(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
一対のフランジ部と該一対のフランジ部をその中央でつなぐウェブ部を有するＨ形鋼杭と、一対のフランジ部と該一対のフランジ部をその端部でつなぐウェブ部を有する溝形部材を基礎部材の両端部に結合した溝形杭とを交互に配置し、前記溝形部材の一対のフランジ部とウェブ部に囲まれた溝部内に、前記Ｈ形鋼杭のフランジ部を前記溝形部材のウェブ部に略平行となるように配置する連杭であって、
前記溝形部材の一対のフランジ部の溝部面側であって、前記溝形部材のウェブ部から前記Ｈ形鋼杭のフランジ部の板厚以上離れた位置に固定具が設けられ、
前記固定具は、前記Ｈ形鋼杭と相対する面が杭の打設方向に向かって前記溝形部材のウェブ部との距離が短くなるよう又は長くなるように傾斜していることを特徴とする連杭。
【請求項２】
前記基礎部材がＨ形鋼からなるＨ形部材であることを特徴とする請求項１記載の連杭。
【請求項３】
前記溝形部材が、前記Ｈ形部材のフランジ部と、前記Ｈ形部材のウェブ部と接続していない側のフランジ部面側に設けられた一対の山形鋼とによって構成されることを特徴とする請求項２記載の連杭。
【請求項４】
前記溝形部材の一対のフランジ部の間隔が、前記溝形部材のウェブ部方向に向けて狭くなるように構成されていることを特徴とする請求項１乃至３のいずれかに記載の連杭。
【請求項５】
前記固定具が、溝形杭の二つの溝部面の溝形部材のフランジ部にそれぞれ設けられていることを特徴とする請求項１乃至４のいずれかに記載の連杭。
【請求項６】
前記溝形部材のフランジ部の溝部面に細長形状からなる第２の固定具をさらに備え、前記第２の固定具の長手方向が溝部の開放面側に向けて配置されることを特徴とする請求項１乃至５のいずれかに記載の連杭。
【請求項７】
一対のフランジ部と該一対のフランジ部をその中央でつなぐウェブ部を有する第１のＨ形鋼杭と、一対のフランジ部と該一対のフランジ部をその中央でつなぐウェブ部を有する第２のＨ形鋼杭とを交互に配置し、前記第２のＨ形鋼杭のフランジ部とウェブ部に囲まれた溝部内に、前記第１のＨ形鋼杭のフランジ部を前記第２のＨ形鋼杭のウェブ部に略平行となるように配置する連杭であって、
前記第２のＨ形鋼杭のフランジ部の溝部面側であって、前記第２のＨ形鋼杭のウェブ部から前記第１のＨ形鋼杭のフランジ部の板厚以上離れた位置に固定具が設けられ、
前記固定具は、前記第１のＨ形鋼杭と相対する面が杭の打設方向に向かって前記第２のＨ形鋼杭のウェブ部との距離が短くなるよう又は長くなるように傾斜していることを特徴とする連杭。
【請求項８】
前記固定具が、第２のＨ形鋼杭の二つの溝部面のＨ形鋼のフランジ部にそれぞれ設けられていることを特徴とする請求項７記載の連杭。
【請求項９】
前記第２のＨ形鋼杭のフランジ部の溝部面に細長形状からなる第２の固定具をさらに備え、前記第２の固定具の長手方向が溝部の開放面側に向けて配置されることを特徴とする請求項７又は８に記載の連杭。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、山留壁や擁壁さらにその補強用の壁として用いられるＨ形鋼からなる杭と溝形部材を両端に結合した溝形杭とを組み合わせた連杭、及び複数のＨ形鋼杭からなる杭を組み合わせた連杭、並びにそれらの形成方法に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、農業用のため池等においては、豪雨等の災害において、ため池が決壊することを防止するために、鋼矢板等が山留用の壁面杭として用いられていた（特許文献１）。この壁面杭の形成は、通常、大型モーターによる杭の回転圧入工法、リーダーを使用したオーガーなどの大型の杭打装置を用いて、鋼矢板を圧入する工法等を利用して行われている。さらに、作業場所が広い現場においては、鋼矢板ではなく、Ｈ形鋼からなる杭を一定間隔に配置し、これを親杭とした上で、その間に継手部を介して複数の横長の横矢板を嵌め込み、横矢板により杭間の隙間を埋めて壁を形成することも行われている（特許文献２）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】実開昭６４−４７８４１
【特許文献２】特開２０１６−２０４８３４
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
平地の広い現場における止水対策としては、大型の杭打装置を用いて、大きく幅の厚い鋼矢板等をため池の周囲に打設することで十分な止水対策を講じることができる。しかしながら、山中の奥深くにある農業用ため池等の現場においては、そもそも現場まで工事用の車両を搬入するための道路がないことが多く、また、工事用の車両を搬入する道路があったとしても道路幅は狭く、さらに現場自体が狭いなど、山中という特殊な現場であることから、大型の杭打装置等の大型車両、工事に必要となる大型機材等が搬入できない。そのため、山中における現場においては、杭打装置自体を小型かつ重量の軽いものを用いて行わざるを得ない。さらに、住宅における擁壁の補強に杭を用いる場合でも、現場へ大型車両の進入が困難な場所が多々あり、そのような場合には、やはり小型で重量の軽いものを用いて行わざるを得ない。
【０００５】
また、鋼矢板の打設において、小さく軽い車両を杭打装置として用いると、打設力が弱く、大きく幅の厚い鋼矢板の打設ができない。そのため、トレンチパイル等の小さく薄い鋼矢板を使用することも考えられるが、小さな鋼矢板では厚みが無い薄板であるため、外部からの圧力には弱く、強力な山留用や擁壁用の壁には使用できないという課題があった。
【０００６】
さらに、小さな鋼矢板だけを連結した連壁に代えて、強度の強いＨ形鋼からなる杭を一定間隔に配置し、これを親杭として利用し、その間に横長の複数の横矢板を配置し、継手部を介してＨ形鋼からなる杭と横矢板とを連結して一体とする山留用や擁壁用の壁を形成することも考えられているが、この場合でも、横矢板自体は木製で薄板であるが故、その強度が弱く、大雨や台風等の自然災害により、横矢板部分から決壊してしまうという問題もあった。また、そもそもこのような横矢板工法は、現場が広くないと実施できないという問題もあった。
【０００７】
本発明は、以上の点に鑑み、山中や住宅地等、大型車両の進入困難な現場における止水や崖崩れ防止の目的で、山留壁や擁壁さらにその補強用の壁として用いられるＨ形鋼からなる杭と溝形部材を両端部に設けた溝形杭とを組み合わせた連杭、及び複数のＨ形鋼杭からなる杭を組み合わせた連杭、並びにそれらの形成方法を提供することを目的としている。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
上記の目的を達成するべく、本発明による連杭は、一対のフランジ部と該一対のフランジ部をその中央でつなぐウェブ部を有するＨ形鋼杭と、一対のフランジ部と該一対のフランジ部をその端部でつなぐウェブ部を有する溝形部材を基礎部材の両端部に結合した溝形杭とを交互に配置した連杭であって、前記溝形部材の一対のフランジ部とウェブ部に囲まれた溝部内に、前記Ｈ形鋼杭のフランジ部を前記溝形部材のウェブ部に略平行となるように配置することを特徴とする。
【０００９】
本発明による連杭は、前記基礎部材がＨ形鋼からなるＨ形部材であることを特徴とする。
【００１０】
本発明による連杭は、前記溝形部材が、前記Ｈ形部材のフランジ部と、前記Ｈ形部材のウェブ部と接続していない側のフランジ部面側に設けられた一対の山形鋼とによって構成されることを特徴とする。
【００１１】
本発明による連杭は、前記溝形部材の一対のフランジ部の間隔が、前記溝形部材のウェブ部方向に向けて狭くなるように構成されていることを特徴とする。
【００１２】
本発明による連杭は、前記溝形部材の一対のフランジ部の溝部面側であって、前記溝形部材のウェブ部から前記Ｈ形鋼杭のフランジ部の幅以上離れた位置に、固定具が設けられていることを特徴とする。
【００１３】
本発明による連杭は、前記固定具が、前記溝形部材のフランジ部の溝部面側の上端部から下端部に連続した形状で設けられていることを特徴とする。
【００１４】
本発明による連杭は、前記固定具が、少なくとも前記溝形部材のフランジ部の溝部面側の上端部及び＼又は下端部に設けられていることを特徴とする。
【００１５】
本発明による連杭は、前記固定具が、前記Ｈ形鋼杭と相対する面が杭の打設方向に対して傾斜していることを特徴とする。
【００１６】
本発明による連杭は、前記固定具が、溝形杭の二つの溝部面の溝形部材のフランジ部にそれぞれ設けられ、前記Ｈ形鋼杭と相対する面が杭の打設方向に対して同じ方向に傾斜していることを特徴とする。
【００１７】
