(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
トレッド部を有する空気入りタイヤであって、
前記トレッド部は、接地面が、熱伝導率が異なる少なくとも２種類のゴム組成物によって形成されており、
さらに、正規リムに組み込み、内圧を２５０ｋＰａとした際のタイヤの断面幅をＷｔ（ｍｍ）、外径をＤｔ（ｍｍ）とし、タイヤが占める空間の体積を仮想体積Ｖ（ｍｍ３）としたとき、下記（式１）および（式３）を満足すると共に、前記断面幅Ｗｔ（ｍｍ）が、２０５ｍｍ未満であることを特徴とする空気入りタイヤ。
１７１８≦（Ｄｔ２×π／４）／Ｗｔ≦２８２７．４  ・・・・・・（式１）
［（Ｖ＋２．０×１０７）／Ｗｔ］≦２．８８×１０５  ・・・・・・（式３）
【請求項２】
下記（式４）を満足することを特徴とする請求項１に記載の空気入りタイヤ。
［（Ｖ＋２．５×１０７）／Ｗｔ］≦２．８８×１０５   ・・・・・・（式４）
【請求項３】
正規リムに組み込み、内圧を２５０ｋＰａとした際のタイヤの外径をＤｔ（ｍｍ）、タイヤの断面高さをＨｔ（ｍｍ）としたとき、（Ｄｔ−２×Ｈｔ）が、４７０（ｍｍ）以上であることを特徴とする請求項１または請求項２に記載の空気入りタイヤ。
【請求項４】
扁平率が、４０％以上であることを特徴とする請求項１ないし請求項３のいずれか１項に記載の空気入りタイヤ。
【請求項５】
扁平率が、４５％以上であることを特徴とする請求項４に記載の空気入りタイヤ。
【請求項６】
扁平率が、４７．５％以上であることを特徴とする請求項５に記載の空気入りタイヤ。
【請求項７】
前記熱伝導率が異なる少なくとも２種類のゴム組成物の内、最も高い熱伝導率のゴム組成物における熱伝導率をＫａ（Ｗ／ｍ・Ｋ）、最も低い熱伝導率のゴム組成物における熱伝導率をＫｂ（Ｗ／ｍ・Ｋ）としたとき、下記（式５）を満足することを特徴とする請求項１ないし請求項６のいずれか１項に記載の空気入りタイヤ。
Ｋａ−Ｋｂ＞０．０１・・・・・・・・・・・・・（式５）
【請求項８】
下記（式６）を満足することを特徴とする請求項７に記載の空気入りタイヤ。
Ｋａ−Ｋｂ＞０．０５・・・・・・・・・・・・・（式６）
【請求項９】
前記熱伝導率が異なる少なくとも２種類のゴム組成物の内、最も高い熱伝導率のゴム組成物における熱伝導率をＫａ（Ｗ／ｍ・Ｋ）、最も低い熱伝導率のゴム組成物における熱伝導率をＫｂ（Ｗ／ｍ・Ｋ）としたとき、
前記トレッド部において、前記熱伝導率がＫａのゴム組成物から形成された接地部の接地面積が全接地面積に対して占める比率Ｓａ（％）に比べて、前記熱伝導率がＫｂのゴム組成物から形成された接地部の接地面積が全接地面積に対して占める比率Ｓｂ（％）が大きく、
かつ、（Ｓｂ−Ｓａ）×Ｗｔ＜３．００×１０４であることを特徴とする請求項１ないし請求項８のいずれか１項に記載の空気入りタイヤ。
【請求項１０】
（Ｓｂ−Ｓａ）×Ｗｔ＜２．５０×１０４であることを特徴とする請求項９に記載の空気入りタイヤ。
【請求項１１】
前記熱伝導率が異なる少なくとも２種類のゴム組成物の内、最も低い熱伝導率のゴム組成物の３０℃、周波数１０Ｈｚ、初期歪５％、動歪率１％の条件下で測定された損失正接（３０℃ｔａｎδ）が、０．１６以下であることを特徴とする請求項１ないし請求項１０のいずれか１項に記載の空気入りタイヤ。
【請求項１２】
前記３０℃ｔａｎδが、０．１４以下であることを特徴とする請求項１１に記載の空気入りタイヤ。
【請求項１３】
前記トレッド部の厚みをＴｄ（ｍｍ）としたとき、下記（式７）を満足することを特徴とする請求項１ないし請求項１２のいずれか１項に記載の空気入りタイヤ。
３０℃ｔａｎδ×Ｔｄ≧１．５・・・・・・・・・・・・・（式７）
【請求項１４】
下記（式８）を満足することを特徴とする請求項１３に記載の空気入りタイヤ。
３０℃ｔａｎδ×Ｔｄ≧１．８・・・・・・・・・・・・・（式８）
【請求項１５】
タイヤ周方向に連続して延びる複数本の周方向溝をトレッド部に有しており、
前記複数本の周方向溝の断面積の合計が、前記トレッド部の断面積の１０〜３０％であることを特徴とする請求項１ないし請求項１４のいずれか１項に記載の空気入りタイヤ。
【請求項１６】
タイヤ軸方向に延びる複数本の横溝をトレッド部に有しており、
前記複数本の横溝の容積の合計が、前記トレッド部の体積の２．０〜５．０％であることを特徴とする請求項１ないし請求項１５のいずれか１項に記載の空気入りタイヤ。
【請求項１７】
正規リムに組み込み、内圧を２５０ｋＰａとした際のタイヤの外径をＤｔ（ｍｍ）としたとき、Ｄｔが、６８５（ｍｍ）未満であることを特徴とする請求項１ないし請求項１６のいずれか１項に記載の空気入りタイヤ。
【請求項１８】
前記断面幅Ｗｔ（ｍｍ）が、２００ｍｍ未満であることを特徴とする請求項１ないし請求項１７のいずれか１項に記載の空気入りタイヤ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、空気入りタイヤに関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、環境問題への関心の高まりや経済性といった観点から、自動車に対して低燃費化の要求が強くなっており、自動車に装着される空気入りタイヤ（以下、単に「タイヤ」ともいう）に対しても燃費性能の向上が強く求められている。
【０００３】
タイヤの低燃費性は、転がり抵抗によって評価することができ、転がり抵抗が小さいほど、低燃費性に優れたタイヤであることが知られている。
【０００４】
そこで、従来より、タイヤの形状や、タイヤのトレッド部を構成するゴム組成物の配合を工夫することにより、転がり抵抗の低減を図ることが提案されている（例えば、特許文献１〜４）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２０１８−１７８０３４号公報
【特許文献２】特開２０１９−０８９９１１号公報
【特許文献３】ＷＯ２０１８／１８６３６７号公報
【特許文献４】特開２０１９−２０６６４３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかしながら、上記した従来技術で製造されたタイヤは、転がり抵抗の低減を図ることはできるものの、高速走行時のグリップ性能、および耐久性能は未だ十分とは言えない。
【０００７】
そこで、本発明は、高速走行時のグリップ性能、および耐久性能が十分に改善されて、優れた高速走行時のグリップ性能、および優れた耐久性能を発揮することができる空気入りタイヤを提供することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明者は、上記課題の解決について鋭意検討を行い、以下に記載する発明により上記課題が解決できることを見出し、本発明を完成させるに至った。
【０００９】
請求項１に記載の発明は、
トレッド部を有する空気入りタイヤであって、
前記トレッド部は、接地面が、熱伝導率が異なる少なくとも２種類のゴム組成物によって形成されており、
さらに、正規リムに組み込み、内圧を２５０ｋＰａとした際のタイヤの断面幅をＷｔ（ｍｍ）、外径をＤｔ（ｍｍ）とし、タイヤが占める空間の体積を仮想体積Ｖ（ｍｍ３）としたとき、下記（式１）および（式３）を満足すると共に、前記断面幅Ｗｔ（ｍｍ）が、２０５ｍｍ未満であることを特徴とする空気入りタイヤである。
１７１８≦（Ｄｔ２×π／４）／Ｗｔ≦２８２７．４  ・・・・・・（式１）
［（Ｖ＋２．０×１０７）／Ｗｔ］≦２．８８×１０５  ・・・・・・（式３）
【００１１】
請求項２に記載の発明は、
下記（式４）を満足することを特徴とする請求項１に記載の空気入りタイヤである。
［（Ｖ＋２．５×１０７）／Ｗｔ］≦２．８８×１０５   ・・・・・・（式４）
【００１２】
請求項３に記載の発明は、
正規リムに組み込み、内圧を２５０ｋＰａとした際のタイヤの外径をＤｔ（ｍｍ）、タイヤの断面高さをＨｔ（ｍｍ）としたとき、（Ｄｔ−２×Ｈｔ）が、４７０（ｍｍ）以上であることを特徴とする請求項１または請求項２に記載の空気入りタイヤである。
【００１３】
請求項４に記載の発明は、
扁平率が、４０％以上であることを特徴とする請求項１ないし請求項３のいずれか１項
に記載の空気入りタイヤである。
【００１４】
請求項５に記載の発明は、
扁平率が、４５％以上であることを特徴とする請求項４に記載の空気入りタイヤである。
【００１５】
請求項６に記載の発明は、
扁平率が、４７．５％以上であることを特徴とする請求項５に記載の空気入りタイヤである。
【００１６】
請求項７に記載の発明は、
前記熱伝導率が異なる少なくとも２種類のゴム組成物の内、最も高い熱伝導率のゴム組成物における熱伝導率をＫａ（Ｗ／ｍ・Ｋ）、最も低い熱伝導率のゴム組成物における熱伝導率をＫｂ（Ｗ／ｍ・Ｋ）としたとき、下記（式５）を満足することを特徴とする請求項１ないし請求項６のいずれか１項に記載の空気入りタイヤである。
Ｋａ−Ｋｂ＞０．０１・・・・・・・・・・・・・（式５）
【００１７】
請求項８に記載の発明は、
下記（式６）を満足することを特徴とする請求項７に記載の空気入りタイヤである。
Ｋａ−Ｋｂ＞０．０５・・・・・・・・・・・・・（式６）
【００１８】
請求項９に記載の発明は、
前記熱伝導率が異なる少なくとも２種類のゴム組成物の内、最も高い熱伝導率のゴム組成物における熱伝導率をＫａ（Ｗ／ｍ・Ｋ）、最も低い熱伝導率のゴム組成物における熱伝導率をＫｂ（Ｗ／ｍ・Ｋ）としたとき、
前記トレッド部において、前記熱伝導率がＫａのゴム組成物から形成された接地部の接地面積が全接地面積に対して占める比率Ｓａ（％）に比べて、前記熱伝導率がＫｂのゴム組成物から形成された接地部の接地面積が全接地面積に対して占める比率Ｓｂ（％）が大きく、
かつ、（Ｓｂ−Ｓａ）×Ｗｔ＜３．００×１０４であることを特徴とする請求項１ないし請求項８のいずれか１項に記載の空気入りタイヤである。
【００１９】
請求項１０に記載の発明は、
（Ｓｂ−Ｓａ）×Ｗｔ＜２．５０×１０４であることを特徴とする請求項９に記載の空気入りタイヤである。
【００２０】
請求項１１に記載の発明は、
前記熱伝導率が異なる少なくとも２種類のゴム組成物の内、最も低い熱伝導率のゴム組成物の３０℃、周波数１０Ｈｚ、初期歪５％、動歪率１％の条件下で測定された損失正接（３０℃ｔａｎδ）が、０．１６以下であることを特徴とする請求項１ないし請求項１０のいずれか１項に記載の空気入りタイヤである。
