(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
ショートメッセージが送信された後、ネットワーク側から送信されたエラーメッセージを受信した場合、前記エラーメッセージの原因値に基づいて、前記ショートメッセージを再送信することが成功できるか否かを判断するステップと、
判断結果に基づいて、前記ショートメッセージを再送信するか否かを決定するステップと、を含み、
前記エラーメッセージの原因値に基づいて、前記ショートメッセージを再送信することが成功できるか否かを判断するステップは、
原因値と再送信回数との予め設定されたマッピング関係から、前記エラーメッセージの原因値に対応する目標再送信回数を決定するステップと、
前記エラーメッセージの原因値に対応する目標再送信回数及び前記ショートメッセージが既に再送信された回数に基づいて、前記ショートメッセージを再送信することが成功できるか否かを判断するステップと、含み、
前記再送信回数は、ショートメッセージを再送信することが成功できるか否かの判断結果によって決定され、前記再送信回数は、少なくとも０回を含み、
前記予め設定されたマッピング関係は、異なる予め設定された分類表によって示され、前記異なる予め設定された分類表は、再送信回数によって区分される、
ことを特徴とするショートメッセージ再送信方法。
【請求項２】
前記エラーメッセージは、ＣＰ_ＥＲＲＯＲと、ＲＰ_ＥＲＲＯＲと、を含み、前記予め設定された分類表は、０回再送信の分類表と、１回再送信の分類表と、２回再送信の分類表と、を含み、前記０回再送信の分類表は、再送信の失敗を引き起こすことが既に確認された原因値を含み、前記１回再送信の分類表は、原因が不明確であることを示す原因値を含み、前記２回再送信の分類表は、０回再送信の分類表の原因値及び１回再送信の分類表の原因値以外の他の原因値を含む、
ことを特徴とする請求項１に記載のショートメッセージ再送信方法。
【請求項３】
前記予め設定されたマッピング関係は、履歴レコードにおいて原因値によって示される原因での再送信成功の確率に基づいて決定される、
ことを特徴とする請求項１または２に記載のショートメッセージ再送信方法。
【請求項４】
ショートメッセージが送信された後、ネットワーク側から送信されたエラーメッセージを受信した場合、前記エラーメッセージの原因値に基づいて、前記ショートメッセージを再送信することが成功できるか否かを判断するように構成された再送信判断モジュールと、
判断結果に基づいて、前記ショートメッセージを再送信するか否かを決定するように構成された再送信実行モジュールと、を含み、
前記再送信判断モジュールは、
ショートメッセージが送信された後、前記ネットワーク側から送信されたエラーメッセージを受信した場合、原因値と再送信回数との予め設定されたマッピング関係から、前記エラーメッセージの原因値に対応する目標再送信回数を決定するように構成された回数決定サブモジュールと、
前記エラーメッセージの原因値に対応する目標再送信回数及び前記ショートメッセージが既に再送信された回数に基づいて、前記ショートメッセージを再送信することが成功できるか否かを判断するように構成された再送信判断サブモジュールと、を含み、
再送信回数は、ショートメッセージを再送信することが成功できるか否かによって決定され、再送信回数は、少なくとも０回を含み、
前記予め設定されたマッピング関係は、異なる予め設定された分類表によって示され、前記異なる予め設定された分類表は、再送信回数によって区分される、
ことを特徴とするショートメッセージ再送信装置。
【請求項５】
前記エラーメッセージは、ＣＰ_ＥＲＲＯＲと、ＲＰ_ＥＲＲＯＲと、を含み、前記予め設定された分類表は、０回再送信の分類表と、１回再送信の分類表と、２回再送信の分類表と、を含み、前記０回再送信の分類表は、再送信の失敗を引き起こすことが既に確認された原因値を含み、前記１回再送信の分類表は、原因が不明確であることを示す原因値を含み、前記２回再送信の分類表は、０回再送信の分類表の原因値及び１回再送信の分類表の原因値以外の他の原因値を含む、
ことを特徴とする請求項４に記載のショートメッセージ再送信装置。
【請求項６】
前記予め設定されたマッピング関係は、履歴レコードにおいて原因値によって示される原因での再送信成功の確率に基づいて決定される、