本発明による連杭は、前記溝形部材のフランジ部の溝部面に細長形状からなる第２の固定具をさらに備え、前記第２の固定具の長手方向が溝部の開放面側に向けて配置されることを特徴とする。
【００１８】
本発明による連杭形成方法は、重錘を打撃する方法により対象物を打設する機能を有する打設装置を用いて、一対のフランジ部と該一対のフランジ部をその端部でつなぐウェブ部を有する溝形部材を基礎部材の両端部に結合した溝形杭と、一対のフランジ部と該一対のフランジ部をその中央でつなぐウェブ部を有するＨ形鋼杭とを、交互に地中に打設する連杭形成方法であって、（１）溝形杭を地中に打設し、（２）前記打設された溝形杭の溝形部材の一対のフランジ部とウェブ部に囲まれた溝部内でＨ形鋼杭の一のフランジ部が前記溝形部材のウェブ部に略平行となる位置で、Ｈ形鋼杭を打設し、（３）前記Ｈ形鋼の他のフランジ部が溝形部材の一対のフランジ部とウェブ部に囲まれた溝部内で溝形部材のウェブ部と略平行となる位置で、他の溝形杭を打設する、ことを特徴とする。
【００１９】
本発明による連杭形成方法は、前記溝形杭として、溝形部材のフランジ部の溝部面側であって、溝形部材のウェブ部からＨ形鋼杭のフランジ部の幅以上離れた位置に固定具が設けられているものを用いて、連杭を形成することを特徴とする。
【００２０】
本発明による連杭形成方法は、前記（２）において、前記溝形杭の溝部内の固定具と前記溝形杭の溝形部材のウェブ部間にＨ形鋼杭を配置して打設することを特徴とする。
【００２１】
本発明による連杭形成方法は、前記（３）において、前記他の溝形杭の溝部内の固定具と前記他の溝形杭の溝形部材のウェブ部間にＨ形鋼杭が配置されるように、他の溝形杭を打設することを特徴とする。
【００２２】
本発明による連杭は、一対のフランジ部と該一対のフランジ部をその中央でつなぐウェブ部を有する第１のＨ形鋼杭と、一対のフランジ部と該一対のフランジ部をその中央でつなぐウェブ部を有する第２のＨ形鋼杭とを交互に配置し、前記第２のＨ形鋼杭のフランジ部とウェブ部に囲まれた溝部内に、前記第１のＨ形鋼杭のフランジ部を前記第２のＨ形鋼杭のウェブ部に略平行となるように配置する連杭であって、前記第２のＨ形鋼杭のフランジ部の溝部面側であって、前記第２のＨ形鋼のウェブ部から前記第１のＨ形鋼杭のフランジ部の幅以上離れた位置に固定具が設けられていることを特徴とする。
【００２３】
本発明による連杭は、前記固定具が、前記第２のＨ形鋼杭のフランジ部の溝部面側の上端部から下端部に連続した形状で設けられていることを特徴とする。
【００２４】
本発明による連杭は、  前記固定具が、少なくとも前記第２のＨ形鋼杭のフランジ部の溝部面側の上端部及び＼又は下端部に設けられていることを特徴とする。
【００２５】
本発明による連杭は、前記固定具が、前記第１のＨ形鋼杭と相対する面が杭の打設方向に対して傾斜していることを特徴とする。
【００２６】
本発明による連杭は、前記固定具が、第２のＨ形鋼杭の二つの溝部面のＨ形鋼のフランジ部にそれぞれ設けられ、前記第１のＨ形鋼杭と相対する面が杭の打設方向に対して同じ方向に傾斜していることを特徴とする。
【００２７】
本発明による連杭は、前記第２のＨ形鋼杭のフランジ部の溝部面に細長形状からなる第２の固定具をさらに備え、前記第２の固定具の長手方向が溝部の開放面側に向けて配置されることを特徴とする。
【００２８】
本発明による連杭形成方法は、重錘を打撃する方法により対象物を打設する機能を有する打設装置を用いて、一対のフランジ部と該一対のフランジ部をその中央でつなぐウェブ部を有する第１のＨ形鋼杭と、一対のフランジ部と該一対のフランジ部をその中央でつなぐウェブ部を有する第２のＨ形鋼杭とを交互に地中に打設する連杭形成方法であって、（１）第１のＨ形鋼杭を地中に打設し、（２）前記打設された第１のＨ形鋼杭の一対のフランジ部とウェブ部に囲まれた溝部内で第２のＨ形鋼杭の一のフランジ部が前記第１のＨ形鋼杭のウェブ部に略平行となる位置で、第２のＨ形鋼杭を打設し、（３）前記第２のＨ形鋼の他のフランジ部が、一対のフランジ部とウェブ部に囲まれた溝部内でＨ形鋼のウェブ部と略平行となる位置で、他の第１のＨ形鋼杭を打設する、ことを特徴とする。
【００２９】
本発明による連杭形成方法は、第２のＨ形鋼杭として、フランジ部の溝部面側であって、ウェブ部から第１のＨ形鋼杭のフランジ部の幅以上離れた位置に固定具が設けられているものを用いて打設することを特徴とする。
【００３０】
本発明による連杭形成方法は、前記（２）において、前記第２のＨ形鋼杭の溝部内の固定具と前記第２のＨ形鋼杭のウェブ部間に第１のＨ形鋼杭を配置して打設することを特徴とする。
【００３１】
本発明による連杭形成方法は、前記（３）において、前記他の第２のＨ形鋼杭の溝部内の固定具と前記他の第２のＨ形鋼杭のウェブ部間に第１のＨ形鋼杭が配置されるように、他の第２のＨ形鋼杭を打設することを特徴とする。
【発明の効果】
【００３２】
本発明によれば、連杭として使用されるＨ形鋼杭と溝形杭は、いずれもトレンチパイル等の小さい鋼矢板と異なり、厚みがあり外部からの圧力に強い構造のものであるから、それぞれを略接させて交互に打設することにより連杭を形成し、地盤変動や外圧等に対して影響を受けにくい強固な連壁を形成することが可能となる。その上、溝形部材を両端部に有する溝形杭の溝部内に、Ｈ形鋼杭のフランジ部を溝形部材のウェブ部に略平行となるように配置して打設するだけで、別途連結手段等を用いることなく、杭間を固定することができ、強度の十分な連杭を構成することが可能となる。
【００３３】
溝形杭の基礎部材としてＨ形鋼からなるＨ形部材を用いることで、基礎部材と溝形部材を強固に結合でき、より強度の大きい溝形杭とすることができる。また、溝形部材として山形鋼等を利用すれば、より簡易に溝形部材を構成することが可能となる。さらに、溝形杭の溝部を内部方向に向けて幅狭構造となるように、すなわち、溝形部材のフランジ部の間隔をウェブ部方向に向けて徐々に狭くなる構造とすることで、溝部内に打設されるＨ形鋼杭の、打設時の振動等による位置ずれを吸収しながら位置決めが容易になり、溝部内の所望の位置に容易にＨ形鋼杭を打設することができ、より止水効果の高い連杭を構成することが可能となる。
【００３４】
溝形杭の溝形部材の所定の位置に、連杭を構成する他の杭を固定するための固定具を設けることにより、Ｈ形鋼杭又は溝形杭を打設する際、杭が曲がって打設されることを防止し、また、外部の圧力によって連杭自体の連結が外れ、連杭からなる山留壁や擁壁、さらに山留壁や擁壁の補助部分が破壊されてしまうことも併せて防止することができる。
【００３５】
溝形部材に設けられた固定具を杭の打設方向から傾斜するように設けることにより、固定具をフランジ部に強固に固定することが可能となり、かつ、外圧からの抵抗を軽減させより強固な固定具となる。さらに、固定具が溝形杭の二つの溝部面の溝形部材のフランジ部にそれぞれ設けられ、Ｈ形鋼杭と相対する面が杭の打設方向に対して同じ方向に傾斜していることにより、Ｈ形鋼杭を溝形杭に隣接して打設する際、また、溝形杭をＨ形鋼杭に隣接して打設する際に、打設方向に対して挿入しやすい形の傾斜角がついていることから、スムーズに挿入することが可能となる。
【００３６】
さらに、溝形杭とＨ形鋼杭の連杭に代えて、Ｈ型鋼杭を複数用いて交互に配置して連杭を形成する場合でも、Ｈ形鋼杭の所定の位置に固定具を設けることにより、Ｈ形鋼杭を溝部内で打設する際、Ｈ形鋼杭が曲がって打設されることを防止し、かつ、外部の圧力に連杭自体の連結が外れ、連杭からなる山留壁や擁壁、さらに山留壁や擁壁の補助壁が破壊されてしまうことも併せて防止することができる。
【００３７】
第２のＨ形鋼杭に設けられた固定具を杭の打設方向から傾斜するように設けることにより、固定具をフランジ部に強固に固定することが可能となり、かつ、外圧からの抵抗を軽減させ、より強固な固定具となる。さらに、固定具は、第２のＨ形鋼杭の二つの溝部面のＨ形鋼のフランジ部にそれぞれ設けられ、第１のＨ形鋼杭と相対する面が杭の打設方向に対して同じ方向に傾斜していることにより、Ｈ形鋼杭を他のＨ形鋼杭に隣接して打設する際、打設方向に対して挿入しやすい形の傾斜角がついていることから、スムーズに挿入することが可能となる。
【００３８】
本発明の方法によれば、強力な打撃力を有する重錘を打撃する方法により対象物を打設する機能を有する打設装置を使用することにより、打設装置が小さく軽くても性能が低下することなく、かつ、簡易な機構となることから、大型装置では作業できない現場へ容易に搬入でき、山中等の狭い場所においても山留壁や擁壁、さらに山留壁や擁壁の補助壁等を打設することができる。また、固定具が設けられた溝形杭やＨ形鋼杭を用いる場合、固定具によって結合されるＨ形鋼杭を簡単に固定することができ、複雑な工程を不要とし簡単に接続が可能となる。他方で、固定具を打設時に溶接等する場合には、地盤の状態を確認した上で新たに接続できることから、現場においてより効果的な形状、大きさのものを接続でき、より強固に接続することが可能となる。