【００２１】
請求項１２に記載の発明は、
前記３０℃ｔａｎδが、０．１４以下であることを特徴とする請求項１１に記載の空気入りタイヤである。
【００２２】
請求項１３に記載の発明は、
前記トレッド部の厚みをＴｄ（ｍｍ）としたとき、下記（式７）を満足することを特徴とする請求項１ないし請求項１２のいずれか１項に記載の空気入りタイヤである。
３０℃ｔａｎδ×Ｔｄ≧１．５・・・・・・・・・・・・・（式７）
【００２３】
請求項１４に記載の発明は、
下記（式８）を満足することを特徴とする請求項１３に記載の空気入りタイヤである。
３０℃ｔａｎδ×Ｔｄ≧１．８・・・・・・・・・・・・・（式８）
【００２４】
請求項１５に記載の発明は、
タイヤ周方向に連続して延びる複数本の周方向溝をトレッド部に有しており、
前記複数本の周方向溝の断面積の合計が、前記トレッド部の断面積の１０〜３０％であることを特徴とする請求項１ないし請求項１４のいずれか１項に記載の空気入りタイヤである。
【００２５】
請求項１６に記載の発明は、
タイヤ軸方向に延びる複数本の横溝をトレッド部に有しており、
前記複数本の横溝の容積の合計が、前記トレッド部の体積の２．０〜５．０％であることを特徴とする請求項１ないし請求項１５のいずれか１項に記載の空気入りタイヤである。
【００２６】
請求項１７に記載の発明は、
正規リムに組み込み、内圧を２５０ｋＰａとした際のタイヤの外径をＤｔ（ｍｍ）としたとき、Ｄｔが、６８５（ｍｍ）未満であることを特徴とする請求項１ないし請求項１６のいずれか１項に記載の空気入りタイヤである。
【００２８】
請求項１８に記載の発明は、
前記断面幅Ｗｔ（ｍｍ）が、２００ｍｍ未満であることを特徴とする請求項１ないし請求項１７のいずれか１項に記載の空気入りタイヤである。
【発明の効果】
【００２９】
本発明によれば、高速走行時のグリップ性能、および耐久性能が十分に改善されて、優れた高速走行時のグリップ性能、および優れた耐久性能を発揮することができる空気入りタイヤを提供することができる。
【発明を実施するための形態】
【００３０】
［１］本発明に係るタイヤの特徴
最初に、本発明に係るタイヤの特徴について説明する。
【００３１】
１．概要
本発明に係るタイヤは、接地面が、熱伝導率が異なる少なくとも２種類のゴム組成物によって形成されていることを特徴としている。
【００３２】
そして、本発明に係るタイヤは、さらに、正規リムに組み込み、内圧を２５０ｋＰａとした際のタイヤの断面幅をＷｔ（ｍｍ）、外径をＤｔ（ｍｍ）とし、タイヤが占める空間の体積を仮想体積Ｖ（ｍｍ３）としたとき、下記（式１）および（式２）を満足していることも特徴としている。
１７００≦（Ｄｔ２×π／４）／Ｗｔ≦２８２７．４  ・・・・・・（式１）
［（Ｖ＋１．５×１０７）／Ｗｔ］≦２．８８×１０５  ・・・・・・（式２）
【００３３】
これらの特徴を備えることにより、高速走行時のグリップ性能、および耐久性能が優れた空気入りタイヤを提供することができる。
【００３４】
なお、上記記載において「接地面が、熱伝導率が異なる少なくとも２種類のゴム組成物によって形成」とは、必ずしも、トレッド部の接地面の全周に亘って各ゴム組成物によるトレッド面が形成されている場合だけを指しておらず、全周のどこかで各ゴム組成物によるトレッド面が形成されていてもよい。但し、全周であることが好ましい。
【００３５】
そして、「接地面」とは、正規リムに組み込み、内圧を２５０ｋＰａとしたタイヤに、最大負荷能力、あるいはそれに近い荷重をかけたときのトレッド部の接地面を指す。
【００３６】
ここで、「正規リム」とは、タイヤが基づいている規格を含む規格体系において、当該規格がタイヤ毎に定めるリムであり、例えば、ＪＡＴＭＡ（日本自動車タイヤ協会）であれば「ＪＡＴＭＡ  ＹＥＡＲ  ＢＯＯＫ」に記載されている適用サイズにおける標準リム、ＥＴＲＴＯ（Ｔｈｅ  Ｅｕｒｏｐｅａｎ  Ｔｙｒｅ  ａｎｄ  Ｒｉｍ  Ｔｅｃｈｎｉｃａｌ  Ｏｒｇａｎｉｓａｔｉｏｎ）であれば「ＳＴＡＮＤＡＲＤＳ  ＭＡＮＵＡＬ」に記載されている“Ｍｅａｓｕｒｉｎｇ  Ｒｉｍ”、ＴＲＡ（Ｔｈｅ  Ｔｉｒｅ  ａｎｄ  Ｒｉｍ  Ａｓｓｏｃｉａｔｉｏｎ，  Ｉｎｃ．）であれば「ＹＥＡＲ  ＢＯＯＫ」に記載されている“Ｄｅｓｉｇｎ  Ｒｉｍ”を指す。そして、規格に定められていないタイヤの場合には、リム組み可能であって、内圧が保持できるリム、即ちリム／タイヤ間からエア漏れを生じさせないリムの内、最もリム径が小さく、次いでリム幅が最も狭いものを指す。
【００３７】
また、タイヤの外径Ｄｔとは、タイヤを正規リムに組付け、内圧を２５０ｋＰａにして無負荷とした状態のタイヤの外径であり、タイヤの断面幅Ｗｔとは、タイヤを正規リムに組付け、内圧を２５０ｋＰａにして無負荷とした状態のタイヤにおいて、タイヤ側面の模様や文字など全てを含むサイドウォール間の直線距離（タイヤの総幅）からタイヤの側面の模様、文字などを除いた幅である。
【００３８】
また、タイヤの仮想体積Ｖ（ｍｍ３）は、具体的には、タイヤを正規リムに組付け、内圧を２５０ｋＰａにして無負荷とした状態のタイヤにおけるタイヤの外径Ｄｔ（ｍｍ）、タイヤの断面高さ（ビード部底面からトレッド最表面までの距離であり、タイヤの外径とリム径の呼びとの差の１／２）Ｈｔ（ｍｍ）、タイヤの断面幅Ｗｔ（ｍｍ）に基づいて、以下の式により求めることができる。
Ｖ＝［（Ｄｔ／２）２−｛（Ｄｔ／２）−Ｈｔ｝２］×π×Ｗｔ
【００３９】
２．本発明に係るタイヤにおける効果発現のメカニズム
本発明に係るタイヤにおける効果発現のメカニズム、即ち、高速走行時のグリップ性能、および耐久性能が十分に発揮されるメカニズムについては、以下のように推測される。
【００４０】
上記したように、本発明においては、タイヤの断面幅Ｗｔ（ｍｍ）と外径Ｄｔ（ｍｍ）とが、１７００≦（Ｄｔ２×π／４）／Ｗｔ≦２８２７．４（式１）を満足するようにしている。
【００４１】
上記（式１）は、タイヤの断面幅Ｗｔに対して、タイヤを横方向から見たときの面積［（Ｄｔ／２）２×π）＝（Ｄｔ２×π／４）］を大きくして、式１に規定する数値範囲を満足することにより、サイド部の熱放出性を向上させて、耐久性および低転がり抵抗性の向上を図ることができると考えられる。
【００４２】
しかしながら、このようなタイヤは、転動時の遠心力が大きくなるため、転動中にタイヤの半径が大きく成長し、接地圧の不均一化を招く恐れがある。特に、走行速度を上げていくと、より遠心力が大きくなり、さらなる接地圧の不均一化を招いて、グリップ性の低下を招いてしまう。
【００４３】
そこで、本発明においては、さらに、タイヤの仮想体積Ｖ（ｍｍ３）および断面幅Ｗｔ（ｍｍ）が、［（Ｖ＋１．５×１０７）／Ｗｔ］≦２．８８×１０５（式２）を満足するようにしている。
【００４４】
このように、タイヤの断面幅Ｗｔの減少に合わせてタイヤの仮想体積Ｖを減少させ、タイヤそのものの体積を減らすことにより、遠心力による外径成長率を低減させることができるため、高速走行における接地圧の不均一化を抑制することができると考えられる。
【００４５】
そして、本発明においては、トレッド部の接地面を、熱伝導率が異なる少なくとも２種類のゴム組成物によって形成させている。これにより、トレッド部内に熱の流れが生じるため、トレッド全体の変形を抑制することができると考えられる。
【００４６】
これらの結果によって、高速走行時のグリップ性能の低下を十分に抑制することができると考えられる。
【００４７】
このとき、［（Ｖ＋２．０×１０７）／Ｗｔ］≦２．８８×１０５（式３）であるとより好ましく、［（Ｖ＋２．５×１０７）／Ｗｔ］≦２．８８×１０５（式４）であると、さらに好ましい。
【００４８】
［２］本発明に係るタイヤにおけるより好ましい態様
本発明に係るタイヤは、以下の態様を取ることにより、さらに大きな効果を得ることができる。
【００４９】
１．扁平率
本発明に係るタイヤは、扁平率が４０％以上のタイヤであることが好ましい。これにより、サイド部の面積を大きくすることができるため、タイヤ全体の熱放出性がより向上し、トレッド部およびサイド部における剛性の低下を抑制することができ、高速走行時におけるグリップ性能の低下をより抑制することができる。
【００５０】
なお、上記した扁平率（％）は、内圧を２５０ｋＰａとしたときのタイヤの断面高さＨｔ（ｍｍ）と断面幅Ｗｔ（ｍｍ）を用いて、下式により求めることができる。
（Ｈｔ／Ｗｔ）×１００（％）
【００５１】
そして、上記した扁平率は、４５％以上であるとより好ましく、４７．５％以上であるとさらに好ましい。そして、５０％以上であるとまたさらに好ましく、５２．５％以上であると特に好ましく、５５％以上であると最も好ましい。なお、上限は特にないが、例えば、１００％以下である。
【００５２】
２．熱伝導率
上記したように、トレッド部の接地面を、熱伝導率が異なる少なくとも２種類のゴム組成物によって形成させることにより、トレッド部内に熱の流れを生じさせて、トレッド全体の変形を抑制することができる。
【００５３】
このとき、この熱伝導率が異なる少なくとも２種類のゴム組成物において、最も高い熱伝導率のゴム組成物における熱伝導率をＫａ（Ｗ／ｍ・Ｋ）、最も低い熱伝導率のゴム組成物における熱伝導率をＫｂ（Ｗ／ｍ・Ｋ）としたとき、（Ｋａ−Ｋｂ）が大きいほど、トレッド部の接地面において大きな熱の流れが生じて、放熱性を高めることができ好ましい。具体的には、Ｋａ−Ｋｂ＞０．０１であることが好ましく、Ｋａ−Ｋｂ＞０．０５であるとより好ましく、Ｋａ−Ｋｂ＞０．１０であるとさらに好ましい。なお、（Ｋａ−Ｋｂ）の上限は、特に規定されないが、０．８０程度であることが好ましい。
【００５４】
なお、具体的なＫａとしては０．３〜０．９Ｗ／ｍ・Ｋが好ましく、Ｋｂとしては０．１〜０．７Ｗ／ｍ・Ｋが好ましい。
【００５５】
なお、熱伝導率Ｋ（Ｗ／ｍ・Ｋ）は、ＪＩＳ  Ｒ  ２６１６に規定の熱線法に従って、測定された値であり（測定温度：２３℃）、具体的には、京都電子工業（株）製の「ｋｅｍｔｈｅｒｍ  ＱＴＭ−５００」などの迅速熱伝導率計や、（株）レスカ製の「ＴＣＭ１００１」などの熱伝導率測定装置などを用いて測定することができる。
【００５６】