ことを特徴とする請求項４または５に記載のショートメッセージ再送信装置。
【請求項７】
プロセッサーと、
プロセッサーが実行可能な命令を記憶するためのメモリーと、を含み、
前記プロセッサーは、
ショートメッセージが送信された後、ネットワーク側から送信されたエラーメッセージを受信した場合、前記エラーメッセージの原因値に基づいて前記ショートメッセージを再送信することが成功できるか否かを判断し、
判断結果に基づいて、前記ショートメッセージを再送信するか否かを決定するように構成されており、
前記エラーメッセージの原因値に基づいて、前記ショートメッセージを再送信することが成功できるか否かを判断することは、
原因値と再送信回数との予め設定されたマッピング関係から、前記エラーメッセージの原因値に対応する目標再送信回数を決定することと、
前記エラーメッセージの原因値に対応する目標再送信回数及び前記ショートメッセージが既に再送信された回数に基づいて、前記ショートメッセージを再送信することが成功できるか否かを判断することと、含み、
前記再送信回数は、ショートメッセージを再送信することが成功できるか否かの判断結果によって決定され、前記再送信回数は、少なくとも０回を含み、
前記予め設定されたマッピング関係は、異なる予め設定された分類表によって示され、前記異なる予め設定された分類表は、再送信回数によって区分される、
ことを特徴とする電子機器。
【請求項８】
コンピュータプログラムが記憶されているコンピュータ読み取り可能な記憶媒体であって、該コンピュータプログラムがプロセッサによって実行される場合に、請求項１乃至３のいずれかに記載の方法のステップが実現される、
ことを特徴とするコンピュータ読み取り可能な記憶媒体。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本願は、通信分野に関し、特にショートメッセージ再送信方法、装置、機器及び記憶媒体に関する。
【背景技術】
【０００２】
移動通信ネットワークを利用してモバイル端末に各種類のデータサービスを実現することは、ますます人々の日常生活と切り離せなくなっており、特にショートメッセージサービス（Ｓｈｏｒｔ  Ｍｅｓｓａｇｅ  Ｓｅｒｖｉｃｅ、ＳＭＳ）は、ほとんどの移動通信ユーザーにとって、既に日常的に使用する連絡手段となっている。ショートメッセージが送信されるプロセスにおいて、Ｓｈｏｒｔ  Ｍｅｓｓａｇｅ  Ｒｅｌａｙ  Ｐｒｏｔｏｃｏｌ（ＳＭ−ＲＰ）、Ｓｈｏｒｔ  Ｍｅｓｓａｇｅ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  Ｐｒｏｔｏｃｏｌ（ＳＭ−ＣＰ）に従って送信することができる。現在、ほとんどのスマートフォンがエラーメッセージ（例えば、ＣＰ  ＥＲＲＯＲ、ＲＰ  ＥＲＲＯＲ）を受信した場合、全部再送信する。その時、一部の再送信の操作が失敗で終わり、リソースが無駄になる。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
関連技術に存在する問題を克服するために、本開示は、ショートメッセージ再送信方法、装置、機器及び記憶媒体を提供する。
【０００４】
本開示の実施例の第一方面によれば、ショートメッセージ再送信方法を提供し、前記方法は、
ショートメッセージが送信された後、ネットワーク側から送信されたエラーメッセージを受信した場合、前記エラーメッセージの原因値（エラーコードとも呼ばれている）に基づいて前記ショートメッセージを再送信することが成功できるか否かを判断するステップと、
判断結果に基づいて前記ショートメッセージを再送信するか否かを決定するステップと、を含む。
【０００５】
一つの実施例において、前記エラーメッセージの原因値に基づいて前記ショートメッセージを再送信することが成功できるか否かを判断するステップは、
原因値と再送信回数との予め設定されたマッピング関係から、前記エラーメッセージの原因値に対応する目標再送信回数を決定するステップであって、再送信回数は、ショートメッセージを再送信することが成功できるか否かの判断結果によって決定され、再送信回数は、少なくとも０回を含むステップと、
前記エラーメッセージの原因値に対応する目標再送信回数及び前記ショートメッセージが既に再送信された回数に基づいて、前記ショートメッセージを再送信することが成功できるか否かを判断するステップと、含む。