【図面の簡単な説明】
【００３９】
【図１】本発明の連杭を説明する斜視図
【図２】本発明の溝形杭を説明する上面図
【図３】本発明の溝形杭の他の態様を説明する上面図
【図４】本発明の溝形杭の他の態様を説明する上面図
【図５】本発明の溝形杭に固定具を設けた一態様を説明する斜視図
【図６】本発明の固定具の一態様を説明する斜視図
【図７】本発明の溝形杭に固定具を設けた他の態様を説明する斜視図
【図８】本発明の溝形杭に固定具を設けた他の態様を説明する斜視図
【図９】本発明の溝形杭に固定具を設けた他の態様を説明する斜視図
【図１０】本発明の溝形杭に固定具を設けた他の態様を説明する斜視図
【図１１】本発明の固定具を使用した連杭形成方法を説明する斜視図
【図１２】本発明の他の実施形態の連杭を説明する斜視図
【図１３】本発明の第２のＨ形鋼杭に固定具を設けた一態様を説明する斜視図
【図１４】本発明の第２のＨ形鋼杭に固定具を設けた他の態様を説明する斜視図
【図１５】本発明の第２のＨ形鋼杭に固定具を設けた他の態様を説明する斜視図
【図１６】本発明の第２のＨ形鋼杭に固定具を設けた他の態様を説明する斜視図
【図１７】本発明の連杭を構成する杭打設に用いる杭打車両の一例を示す概略図
【発明を実施するための形態】
【００４０】
図１は、本発明による連杭の一実施形態を上面方向からの斜視図によって説明するものであり、本発明による連杭は、一対のフランジ部２１、２２と該一対のフランジ部２１、２２をその中央でつなぐウェブ部２３を有するＨ形鋼杭２と、一対のフランジ部５１、５２と該一対のフランジ部５１、５２を端部でつなぐウェブ部５３を有する溝形部材５４を基礎部材５５の両端部に設けた溝形杭５とを交互に配置するものであって、溝形部材の一対のフランジ部５１、５２とウェブ部５３に囲まれた溝部５６内に、Ｈ形鋼杭２のフランジ部２１、２２を、溝形部材のウェブ部５３に略平行となるように配置し連杭を形成する。
【００４１】
溝形杭５は、図２に示されるように、一対のフランジ部５１、５２と該一対のフランジ部５１、５２をその端部でつなぐウェブ部５３を有する溝形部材５４を基礎部材５５の両端部に結合した杭からなるが、図２に示される例では、基礎部材として鉄板５５１、溝形部材５４として溝形鋼５４１が設けられた構造からなり、鉄板５５１及び溝形鋼５４１はいずれも地中に埋設する杭として使用可能な市販のものを用いることができ、鉄板と溝形鋼は、一般的な方法、たとえば溶接等により接続される。
【００４２】
また、溝形杭５の基礎部材５５として、図２に示されるような鉄板に代えて、たとえば、図３に示されるように一対のフランジ部と一対のフランジ部をその中央でつなぐウェブ部を有するＨ形鋼からなるＨ形部材５５２を用いることができる。Ｈ形部材５５２の一対のフランジ部のウェブ部と結合する側ではない面に溝形部材５４（溝形鋼５４１）のウェブ部５３を溶接等することによって形成することができる。この場合、溝形部材５４（溝形鋼５４１）と基礎部材５５（Ｈ形部材５５２）との接触面積が大きくなるため、より強度の高い溝形杭を構成することが可能となる。Ｈ形部材として利用するＨ形鋼の大きさ、太さ、深さ等については特に限定はなく適宜現場状況や溝形部材の大きさ等に応じて変更することができ、市販品を用いてもよい。
【００４３】
溝形部材５４は、フランジ部５１、５２とウェブ部５３により略コ字状形状からなり、フランジ部５１、５２とウェブ部５３に囲まれた領域には溝部５６が存在する。たとえば、溝形部材５４として、溝形鋼５４１が使用される場合には、フランジ部×ウェブ部が６５ミリ×１２５ミリのものなどが使用されるが、溝形部材の大きさ、深さ等は現場の状況、連杭を構成するＨ形鋼杭の大きさとの関係で適宜変更することができる。
【００４４】
溝形部材５４のフランジ部の幅やウェブ部の幅は、常に一定（完全なコ字状の形状）であっても、幅を変化させたものであってもよい。図２及び図３に示されるように、フランジ部５１、５２の間隔がウェブ部５３の方向に向けて狭くなるように、フランジ部の幅をウェブ部方向に向けて徐々に広がっていく構成とすれば、位置決め時点において遊び部分を設けることが可能となり、溝部５６内に打設されるＨ形鋼杭２の打設時の振動等による位置ずれを吸収しながら、最終的に、所望の位置である溝形部材５４のウェブ部近傍にＨ形鋼杭２のフランジ部を配置して打設することが可能となり、杭間の結合が強固となり、より止水効果の高く、外圧にも強い連杭を構成することが可能となる。
【００４５】
また、溝形部材５４として、市販の溝形鋼５４１に代えて、図４に示されるように、基礎部材のＨ形部材５５２のフランジ部に断面略Ｌ字状の一対の山形鋼５４２を溶接することで、Ｈ形部材のフランジ部と一対の山形鋼５４２とで、溝形部材５４を構成することも可能である。山形鋼は、アングル材とも呼ばれ、市販品を利用することができ、Ｈ形部材５５２のウェブ部とフランジ部が結合する反対側のフランジ部の面の両端にそれぞれ設ける。
【００４６】
Ｈ形鋼杭２は、図１に示されるように、一対のフランジ部２１、２２と該一対のフランジ部２１、２２をその中央でつなぐウェブ部２３を有するＨ形鋼であって、市販のものを使用することができる。たとえば、Ｈ形鋼杭２としては、フランジ部×ウェブ部が１００ミリ×２００ミリのものなどが使用されるが、Ｈ形鋼杭の幅、長さ、深さ等は、現場の状況、溝形杭５の大きさとの関係で適宜変更することができる。
【００４７】
Ｈ形鋼杭２は、フランジ部２１、２２の長さが溝形杭の溝形部材５４のウェブ部５３よりも短く、ウェブ部２３の長さは溝形部材のフランジ部５１、５２より長いものを用いる。Ｈ形鋼杭２のフランジ部２１、２２の長さを溝形杭の溝形部材のウェブ部５３の長さよりも短いものを用いることにより、溝形部材のウェブ部５３の近傍に、Ｈ形鋼杭２のフランジ部２１、２２を配置することが可能となる。すなわち、図１に示されるように、Ｈ形鋼杭２のフランジ部２１、２２が溝形杭の溝部５６に入り込んだ配置とすることが可能となり、Ｈ形鋼杭の間を横矢板等で接続した従来の構造とは異なり、Ｈ形鋼杭２のウェブ部２３が従来の横矢板の役割、溝形杭５が従来のＨ形鋼杭の役割をそれぞれ果たすことになり、木製薄型の横矢板構造のものと対比して、連杭全体の強度が増す。さらに横矢板に代わりＨ形鋼杭２を用いたことにより、溝形杭の溝形部材のフランジ部５１と５２の間にＨ形鋼杭２のフランジ部２１が入り込んだ形となっていることから、壁面に対する土砂等の圧力に対して、Ｈ形鋼杭２のフランジ部による圧力の抑止の効果だけでなく、溝形杭５によってＨ形鋼杭２のフランジ部２１が固定されることになり、Ｈ形鋼杭２の固定がさらに強化され、さらに強固な連杭を構成することが可能となる。
【００４８】
Ｈ形鋼杭のフランジ部２１を溝形部材のウェブ部５３に近づければ近づけるほど、互いに近接するＨ形鋼杭２と溝形杭５間の隙間がなくなり、Ｈ形鋼杭２と溝形杭５とを別の接続手段を用いることなく、それぞれの位置で自然と固定することができる。さらに、Ｈ形鋼杭２と溝形杭５を近接する位置に配置した上、それぞれの上部を溶接等で固定すれば、連杭がより強固に固定される。
【００４９】
他方、Ｈ形鋼杭のウェブ部２３の長さを溝形部材のフランジ部５１より長いものを用いることにより、溝形部材のフランジ部５１間が近付き、溝形杭５間で接触することを防止しながら、ウェブ部２３により横矢板に代わる壁を構成することができる。なお、Ｈ形鋼杭のウェブ部２３の長さについては特に制限はないが、溝形杭５の基礎部材５５の長さの５倍を超えると、配置バランスが悪くなり、連杭からなる壁としての機能が低下するおそれがあるため、５倍程度までであることがより好ましい。
【００５０】
図１に示される例では、溝形部材５４は一対のフランジ部５１、５２と該一対のフランジ部をつなぐウェブ部５３とで構成されているが、たとえば、図５に示されるとおり、溝形部材の一対のフランジ部５１、５２の溝部５６面側であって、溝形部材のウェブ部５３からＨ形鋼杭２のフランジ部２１の幅以上離れた位置Ｓに、たとえば、一対の固定具６を設けたものを用いることができる。
【００５１】
固定具６は、図５で示されるように少なくとも溝形部材のフランジ部５１、５２の溝部５６面側の上端部及び＼又は下端部に設けることが、杭が曲がって打設することを防止し、かつ、連杭が破壊されてしまうことをより防止し得るという点でより望ましい。すなわち、打設済みの溝形杭５の近傍にＨ形鋼杭２を打設する際に、溝形部材のフランジ部の上端部５１、５２に設けられた固定具６を目印にして、固定具６と溝形部材のウェブ部５３の間にＨ形鋼杭のフランジ部２１を確実に配置することができ、位置ずれを生じさせることなく所望の位置にＨ形鋼杭２を打設することができる。他方で、既に打設済みのＨ形鋼杭２の近傍に溝形杭５を打設する際に、溝形杭の溝形部材のフランジ部５１、５２の下端部５１、５２に設けられた固定具６を目印にして、固定具６と溝形部材のウェブ部５３の間に打設済みのＨ形鋼杭２が配置されるように溝形杭５の位置を調整して所望の位置に打設することができる。