そして、熱伝導率の調整は、後述する配合材料の内、カーボンブラックやシリカなどの配合比率を調整することにより行うことができる。また、グラフェン、グラファイト、カーボンナノファイバーなどを、新たに配合することによって、調整することもできる。
【００５７】
３．各ゴム組成物の接地面積
タイヤの幅が広くなるほど、トレッドセンター部における接地圧が大きくなり、トレッドショルダー部における接地圧との差が大きくなると考えられる。この場合、トレッドのショルダー領域を最も高い熱伝導率Ｋａのゴム組成物で形成させてもよいが、接地によって効率的に放熱することを考えると、トレッドのセンター領域を熱伝導率Ｋａのゴム組成物で広く形成させることが好ましく、タイヤの幅が広くなるほど、広く形成させることが好ましい。
【００５８】
しかし、最も高い熱伝導率Ｋａのゴム組成物から形成された接地部の接地面積が全接地面積に対して占める比率をＳａ（％）、最も低い熱伝導率Ｋｂのゴム組成物から形成された接地部の接地面積が全接地面積に対して占める比率をＳｂ（％）として、Ｓａを大きくした場合には、熱を集中させにくくなり、効率的な放熱ができないため、現実としては、Ｓｂに比べてＳａを小さくせざるを得ない（０．１〜３０％程度）。
【００５９】
そこで、ＳａおよびＳｂと、Ｗｔとの関係について、具体的に検討したところ、（Ｓｂ−Ｓａ）×Ｗｔ＜３．００×１０４であることが好ましく、（Ｓｂ−Ｓａ）×Ｗｔ＜２．５０×１０４であるとより好ましく、（Ｓｂ−Ｓａ）×Ｗｔ＜２．００×１０４であるとさらに好ましいことが分かった。
【００６０】
なお、上記した各式は、トレッドの全周のいずれかで測定したときに、満足していればよい。但し、全周であることが好ましい。
【００６１】
４．ゴム組成物の損失正接（ｔａｎδ）
本発明に係るタイヤにおいて、熱伝導率が異なる少なくとも２種類のゴム組成物の内、最も低い熱伝導率のゴム組成物について、３０℃、周波数１０Ｈｚ、初期歪５％、動歪率１％の条件下で測定した損失正接（３０℃ｔａｎδ）は、例えば、０．１以上、０．７以下が好ましく、０．１６以下であるとより好ましい。
【００６２】
このように、最も低い熱伝導率のゴム組成物の３０℃ｔａｎδを０．１６以下と小さくした場合、トレッド部での発熱性を低減させて、タイヤの温度上昇を抑えることができるため、ゴム組成物自体の耐久性の低下、および温度上昇に伴う外径の成長を抑えて、タイヤの損傷を防いで耐久性を高めることができる。なお、０．１４以下であるとより好ましい。上記した３０℃ｔａｎδは、例えば、ＧＡＢＯ社製「イプレクサー(登録商標)」の粘弾性測定装置を用いて測定することができる。
【００６３】
なお、トレッド部の厚みをＴｄ（ｍｍ）としたとき、３０℃ｔａｎδ×Ｔｄ≧１．５（式７）を満足することが好ましく、３０℃ｔａｎδ×Ｔｄ≧１．８（式８）を満足するとより好ましく、３０℃ｔａｎδ×Ｔｄ≧２．０であるとさらに好ましい。このような式を満たすことにより、本発明における効果をより十分に発揮させることができる。なお、トレッド部の厚みＴｄは、トレッドセンター部における最表面からコード層までの距離（ｍｍ）であり、具体的には、例えば、４ｍｍ以上、２５ｍｍ以下である。
【００６４】
５．トレッド部の溝
本発明に係るタイヤは、タイヤ周方向に連続して延びる周方向溝をトレッド部に有しており、トレッド部の接地面における周方向溝の溝幅Ｌ０に対する周方向溝の最大の深さの８０％の深さにおける溝幅Ｌ８０の比（Ｌ８０／Ｌ０）が、０．３〜０．７であることが好ましい。これにより、トレッド部の陸部の底面で陸部全体の動きを抑制することが可能となり、トレッド部の欠けを抑制することができると考えられる。０．３５〜０．６５であるとより好ましく、０．４０〜０．６０であるとさらに好ましく、０．４５〜０．５５であると特に好ましい。
【００６５】
上記したＬ０およびＬ８０は、正規リムに装着し、内圧を２５０ｋＰａとし、無負荷の状態としたタイヤのトレッド周方向溝のトレッド表面部における溝端部の直線距離（Ｌ０）、および、溝深さ８０％の位置での溝壁部の最小距離（Ｌ８０）を指しており、簡易的には、タイヤを幅２〜４ｃｍで半径方向に切り出したセクションのビード部間を、リム幅に合わせて押さえつけた状態にすることで求めることができる。
【００６６】
そして、トレッド部が、複数本の周方向溝を有して、複数本の周方向溝の断面積の合計が、トレッド部の断面積の１０〜３０％であることが好ましい。これにより、トレッド部の動きを抑制し、トレッド部の欠けを抑制することができると考えられる。１５〜２７％であるとより好ましく、１８〜２５％であるとさらに好ましく、２１〜２３％であると特に好ましい。
【００６７】
上記した周方向溝の断面積は、正規リムに装着し、内圧を２５０ｋＰａとし、無負荷の状態としたタイヤにおいて、トレッド周方向溝の端部を繋いだ直線と溝壁とにより構成される面積の合計値を指しており、簡易的には、タイヤを幅２〜４ｃｍで半径方向に切り出したセクションのビード部間を、リム幅に合わせて押さえつけた状態にすることで求めることができる。
【００６８】
また、トレッド部が、タイヤ軸方向に延びる複数本の横溝を有しており、複数本の横溝の容積の合計が、トレッド部の体積の２．０〜５．０％であることが好ましい。これにより、トレッド部の動きを抑制し、トレッド部の欠けを抑制することができると考えられる。２．２〜４．０％であるとより好ましく、２．５〜３．５％であるとさらに好ましく、２．７〜３．０％であると特に好ましい。
【００６９】
上記した横溝の容積は、正規リムに装着し、内圧を２５０ｋＰａとし、無負荷の状態としたタイヤにおいて、横溝の端部を繋いだ面と溝壁とにより構成される容積の合計値を指しており、簡易的には、タイヤを幅２〜４ｃｍで半径方向に切り出したセクションのビード部間をリム幅に合わせて押さえつけた状態で、個々の横溝の容積を算出し、溝の数を乗じることで求めることができる。また、トレッド部の体積は、前記セクションからトレッド部の横溝を含まない部分の面積を算出して外径を乗じたものから、前記横溝の容積との差を求めることにより、算出することができる。
【００７０】
なお、トレッド部の欠けの抑制と耐久性のさらなる向上を図るためには、これらの横溝に、溝深さＧｄに対する溝幅Ｇｗの比（Ｇｗ／Ｇｄ）が、０．５０〜０．８０である横溝が含まれていることが好ましく、０．５３〜０．７７であるとより好ましく、０．５５〜０．７５であるとさらに好ましく、０．６０〜０．７０であると特に好ましい。
【００７１】
上記した横溝の溝幅、溝深さは、内圧を２５０ｋＰａとし、無負荷の状態としたタイヤにおいて、横溝のトレッド表面端部を繋いだ直線のうち、溝方向に対して垂直かつ最大であるもの、および、横溝の最大深さを指しており、簡易的には、タイヤを幅２〜４ｃｍで半径方向に切り出したセクションのビード部間をリム幅に合わせて押さえつけた状態から算出することができる。
【００７２】
６．タイヤの形状
本発明に係るタイヤにおいて、正規リムに組み込み、内圧を２５０ｋＰａとした際、具体的な外径Ｄｔ（ｍｍ）としては、例えば、５１５ｍｍ以上であることが好ましく、５５８ｍｍ以上であるとより好ましく、５８５ｍｍ以上であるとさらに好ましく、６５８ｍｍ以上であると特に好ましく、６７３ｍｍ以上であると最も好ましい。一方、８４３ｍｍ未満であることが好ましく、７２５ｍｍ未満であるとより好ましく、７０７ｍｍ未満であるとさらに好ましく、６８５ｍｍ未満であると特に好ましく、６５５ｍｍ未満であると最も好ましい。
【００７３】
そして、具体的な断面幅Ｗｔ（ｍｍ）としては、例えば、１１５ｍｍ以上であることが好ましく、１３０ｍｍ以上であるとより好ましく、１５０ｍｍ以上であるとさらに好ましく、１７０ｍｍ以上であるとさらにより好ましく、１８５ｍｍ以上であると特に好ましく、１９３ｍｍ以上であると最も好ましい。一方、３０５ｍｍ未満であることが好ましく、２４５ｍｍ未満であるとより好ましく、２１０ｍｍ未満であるとさらに好ましく、２０５ｍｍ未満であると特に好ましく、２００ｍｍ未満であると最も好ましい。
【００７４】
そして、具体的な断面高さＨｔ（ｍｍ）としては、例えば、３７ｍｍ以上であることが好ましく、８７ｍｍ以上であるとより好ましく、９５ｍｍ以上であるとさらに好ましい。一方、１８０ｍｍ未満であることが好ましく、１１２ｍｍ未満であるとより好ましく、１０１ｍｍ未満であるとさらに好ましい。
【００７５】
そして、具体的な仮想体積Ｖとしては、例えば、１３，０００，０００ｍｍ３以上であることが好ましく、２９，０００，０００ｍｍ３以上であるとより好ましく、３６，０００，０００ｍｍ３以上であるとさらに好ましい。一方、６６，０００，０００ｍｍ３未満であることが好ましく、４４，０００，０００ｍｍ３未満であるとより好ましく、３８，８００，０００ｍｍ３未満であるとさらに好ましい。
【００７６】
また、本発明において、走行時の乗り心地の安定性を考慮すると、（Ｄｔ−２×Ｈｔ）は、４５０（ｍｍ）以上であることが好ましく、４７０（ｍｍ）以上であるとより好ましく、４８０（ｍｍ）以上であるとさらに好ましい。一方、トレッド部の変形を考慮すると、５６０（ｍｍ）未満であることが好ましく、５３０（ｍｍ）未満であるとより好ましく、５１０（ｍｍ）未満であるとさらに好ましい。
【００７７】
［３］本発明の具体的な実施の形態
以下、実施の形態に基づいて、本発明を具体的に説明する。
【００７８】
１．ゴム組成物
本発明に係るタイヤのトレッド部を形成するゴム組成物は、以下に記載するゴム成分、充填剤、軟化剤、加硫剤および加硫促進剤などの各種配合材料について、その種類や量、特に、充填剤と軟化剤とを、適宜、調整することにより得ることができる。
【００７９】
（１）ゴム成分
本実施の形態において、ゴム成分としては、ブタジエンゴム（ＢＲ）、スチレンブタジエンゴム（ＳＢＲ）、イソプレン系ゴム、ニトリルゴム（ＮＢＲ）など、タイヤの製造に一般的に用いられるゴム(ポリマー)を用いることができるが、これらの内でも、イソプレン系ゴム、ブタジエンゴム（ＢＲ）およびスチレンブタジエンゴム（ＳＢＲ）を用いることが好ましい。
【００８０】
（ａ）イソプレン系ゴム
ゴム成分１００質量部中のイソプレン系ゴムの含有量（合計含有量）は、２５質量部以上であることが好ましく、３５質量部以上であるとより好ましく、４５質量部以上であるとさらに好ましい。一方、７５質量部以下であることが好ましく、６５質量部以下であるとより好ましく、５５質量部以下であるとさらに好ましい。
【００８１】