【０００６】
一つの実施例において、前記予め設定されたマッピング関係は、異なる予め設定された分類表によって示され、異なる予め設定された分類表は、再送信回数によって区分される。
【０００７】
一つの実施例において、前記エラーメッセージは、ＣＰ_ＥＲＲＯＲと、ＲＰ_ＥＲＲＯＲと、を含み、前記予め設定された分類表は、０回再送信の分類表と、１回再送信の分類表と、２回再送信の分類表と、を含み、前記０回再送信の分類表は、再送信の失敗を引き起こすことが既に確認された原因値を含み、前記１回再送信の分類表は、原因が不明確であることを示す原因値を含み、前記２回再送信の分類表は、０回再送信の分類表の原因値及び１回再送信の分類表の原因値以外の他の原因値を含む。
【０００８】
一つの実施例において、前記予め設定されたマッピング関係は、履歴レコードにおいて原因値によって示される原因での再送信成功の確率に基づいて決定される。
【０００９】
本開示の実施例の第二方面によれば、ショートメッセージ再送信装置を提供し、前記装置は、
ショートメッセージが送信された後、ネットワーク側から送信されたエラーメッセージを受信した場合、前記エラーメッセージの原因値に基づいて前記ショートメッセージを再送信することが成功できるか否かを判断するように構成された再送信判断モジュールと、
判断結果に基づいて前記ショートメッセージを再送信するか否かを決定するように構成された再送信実行モジュールと、を含む。
【００１０】
一つの実施例において、前記再送信判断モジュールは、
ショートメッセージが送信された後、ネットワーク側から送信されたエラーメッセージを受信した場合、原因値と再送信回数との予め設定されたマッピング関係から、前記エラーメッセージの原因値に対応する目標再送信回数を決定するように構成された回数決定サブモジュールであって、再送信回数は、ショートメッセージを再送信することが成功できるか否かによって決定され、再送信回数は、少なくとも０回を含む回数決定サブモジュールと、
前記エラーメッセージの原因値に対応する目標再送信回数及び前記ショートメッセージが既に再送信された回数に基づいて、前記ショートメッセージを再送信することが成功できるか否かを判断するように構成された再送信判断サブモジュールと、を含む。
【００１１】
一つの実施例において、前記予め設定されたマッピング関係は、異なる予め設定された分類表によって示され、異なる予め設定された分類表は、再送信回数によって区分される。
【００１２】
一つの実施例において、前記エラーメッセージは、ＣＰ_ＥＲＲＯＲと、ＲＰ_ＥＲＲＯＲと、を含み、前記予め設定された分類表は、０回再送信の分類表と、１回再送信の分類表と、２回再送信の分類表と、を含み、前記０回再送信の分類表は、再送信の失敗を引き起こすことが既に確認された原因値を含み、前記１回再送信の分類表は、原因が不明確であることを示す原因値を含み、前記２回再送信の分類表は、０回再送信の分類表の原因値及び１回再送信の分類表の原因値以外の他の原因値を含む。
【００１３】
一つの実施例において、前記予め設定されたマッピング関係は、履歴レコードにおいて原因値によって示される原因での再送信成功の確率に基づいて決定される。
【００１４】
本開示の実施例の第三方面によれば、電子機器を提供し、前記電子機器は、
プロセッサーと、
プロセッサーが実行可能な命令を記憶するためのメモリーと、を含み、
前記プロセッサーは、
ショートメッセージが送信された後、ネットワーク側から送信されたエラーメッセージを受信した場合、前記エラーメッセージの原因値に基づいて前記ショートメッセージを再送信することが成功できるか否かを判断し、
判断結果に基づいて前記ショートメッセージを再送信するか否かを決定するように構成されている。
【００１５】
本開示の実施例の第四方面によれば、コンピュータ命令が記憶されているコンピュータ読み取り可能な記憶媒体を提供し、該コンピュータ命令がプロセッサによって実行される場合に、上記いずれかに記載の方法のステップが実現される。
【００１６】
本開示の実施形態によって提供される技術案は、以下の有益な効果を含むことができる。
本開示の実施形態において、ショートメッセージが送信された後、ネットワーク側から送信されたエラーメッセージを受信した場合、前記エラーメッセージの原因値に基づいて前記ショートメッセージを再送信することが成功できるか否かを判断し、判断結果に基づいて前記ショートメッセージを再送信するか否かを決定する。従って、すべての失敗状況に対して全部再送信することによるリソースの無駄を避けることができる。