【００５２】
固定具６の形状については、任意であるが、たとえば、図５、図６（ａ）に示されるような直方体の細長形状で、６Ａ（６Ｂの反対面）側を溝形部材のウェブ部側に向けて設置する。また、図６（ｂ）（ｃ）（ｄ）で示されるような側面視で、三角形、台形、一部が扇形となっている細長形状のもの等であってもよく、このような細長形状を用いる場合、傾斜している側の面６Ａ側を溝形部材のウェブ部側に向けて設置する。その他、細長形状ではなく、立方体形状の部材を用いてもよい。
【００５３】
また、図７で示されるように固定具６は、溝形杭の溝形部材のフランジ部５１、５２の溝部５６面側の上端部から下端部に連続した形状で設けることもできる。固定具６を溝形部材５４のフランジ部５１、５２の上端から下端まで連続して設ければ、フランジ部に固定具を溶接等する面積が増えることにより手間は増えるが、固定具がＨ形鋼杭の挿入方向に対して連続して形成されていることから、Ｈ形鋼杭２の位置決めがさらに容易となり、Ｈ形鋼杭又は溝形杭が曲がって打設されることをより防止することができ、杭間の接続もより強固な固定具を介した形となることから、杭間の接続自体もさらに強固となり、外部の圧力によって連杭の杭連結が外れ、連杭が破壊されてしまうこともより防止することができる。
【００５４】
さらに固定具６は、図８で示されるように、溝形杭５に隣接した位置に打設されるＨ形鋼杭２と相対する面６Ａが杭の打設方向に対して傾斜しているものを用いることが、より杭間の接続をスムーズにするという観点で望ましい。すなわち、溝形杭５とＨ形鋼杭２が交互に打設されて連杭が形成され、溝形杭５に設けられている溝部５６内にＨ形鋼杭２のフランジ部が配置されることになるが、溝形部材に設けられた固定具６は、隣接して打設されるＨ形鋼杭２と相対する面６Ａ（６Ｂの反対面）が杭の打設方向に対して傾斜している。たとえば、図６（ａ）に示されるように固定具６自体が細長形状の直方体のような構造からなる場合には、杭の打設方向から傾斜した向きに縦長面（長手方向の面）が配置され、また、図６（ｂ）（ｃ）（ｄ）に示されるように固定具が傾斜した細長形状のような構造からなる場合、傾斜面が打設されるＨ形鋼杭と相対する面に向いている状態に配置する。
【００５５】
溝形部材のウェブ部から距離が近い位置に固定具を設けようとするとウェブ部との距離が近く溶接作業を完全に行うことが難しいが、固定具を杭の打設方向から傾斜するように設けることで、溝形部材のウェブ部５３に離れた位置では、ウェブ部から距離があることから溶接作業がしやすく、固定具をフランジ部にしっかりと固定することが可能となり、また、固定具を傾斜させたことで、外圧に対する抵抗面を増やすことが可能となり、より強固な固定具となる。
【００５６】
固定具６は、図９で示されるように、溝形杭の二つの溝部５６面の、溝形部材のフランジ部５１、５２にそれぞれ対になって設けられる場合には、それぞれの固定具６が、Ｈ形鋼杭と相対する面が杭の打設方向に対して同じ方向に傾斜（図９では紙面右上方向に傾斜）しているとより望ましい。すなわち、このような同じ向きに傾斜する構成とすることにより、Ｈ形鋼杭２を溝形杭５に隣接して打設する際、また、溝形杭５をＨ形鋼杭２に隣接して打設する際に、打設方向に対してそれぞれ挿入しやすい方向に対して固定具に傾斜角がついていることから、杭をスムーズに挿入することが可能となる。
【００５７】
すなわち、既に打設済みの溝形杭５の近傍にＨ形鋼杭２を打設する際には、打設済みの溝形杭の溝形部材のフランジ部５１、５２の溝部５６面側に設けられた固定具６を目印にして、Ｈ形鋼杭２を打設することになるが、この場合には、Ｈ形鋼杭２が溝形杭５の上方から打設されるため、Ｈ形鋼杭２が挿入される溝部５６が上方に向けて開放されるように傾斜した構造（図９では左側の溝形部材）とすれば、Ｈ形鋼杭２が挿入しやすくなる。他方で既に打設済みのＨ形鋼杭２の近傍に溝形杭５を打設する際には、溝形杭５がＨ形鋼杭２の上方から打設されるため、溝部５６が下方に向けて開放されるように傾斜した構造（図９では右側の溝形部材）とすれば、既に打設されているＨ形鋼杭２に干渉しずらくなり、溝形杭５が挿入しやすくなる。
【００５８】
さらに上端部及び＼又は下端部の固定具６に加えて、溝形部材のフランジ部の溝部面の上端部と下端部の間に第２の固定具８設けることができる。この場合、第２の固定具８は細長形状からなり、溝形部材のフランジ部５１、５２の溝部面側に配置され、その長手方向が溝部の開放面側に向けられていることがより望ましい。たとえば、図１０に示されるように、上端部と下端部の第１の固定具６については、杭の打設方向から傾斜した形状となっており、他方で、第２の固定具８は、直方体の細長形状からなるものを用いて溝形部材のフランジ部５１、５２の壁面部分に複数設け、それぞれの第２の固定具の細長形状の長手方向は、溝部５６の開放面側に向けて配置（直方体形状の長手方向が横向きとなる位置に配置）される。また、第２の固定具８は、直方体形状だけでなく、第１の固定具同様に、図６（ｂ）（ｃ）（ｄ）で示されるような側面視で、三角形、台形、一部が扇形となっている細長形状のもの等であってもよく、このような細長形状を用いる場合、６Ａ側が上面側となるように設置する。
【００５９】
固定具６、８は、細長形状の長手方向（縦長部分）が縦方向（杭を打設する方向）になるように形成すると、溝形部材のウェブ部に近い狭い位置に設ける必要があることから、作業スペースが狭く溶接作業が困難であり完全に溶接して接続することができないため、強度が低下してしまうことがある。それに対して、細長形状の長手方向（縦長部分）が横方向（溝部の開放面側の方向）になるように形成すると、このような問題はなく固定具を強固に接着することができる。そのため、打設時の目印となる上端部や下端部に設ける固定具６については、強度を多少犠牲にしても、挿入のしやすさを優先することが望ましいため、傾斜した形状を用いることが理想的であるが、下端部と上端部以外の部分の第２の固定具８については、強度を優先して、細長形状の長手方向（縦長部分）が横方向（溝部の開放面側の方向）になるように形成されるのが望ましい。
【００６０】
以上のとおり、連杭を構成する溝形杭の溝形部材５４の種々の位置に、種々の形状の固定具を設けることにより、より強固で位置ずれのない連杭を形成することができる。
【００６１】
次に、本発明の連杭を形成する方法を説明すると、本発明による連杭形成方法は、重錘を打撃する方法により対象物を打設する機能を有する打設装置１を用いて、一対のフランジ部５１、５２と該一対のフランジ部をその端部でつなぐウェブ部５３を有する溝形部材５４を基礎部材５５の両端部に結合した溝形杭５と、一対のフランジ部２１，２２と該一対のフランジ部をその中央でつなぐウェブ部２３を有するＨ形鋼杭２とを、交互に地中に打設して連杭を形成する方法であって、溝形杭５を地中に打設し、打設された溝形杭の溝形部材の一対のフランジ部とウェブ部に囲まれた溝部内５６でＨ形鋼杭の一のフランジ部２１が溝形部材のウェブ部５３に略平行となる位置で、Ｈ形鋼杭２を打設し、Ｈ形鋼杭の他のフランジ部２２が溝形部材の溝部５６内で溝形部材のウェブ部５３と略平行となる位置で、他の溝形杭５を打設し、溝形杭５とＨ形鋼杭２との交互の打設を繰り返し、地中の所望の位置にＨ形鋼杭２と溝形杭５とを打設して連杭を形成する。
【００６２】
より具体的には、以下の工程で実施する。
【００６３】
まず、連杭を埋設しようとする位置の地面上に目印をつけ、その位置決めした場所（埋設予定位置）に、人力又はミニショベル等を用いて溝を掘る。また、連杭を埋設しようとする位置の地盤が強固な場合、埋設予定位置の地面に対して先行掘を行う。
【００６４】
先行堀とは、連杭を形成する場所の地中を、オーガー等を用いて予め掘削した後、オーガーを引き抜くことで地中に穴をあけ、又は土を戻し、場所をずらして同じ作業を繰り返すことによって、地中に多数の穴をあけ連杭を埋設する位置全体の地中の土の状態を埋設前に柔らかくしておく工法をいうが、その方法については特に問わない。たとえば、回転駆動機構を有する建設機械のミニショベルの先にオーガーを取り付け、オーガーを回転駆動機構で回転させることで、オーガーを地中に埋設し、埋設後、逆回転させることで引き抜くという作業を繰り返すことで、地中の土を柔らかくすることができる。ここでは一本のオーガーの埋設と引き抜きを繰り返して先行掘する例を説明したが、複数のオーガーを用いて効率的に先行掘を行うこともでき、先行掘に用いるオーガーの形状についても適宜変更することが可能である。この先行掘に用いる装置については、打設装置と兼用してもよく、現場の状態により、先行掘を行うか否かも適宜選択することができる。