イソプレン系ゴムとしては、天然ゴム（ＮＲ）、イソプレンゴム（ＩＲ）、改質ＮＲ、変性ＮＲ、変性ＩＲ等が挙げられるが、強度に優れるという点からＮＲが好ましい。
【００８２】
ＮＲとしては、例えば、ＳＩＲ２０、ＲＳＳ♯３、ＴＳＲ２０等、タイヤ工業において一般的なものを使用できる。ＩＲとしては、特に限定されず、例えば、ＩＲ２２００等、タイヤ工業において一般的なものを使用できる。改質ＮＲとしては、脱タンパク質天然ゴム（ＤＰＮＲ）、高純度天然ゴム（ＵＰＮＲ）等、変性ＮＲとしては、エポキシ化天然ゴム（ＥＮＲ）、水素添加天然ゴム（ＨＮＲ）、グラフト化天然ゴム等、変性ＩＲとしては、エポキシ化イソプレンゴム、水素添加イソプレンゴム、グラフト化イソプレンゴム等、が挙げられる。これらは、単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。
【００８３】
（ｂ）ＢＲ
ゴム成分１００質量部中のＢＲの含有量は、２０質量部以上であることが好ましく、３０質量部以上であるとより好ましく、３５質量部以上であるとさらに好ましい。一方、６０質量部以下であることが好ましく、５０質量部以下であるとより好ましく、４５質量部以下であるとさらに好ましい。
【００８４】
ＢＲの重量平均分子量は、例えば、１０万超、２００万未満である。ＢＲのビニル結合量は、例えば１質量％超、３０質量％未満である。ＢＲのシス含量は、例えば１質量％超、９８質量％未満である。ＢＲのトランス量は、例えば、１質量％超、６０質量％未満である。なお、シス含量は、赤外吸収スペクトル分析法によって測定できる。
【００８５】
ＢＲとしては特に限定されず、高シス含量（シス含量が９０％以上）のＢＲ、低シス含量のＢＲ、シンジオタクチックポリブタジエン結晶を含有するＢＲ等を使用できる。ＢＲは、非変性ＢＲ、変性ＢＲのいずれでもよく、変性ＢＲとしては、例えば、下記式で表される化合物（変性剤）により変性されたＢＲを使用できる。
【００８６】
【化１】
0006861954.tif 000002
【００８７】
なお、式中、Ｒ１、Ｒ２およびＲ３は、同一または異なって、アルキル基、アルコキシ基、シリルオキシ基、アセタール基、カルボキシル基（−ＣＯＯＨ）、メルカプト基（−ＳＨ）またはこれらの誘導体を表す。Ｒ４およびＲ５は、同一または異なって、水素原子またはアルキル基を表す。Ｒ４およびＲ５は結合して窒素原子と共に環構造を形成してもよい。ｎは整数を表す。
【００８８】
上記式で表される化合物（変性剤）により変性された変性ＢＲとしては、重合末端（活性末端）を上記式で表される化合物により変性されたＢＲを使用できる。
【００８９】
Ｒ１、Ｒ２およびＲ３としてはアルコキシ基が好適である（好ましくは炭素数１〜８、より好ましくは炭素数１〜４のアルコキシ基）。Ｒ４およびＲ５としてはアルキル基（好ましくは炭素数１〜３のアルキル基）が好適である。ｎは、好ましくは１〜５、より好ましくは２〜４、更に好ましくは３である。また、Ｒ４およびＲ５が結合して窒素原子と共に環構造を形成する場合、４〜８員環であることが好ましい。なお、アルコキシ基には、シクロアルコキシ基（シクロヘキシルオキシ基等）、アリールオキシ基（フェノキシ基、ベンジルオキシ基等）も含まれる。
【００９０】
上記変性剤の具体例としては、２−ジメチルアミノエチルトリメトキシシラン、３−ジメチルアミノプロピルトリメトキシシラン、２−ジメチルアミノエチルトリエトキシシラン、３−ジメチルアミノプロピルトリエトキシシラン、２−ジエチルアミノエチルトリメトキシシラン、３−ジエチルアミノプロピルトリメトキシシラン、２−ジエチルアミノエチルトリエトキシシラン、３−ジエチルアミノプロピルトリエトキシシラン等が挙げられる。これらは、単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。
【００９１】
また、変性ＢＲとしては、以下の化合物（変性剤）により変性された変性ＢＲも使用できる。変性剤としては、例えば、エチレングリコールジグリシジルエーテル、グリセリントリグリシジルエーテル、トリメチロールエタントリグリシジルエーテル、トリメチロールプロパントリグリシジルエーテル等の多価アルコールのポリグリシジルエーテル；ジグリシジル化ビスフェノールＡ等の２個以上のフェノール基を有する芳香族化合物のポリグリシジルエーテル；１，４−ジグリシジルベンゼン、１，３，５−トリグリシジルベンゼン、ポリエポキシ化液状ポリブタジエン等のポリエポキシ化合物；４，４’−ジグリシジル−ジフェニルメチルアミン、４，４’−ジグリシジル−ジベンジルメチルアミン等のエポキシ基含有３級アミン；ジグリシジルアニリン、Ｎ，Ｎ’−ジグリシジル−４−グリシジルオキシアニリン、ジグリシジルオルソトルイジン、テトラグリシジルメタキシレンジアミン、テトラグリシジルアミノジフェニルメタン、テトラグリシジル−ｐ−フェニレンジアミン、ジグリシジルアミノメチルシクロヘキサン、テトラグリシジル−１，３−ビスアミノメチルシクロヘキサン等のジグリシジルアミノ化合物；ビス−（１−メチルプロピル）カルバミン酸クロリド、４−モルホリンカルボニルクロリド、１−ピロリジンカルボニルクロリド、Ｎ，Ｎ−ジメチルカルバミド酸クロリド、Ｎ，Ｎ−ジエチルカルバミド酸クロリド等のアミノ基含有酸クロリド；１，３−ビス−（グリシジルオキシプロピル）−テトラメチルジシロキサン、（３−グリシジルオキシプロピル）−ペンタメチルジシロキサン等のエポキシ基含有シラン化合物；（トリメチルシリル）［３−（トリメトキシシリル）プロピル］スルフィド、（トリメチルシリル）［３−（トリエトキシシリル）プロピル］スルフィド、（トリメチルシリル）［３−（トリプロポキシシリル）プロピル］スルフィド、（トリメチルシリル）［３−（トリブトキシシリル）プロピル］スルフィド、（トリメチルシリル）［３−（メチルジメトキシシリル）プロピル］スルフィド、（トリメチルシリル）［３−（メチルジエトキシシリル）プロピル］スルフィド、（トリメチルシリル）［３−（メチルジプロポキシシリル）プロピル］スルフィド、（トリメチルシリル）［３−（メチルジブトキシシリル）プロピル］スルフィド等のスルフィド基含有シラン化合物；エチレンイミン、プロピレンイミン等のＮ−置換アジリジン化合物；メチルトリエトキシシラン、Ｎ，Ｎ−ビス（トリメチルシリル）−３−アミノプロピルトリメトキシシラン、Ｎ，Ｎ−ビス（トリメチルシリル）−３−アミノプロピルトリエトキシシラン、Ｎ，Ｎ−ビス（トリメチルシリル）アミノエチルトリメトキシシラン、Ｎ，Ｎ−ビス（トリメチルシリル）アミノエチルトリエトキシシラン等のアルコキシシラン；４−Ｎ，Ｎ−ジメチルアミノベンゾフェノン、４−Ｎ，Ｎ−ジ−ｔ−ブチルアミノベンゾフェノン、４−Ｎ，Ｎ−ジフェニルアミノベンゾフェノン、４，４’−ビス（ジメチルアミノ）ベンゾフェノン、４，４’−ビス（ジエチルアミノ）ベンゾフェノン、４，４’−ビス（ジフェニルアミノ）ベンゾフェノン、Ｎ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−ビス−（テトラエチルアミノ）ベンゾフェノン等のアミノ基および／または置換アミノ基を有する（チオ）ベンゾフェノン化合物；４−Ｎ，Ｎ−ジメチルアミノベンズアルデヒド、４−Ｎ，Ｎ−ジフェニルアミノベンズアルデヒド、４−Ｎ，Ｎ−ジビニルアミノベンズアルデヒド等のアミノ基および／または置換アミノ基を有するベンズアルデヒド化合物；Ｎ−メチル−２−ピロリドン、Ｎ−ビニル−２−ピロリドン、Ｎ−フェニル−２−ピロリドン、Ｎ−ｔ−ブチル−２−ピロリドン、Ｎ−メチル−５−メチル−２−ピロリドン等のＮ−置換ピロリドンＮ−メチル−２−ピペリドン、Ｎ−ビニル−２−ピペリドン、Ｎ−フェニル−２−ピペリドン等のＮ−置換ピペリドン；Ｎ−メチル−ε−カプロラクタム、Ｎ−フェニル−ε−カプロラクタム、Ｎ−メチル−ω−ラウリロラクタム、Ｎ−ビニル−ω−ラウリロラクタム、Ｎ−メチル−β−プロピオラクタム、Ｎ−フェニル−β−プロピオラクタム等のＮ−置換ラクタム類；の他、Ｎ，Ｎ−ビス−（２，３−エポキシプロポキシ）−アニリン、４，４−メチレン−ビス−（Ｎ，Ｎ−グリシジルアニリン）、トリス−（２，３−エポキシプロピル）−１，３，５−トリアジン−２，４，６−トリオン類、Ｎ，Ｎ−ジエチルアセトアミド、Ｎ−メチルマレイミド、Ｎ，Ｎ−ジエチル尿素、１，３−ジメチルエチレン尿素、１，３−ジビニルエチレン尿素、１，３−ジエチル−２−イミダゾリジノン、１−メチル−３−エチル−２−イミダゾリジノン、４−Ｎ，Ｎ−ジメチルアミノアセトフェン、４−Ｎ，Ｎ−ジエチルアミノアセトフェノン、１，３−ビス（ジフェニルアミノ）−２−プロパノン、１，７−ビス（メチルエチルアミノ）−４−ヘプタノン等を挙げることができる。なお、上記化合物（変性剤）による変性は公知の方法で実施可能である。なお、これらの変性ＢＲは、単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。
【００９２】
ＢＲとしては、例えば、宇部興産（株）、ＪＳＲ（株）、旭化成（株）、日本ゼオン（株）等の製品を使用できる。
【００９３】
（ｃ）ＳＢＲ
ゴム成分１００質量部中のＳＢＲの含有量は、５質量部以上であることが好ましく、８質量部以上であるとより好ましい。一方、２０質量部以下であることが好ましく、１５質量部以下であるとより好ましい。
【００９４】
ＳＢＲの重量平均分子量は、例えば、１０万超、２００万未満である。ＳＢＲのスチレン含量は、５質量％以上、特に８質量％以上である。また、３５質量％未満が好ましく、２５質量％未満がより好ましく、１５質量％未満がさらに好ましい。ＳＢＲのビニル結合量（１，２−結合ブタジエン単位量）は、例えば、５質量％超、７０質量％未満である。なお、ＳＢＲの構造同定（スチレン含量、ビニル結合量の測定）は、例えば、日本電子（株）製ＪＮＭ−ＥＣＡシリーズの装置を用いて行うことができる。
【００９５】
ＳＢＲとしては特に限定されず、例えば、乳化重合スチレンブタジエンゴム（Ｅ−ＳＢＲ）、溶液重合スチレンブタジエンゴム（Ｓ−ＳＢＲ）等を使用できる。ＳＢＲは、非変性ＳＢＲ、変性ＳＢＲのいずれでもよく、これらは単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。
【００９６】
