他に、倒立三角ネット３５Ｂを複数枚置きに抜いて間欠調整部３６を形成してもよい。
後者の場合は、斜面の起伏状況や勾配変化等を考慮して、防護ネット３０の長手方向に沿った任意の位置に間欠調整部３６を形成する。
さらにこれら２つの間欠調整部３６の形成方法を組み合わせてもよい。
【００３４】
防護ネット３０における間欠調整部３６の形成数に比例して、防護ネット３０の資材コストを低減できるだけでなく、防護ネット３０の組立作業に要する時間と労力も軽減できる。
【００３５】
＜３．８＞間欠調整部の最大開口幅
間欠調整部３６の最大開口幅には限界があり、間欠調整部３６による積雪６０の捕捉機能を発揮するにはネットの長手方向に沿った間欠調整部３６の最大開口幅を約６ｍ以下に設定することが必要である。
間欠調整部３６の最大開口幅が６ｍを越えると、積雪６０の捕捉機能を喪失する。
【００３６】
＜４＞雪崩予防柵の施工方法
雪崩予防柵１０の施工方法は、アンカー工、支柱２０の立設工、防護ネットの組立工を順次行うか、或いはこれらの工程を並行して行うことで雪崩予防柵１０を構築する。
以下に主要な工程について詳しく説明する。
【００３７】
＜４．１＞防護ネットの組立
隣り合う支柱２０，２０の間に正立三角ネット３５Ａと倒立三角ネット３５Ｂを交互に配置して防護ネット３０を組み立てる。
【００３８】
＜４．２＞間欠調整部の形成
防護ネット３０の組立途中で、防護ネット３０の適宜の位置に扇形の間欠調整部３６を形成する。
【００３９】
＜４．３＞間欠調整部による三角ネット等の取付位置の調整作用
現場の地形に沢や尾根等の起伏や勾配変化があると、防護ネット３０の組立途中で、定形の正立三角ネット３５Ａと倒立三角ネット３５Ｂを連設できなくなる。
【００４０】
このような現場では、倒立三角ネット３５Ｂの組付けを中断して、正立三角ネット３５Ａ，３５Ａを連接し、連設した正立三角ネット３５Ａ，３５Ａの間に間欠調整部３６を形成する。
間欠調整部３６は三角ネット３５Ａ，３５Ｂを連設する際の間隔調整機能(扇形空間の開閉調整機能)を有している。
したがって、現場の地形に起伏や勾配変化があっても、地形に起伏や勾配変化に対応して隣り合う正立三角ネット３５Ａ，３５Ａの取付位置や取付角度、支柱２０の立設間隔等を調整することで、定形の三角ネット３５Ａ，３５Ｂを連設して防護ネット３０を延長することができる。
間欠調整部３６の形状は不定形であり、三角ネット３５Ａ，３５Ｂや支柱２０等の修正程度に応じて間欠調整部３６の中心角度が変化する。
【００４１】
＜４．４＞三角ネットのレイアウト例
防護ネット３０の一部に間欠調整部３６を形成することで、施工時における三角ネット３５のレイアウトの自由度が高くなる。
【００４２】
三角ネット３５のレイアウト例について説明すると、図２，３では、倒立三角ネット３５Ｂを１枚置きに抜いて間欠調整部３６を形成した形態を示している。
【００４３】
図８を参照して三角ネット３５のレイアウト例について説明する。
同図（Ａ）は倒立三角ネット３５Ｂを２枚置きに抜いて間欠調整部３６を形成した形態を示し、Ｂ）は倒立三角ネット３５Ｂの１枚置きと２枚置きを併用した形態を示し、（Ｃ）〜（Ｅ）は倒立三角ネット３５Ｂをランダムに抜いた形態を示し、（Ｆ）はすべての倒立三角ネット３５Ｂを抜いた形態を示している。
三角ネット３５のレイアウトはこれら例示形態に限定されず、これらを組み合わせた形態や他の形態を適用することも可能である。
なお、便宜上、図８では三角ネット３５,３５Ａや間欠調整部３６についての符号表記を省略する。
【００４４】
＜５＞間欠調整部による積雪の捕捉作用
図５，６を参照して間欠調整部３６による積雪６０の捕捉作用について説明する。
【００４５】
＜５．１＞雪の堆積
防護ネット３０の連続した阻止面上に雪が積もって積雪６０を形成する。
防護ネット３０の間欠調整部３６の形成箇所では、阻止面が欠損しているが、以下のメカニズムにより間欠調整部３６で積雪６０を捕捉することができる。
【００４６】
＜５．２＞間欠調整部の内方へ向けた雪層の延出
防護ネット３０の阻止面に堆積した積雪６０は崩れずに何層も積層を続ける。