【００１７】
なお、前記一般的な記載及び後述の詳細な記載は、単なる例示的で解釈的な記載であり、本発明を限定しない。
【図面の簡単な説明】
【００１８】
以下の図面は、明細書に組み入れて本明細書の一部分を構成し、本発明に該当する実施例を例示として明細書を参照しながら、本発明の原理を解釈する。
【００１９】
【図１】本開示の例示的な実施形態による一つのショートメッセージ再送信方法のフローチャート
【図２】本開示の例示的な実施形態によるもう一つのショートメッセージ再送信方法のフローチャート
【図３】本開示の例示的な実施形態による一つのショートメッセージ再送信装置のブロック図
【図４】本開示の例示的な実施形態によるもう一つのショートメッセージ再送信装置のブロック図
【図５】本開示の例示的な実施形態によるショートメッセージ再送信の装置のブロック図
【発明を実施するための態様】
【００２０】
以下、例示的な実施例を詳しく説明し、その例示を図面に示す。以下の記載が図面に関わる場合、特に別の説明がない限り、異なる図面における同一符号は、同じ又は類似する要素を示す。以下の例示的な実施態様に記載の実施例は、本発明と一致する全ての実施例を代示すものではない。それらは、特許請求の範囲に記載の本発明のある側面に一致する装置及び方法の例に過ぎない。
【００２１】
本願に使用される用語は本願を制限するではなく、その目的はただ特定された実施例を説明するためである。文脈において、他の意味があることが明確に示されない限り、本願及び本願の特許請求の範囲に使用される単数形態「一種」「前記」「該」に複数形態も含まれる。さらに理解すべきなのは、本文における用語「及び/又は」は、１つ又は複数の関連項目のあらゆる、又は可能である全ての組合せを意味する。
【００２２】
理解すべきなのは、本願が各種の情報を説明するために、第１、第２、第３などの用語を用いる可能性があるが、これらの情報はこれらの用語に限らない。これらの用語は、ただ同じタイプの情報を区別する。例えば、本願の範囲を逸脱しない限り、第１の情報は第２の情報と称されてもよく、似ているように、第２の情報は第１の情報と称されてもよいのである。文脈にも影響され、例えば、ここで使用される「すると」は、「する時に」又は「である場合に」又は「決定されると」と解釈される。
【００２３】
ショートメッセージは、速報、メッセージ、ショートメール、またはテキストメッセージとも呼ばれる。ショートメッセージが送信されるプロセスにおいて、Ｓｈｏｒｔ  Ｍｅｓｓａｇｅ  Ｒｅｌａｙ  Ｐｒｏｔｏｃｏｌ（ＳＭ−ＲＰ）、Ｓｈｏｒｔ  Ｍｅｓｓａｇｅ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  Ｐｒｏｔｏｃｏｌ（ＳＭ−ＣＰ）に従って送信することができる。現在、ほとんどのスマートフォンがエラーメッセージ（例えば、ＣＰ_ＥＲＲＯＲ、ＲＰ_ＥＲＲＯＲ）を受信した場合、全部再送信する。その時、一部の再送信の操作が失敗で終わり、リソースが無駄になる。
【００２４】
そのために、本開示の実施例は、ショートメッセージ再送信方法を提供し、ショートメッセージが送信された後、ネットワーク側から送信されたエラーメッセージを受信した場合、前記エラーメッセージの原因値に基づいて前記ショートメッセージを再送信するか否かを判断し、判断結果に基づいて前記ショートメッセージを再送信することが成功できるか否かを決定する。従って、すべての失敗状況に対して全部再送信することによるリソースの無駄を避けることができる。
【００２５】
以下、図面を併せて本開示の実施形態における示例を説明する。
【００２６】
図１に示すように、図１は本開示の例示的な実施形態によるもう一つのショートメッセージ再送信方法のフローチャートである。該方法は、端末に使用される可能であり、ステップ１０１と、ステップ１０２と、を含む。
【００２７】
ステップ１０１において、ショートメッセージが送信された後、ネットワーク側から送信されたエラーメッセージを受信した場合、前記エラーメッセージの原因値に基づいて前記ショートメッセージを再送信することが成功できるか否かを判断する。
【００２８】