変性ＳＢＲとしては、シリカ等の充填剤と相互作用する官能基を有するＳＢＲであればよく、例えば、ＳＢＲの少なくとも一方の末端を、上記官能基を有する化合物（変性剤）で変性された末端変性ＳＢＲ（末端に上記官能基を有する末端変性ＳＢＲ）や、主鎖に上記官能基を有する主鎖変性ＳＢＲや、主鎖および末端に上記官能基を有する主鎖末端変性ＳＢＲ（例えば、主鎖に上記官能基を有し、少なくとも一方の末端を上記変性剤で変性された主鎖末端変性ＳＢＲ）や、分子中に２個以上のエポキシ基を有する多官能化合物により変性（カップリング）され、水酸基やエポキシ基が導入された末端変性ＳＢＲ等が挙げられる。
【００９７】
ＳＢＲとしては、例えば、住友化学（株）、ＪＳＲ（株）、旭化成（株）、日本ゼオン（株）等により製造・販売されているＳＢＲを使用できる。なお、ＳＢＲは、単独で用いてもよく、２種以上を組み合わせて用いてもよい。
【００９８】
（ｄ）その他のゴム成分
本実施の形態においては、前記したように、その他のゴム成分として、ニトリルゴム（ＮＢＲ）などのタイヤの製造に一般的に用いられるゴム(ポリマー)を含んでもよい。
【００９９】
（２）ゴム成分以外の配合材料
（ａ）充填剤
本実施の形態において、ゴム組成物は、充填剤を含有することが好ましい。具体的な充填剤としては、例えば、シリカ、カーボンブラック、炭酸カルシウム、タルク、アルミナ、クレー、水酸化アルミニウム、マイカなどが挙げられ、この内でも、シリカやカーボンブラックが、補強剤として好ましく使用できる。なお、シリカを使用する場合には、シランカップリング剤と併用することが好ましい。
【０１００】
（イ）シリカ
ゴム組成物には、充填補強剤としてシリカを含むことが好ましい。シリカのＢＥＴ比表面積は、良好な耐久性能が得られる観点から１４０ｍ２／ｇ超が好ましく、１６０ｍ２／ｇ超がより好ましい。一方、良好な高速走行時の転がり抵抗性を得られる観点からは２５０ｍ２／ｇ未満が好ましく、２２０ｍ２／ｇ未満であることがより好ましい。なお、上記したＢＥＴ比表面積は、ＡＳＴＭ  Ｄ３０３７−９３に準じてＢＥＴ法で測定されるＮ２ＳＡの値である。
【０１０１】
充填補強剤としてシリカを用いる場合、ゴム成分１００質量部に対するシリカの含有量は、３５質量部超が好ましく、４０質量部超がより好ましい。一方、２００質量部以下が好ましく、１００質量部以下がより好ましく、６０質量部以下がさらに好ましい。
【０１０２】
シリカとしては、例えば、乾式法シリカ（無水シリカ）、湿式法シリカ（含水シリカ）などが挙げられる。なかでも、シラノール基が多いという理由から、湿式法シリカが好ましい。
【０１０３】
シリカとしては、例えば、デグッサ社、ローディア社、東ソー・シリカ（株）、ソルベイジャパン（株）、（株）トクヤマ等の製品を使用できる。
【０１０４】
（ロ）シランカップリング剤
ゴム組成物は、シリカと共にシランカップリング剤を含むことが好ましい。シランカップリング剤としては、特に限定されず、例えば、ビス（３−トリエトキシシリルプロピル）テトラスルフィド、ビス（２−トリエトキシシリルエチル）テトラスルフィド、ビス（４−トリエトキシシリルブチル）テトラスルフィド、ビス（３−トリメトキシシリルプロピル）テトラスルフィド、ビス（２−トリメトキシシリルエチル）テトラスルフィド、ビス（２−トリエトキシシリルエチル）トリスルフィド、ビス（４−トリメトキシシリルブチル）トリスルフィド、ビス（３−トリエトキシシリルプロピル）ジスルフィド、ビス（２−トリエトキシシリルエチル）ジスルフィド、ビス（４−トリエトキシシリルブチル）ジスルフィド、ビス（３−トリメトキシシリルプロピル）ジスルフィド、ビス（２−トリメトキシシリルエチル）ジスルフィド、ビス（４−トリメトキシシリルブチル）ジスルフィド、３−トリメトキシシリルプロピル−Ｎ，Ｎ−ジメチルチオカルバモイルテトラスルフィド、２−トリエトキシシリルエチル−Ｎ，Ｎ−ジメチルチオカルバモイルテトラスルフィド、３−トリエトキシシリルプロピルメタクリレートモノスルフィド、などのスルフィド系、３−メルカプトプロピルトリメトキシシラン、２−メルカプトエチルトリエトキシシラン、Ｍｏｍｅｎｔｉｖｅ社製のＮＸＴ、ＮＸＴ−Ｚなどのメルカプト系、ビニルトリエトキシシラン、ビニルトリメトキシシランなどのビニル系、３−アミノプロピルトリエトキシシラン、３−アミノプロピルトリメトキシシランなどのアミノ系、γ−グリシドキシプロピルトリエトキシシラン、γ−グリシドキシプロピルトリメトキシシランなどのグリシドキシ系、３−ニトロプロピルトリメトキシシラン、３−ニトロプロピルトリエトキシシランなどのニトロ系、３−クロロプロピルトリメトキシシラン、３−クロロプロピルトリエトキシシランなどのクロロ系などがあげられる。これらは、単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。
【０１０５】
シランカップリング剤としては、例えば、デグッサ社、Ｍｏｍｅｎｔｉｖｅ社、信越シリコーン（株）、東京化成工業（株）、アヅマックス（株）、東レ・ダウコーニング（株）等の製品を使用できる。
【０１０６】
シランカップリング剤の含有量は、シリカ１００質量部に対して、例えば、３質量部超、２５質量部未満である。
【０１０７】
（ハ）カーボンブラック
ゴム組成物は、カーボンブラックを含むことが好ましい。カーボンブラックの含有量は、ゴム成分１００質量部に対して、例えば、１質量部超、２００質量部未満である。
【０１０８】
カーボンブラックとしては特に限定されず、ＳＡＦ、ＩＳＡＦ、ＨＡＦ、ＭＡＦ、ＦＥＦ、ＳＲＦ、ＧＰＦ、ＡＰＦ、ＦＦ、ＣＦ、ＳＣＦおよびＥＣＦのようなファーネスブラック（ファーネスカーボンブラック）；アセチレンブラック（アセチレンカーボンブラック）；ＦＴおよびＭＴのようなサーマルブラック（サーマルカーボンブラック）；ＥＰＣ、ＭＰＣおよびＣＣのようなチャンネルブラック（チャンネルカーボンブラック）；グラファイトなどをあげることができる。これらは、１種を単独で用いてもよいし、２種以上を併用してもよい。
【０１０９】
カーボンブラックの窒素吸着比表面積（Ｎ２ＳＡ）は、例えば３０ｍ２／ｇ超、２５０ｍ２／ｇ未満である。カーボンブラックのジブチルフタレート（ＤＢＰ）吸収量は、例えば５０ｍｌ／１００ｇ超、２５０ｍｌ／１００ｇ未満である。なお、カーボンブラックの窒素吸着比表面積は、ＡＳＴＭ  Ｄ４８２０−９３に従って測定され、ＤＢＰ吸収量は、ＡＳＴＭ  Ｄ２４１４−９３に従って測定される。
【０１１０】
具体的なカーボンブラックとしては特に限定されず、Ｎ１３４、Ｎ１１０、Ｎ２２０、Ｎ２３４、Ｎ２１９、Ｎ３３９、Ｎ３３０、Ｎ３２６、Ｎ３５１、Ｎ５５０、Ｎ７６２等が挙げられる。市販品としては、例えば、旭カーボン（株）、キャボットジャパン（株）、東海カーボン（株）、三菱化学（株）、ライオン（株）、新日化カーボン（株）、コロンビアカーボン社等の製品を使用できる。これらは、単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。
【０１１１】
（ニ）その他の充填剤
ゴム組成物には、上記したカーボンブラック、シリカの他に、タイヤ工業において一般的に用いられている、例えば、炭酸カルシウム、タルク、アルミナ、クレー、水酸化アルミニウム、マイカ等の充填剤をさらに含有してもよい。また、ゴム組成物の熱伝導率を調整するための充填剤として、前記したグラフェン、グラファイト、カーボンナノファイバーなどを使用することも好ましい。これらの含有量は、ゴム成分１００質量部に対して、例えば、０．１質量部超、２００質量部未満である。
【０１１２】
（ｂ）軟化剤
ゴム組成物は、オイル（伸展油を含む）や液状ゴム等を軟化剤として含んでもよい。これらの合計含有量は、ゴム成分１００質量部に対して、例えば、１質量部超が好ましく、８質量部超がより好ましく、１０質量部超がさらに好ましい。また、１００質量部未満が好ましく、４０質量部未満がより好ましく、３０質量部未満がさらに好ましい。なお、オイルの含有量には、ゴム（油展ゴム）に含まれるオイルの量も含まれる。
【０１１３】
オイルとしては、例えば、鉱物油（一般にプロセスオイルと言われる）、植物油脂、またはその混合物が挙げられる。鉱物油（プロセスオイル）としては、例えば、パラフィン系プロセスオイル、アロマ系プロセスオイル、ナフテン系プロセスオイルなどを用いることができる。植物油脂としては、ひまし油、綿実油、あまに油、なたね油、大豆油、パーム油、やし油、落花生油、ロジン、パインオイル、パインタール、トール油、コーン油、こめ油、べに花油、ごま油、オリーブ油、ひまわり油、パーム核油、椿油、ホホバ油、マカデミアナッツ油、桐油等が挙げられる。
【０１１４】
具体的なプロセスオイル（鉱物油）としては、例えば、出光興産（株）、三共油化工業（株）、（株）ジャパンエナジー、オリソイ社、Ｈ＆Ｒ社、豊国製油（株）、昭和シェル石油（株）、富士興産（株）等の製品を使用できる。
【０１１５】
軟化剤として挙げた液状ゴムとは、常温（２５℃）で液体状態の重合体であり、かつ、固体ゴムと同様のモノマーを構成要素とする重合体である。液状ゴムとしては、ファルネセン系ポリマー、液状ジエン系重合体及びそれらの水素添加物等が挙げられる。
【０１１６】
ファルネセン系ポリマーとは、ファルネセンを重合することで得られる重合体であり、ファルネセンに基づく構成単位を有する。ファルネセンには、α−ファルネセン（（３Ｅ，７Ｅ）−３，７，１１−トリメチル−１，３，６，１０−ドデカテトラエン）やβ−ファルネセン（７，１１−ジメチル−３−メチレン−１，６，１０−ドデカトリエン）などの異性体が存在する。
【０１１７】
ファルネセン系ポリマーは、ファルネセンの単独重合体（ファルネセン単独重合体）でも、ファルネセンとビニルモノマーとの共重合体（ファルネセン−ビニルモノマー共重合体）でもよい。
【０１１８】
液状ジエン系重合体としては、液状スチレンブタジエン共重合体（液状ＳＢＲ）、液状ブタジエン重合体（液状ＢＲ）、液状イソプレン重合体（液状ＩＲ）、液状スチレンイソプレン共重合体（液状ＳＩＲ）などが挙げられる。
【０１１９】
液状ジエン系重合体は、ゲルパーミエーションクロマトグラフィー（ＧＰＣ）で測定したポリスチレン換算の重量平均分子量（Ｍｗ）が、例えば、１．０×１０３超、２．０×１０５未満である。なお、本明細書において、液状ジエン系重合体のＭｗは、ゲルパーミエーションクロマトグラフィー（ＧＰＣ）で測定したポリスチレン換算値である。