間欠調整部３６に隣接する正立三角ネット３５Ａ，３５Ａ上に堆積した積雪６０は、間欠調整部３６の内方へ向けて押し出されて自立した張出部６１が形成される。
【００４７】
間欠調整部３６の内方へ向けて自立した張出部６１が形成されるのは、積雪６０が積層構造であることと、間欠調整部３６の内方へ向けて押し出される雪圧によって雪の結晶が絡み合って力学的強度を増していくためである。
雪圧を受けて張出部６１の内部に雪の硬質コアが形成されるため、支持部材がなくとも間欠調整部３６の内方へ向けた張り出しが可能となる。
【００４８】
＜５．３＞間欠調整部の空間の縮小
間欠調整部３６の内方に左右から張出部６１が延出することで、間欠調整部３６の空間が縮小していく。
間欠調整部３６の根元近くでは、間欠調整部３６の内方へ向けて延出した左右の張出部６１が結合して連続層で繋がる。
このように、防護ネット３０の一部に間欠調整部３６を形成して阻止面の一部が欠損していても、張出部６１が疑似阻止面機能を発揮するので、防護ネット３０の全長に亘って積雪６０を捕捉することができる。
防護ネット３０の阻止面と、間欠調整部３６の内側に張り出して形成された積雪の張出部６１による疑似阻止面との協働により防護ネット３０の長手方向に沿って連続して積雪を捕捉することができる。
【００４９】
＜５．４＞張出部の崩落
間欠調整部３６の内方へ向けて延出し続ける張出部６１が一定の延出量を超えると、間欠調整部３６の内側に張出部６１が自重で落下する。
張出部６１が落下して間欠調整部３６が当初の広さに戻っても、既述した積雪６０の捕捉作用により間欠調整部３６の内方に新たな張出部６１が形成される。
【００５０】
［他の実施例１］
＜１＞左右非対称の三角ネット
以上の実施例では、三角ネット３５(正立三角ネット３５Ａ、倒立三角ネット３５Ｂ)が左右対称の三角形(正三角形、二等辺三角形)であり、寸法と形状が同一の定形ネットを使用する形態について説明した。
定形の三角ネット３５は左右対称の三角形状に限定されず、寸法と形状が同一の左右非対称の三角形を呈する定形ネットを使用してもよい。
【００５１】
［他の実施例２］
＜１＞パターン化した三角ネット
さらに三角ネット３５は、三辺の長さと角度(頂角と底角)が異なる複数種類のパターン化した三角ネット３５を併用してもよい。
パターン化した三角ネット３５は予め製作しておき、これら複数種類の三角ネット３５を現場の地形状況等に応じて使い分けをする。
三角ネット３５のパターン数が多すぎると、その管理が煩雑となるため、３〜５パターン程度が望ましい。
【００５２】
＜２＞本例の効果
本例にあっては、現場の測量に合わせて個別製作する調整ネットを一切使用しないので、先の実施例と同様に、三角ネット３５の製作時間を短縮できると共に、三角ネット３５の製作コストも低減できる。
【００５３】
さらに本例では、左右対称形の三角ネット３５を主体として防護ネット３０を組み立てていき、適宜の位置に左右非対称形の三角ネット３５を組み込むことで、防護ネット３０の組立作業性が非常によくなる、といった利点が得られる。
【符号の説明】
【００５４】
１０・・・・・雪崩予防柵
２０・・・・・支柱
２１・・・・・基板
３０・・・・・防護ネット
３１・・・・・枠ロープ
３２・・・・・内接ネット
３５・・・・・三角ネット
３５Ａ・・・・正立三角ネット
３５Ｂ・・・・倒立三角ネット
３６・・・・・間欠調整部
４０・・・・・斜面山側アンカー
４１・・・・・斜面谷側アンカー
４２・・・・・側方アンカー
４３・・・・・間隔保持材
４７・・・・・谷側控えロープ
４８・・・・・側方控えロープ
【要約】
【課題】三角ネットや支柱のレイアウトの自由度を高くすることと、積雪の捕捉効果を保持持することの両立が可能な雪崩予防柵を提供すること。
【解決手段】三角ネット製の防護ネット３０を具備した雪崩予防柵１０であって、防護ネット３０の阻止面の一部に扇形を呈する間欠調整部３６を形成し、間欠調整部３６の形成位置の三角ネット３５が欠落している。
【選択図】図６【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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