【００６５】
次に、重錘を打撃する方法により対象物を打設する機能を有する打設装置１を埋設予定位置付近の地上に配置する。狭い現場においては、連杭を設置するために大型の動力装置を用いることができず、他方で、小型の動力装置を用いると十分に打撃力が確保できないため、狭い場所でかつ強固な地盤に対して連杭を埋設する場合には、小型であっても打撃力の強い重錘を打撃する方法により対象物を打設する機能を有する打設装置を用いることが必要となる。
【００６６】
打設装置１としては、たとえば、図１７に示されるとおり、関節または伸縮機構により先端位置を三次元方向に移動可能なブーム１１と地盤上に打設装置を固定するためのアウトリガー１２を有するミニクレーンからなり、ブーム１１の先端位置から垂下された位置にリーダーを有さず、鋼鉄製の重錘１０７を備えた打設具１０を有する装置を用いる。かかる装置であれば、小型かつ軽量であり、大型車両が侵入できない場所であっても移動可能である。なお、打設装置１は連杭を構成するＨ形鋼杭や溝形杭を吊り上げ、所望の位置に設置する際にも用いることができる。
【００６７】
図１７に示される例では、打設装置１はミニクレーンに重錘１０７を接続した装置であるが、穴掘建柱車やミニショベル等であってもよいし、建設車両ではなく現場で組立・設置可能なやぐら形状の固定式の打設装置であってもよく、重錘が接続可能な装置であればよい。車両が侵入できない場所や仮設モノレールすら設置できない場所においては、特に現場で組み立てや設置可能な打設装置を用いることがより望ましい。
【００６８】
打設具１０は、作業現場における作業半径を狭める走行レールのついたアタッチメントであるリーダーを有しておらず、図１７で示される例では、直接、ブーム１１の先端位置に打設具１０が接続される。打設具１０は、ブーム１１の先端位置に打設具接続装置１０１が接続され、当該接続装置１０１内に鉄棒１０２が挿入され、ワイヤー１０３が接続装置１０１に接続され、重錘１０７を上下方向に昇降させるための昇降装置１０６、モンケン等の鋼鉄製の重錘１０７を吊った構成からなり、その下に、緩衝部材１７、保護アタッチメント１８が順次接続される。打設具１０は、上記のような構成に限定されるものではなく、埋設する連杭に加重をかけることが可能な重錘を地面に対して上下方向に昇降させ、連杭を打撃することで埋設し得る構成であればその構成は問わない。また、重錘１０７については、鋼鉄製のモンケン等が想定されるがこれに限定されるものではない。昇降装置１０６には、人力で重錘１０７をフック１０４から取り外すためのロープ１０５がフック１０４に力が作用するような態様で設けられている。
【００６９】
次に埋設予定位置付近において、打設装置１又は打設装置１とは別の装置等を使用し、打設対象物である図２に示される溝形杭５を吊り上げ、埋設予定位置に移動させ、地面に建て込む。溝形杭５の吊り上げは、打設装置１のフック１０４等を用いて行うことができる。
【００７０】
溝形杭５を埋設予定位置に建て込んだ後、打設装置１のブーム１１を操作し、溝形杭５の上部に接触するように移動させる。緩衝部材１７及び保護アタッチメン１８が溝形杭５の上部の中心に位置し、接触していることを確認した後、打設装置１を操作してワイヤー１０３を巻き上げることにより重錘１０７を引き上げた後、作業者が人力でロープ１０５を下方に引っ張ることにより、重錘１０７が昇降装置１０６のフック１０４から外れ、重錘１０７が下方に落下し、溝形杭５に衝撃を与えて打設する。この作業を繰り返し、重錘１０７を上下に何度も昇降させることで溝形杭５に上方から打撃力を繰り返し与え、溝形杭５を地中の所望の位置まで埋め込む。
【００７１】
溝形杭５の地中への埋設が完了すれば、再び、図１７に示すような重錘を打撃する方法により対象物を打設する機能を有する打設装置１を用いて、図１に示されるように、打設された溝形杭の溝形部材の一対のフランジ部とウェブ部に囲まれた溝部内５６でＨ形鋼杭２の一のフランジ部２１が溝形部材のウェブ部５３に略平行となる位置で、Ｈ形鋼杭２を打設する。
【００７２】
具体的には、溝形杭５の打設と同様に、打設装置１又は打設装置１とは別の装置等を使用しＨ形鋼杭２を吊り上げ、Ｈ形鋼杭２を埋設予定位置に移動させる。Ｈ形鋼杭２の埋設位置は、図１に示されるように、既に打設されている溝形杭５の溝形部材のフランジ部５１、５２とウェブ部５３に囲まれた領域である溝部５６に、Ｈ形鋼杭２のフランジ部２１がすっぽりと収まるような形で、かつ、Ｈ形鋼杭２の一のフランジ部２１が溝形部材のウェブ部５３に略平行となる位置とし、当該位置に調整した上、Ｈ形鋼杭２を地面に建て込む。Ｈ形鋼杭２を建て込んだ後、溝形杭５の打設と同様の方法により、重錘１０７を上下に何度も昇降させ上方から打撃力を繰り返し与え、Ｈ形鋼杭２を地中の所望の位置まで埋め込む。その後、Ｈ形鋼杭２と溝形杭の溝形部材５４の上部を溶接等で固定することもでき、この場合にはより強固な接続となる。
【００７３】
また、溝形杭として、図５等に示されるような一対の固定具６が設けたものを用いる場合には、図１１に示されるように、既に打設された溝形杭の溝部５６内の固定具６と溝形部材のウェブ部５３の間にＨ形鋼杭のフランジ部２１が配置されるように位置調整した上で、Ｈ形鋼杭２を地面に建て込み、同様の方法にて打設して、Ｈ形鋼杭２を地中の所望の位置まで埋め込む。このように溝形杭の溝形部材のウェブ部５１、５２に固定具６が設けたものを用いることにより、Ｈ形鋼杭２を溝部５６内に打設する際、Ｈ形鋼杭は、固定具６と溝形部材のウェブ部５３と一対のフランジ５１、５２により四方四面に囲まれた領域に配置され、位置がずれることがなくなり、Ｈ形鋼杭２が曲がって打設されることを防止することができる。さらに、四方四面からＨ形鋼杭２を囲う構造となっていることから、外部の圧力に連杭の連結が外れ、連杭が破壊されてしまうことも併せて防止することができるようになる。
【００７４】
Ｈ形鋼杭２の地中への埋設が完了すれば、打設装置１等を再び用いて、図１に示されるように、既に打設されたＨ形鋼杭２の他のフランジ部２２が溝形部材の一対のフランジ部とウェブ部に囲まれた溝部５６内で、溝形部材のウェブ部５３と略平行となる位置で、別の溝形杭５を打設する。
【００７５】
具体的には、これまでの打設と同様に、打設装置１又は打設装置１とは別の装置等を使用し、別の溝形杭５を吊り上げ、埋設予定位置に移動させる。別の溝形杭５の打設位置は、既に打設されているＨ形鋼杭２のフランジ部２１と反対側のフランジ部２２が、新たに打設される別の溝形杭の溝形部材５４のウェブ部５３とフランジ部５１、５２で囲まれた領域にすっぽり収まるような形で、かつ、溝形部材のウェブ部５３と略平行となる位置となるように別の溝形杭５を配置し、当該位置において地面に建て込む。別の溝形杭５を建て込んだ後、これまでと同様の方法により重錘１０７を上下に何度も昇降させ上方から打撃力を繰り返し与え、別の溝形杭５を地中の所望の位置まで埋め込む。その後、Ｈ形鋼杭２と別の溝形杭５の溝形部材５４の上部を溶接等で固定することもできる。
【００７６】
また、ここでＨ形鋼杭２に近接して新たに打設する別の溝形杭５として、図５等に示されるような固定具６が設けたものを用いる場合には、さらに、別の溝形杭の溝部内の固定具６と別の溝形杭の溝形部材のウェブ部５３間にＨ形鋼杭の他方のフランジ部２２が配置されるように位置調整した上で、別の溝形杭５を地面に建て込み、同様の方法にて打設して、別の溝形杭５を地中の所望の位置まで埋め込む。このように溝形部材に固定具が設けたものを用いることにより、前述と同様に、固定具と溝形部材のウェブ部と一対のフランジにより四方四面に囲まれた領域で取り囲むように配置された上、打設されることから、別の溝形杭自体も位置がずれることがなくなり、曲がって打設されることを防止することができ、かつ、外圧に対して強固な連杭を形成することができる。
【００７７】
さらに、同様の方法で、直前で打設した別の溝形杭５に近接し、別の溝形杭５の溝形部材のウェブ部５３とフランジ部５１、５２で囲まれた領域である溝部５６に、別のＨ形鋼杭のフランジ部がすっぽりと収まる位置で、別のＨ形鋼杭２の一のフランジ部２１が溝形部材のウェブ部５３に略平行となる位置に打設するなどして、溝形杭５とＨ形鋼杭２との交互の打設を繰り返すことにより、幅の広い連杭を形成する。
【００７８】
なお、上記の実施形態では、溝形杭５を打設した後、Ｈ形鋼杭２を打設し、さらに別の溝形杭５を打設する例で説明したが、Ｈ形鋼杭２を先に打設した上、溝形杭５をＨ形鋼杭２の近接した位置に打設し、さらに別のＨ形鋼杭２を打設してもよい。本発明では、Ｈ形鋼杭２と溝形杭５を交互に打設することに意味があるのであり、杭の打設の順番は問わない。