【０１２０】
液状ゴムの含有量（液状ファルネセン系ポリマー、液状ジエン系重合体等の合計含有量）は、ゴム成分１００質量部に対して、例えば、１質量部超、１００質量部未満である。
【０１２１】
液状ゴムとしては、例えば、クラレ（株）、クレイバレー社等の製品を使用できる。
【０１２２】
（ｃ）樹脂成分
ゴム組成物は、必要に応じて、樹脂成分を含有することが好ましい。樹脂成分は、常温で固体であっても、液体であってもよく、具体的な樹脂成分としては、スチレン系樹脂、クマロン系樹脂、テルペン系樹脂、Ｃ５樹脂、Ｃ９樹脂、Ｃ５Ｃ９樹脂、アクリル系樹脂などの樹脂が挙げられ、２種以上を併用しても良い。樹脂成分の含有量は、例えば、ゴム成分１００質量部に対して、２質量部超で、４５質量部未満が好ましく、３０質量部未満がより好ましい。
【０１２３】
（スチレン系樹脂）
スチレン系樹脂は、スチレン系単量体を構成モノマーとして用いたポリマーであり、スチレン系単量体を主成分（５０質量％以上）として重合させたポリマー等が挙げられる。具体的には、スチレン系単量体（スチレン、ｏ−メチルスチレン、ｍ−メチルスチレン、ｐ−メチルスチレン、α−メチルスチレン、ｐ−メトキシスチレン、ｐ−ｔｅｒｔ−ブチルスチレン、ｐ−フェニルスチレン、ｏ−クロロスチレン、ｍ−クロロスチレン、ｐ−クロロスチレン等）をそれぞれ単独で重合した単独重合体、２種以上のスチレン系単量体を共重合した共重合体の他、スチレン系単量体およびこれと共重合し得る他の単量体のコポリマーも挙げられる。
【０１２４】
前記他の単量体としては、アクリロニトリル、メタクリロニトリルなどのアクリロニトリル類、アクリル類、メタクリル酸などの不飽和カルボン酸類、アクリル酸メチル、メタクリル酸メチルなどの不飽和カルボン酸エステル類、クロロプレン、ブタジエンイソプレンなどのジエン類、１−ブテン、１−ペンテンのようなオレフィン類；無水マレイン酸等のα，β−不飽和カルボン酸またはその酸無水物等が例示できる。
【０１２５】
（クマロン系樹脂）
クマロン系樹脂の中でも、クマロンインデン樹脂が好ましい。クマロンインデン樹脂は、樹脂の骨格（主鎖）を構成するモノマー成分として、クマロンおよびインデンを含む樹脂である。クマロン、インデン以外に骨格に含まれるモノマー成分としては、スチレン、α−メチルスチレン、メチルインデン、ビニルトルエンなどが挙げられる。
【０１２６】
クマロンインデン樹脂の含有量は、ゴム成分１００質量部に対して、例えば、１．０質量部超、５０．０質量部未満である。
【０１２７】
クマロンインデン樹脂の水酸基価（ＯＨ価）は、例えば、１５ｍｇＫＯＨ／ｇ超、１５０ｍｇＫＯＨ／ｇ未満である。なお、ＯＨ価とは、樹脂１ｇをアセチル化するとき、水酸基と結合した酢酸を中和するのに要する水酸化カリウムの量をミリグラム数で表したものであり、電位差滴定法（ＪＩＳ  Ｋ  ００７０：１９９２）により測定した値である。
【０１２８】
クマロンインデン樹脂の軟化点は、例えば、３０℃超、１６０℃未満である。なお、軟化点は、ＪＩＳ  Ｋ  ６２２０−１：２００１に規定される軟化点を環球式軟化点測定装置で測定し、球が降下した温度である。
【０１２９】
（テルペン系樹脂）
テルペン系樹脂としては、ポリテルペン、テルペンフェノール、芳香族変性テルペン樹脂などが挙げられる。ポリテルペンは、テルペン化合物を重合して得られる樹脂およびそれらの水素添加物である。テルペン化合物は、（Ｃ５Ｈ８）ｎの組成で表される炭化水素およびその含酸素誘導体で、モノテルペン（Ｃ１０Ｈ１６）、セスキテルペン（Ｃ１５Ｈ２４）、ジテルペン（Ｃ２０Ｈ３２）などに分類されるテルペンを基本骨格とする化合物であり、例えば、α−ピネン、β−ピネン、ジペンテン、リモネン、ミルセン、アロオシメン、オシメン、α−フェランドレン、α−テルピネン、γ−テルピネン、テルピノレン、１，８−シネオール、１，４−シネオール、α−テルピネオール、β−テルピネオール、γ−テルピネオールなどが挙げられる。
【０１３０】
ポリテルペンとしては、上述したテルペン化合物を原料とするα−ピネン樹脂、β−ピネン樹脂、リモネン樹脂、ジペンテン樹脂、β−ピネン／リモネン樹脂などのテルペン樹脂の他、該テルペン樹脂に水素添加処理した水素添加テルペン樹脂も挙げられる。テルペンフェノールとしては、上記テルペン化合物とフェノール系化合物とを共重合した樹脂、および該樹脂に水素添加処理した樹脂が挙げられ、具体的には、上記テルペン化合物、フェノール系化合物およびホルマリンを縮合させた樹脂が挙げられる。なお、フェノール系化合物としては、例えば、フェノール、ビスフェノールＡ、クレゾール、キシレノールなどが挙げられる。芳香族変性テルペン樹脂としては、テルペン樹脂を芳香族化合物で変性して得られる樹脂、および該樹脂に水素添加処理した樹脂が挙げられる。なお、芳香族化合物としては、芳香環を有する化合物であれば特に限定されないが、例えば、フェノール、アルキルフェノール、アルコキシフェノール、不飽和炭化水素基含有フェノールなどのフェノール化合物；ナフトール、アルキルナフトール、アルコキシナフトール、不飽和炭化水素基含有ナフトールなどのナフトール化合物；スチレン、アルキルスチレン、アルコキシスチレン、不飽和炭化水素基含有スチレンなどのスチレン誘導体；クマロン、インデンなどが挙げられる。
【０１３１】
（Ｃ５樹脂、Ｃ９樹脂、Ｃ５Ｃ９樹脂）
「Ｃ５樹脂」とは、Ｃ５留分を重合することにより得られる樹脂をいう。Ｃ５留分としては、例えば、シクロペンタジエン、ペンテン、ペンタジエン、イソプレン等の炭素数４〜５個相当の石油留分が挙げられる。Ｃ５系石油樹脂としては、ジシクロペンタジエン樹脂（ＤＣＰＤ樹脂）が好適に用いられる。
【０１３２】
「Ｃ９樹脂」とは、Ｃ９留分を重合することにより得られる樹脂をいい、それらを水素添加したものや変性したものであってもよい。Ｃ９留分としては、例えば、ビニルトルエン、アルキルスチレン、インデン、メチルインデン等の炭素数８〜１０個相当の石油留分が挙げられる。具体例としては、例えば、クマロンインデン樹脂、クマロン樹脂、インデン樹脂、および芳香族ビニル系樹脂が好適に用いられる。芳香族ビニル系樹脂としては、経済的で、加工しやすく、発熱性に優れているという理由から、α−メチルスチレンもしくはスチレンの単独重合体またはα−メチルスチレンとスチレンとの共重合体が好ましく、α−メチルスチレンとスチレンとの共重合体がより好ましい。芳香族ビニル系樹脂としては、例えば、クレイトン社、イーストマンケミカル社等より市販されているものを使用することができる。
【０１３３】
「Ｃ５Ｃ９樹脂」とは、前記Ｃ５留分と前記Ｃ９留分を共重合することにより得られる樹脂をいい、それらを水素添加したものや変性したものであってもよい。Ｃ５留分およびＣ９留分としては、前記の石油留分が挙げられる。Ｃ５Ｃ９樹脂としては、例えば、東ソー（株）、ＬＵＨＵＡ社等より市販されているものを使用することができる。
【０１３４】
（アクリル系樹脂）
アクリル系樹脂としては特に限定されないが、例えば、無溶剤型アクリル系樹脂を使用できる。
【０１３５】
無溶剤型アクリル系樹脂は、副原料となる重合開始剤、連鎖移動剤、有機溶媒などを極力使用せずに、高温連続重合法（高温連続塊重合法）（米国特許第４，４１４，３７０号明細書、特開昭５９−６２０７号公報、特公平５−５８００５号公報、特開平１−３１３５２２号公報、米国特許第５，０１０，１６６号明細書、東亜合成研究年報ＴＲＥＮＤ２０００第３号ｐ４２−４５等に記載の方法）により合成された（メタ）アクリル系樹脂（重合体）が挙げられる。なお、本発明において、（メタ）アクリルは、メタクリルおよびアクリルを意味する。
【０１３６】
上記アクリル系樹脂を構成するモノマー成分としては、例えば、（メタ）アクリル酸や、（メタ）アクリル酸エステル（アルキルエステル、アリールエステル、アラルキルエステルなど）、（メタ）アクリルアミド、および（メタ）アクリルアミド誘導体などの（メタ）アクリル酸誘導体が挙げられる。
【０１３７】
また、上記アクリル系樹脂を構成するモノマー成分として、（メタ）アクリル酸や（メタ）アクリル酸誘導体と共に、スチレン、α−メチルスチレン、ビニルトルエン、ビニルナフタレン、ジビニルベンゼン、トリビニルベンゼン、ジビニルナフタレンなどの芳香族ビニルを使用してもよい。
【０１３８】
上記アクリル系樹脂は、（メタ）アクリル成分のみで構成される樹脂であっても、（メタ）アクリル成分以外の成分をも構成要素とする樹脂であっても良い。また、上記アクリル系樹脂は、水酸基、カルボキシル基、シラノール基等を有していてもよい。
【０１３９】
樹脂成分のポリマー成分としては、例えば、丸善石油化学（株）、住友ベークライト（株）、ヤスハラケミカル（株）、東ソー（株）、Ｒｕｔｇｅｒｓ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ社、ＢＡＳＦ社、アリゾナケミカル社、日塗化学（株）、（株）日本触媒、ＪＸエネルギー（株）、荒川化学工業（株）、田岡化学工業（株）等の製品を使用できる。
【０１４０】
（ｄ）老化防止剤
ゴム組成物は、老化防止剤を含むことが好ましい。老化防止剤の含有量は、ゴム成分１００質量部に対して、例えば、１質量部超、１０質量部未満である。
【０１４１】
老化防止剤としては、例えば、フェニル−α−ナフチルアミン等のナフチルアミン系老化防止剤；オクチル化ジフェニルアミン、４，４′−ビス（α，α′−ジメチルベンジル）ジフェニルアミン等のジフェニルアミン系老化防止剤；Ｎ−イソプロピル−Ｎ′−フェニル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ−（１，３−ジメチルブチル）−Ｎ′−フェニル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ，Ｎ′−ジ−２−ナフチル−ｐ−フェニレンジアミン等のｐ−フェニレンジアミン系老化防止剤；２，２，４−トリメチル−１，２−ジヒドロキノリンの重合物等のキノリン系老化防止剤；２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−メチルフェノール、スチレン化フェノール等のモノフェノール系老化防止剤；テトラキス−［メチレン−３−（３′，５′−ジ−ｔ−ブチル−４′−ヒドロキシフェニル）プロピオネート］メタン等のビス、トリス、ポリフェノール系老化防止剤などが挙げられる。これらは単独で用いてもよいし、２種類以上を組み合わせて用いてもよい。