ステップ１０２において、判断結果に基づいて前記ショートメッセージを再送信するか否かを決定する。
【００２９】
本開示の実施形態において、モバイル端末は、無線通信機能を有するハンドヘルドデバイス、ウェアラブルデバイス、またはインテリジェント端末に適用される通信モジュールのような他の電子機器であってもよい。モバイル端末では、編集されたショートメッセージはプロトコルを介してネットワーク側（ｎｅｔｗｏｒｋ）と交換することができる。一つの例において、ネットワーク側は、二つ実体ＳＭＣ（Ｓｈｏｒｔ  Ｍｅｓｓａｇｅ  Ｒｅｌａｙ（ｅｎｔｉｔｙ）、ショートメッセージリレー（エンティティ））とＳＲＭ（Ｓｈｏｒｔ  Ｍｅｓｓａｇｅ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  Ｐｒｏｔｏｃｏｌ（ｅｎｔｉｔｙ）、ショートメッセージコントロール（エンティティ））とを含む。
【００３０】
ショートメッセージが送信された後多くの状況があり、一部の状況に対してはプロトコルにおいて再送信メカニズムによって解決し、本開示の実施形態ではエラー通知がある状況に対して最適化する。ネットワーク側から送信されたエラーメッセージ（ＥＲＲＯＲ）を受信した場合、エラーメッセージの原因値に基づいてショートメッセージを再送信することが成功できるか否かを判断することができ、ショートメッセージを再送信するか否かを決定する。
【００３１】
そのうち、ショートメッセージが送信されるプロセスにおいて、Ｓｈｏｒｔ  Ｍｅｓｓａｇｅ  Ｒｅｌａｙ  Ｐｒｏｔｏｃｏｌ（ＳＭ−ＲＰ、ショートメッセージリレープロトコル）、Ｓｈｏｒｔ  Ｍｅｓｓａｇｅ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  Ｐｒｏｔｏｃｏｌ（ＳＭ−ＣＰ、ショートメッセージ制御プロトコル）等に従って送信することができる。これに対応して、ＣＰ_ＥＲＲＯＲと、ＲＰ_ＥＲＲＯＲとを受信することができる。このため、エラーメッセージは、ＣＰ_ＥＲＲＯＲと、ＲＰ_ＥＲＲＯＲと、を含むことができる。理解すべきは、異なるプロトコルによっては、受信したエラーメッセージが異なり、本発明の実施形態におけるエラーメッセージは、他のプロトコルに対応するエラーメッセージであってもよく、ここでは列挙しない。
【００３２】
エラーメッセージにおける原因値は異なる原因を表し、例として、表１に示すように、ＣＰ_ＥＲＲＯＲの部分的な原因値を例として挙げる。
【００３３】
【表１】
0006884160.tif 000002
【００３４】
異なる原因値が異なる原因を示すため、原因は、ショートメッセージを再送信することが成功できるか否かを判断することに用いられることが分かる。従って、原因値に基づいてショートメッセージを再送信することが成功できるか否かを判断し、判断結果に基づいてショートメッセージを再送信するか否かを決定するので、エラープロンプトが示される状況を最適化して、すべての失敗状況に対して全部再送信することによるリソースの無駄を避けることができる。
【００３５】
異なる原因値が異なる原因を示すため、原因値に基づいてショートメッセージを再送信することが成功できるか否かを判断する方法が多数ある。例えば、エラーメッセージの原因値が予め分類され、どのような原因値が、ショートメッセージを再送信することが成功できることを表し、どのような原因値が、ショートメッセージを再送信することが成功しないことを示すことに対して、区分する。
【００３６】
一つの実施例において、図２のように、具体的な判断手段を提供する。図２は本開示の例示的な実施形態によるもう一つのショートメッセージ再送信方法のフローチャートである。該方法では、前述の実施形態を基に、如何にエラーメッセージの原因値に基づいてショートメッセージを再送信することが成功できるか否かを判断することを説明する。前記方法は、ステップ２０１と、ステップ２０２と、ステップ２０３と、を含む。
【００３７】
ステップ２０１において、ショートメッセージが送信された後、ネットワーク側から送信されたエラーメッセージを受信した場合、原因値と再送信回数との予め設定されたマッピング関係から、前記エラーメッセージの原因値に対応する目標再送信回数を決定する。
【００３８】
そのうち、予め設定されたマッピング関係において、再送信回数は、ショートメッセージを再送信することが成功できるか否かによって決定され、再送信回数は、少なくとも０回を含む。