【００７９】
また、上記実施の形態では溝形杭と図１、図２に示されるように基礎部材５５として鉄板５５１、溝形部材５４として溝形鋼５４１からなるものを使用したが、図３乃至図４に示されるように、基礎部材としてＨ形部材５５２を用いたものや、溝形部材として山形鋼５４２を用いたものを使用してもよい。
【００８０】
さらに、溝形杭の溝形部材の固定具６は、図５乃至図９で示されるように、少なくとも溝形部材のフランジ部５１、５２の溝部面側の上端部及び＼又は下端部に設けたものや、溝形部材のフランジ部５１、５２の溝部面側の上端部から下端部に連続した形状で設けたものを用いてもよいし、Ｈ形鋼杭２と相対する面６Ａが杭の打設方向に対して傾斜しているものや、溝形杭５の二つの溝部５６面の溝形部材のフランジ部５１、５２にそれぞれ設けられ、Ｈ形鋼杭２と相対する面６Ａが杭の打設方向に対して同じ方向に傾斜しているものを用いてもよい。さらに、他の形態としては、図１０に示されるように、溝形部材のフランジ部５１、５２の溝部面に細長形状からなる第２の固定具８が設けられ、第２の固定具８の長手方向が溝部の開放面側に向けて配置されているものを用いてもよい。
【００８１】
次に、溝形杭に代えてＨ形鋼杭を複数用いた連杭に関する実施形態について説明する。
【００８２】
図１２は、本発明による連杭の他の実施形態を上面方向からの斜視図によって説明するものであり、本発明による他の実施形態の連杭は、一対のフランジ部２１、２２と該一対のフランジ部をその中央でつなぐウェブ部２３を有する第１のＨ形鋼杭２と、一対のフランジ部３１、３２と該一対のフランジ部をその中央でつなぐウェブ部３３を有する第２のＨ形鋼杭３とを交互に配置し、第２のＨ形鋼杭３のフランジ部３１、３２とウェブ部３３に囲まれた溝部３６内に、第１のＨ形鋼杭２のフランジ部２１、２２を第２のＨ形鋼杭３のウェブ部３３に略平行となるように配置する連杭であって、第２のＨ形鋼杭３のフランジ部３１、３２の溝部３６面側のウェブ部３３から第１のＨ形鋼杭２のフランジ部２１の幅以上離れた位置Ｓに、たとえば、一対の固定具６が設けられている。
【００８３】
第１及び第２のＨ形鋼杭２、３は、一対のフランジ部（２１、２２）（３１、３２）と該一対のフランジ部をつなぐウェブ部（２３）（３３）を有するもので、市販のものを使用することができる。もっとも、本発明では、複数のＨ形鋼杭２、３を組み合わせて連杭を構成するものであるところ、組み合わされるＨ形鋼杭は、大きさや形状の異なるもの（たとえば、第１のＨ形鋼杭２としては、フランジ部×ウェブ部が１００ミリ×２００ミリのもの、第２のＨ形鋼杭３としては、１２５ミリ×１２５ミリのもの等）を使用することに特徴がある。
【００８４】
具体的には、第１のＨ形鋼杭２としては、フランジ部２１、２２の長さが第２のＨ形鋼杭のウェブ部３３よりも短く、ウェブ部２３の長さが第２のＨ形鋼杭３のフランジ部３１、３２より長いものを用いる。
【００８５】
このように第１のＨ形鋼杭のフランジ部２１、２２の長さを第２のＨ形鋼杭のウェブ部３３の長さよりも短いものを用いることにより、第２のＨ形鋼杭のウェブ部３３の近傍に、第１のＨ形鋼杭のフランジ部２１、２２を配置することが可能となる。すなわち、図１２に示されるように、第１のＨ形鋼杭のフランジ部２１、２２が第２のＨ形鋼杭３の内部に入り込んだ配置とすることが可能となり、Ｈ形鋼杭の間を横矢板等で接続した従来の構造とは異なり、第１のＨ形鋼杭のウェブ部２３が従来の横矢板の役割を果たすことになり、木製薄型の横矢板と対比して第１のＨ形鋼杭のウェブ部２３のほうが、強度が高く、連杭全体の強度が増す。さらに横矢板に代わり、Ｈ形鋼杭を用いたことにより、第２のＨ形鋼杭のフランジ部３１、３２間に第１のＨ形鋼杭のフランジ部２１が入り込んだ形となっていることから、壁面に対する土砂等の圧力に対して、第２のＨ形鋼杭３のフランジ部による圧力の抑止の効果だけでなく、第２のＨ形鋼杭３によって第１のＨ形鋼杭のフランジ部２１が固定されることになり、第１のＨ形鋼杭２の固定がさらに強化され、これにより極めて強固な連杭を構成することが可能となる。
【００８６】
また、第１のＨ形鋼杭のフランジ部２１を第２のＨ形鋼杭のウェブ部３３に近づければ近づけるほど、互いに近接する第１のＨ形鋼杭２と第２のＨ形鋼杭３間の隙間がなくなり、第１のＨ形鋼杭２と第２のＨ形鋼杭３とを別の接続手段を用いることなく、それぞれの位置で自然と固定することができる。さらに、第１のＨ形鋼杭２と第２のＨ形鋼杭３を近接する位置に配置した上、それぞれの上部を溶接等で固定すれば、より強固に連杭が固定される。
【００８７】
他方、第１のＨ形鋼杭のウェブ部２３の長さを第２のＨ形鋼杭のフランジ部３１より長いものを用いることにより、第２のＨ形鋼杭のフランジ部３１間が近付き、第２のＨ形鋼杭３間で接触することを防止しながら、ウェブ部２３により横矢板に代わる壁を構成することができる。なお、第１のＨ形鋼杭のウェブ部２３の長さについては特に制限はないが、第２のＨ形鋼杭のフランジ部３１の長さの５倍を超えると、配置のバランスが悪くなり、壁としての機能が低下するおそれがあるため、５倍程度までであることがより好ましい。
【００８８】
第２のＨ形鋼杭３は、図１３の斜視図で示されるとおり、第２のＨ形鋼杭の一対のフランジ部３１、３２の溝部３６面側であって、ウェブ部３３から第１のＨ形鋼杭のフランジ部２１の幅以上離れた位置Ｓに、たとえば、一対の固定具６を設けたものを用いる。
【００８９】
固定具６は、図１２及び図１３で示されるように、少なくともフランジ部３１、３２の溝部３６面側の上端部及び＼又は下端部に設けることが、杭が曲がって打設することを防止し、また、連杭が破壊されてしまうことをより防止し得るという観点でより望ましい。すなわち、第２のＨ形鋼杭のフランジ部３１、３２の上端部に固定具６を設ければ、既に打設済みの第２のＨ形鋼杭３の近傍に第１のＨ形鋼杭２を打設する際に、打設済みの第２のＨ形鋼杭のフランジ部３１、３２の溝部３６面側の上端部に設けられた固定具６を目印にして、固定具６と第２のＨ形鋼杭のウェブ部３３間に第１のＨ形鋼杭２のフランジ部２１を配置することができ、位置ずれすることなく所望の位置にＨ形鋼杭２を打設することが可能となる。他方で、第２のＨ形鋼杭のフランジ部３１、３２の溝部３６面側の下端部に固定具を設ければ、既に打設済みの第１のＨ形鋼杭２の近傍に、別の第２のＨ形鋼杭３を打設する際に、打設前の別の第２のＨ形鋼杭のフランジ部３１、３２の溝部３６面側の下端部に設けられた固定具６を目印にして、固定具６と第２のＨ形鋼杭のウェブ部３３間に打設済みの第１のＨ形鋼杭２が配置されるように打設することができ、位置ずれすることなく所望の位置に、他の第２のＨ形鋼杭３を打設することが可能となる。
【００９０】
固定具６の形状については、任意であるが、たとえば、図６（ａ）に示されるような直方体の細長形状で、６Ａ（６Ｂの反対面）側を隣接するＨ形鋼杭のウェブ部側に向けて設置する。また、図６（ｂ）（ｃ）（ｄ）で示されるような側面視で、三角形、台形、一部が扇形となっている細長形状のもの等であってもよく、このような細長形状を用いる場合、傾斜している側の面６Ａ側を隣接するＨ形鋼杭のウェブ部側に向けて設置する。その他、細長形状ではなく、立方体形状の部材を用いてもよい。
【００９１】
また、図１４で示されるように固定具６は、第２のＨ形鋼杭のフランジ部３１、３２の溝部３６面側の上端部から下端部に連続した形状で設けることもできる。固定具６を第２のＨ形鋼杭のフランジ部３１、３２の上端から下端まで連続して設ければ、フランジ部３１、３２に固定具６を溶接等する面積が増えることにより手間は増えるが、固定具６が第１のＨ形鋼杭２の打設方向に対して連続して形成されていることから、第１のＨ形鋼杭２の位置決めがさらに容易となり、第１及び第２のＨ形鋼杭が曲がって打設されることをより防止することができ、杭間の接続もより強固な固定具を介した形となることから、杭間の接続自体もさらに強固となり、外部の圧力によって連杭の杭連結が外れ、連杭が破壊されてしまうこともより防止することができる。
【００９２】
さらに固定具６は、図１５で示されるように、第２のＨ形鋼杭３に隣接した位置に打設される第１のＨ形鋼杭２と相対する面６Ａが杭の打設方向に対して傾斜しているものを用いることが、より杭間の接続をスムーズにするという観点で望ましい。すなわち、第２のＨ形鋼杭３と第１のＨ形鋼杭２が交互に打設されて連杭が形成され、第２のＨ形鋼杭３に設けられている溝部３６内に第１のＨ形鋼杭２のフランジ部２１が配置されることになるが、第２のＨ形鋼杭３に設けられた固定具６は、隣接して打設される第１のＨ形鋼杭２と相対する面６Ａ（６Ｂの反対面）が杭の打設方向に対して傾斜している。たとえば、図６（ａ）に示されるように固定具６自体が細長形状の直方体のような構造からなる場合には、杭の打設方向から傾斜した向きに縦長面（長手方向の面）が配置され、また、図６（ｂ）（ｃ）（ｄ）に示されるように固定具が傾斜した細長形状のような構造からなる場合、傾斜面が打設される第１のＨ形鋼杭２と相対する面に向いている状態に配置する。