【０１４２】
なお、老化防止剤としては、例えば、精工化学（株）、住友化学（株）、大内新興化学工業（株）、フレクシス社等の製品を使用できる。
【０１４３】
（ｅ）ステアリン酸
ゴム組成物は、ステアリン酸を含んでもよい。ステアリン酸の含有量は、ゴム成分１００質量部に対して、例えば、０．５質量部超、１０．０質量部未満である。ステアリン酸としては、従来公知のものを使用でき、例えば、日油（株）、ＮＯＦ社、花王（株）、富士フイルム和光純薬（株）、千葉脂肪酸（株）等の製品を使用できる。
【０１４４】
（ｆ）酸化亜鉛
ゴム組成物は、酸化亜鉛を含んでもよい。酸化亜鉛の含有量は、ゴム成分１００質量部に対して、例えば、０．５質量部超、１０質量部未満である。酸化亜鉛としては、従来公知のものを使用でき、例えば、三井金属鉱業（株）、東邦亜鉛（株）、ハクスイテック（株）、正同化学工業（株）、堺化学工業（株）等の製品を使用できる。
【０１４５】
（ｇ）ワックス
各ゴム組成物においては、ワックスを含むことが好ましい。ワックスの含有量は、ゴム成分１００質量部に対して、例えば、０．５〜２０質量部、好ましくは１．５〜１５質量部、より好ましくは３．０〜１０．０質量部である。
【０１４６】
ワックスとしては、特に限定されず、パラフィンワックス、マイクロクリスタリンワックス等の石油系ワックス；植物系ワックス、動物系ワックス等の天然系ワックス；エチレン、プロピレン等の重合物等の合成ワックスなどが挙げられる。これらは、単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。
【０１４７】
なお、ワックスとしては、例えば、大内新興化学工業（株）、日本精蝋（株）、精工化学（株）等の製品を使用できる。
【０１４８】
（ｈ）架橋剤および加硫促進剤
ゴム組成物は、硫黄等の架橋剤を含むことが好ましい。架橋剤の含有量は、ゴム成分１００質量部に対して、例えば、０．１質量部超、１０．０質量部未満である。
【０１４９】
硫黄としては、ゴム工業において一般的に用いられる粉末硫黄、沈降硫黄、コロイド硫黄、不溶性硫黄、高分散性硫黄、可溶性硫黄などが挙げられる。これらは、単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。
【０１５０】
なお、硫黄としては、例えば、鶴見化学工業（株）、軽井沢硫黄（株）、四国化成工業（株）、フレクシス社、日本乾溜工業（株）、細井化学工業（株）等の製品を使用できる。
【０１５１】
硫黄以外の架橋剤としては、例えば、田岡化学工業（株）製のタッキロールＶ２００、フレキシス社製のＤＵＲＡＬＩＮＫ  ＨＴＳ（１，６−ヘキサメチレン−ジチオ硫酸ナトリウム・二水和物）、ランクセス社製のＫＡ９１８８（１，６−ビス（Ｎ，Ｎ’−ジベンジルチオカルバモイルジチオ）ヘキサン）等の硫黄原子を含む加硫剤や、ジクミルパーオキサイド等の有機過酸化物等が挙げられる。
【０１５２】
ゴム組成物は、加硫促進剤を含むことが好ましい。加硫促進剤の含有量は、ゴム成分１００質量部に対して、例えば、０．３質量部超、１０．０質量部未満である。
【０１５３】
加硫促進剤としては、２−メルカプトベンゾチアゾール、ジ−２−ベンゾチアゾリルジスルフィド、Ｎ−シクロヘキシル−２−ベンゾチアジルスルフェンアミド等のチアゾール系加硫促進剤；テトラメチルチウラムジスルフィド（ＴＭＴＤ）、テトラベンジルチウラムジスルフィド（ＴＢｚＴＤ）、テトラキス（２−エチルヘキシル）チウラムジスルフィド（ＴＯＴ−Ｎ）等のチウラム系加硫促進剤；Ｎ−シクロヘキシル−２−ベンゾチアゾールスルフェンアミド、Ｎ−ｔ−ブチル−２−ベンゾチアゾリルスルフェンアミド、Ｎ−オキシエチレン−２−ベンゾチアゾールスルフェンアミド、Ｎ−オキシエチレン−２−ベンゾチアゾールスルフェンアミド、Ｎ，Ｎ’−ジイソプロピル−２−ベンゾチアゾールスルフェンアミド等のスルフェンアミド系加硫促進剤；ジフェニルグアニジン、ジオルトトリルグアニジン、オルトトリルビグアニジン等のグアニジン系加硫促進剤を挙げることができる。これらは、単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。
【０１５４】
（ｉ）その他
ゴム組成物には、前記成分の他、タイヤ工業において一般的に用いられている添加剤、例えば、脂肪酸金属塩、カルボン酸金属塩、有機過酸化物等を更に配合してもよい。これらの添加剤の含有量は、ゴム成分１００質量部に対して、例えば、０．１質量部超、２００質量部未満である。
【０１５５】
２．ゴム組成物の作製
前記ゴム組成物は、一般的な方法、例えば、ゴム成分とシリカやカーボンブラック等のフィラーとを混練するベース練り工程と、前記ベース練り工程で得られた混練物と架橋剤とを混練する仕上げ練り工程とを含む製造方法により作製される。
【０１５６】
混練は、例えば、バンバリーミキサー、ニーダー、オープンロールなどの公知の（密閉式）混練機を用いて行うことができる。
【０１５７】
ベース練り工程の混練温度は、例えば、５０℃超、２００℃未満であり、混練時間は、例えば、３０秒超、３０分未満である。ベース練り工程では、上記成分以外にも、従来ゴム工業で使用される配合剤、例えば、オイル等の軟化剤、ステアリン酸、酸化亜鉛、老化防止剤、ワックス、加硫促進剤などを必要に応じて適宜添加、混練してもよい。
【０１５８】
仕上げ練り工程では、前記ベース練り工程で得られた混練物と架橋剤とが混練される。仕上げ練り工程の混練温度は、例えば、室温超、８０℃未満であり、混練時間は、例えば、１分超、１５分未満である。仕上げ練り工程では、上記成分以外にも、加硫促進剤、酸化亜鉛等を必要に応じて適宜添加、混練してもよい。
【０１５９】
前記したように、この混練作業において、カーボンブラックやシリカなどの配合比率を調整したり、グラフェン、グラファイト、カーボンナノファイバーなどを配合することによって、ゴム組成物の熱伝導率の調整を行うことができる。
【０１６０】
３．タイヤの製造
本発明のタイヤは、前記仕上げ練り工程を経て得られた未加硫ゴム組成物を用いて通常の方法で製造される。具体的には、まず、未加硫ゴム組成物を、トレッドの各タイヤ部材の形状にあわせて押出し加工する。このとき、熱伝導率が異なるゴム組成物を同時に押出成形することにより、熱伝導率が異なる領域を有するトレッドとすることができる。
【０１６１】
次に、他のタイヤ部材と共に、タイヤ成型機上にて通常の方法で成形することにより、未加硫タイヤを作製する。具体的には、成形ドラム上に、タイヤの気密保持性を確保するための部材としてのインナーライナー、タイヤの受ける荷重、衝撃、充填空気圧に耐える部材としてのカーカス、カーカスを強く締付けトレッドの剛性を高める部材としてのベルトなどを巻回し、両側縁部にカーカスの両端を固定すると共に、タイヤをリムに固定させるための部材としてのビード部を配置して、トロイド状に成形した後、外周の中央部にトレッド、径方向外側にカーカスを保護して屈曲に耐える部材としてのサイドウォール部を貼り合せることにより、未加硫タイヤを作製する。
【０１６２】
なお、本実施の形態においては、ベルトとして、タイヤ周方向に対して、１５°〜３０°の角度で傾斜して延びる傾斜ベルト層を設けることが好ましく、これにより、タイヤの耐久性を確保すると共に、トレッドの剛性を十分に維持することができる。また、周方向に拘束することができるため、外径の成長を抑え易くなる。
【０１６３】
その後、作製された未加硫タイヤを加硫機中で加熱加圧することによりタイヤを得る。加硫工程は、公知の加硫手段を適用することで実施できる。加硫温度としては、例えば、１２０℃超、２００℃未満であり、加硫時間は、例えば、５分超、１５分未満である。
【０１６４】
このとき、前記タイヤは、正規リムに組み込み、内圧を２５０ｋＰａとした際、上記した（式１）および（式２）を満足する形状に成形される。
【０１６５】
なお、上記（式１）および（式２）を満足し得る具体的なタイヤとしては、１４５／６０Ｒ１８、１４５／６０Ｒ１９、１５５／５５Ｒ１８、１５５／５５Ｒ１９、１５５／７０Ｒ１７、１５５／７０Ｒ１９、１６５／５５Ｒ２０、１６５／５５Ｒ２１、１６５／６０Ｒ１９、１６５／６５Ｒ１９、１６５／７０Ｒ１８、１７５／５５Ｒ１９、１７５／５５Ｒ２０、１７５／５５Ｒ２２、１７５／６０Ｒ１８、１８５／５５Ｒ１９、１８５／６０Ｒ２０、１９５／５０Ｒ２０、１９５／５５Ｒ２０等のサイズ表記のタイヤが挙げられる。
【０１６６】
本実施の形態においては、（式１）および（式２）を満足し得るタイヤの内でも、乗用車用空気入りタイヤに適用することが好ましく、これらの各式を満足することにより、転がり抵抗が小さくて燃費性能に優れているだけでなく、高速走行時のグリップ性能、および耐久性能が改善されて、優れた高速走行時のグリップ性能、および優れた耐久性能を発揮することができる空気入りタイヤを提供するという本発明における課題の解決に対して、より好適に貢献することができる。
【実施例】
【０１６７】
以下、実施例により、本発明についてさらに具体的に説明する。なお、以下では、トレッド部を形成するゴム組成物（トレッド用ゴム組成物）として、熱伝導率が異なる２種類のゴム組成物を使用した。
【０１６８】
［実験１］
本実験においては、１７５サイズのタイヤを作製し、評価した。
【０１６９】
１．トレッド用ゴム組成物の製造
最初に、トレッド用ゴム組成物の製造を行った。
【０１７０】
（１）配合材料
まず、以下に示す各配合材料を準備した。
【０１７１】
（ａ）ゴム成分
（イ）ＮＲ：ＴＳＲ２０
（ロ）ＢＲ：宇部興産（株）製のＵＢＥＰＯＬ  ＢＲ１５０
（シス含量：９７質量％、トランス量：２質量％、ビニル結合量：１質量％）
（ハ）ＳＢＲ：Ｖｅｒｓａｌｉｓ社製のＥｕｒｏｐｒｅｎｅ  ＳＯＬ  Ｒ  Ｃ２５２５
（スチレン含量：２６質量％、ビニル結合量：２４質量％）
【０１７２】
（ｂ）ゴム成分以外の配合材料
（イ）カーボンブラック−１：東海カーボン（株）製のシースト  Ｆ
（ロ）カーボンブラック−２：ケッチェン・ブラック・インターナショナル（株）製の
ケッチェンブラックＥＣ３００Ｊ
（ハ）シリカ：エボニック社製のウルトラシルＶＮ３
（ニ）シランカップリング剤：デグサ社製のＳｉ３６３