【００９３】
第２のＨ形鋼杭のウェブ部３３から距離が近い位置に固定具を設けようとするとウェブ部との距離が近く溶接作業を完全に行うことが難しいが、固定具を杭の打設方向から傾斜するように設けることで、第２のＨ形鋼杭のウェブ部３３に離れた位置では、ウェブ部から距離があることから溶接作業がしやすく、固定具をフランジ部にしっかりと固定することが可能となり、また、固定具を傾斜させたことで、外圧に対する抵抗面を増やすことが可能となり、より強固な固定具となる。
【００９４】
固定具６は、図１３乃至図１５で示されるように、二つの溝部３６面のフランジ部３１、３２にそれぞれ対にして設けられる場合には、それぞれの固定具が、図１５で示されるように、第１のＨ形鋼杭２と相対する面が杭の打設方向に対して同じ方向に傾斜（図１５では溝面右方向に傾斜）しているとより望ましい。すなわち、このような構成とすることにより、第１のＨ形鋼杭２を第２のＨ形鋼杭３の横に打設する際、また、第２のＨ形鋼杭３を第１のＨ形鋼杭２の横に打設する際に、打設方法に対してそれぞれ挿入しやすい方向に対して傾斜角がついていることから、杭がスムーズに挿入することが可能となる。
【００９５】
すなわち、既に打設済みの第２のＨ形鋼杭３の近傍に第１のＨ形鋼杭２を打設する際には、打設済みの第２のＨ形鋼杭３のフランジ部３１、３２の溝部３６面側の上端部に設けられた固定具６を目印にして、第１のＨ形鋼杭２を打設することになるが、この場合には、第１のＨ形鋼杭２が上方から打設されるため、第１のＨ形鋼杭２が挿入される溝部３６は上方に向けて開放されるように傾斜した構造（図１５では左側の溝形部材）とすれば、第１のＨ形鋼杭２が挿入しやすくなる。他方で既に打設済みの第１のＨ形鋼杭２の近傍に第２のＨ形鋼杭３を打設する際には、他の第２のＨ形鋼杭３が第１のＨ形鋼杭２の上方から打設されるため、溝部３６が下方に向けて開放されるように傾斜した構造（図９では右側の溝形部材）とすれば、既に打設されている第１のＨ形鋼杭２に干渉しづらくなり、第２のＨ形鋼杭３を挿入しやすくなる。
【００９６】
さらに上端部及び＼又は下端部の固定具に加えて、第２のＨ形鋼杭のフランジ部３１、３２の溝部３６面の上端部と下端部の間に第２の固定具８が設けられている場合、第２の固定具８は細長形状からなり、第２のＨ形鋼杭のフランジ部３１、３２の溝部３６面側に、その長手方向が溝部３６の開放面側に向けて配置されることがより望ましい。たとえば、図１６に示されるように、上端部と下端部の第１の固定具６については、杭の打設方向から傾斜した形状となっており、他方で、第２の固定具８は、直方体の細長形状からなるものを複数設け、それぞれの第２の固定具の細長形状の長手方向は、溝部３６の開放面側に向けて配置（直方体形状の長手方向が横向きの位置に配置）される。また、第２の固定具８は、直方体形状だけでなく、第１の固定具同様に、図６（ｂ）（ｃ）（ｄ）で示されるような側面視で、三角形、台形、一部が扇形となっている細長形状のもの等であってもよく、このような細長形状を用いる場合、６Ａ側が上面側となるように設置する。
【００９７】
固定具６、８は、細長形状の長手方向（縦長部分）が縦方向（杭を打設する方向）になるように形成すると、第２のＨ形鋼杭のウェブ部に近い狭い位置に設ける必要があることから、作業スペースが狭く溶接作業が困難であり完全に溶接して接続することができないため、強度が低下してしまうことがある。それに対して、細長形状の長手方向（縦長部分）が横方向（溝部の開放面側の方向）になるように形成すると、このような問題はなく固定具を強固に接着することができる。そのため、打設時の目印となる上端部や下端部に設ける固定具６については、強度を多少犠牲にしても、挿入のしやすさを優先することが望ましいため、傾斜した形状を用いることが理想的であるが、下端部と上端部以外の部分の第２の固定具８については、強度を優先して、細長形状の長手方向（縦長部分）が横方向（溝部の開放面側の方向）になるように形成されるのが望ましい。
【００９８】
以上のとおり、連杭を構成する第２のＨ形鋼杭３の種々の位置に、種々の形状の固定具を設けることにより、より強固で位置ずれのない連杭を形成することができる。
【００９９】
次に、本発明の複数のＨ形鋼杭を使用した連杭を形成する方法を説明すると、たとえば、図１７に示されるような重錘を打撃する方法により対象物を打設する機能を有する打設装置１を用いて、第２のＨ形鋼杭３を建て込み、地中の所望の位置まで埋設し、第２のＨ形鋼杭３に近接する位置に第１のＨ形鋼杭２を打設し、さらに第１のＨ形鋼杭２に近接する位置で既に打設した第２のＨ形鋼杭３とは反対側の位置に別の第２のＨ形鋼杭３を打設し、第２のＨ形鋼杭３と第１のＨ形鋼杭２との交互の打設を繰り返し、地中の所望の位置に複数のＨ形鋼杭を打設して連杭を形成する。
【０１００】
より具体的には、以下の工程で実施する。
【０１０１】
複数のＨ形鋼杭２、３からなる連杭を埋設しようとする位置の地面上に目印をつけ、その位置決めした場所（埋設予定位置）に、人力又はミニショベル等を用いて溝を掘る。また、連杭を埋設しようとする位置の地盤が強固な場合、埋設予定位置の地面に対して先行掘を行う。なお、先行堀については既に述べた実施の形態で説明したものと同様の方法で行うことができる。
【０１０２】
次に、重錘を打撃する方法により対象物を打設する機能を有する打設装置１を埋設予定位置付近の地上に配置する。狭い現場においては、連杭を設置するために大型の動力装置を用いることができず、他方で、小型の動力装置を用いると十分に打撃力が確保できないため、狭い場所でかつ強固な地盤に対して連杭を埋設する場合には、小型であっても打撃力の強い重錘を打撃する方法により対象物を打設する機能を有する打設装置を用いることが必要となる。打設装置については、既に述べた実施形態で説明したものを使用する。
【０１０３】
次に埋設予定位置付近において、打設装置１又は打設装置１とは別の装置等を使用し、打設対象物である図１３に示される第２のＨ形鋼杭３を吊り上げ、埋設予定位置に移動させ、地面に建て込む。第２のＨ形鋼杭３の吊り上げは、打設装置１のフック１０４等を用いて行うことができる。
【０１０４】
第２のＨ形鋼杭３を埋設予定位置に建て込んだ後、打設装置１のブーム１１を操作し、第２のＨ形鋼杭３の上部に接触するように移動させる。緩衝部材１７及び保護アタッチメント１８が第２のＨ形鋼杭３の上部の中心に位置し、接触していることを確認した後、打設装置１を操作してワイヤー１０３を巻き上げることにより重錘１０７を引き上げ、作業者が人力でロープ１０５を下方に引っ張ることにより、重錘１０７が昇降装置１０６のフック１０４から外れ、重錘１０７が下方に落下し、第２のＨ形鋼杭３に衝撃を与えて打設する。この作業を繰り返し、重錘１０７を上下に何度も昇降させることで第２のＨ形鋼杭３に上方から打撃力を繰り返し与え、第２のＨ形鋼杭３を地中の所望の位置まで埋め込む。
【０１０５】
第２のＨ形鋼杭３の地中への埋設が完了すれば、再び、図１７に示すような重錘を打撃する方法により対象物を打設する機能を有する打設装置１を用いて、図１２に示されるように、打設された第２のＨ形鋼杭３の一対のフランジ部とウェブ部に囲まれた溝部内３６で第１のＨ形鋼杭２の一のフランジ部２１が第２のＨ形鋼杭３のウェブ部３３に略平行となる位置で、第１のＨ形鋼杭２を打設する。
【０１０６】
具体的には、第２のＨ形鋼杭３の打設と同様に、打設装置１又は打設装置１とは別の装置等を使用し第１のＨ形鋼杭２を吊り上げ、第１のＨ形鋼杭２を埋設予定位置に移動させる。第１のＨ形鋼杭２の埋設位置は、図１２に示されるように、既に打設されている第２のＨ形鋼杭のフランジ部３１、３２とウェブ部３３に囲まれた領域である溝部３６に、第１のＨ形鋼杭２のフランジ部２１がすっぽりと収まるような形で、かつ、第１のＨ形鋼杭２の一のフランジ部２１が第２のＨ形鋼杭のウェブ部３３に略平行となる位置とし、当該位置に調整した上、第１のＨ形鋼杭２を地面に建て込む。第１のＨ形鋼杭２を建て込んだ後、第２のＨ形鋼杭３の打設と同様の方法により、重錘１０７を上下に何度も昇降させ上方から打撃力を繰り返し与え、第１のＨ形鋼杭２を地中の所望の位置まで埋め込む。その後、第１のＨ形鋼杭２と第２のＨ形鋼杭３の上部を溶接等で固定することもでき、この場合にはより強固な接続となる。
【０１０７】
また、第２のＨ形鋼杭３は、図１３で示されるように、固定具６が設けられたものが使用されていることから、既に打設された第２のＨ形鋼杭の溝部３６内の固定具６と第２のＨ形鋼杭３のウェブ部３３の間に第１のＨ形鋼杭のフランジ部２１が配置されるように位置調整した上で、第１のＨ形鋼杭２を地面に建て込み、同様の方法にて打設して、第１のＨ形鋼杭２を地中の所望の位置まで埋め込む。このように第２のＨ形鋼杭３に固定具６を設けたものを用いることにより、第１のＨ形鋼杭２を溝部３６内で打設する際、第１のＨ形鋼杭は、図１２で示されるように、固定具６と第２のＨ形鋼杭３のウェブ部３３と一対のフランジ３１、３２により四方四面に囲まれた領域に配置され、位置がずれることがなくなり、第１のＨ形鋼杭２が曲がって打設されることを防止することができる。さらに、四方四面から第１のＨ形鋼杭２を囲う構造となっていることから、外部の圧力に連杭の連結が外れ、連杭が破壊されてしまうことも併せて防止することができるようになる。
【０１０８】
第１のＨ形鋼杭２の地中への埋設が完了すれば、打設装置１等を再び用いて、既に打設された第１のＨ形鋼杭２の他のフランジ部２２が一対のフランジ部とウェブ部に囲まれた溝部３６内でウェブ部３３と略平行となる位置で、別の第２のＨ形鋼杭３を打設する。
【０１０９】
具体的には、これまでの打設と同様に、打設装置１又は打設装置１とは別の装置等を使用し、別の第２のＨ形鋼杭３を吊り上げ、別の第２のＨ形鋼杭３を埋設予定位置に移動させる。別の第２のＨ形鋼杭３の打設位置は、既に打設されている第１のＨ形鋼杭のフランジ部２１と反対側のフランジ部２２が、新たに打設する別の第２のＨ形鋼杭のウェブ部３３とフランジ部３１、３２で囲まれた領域にすっぽり収まるような形で、かつ、ウェブ部３３と略平行となる位置となるように別の第２のＨ形鋼杭３を配置し、当該位置において地面に建て込む。別の第２のＨ形鋼杭３を建て込んだ後、これまでと同様の方法により重錘１０７を上下に何度も昇降させ上方から打撃力を繰り返し与え、別の第２のＨ形鋼杭３を地中の所望の位置まで埋め込む。その後、第１のＨ形鋼杭２と別の第２のＨ形鋼杭３の上部を溶接等で固定することもできる。
【０１１０】
また、第１のＨ形鋼杭２に近接して新たに打設する別の第２のＨ形鋼杭３として、固定具６を設けたものを用いているため、別の第２のＨ形鋼杭３の溝部３６内の固定具６とウェブ部３３間に第１のＨ形鋼杭の他方のフランジ部２２が配置されるように位置調整した上で、第２のＨ形鋼杭３を地面に建て込み、同様の方法にて打設して、第２のＨ形鋼杭３を地中の所望の位置まで埋め込む。このように固定具を設けたものを用いることにより、前述と同様に固定具と溝形部材のウェブ部と一対のフランジにより四方四面に囲まれた領域で取り囲むように配置された上、打設されることから、第２のＨ形鋼杭３自体も位置がずれることがなくなり、曲がって打設されることを防止することができ、かつ、外圧に対して強固な連杭を形成することができる。
【０１１１】
さらに、同様の方法で、直前で打設した第２のＨ形鋼杭３に近接し、ウェブ部３３とフランジ部３１、３２で囲まれた領域である他の溝部３６に、さらに別の第１のＨ形鋼杭２のフランジ部２１がすっぽりと収まる位置で、第１のＨ形鋼杭２の一のフランジ部２１がウェブ部３３に略平行となる位置に打設するなどして、第２のＨ形鋼杭３と第１のＨ形鋼杭２との交互の打設を繰り返すことにより、幅の広い連杭を形成する。
【０１１２】
なお、上記の実施形態では、第２のＨ形鋼杭３を打設した後、第１のＨ形鋼杭２を打設し、さらに第２のＨ形鋼杭３を打設する例で説明したが、第１のＨ形鋼杭２を先に打設した上、第２のＨ形鋼杭３を第１のＨ形鋼杭２の近接した位置に打設し、さらに第１のＨ形鋼杭２を打設してもよい。本発明では、第１のＨ形鋼杭２と第２のＨ形鋼杭３を交互に打設することに意味があるのであり、杭の打設の順番は問わない。
【０１１３】
また、第２のＨ形鋼杭３の固定具６は、図６、図１１乃至図１５で示されるように、少なくともフランジ部３１、３２の溝部３６面側の上端部及び＼又は下端部に設けたものや、フランジ部３１、３２の溝部３６面側の上端部から下端部に連続した形状で設けたものを用いてもよいし、第１のＨ形鋼杭２と相対する面６Ａが杭の打設方向に対して傾斜しているものや、第２のＨ形鋼杭３の二つの溝部３６面のフランジ部３１、３２にそれぞれ設けられ、第１のＨ形鋼杭２と相対する面６Ａが杭の打設方向に対して同じ方向に傾斜しているものを用いてもよい。さらに、他の形態としては、図１６に示されるように、第２のＨ形鋼杭のフランジ部３１、３２の溝部３６面に細長形状からなる第２の固定具８が設けられ、第２の固定具８の長手方向が溝部の開放面側に向けて配置されているものを用いてもよい。
【０１１４】
前述の各実施形態では、打設装置１を用いたＨ形鋼杭や溝形杭の打設において、打設装置１を操作してワイヤー１０３を巻き上げることにより重錘１０７を引き上げた後、作業者が人力でロープ１０５を下方に引っ張ることにより、重錘１０７が昇降装置１０６のフック１０４から外れ、重錘１０７が下方に落下し、Ｈ形鋼杭や鋼管杭に衝撃を与える方法で打設しているが、昇降装置１０６に設けられているロープ１０５を打設装置１のアウトリガー１２や打設装置の別の箇所、現場にある他の装置その他地面等の固定可能な位置に、周知な技術を用いて固定することにより、人力でロープ１０５を引っ張ることなく、自動的に重錘１０７を上下に何度も昇降させ、Ｈ形鋼杭や溝形杭に上方から打撃力を繰り返し与え、Ｈ形鋼杭や溝形杭を地中の所望の位置まで埋め込むこともできる。
【０１１５】
また、打設装置１を使用してＨ形鋼杭や溝形杭を打設するに際して、杭を保護するために、その上端部に金属製の保護アタッチメント１８を接続して打設することができるが、保護アタッチメント１８の形状は、特に問わず既存のものを用いればよい。また、杭を打設するに際して、重錘１０７と保護アタッチメント１８の間に緩衝部材１７を介在させて打設することもできる。保護アタッチメント１８の上部に重錘１０７が衝突する度に保護アタッチメント１８の鉄材と重錘１０７の鉄材とが激しく衝突し、大きな騒音、振動が発生することになるが、緩衝部材１７を設けることにより、発生する大きな騒音、振動を小さくし、かつ、保護アタッチメント及び杭材を保護することが可能となる。緩衝部材１７は、たとえば、外周にワイヤーロープを巻きつけたドーナツ形状からなり、芯材として太めのワイヤーロープを円形にした上で鉛等の材料で結束し、その外周に板状のゴムを巻き付け、さらに、その外周にワイヤーロープを巻きつけた形状のもの等が考えられるが、この構成に限定されるものではない。
【産業上の利用可能性】
【０１１６】
本発明は、上記の実施形態に限定されるものではなく、特許請求の範囲の技術的範囲には、発明の要旨を逸脱しない範囲内で種々、設計変更した形態が含まれる。
【符号の説明】
【０１１７】
１  打設装置
２  第１のＨ形鋼杭
３  第２のＨ形鋼杭
５  溝形杭
６  （第１の）固定具
８  第２の固定具
１０  打設具
１１  ブーム
１２  アウトリガー
１７  緩衝部材
１８  保護アタッチメント
２１  （第１の）Ｈ形鋼杭のフランジ部
２２  （第１の）Ｈ形鋼杭のフランジ部
２３  （第１の）Ｈ形鋼杭のウェブ部
３１  第２のＨ形鋼杭のフランジ部
３２  第２のＨ形鋼杭のフランジ部
３３  第２のＨ形鋼杭のウェブ部
３６  第２のＨ形鋼杭の溝部
５１  溝形部材のフランジ部
５２  溝形部材のフランジ部
５３  溝形部材のウェブ部
５４  溝形部材
５５  基礎部材
５６  溝形部材の溝部
１０１  打設具接続装置
１０２  鉄棒
１０３  ワイヤー
１０４  フック
１０５  ロープ
１０６  昇降装置
１０７  重錘
１０８  引っ掛け金具
５４１  溝形鋼
５４２  山形鋼  
５５１  鉄板
５５２  Ｈ形部材
【要約】      （修正有）【課題】山中や住宅地等、大型車両の進入困難な現場における止水や崖崩れ防止の目的で、山留壁や擁壁さらにその補強用の壁として用いられるＨ形鋼からなる杭と溝形部材を両端部に設けた溝形杭とを組み合わせた連杭、及び複数のＨ形鋼杭からなる杭を組み合わせた連杭、並びにそれらの形成方法を提供することを目的としている。【解決手段】一対のフランジ部２１、２２と一対のフランジ部２１、２２をその中央でつなぐウェブ部２３を有するＨ形鋼杭２と、一対のフランジ部５１、５２と該一対のフランジ部５１、５２を端部でつなぐウェブ部５３を有する溝形部材５４を基礎部材５５の両端部に設けた溝形杭５とを交互に配置する連杭であって、溝形部材の一対のフランジ部５１、５２とウェブ部５３に囲まれた溝部５６内に、Ｈ形鋼杭２のフランジ部２１、２２を、溝形部材のウェブ部５３に略平行となるように配置し連杭を形成する。【選択図】図１【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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