（ホ）オイル：三共油化工業（株）製のプロセスオイル  Ａ／ＯＭＩＸ
（ヘ）ワックス：日本精蝋（株）製のオゾエース０３５５
（ト）ステアリン酸：日油（株）製のステアリン酸「椿」
（チ）酸化亜鉛：三井金属鉱業社製の亜鉛華１号
（リ）老化防止剤：大内新興化学工業（株）製のノクラック  ６Ｃ
（ヌ）架橋剤および加硫促進剤
硫黄：鶴見化学工業（株）製の粉末硫黄
加硫促進剤−１：大内新興化学工業（株）製のノクセラー  ＣＺ−Ｇ（ＣＺ）
（Ｎ−シクロヘキシル−２−ベンゾチアゾリルスルフェンアミド）
加硫促進剤−２：大内新興化学工業（株）製のノクセラー  Ｄ（ＤＰＧ）
（１，３−ジフェニルグアニジン）
【０１７３】
（２）トレッド用ゴム組成物の製造
（ａ）熱伝導率が低いゴム組成物の製造
まず、上記した各配合材料を用いて、ＮＲが５０質量部、ＢＲが４０質量部、ＳＢＲが１０質量部、カーボンブラック−１が５質量部、カーボンブラック−２が０．１質量部、シリカが５０質量部、シランカップリング剤が４質量部、オイルが１５質量部、ワックスが１．５質量部、ステアリン酸が２質量部、酸化亜鉛が３質量部、老化防止剤が３質量部、硫黄が１．５質量部、加硫促進剤−１が１質量部、加硫促進剤−２が０．５質量部の配合で、ベース練りおよび仕上げ練りを行い、熱伝導率が低いゴム組成物（Ｋｂ：０．３０Ｗ／ｍ・Ｋ）を得た。なお、このゴム組成物について、ＧＡＢＯ社製のイプレクサーシリーズを用いて、３０℃、周波数１０Ｈｚ、初期歪５％、動歪率１％の条件下で損失正接（３０℃ｔａｎδ）を測定したところ、０．１４であった。
【０１７４】
（ｂ）熱伝導率が高いゴム組成物の製造
次に、同じ配合材料を用いて、カーボンブラック−１、カーボンブラック−２、およびシリカを、適宜増量した以外は、同じ配合で、ベース練りおよび仕上げ練りを行い、Ａ〜Ｄ、４種類の熱伝導率が高いゴム組成物を得た。なお、ゴム組成物Ａ〜Ｄの具体的な熱伝導率Ｋａは、ゴム組成物Ａが０．３２Ｗ／ｍ・Ｋ、ゴム組成物Ｂが０．４１Ｗ／ｍ・Ｋ、ゴム組成物Ｃが０．５４Ｗ／ｍ・Ｋ、ゴム組成物Ｄが０．３８Ｗ／ｍ・Ｋである。
【０１７５】
２．タイヤの製造
次に、熱伝導率が低いゴム組成物と、熱伝導率が高いゴム組成物とを用いて、２軸押出成形することにより、熱伝導率が低いゴム組成物の領域Ｓｂと熱伝導率が高いゴム組成物の領域Ｓａとの差（Ｓｂ−Ｓａ）が、表１、表２に示す各値であるトレッドを得た。得られたトレッドを他のタイヤ部材と共に貼り合わせて未加硫タイヤを形成し、１７０℃の条件下で１０分間プレス加硫して、サイズが１７５タイプの各試験用タイヤ（実施例１−１〜実施例１−５および比較例１−３〜比較例１−５）を製造した。なお、トレッド部の厚みＴｄは、１３ｍｍとした（３０℃ｔａｎδ×Ｔｄ＝１．８２）。
【０１７６】
併せて、１種類のゴム組成物だけで形成されたトレッドを用いて、２種類の試験用タイヤ（比較例１−１、比較例１−２）を製造した。
【０１７７】
なお、各試験用タイヤにおいて、前記した（Ｌ８０／Ｌ０）は０．５、周方向溝の断面積の合計はトレッド部の断面積の２２％とし、溝幅／溝深さが０．６５の横溝を含んでいる横溝の容積の合計はトレッド部の体積の３．５％とした。
【０１７８】
３．パラメータの算出
その後、各試験用タイヤの外径Ｄｔ（ｍｍ）、断面幅Ｗｔ（ｍｍ）、断面高さＨｔ（ｍｍ）、扁平率（％）を求めるとともに、仮想体積Ｖ（ｍｍ３）を求めた。併せて、（Ｋａ−Ｋｂ）を求めた。結果を、表１および表２に示す。
【０１７９】
そして、（Ｄｔ−２×Ｈｔ）、（Ｄｔ２×π／４）／Ｗｔ、（Ｖ＋１．５×１０７）／Ｗｔ、（Ｖ＋２．０×１０７）／Ｗｔ、（Ｖ＋２．５×１０７）／Ｗｔ、（Ｓｂ−Ｓａ）×Ｗｔを算出した。結果を、表１および表２に示す。
【０１８０】
４．性能評価試験
（１）高速走行時グリップの評価
各試験用タイヤを車輌（国産のＦＦ車、排気量２０００ｃｃ）の全輪に装着させて、内圧が２５０ｋＰａとなるように空気を充填した後、乾燥路面のテストコース上を、１００ｋｍ／ｈの速度で周回し、そのときの周回タイムを計測して評価した。評価は、別途用意した基準タイヤの周回タイムとの差を求め、比較例１−５におけるタイム差を１００として、下式に基づいて指数化し、高速走行時グリップを相対的に評価した。数値が大きいほど、高速走行時グリップが優れていることを示す。
高速走行時グリップ＝［（試験用タイヤの周回タイム−基準タイヤの周回タイム）／
（比較例１−５の周回タイム−基準タイヤの周回タイム）］×１００
【０１８１】
（２）耐久性の評価
各試験用タイヤを車輌（国産のＦＦ車、排気量２０００ｃｃ）の全輪に装着させて、内圧が２５０ｋＰａとなるように空気を充填した後、過積載状態にて、乾燥路面のテストコース上を、５０ｋｍ／ｈの速度で１０周走行し、８０ｋｍ／ｈの速度で路面に設けた凹凸に乗り上げる動きを繰り返し行った。そして、再度、５０ｋｍ／ｈの速度で周回を行い、その後、速度を徐々に上げて、ドライバーが異変を感じた時点における速度を計測した。
【０１８２】
次いで、比較例１−５における結果を１００として、下式に基づいて指数化し、耐久性を相対的に評価した。数値が大きいほど、耐久性が優れていることを示す。
耐久性＝[（試験用タイヤの結果）／（比較例１−５の結果）]×１００
【０１８３】
（３）総合評価
上記（１）、（２）の評価結果を合計して総合評価とした。
【０１８４】
（４）評価結果
各評価の結果を、表１および表２に示す。なお、比較例１−１、比較例１−２では、（Ｋａ−Ｋｂ）、（Ｓｂ−Ｓａ）のいずれも、値が算出できないため、関係する結果を「−」で示す。
【０１８５】
【表１】
0006861954.tif 000003
【０１８６】
【表２】
0006861954.tif 000004
【０１８７】
［実験２］
本実験においては、１９５サイズのタイヤを作製し、評価した。
【０１８８】
実験１と同様にして、表３および表４に示す実施例２−１〜実施例２−５および比較例２−１〜比較例２−５の各試験用タイヤを製造した後、同様に、各パラメータを求めた。そして、同様に、性能評価試験を行い評価した。なお、本実験においては、比較例２−５における結果を１００として、評価を行った。各評価の結果を、表３および表４に示す。
【０１８９】
【表３】
0006861954.tif 000005
【０１９０】
【表４】
0006861954.tif 000006
【０１９１】
［実験３］
本実験においては、２２５サイズのタイヤを作製し、評価した。
【０１９２】
実験１と同様にして、表５および表６に示す実施例３−１〜実施例３−５および比較例３−１〜比較例３−５の各試験用タイヤを製造した後、同様に、各パラメータを求めた。そして、同様に、性能評価試験を行い評価した。なお、本実験においては、比較例３−５における結果を１００として、評価を行った。各評価の結果を、表５および表６に示す。
【０１９３】
【表５】
0006861954.tif 000007
【０１９４】
【表６】
0006861954.tif 000008
【０１９５】
［実験１〜３のまとめ］
実験１〜３の結果（表１〜表６）より、１７５サイズ、１９５サイズ、２２５サイズ、いずれのサイズのタイヤにおいても、上記した（式１）および（式２）が満たされている場合、高速走行時におけるグリップ性能、および耐久性が十分に改善された空気入りタイヤを提供できることが分かった。
【０１９６】
そして、請求項２以降に規定する各要件を満たすことにより高速走行時にグリップおよび耐久性が、さらに改善されたタイヤを提供できることが分かった。
【０１９７】
一方、（式１）、（式２）のいずれかを満たしていない場合には、高速走行時グリップおよび耐久性が十分には改善できないことがわかった。
【０１９８】
［実験４］
次に、仮想体積Ｖと断面幅Ｗｔの関係性に大きな差がない３種類（実施例４−１〜実施例４−３）のタイヤを、同じ配合で作製し、同様に評価した。なお、ここでは、高速走行時グリップおよび耐久性の評価に加えて、低燃費性についても評価した。
【０１９９】
具体的には、各試験用タイヤを車輌（国産のＦＦ車、排気量２０００ｃｃ）の全輪に装着させて、内圧が２５０ｋＰａとなるように空気を充填した後、乾燥路面のテストコース上を、１００ｋｍ／ｈの速度で１０ｋｍ周回した後、アクセルを離し、アクセルをオフにしてから車両が止まるまでの距離を、高速走行時における転がり抵抗として計測した。数値が大きいほど、アクセルオフにしたタイミングから車両が止まるまでの距離が長く、定常状態での転がり抵抗が小さいことを示す。
【０２００】
次いで、実施例４−３における結果を１００として、下式に基づいて指数化し、低燃費性を評価した。数値が大きいほど、定常状態での転がり抵抗が小さく、低燃費性が優れていることを示す。評価結果を表７に示す。
低燃費性＝[（試験用タイヤの計測結果）／（実施例４−３の計測結果）]×１００
【０２０１】
そして、実験１〜３と同様に、各評価結果を合計して総合評価とした。各評価の結果を表７に示す。
【０２０２】
【表７】
0006861954.tif 000009
【０２０３】
表７より、仮想体積Ｖと断面幅Ｗｔの関係性に大きな差がない場合、断面幅Ｗｔが２０５ｍｍ未満、２００ｍｍ未満と小さくなるにつれて、また、扁平率が高くなるにつれて、高速走行時グリップ、耐久性、低燃費性のいずれも改善され、顕著な効果が発揮されることが分かった。
【０２０４】
以上、本発明を実施の形態に基づいて説明したが、本発明は上記の実施の形態に限定されるものではない。本発明と同一および均等の範囲内において、上記の実施の形態に対して種々の変更を加えることができる。
【要約】
【課題】高速走行時のグリップ性能、および耐久性能が十分に改善されて、優れた高速走行時のグリップ性能、および優れた耐久性能を発揮することができる空気入りタイヤを提供する。
【解決手段】トレッド部を有する空気入りタイヤであって、トレッド部は接地面が熱伝導率が異なる少なくとも２種類のゴム組成物によって形成されており、さらに、正規リムに組み込み、内圧を２５０ｋＰａとした際のタイヤの断面幅をＷｔ（ｍｍ）、外径をＤｔ（ｍｍ）とし、タイヤが占める空間の体積を仮想体積Ｖ（ｍｍ３）としたとき、下記（式１）および（式２）を満足することを特徴とする空気入りタイヤ。
１７００≦（Ｄｔ２×π／４）／Ｗｔ≦２８２７．４  ・・・・・・（式１）
［（Ｖ＋１．５×１０７）／Ｗｔ］≦２．８８×１０５  ・・・・・・（式２）
【選択図】なし