【００３９】
ステップ２０２において、前記エラーメッセージの原因値に対応する目標再送信回数及び前記ショートメッセージが既に再送信された回数に基づいて、前記ショートメッセージを再送信することが成功できるか否かを判断する
【００４０】
ステップ２０３において、判断結果に基づいて前記ショートメッセージを再送信するか否かを決定する。
【００４１】
そのうち、いかなる原因値によって示される原因に対してショートメッセージを再送信することを実行しないために、再送信回数は、少なくとも０回を含む。
【００４２】
予め設定されたマッピング関係は、原因値と再送信回数との対応関係によって示すことができる。一つの実施例において、同じ表で異なる再送信回数と異なる原因値とのマッピング関係を記録することができる。もう一つの実施例において、前記予め設定されたマッピング関係は、異なる予め設定された分類表によって示すことができ、同時に、異なる予め設定された分類表は、再送信回数によって区分される。該実施例において、再送信回数に基づいて、異なる原因値を異なる分類表に区分し、同じ分類表における再送信回数が同じである。従って、分類表を利用して異なる原因値の再送信回数を区別することを実現する。例えば、前記予め設定された分類表は、０回再送信の分類表と、１回再送信の分類表と、２回再送信の分類表と、を含み、前記０回再送信の分類表は、再送信の失敗を引き起こすことが既に確認された原因値を含み、前記１回再送信の分類表は、原因が不明確であることを示す原因値を含み、前記２回再送信の分類表は、０回再送信の分類表の原因値及び１回再送信の分類表の原因値以外の他の原因値を含む。
【００４３】
例えば、ＣＰ_ＥＲＲＯＲに対して、０回再送信の分類表は、８１、９５、９６、９７、９８、９９に対応するエラーコード（Cause value）を含むことができる。１回再送信の分類表は、１１１及び同等の原因に対応するエラーコードを含むことができる。２回再送信の分類表は、０回再送信の分類表の原因値及び１回再送信の分類表の原因値以外の他の原因値を含むことができる。
【００４４】
また、表２のように、ＲＰ_ＥＲＲＯＲの部分的な原因値を例として説明する。
【００４５】
【表２】
0006884160.tif 000003
【００４６】
該実施例において、０回再送信の分類表は、１、８、１０、２９、３０、５０、６９、８１、９５、９６、９７、９８、９９に対応するエラーコードを含むことができる。１回再送信の分類表は、１１１及び１２７に対応するエラーコードを含むことができる。２回再送信の分類表は、ＲＰ_ＥＲＲＯＲにおいて、０回再送信の分類表の原因値及び１回再送信の分類表の原因値以外の他の原因値を含むことができる。
【００４７】
上記内容では、ＣＰ_ＥＲＲＯＲとＲＰ_ＥＲＲＯＲを例として説明しており、他のエラーメッセージにおけるエラーコードに対して、ここでは列挙しないと理解すべきである。また、分類表は、０回再送信の分類表、１回再送信の分類表、２回再送信の分類表に限定されておらず、必要に応じて具体的に設定されることができる。
【００４８】
原因値と再送信回数との予め設定されたマッピング関係を如何に決定することに関して、一つの実施例において、受信したユーザの入力命令に基づいて、原因値と再送信回数とのマッピング関係を作成することができる。例えば、ユーザによって、明らかに再送信できない原因値を直接に失敗処理（０回再送）とし、あいまいな原因値に対して再送信失敗の確率を統計し、再送信失敗の確率が所定程度以上になった後、失敗として扱われ、再送信が成功する可能性がある残りの部分の原因値に対して再送信回数を０より大きく設定する。
【００４９】
もう一つの実施例において、履歴レコードにおいて原因値によって示される原因での再送信成功の確率に基づいて、原因値と再送信回数との予め設定されたマッピング関係を決定することができる。該実施例において、履歴レコードにおいて異なる原因値によって示される原因での再送信成功の確率を統計して、確率に基づいて原因値と再送信回数との予め設定されたマッピング関係を決定する。例えば、分類表は、０回再送信の分類表と、１回再送信の分類表と、２回再送信の分類表と、を含むことを例として、ある原因値での再送信成功の確率が第１の予め設定された閾値より小さい場合、該原因値を０回再送信の分類表に区分される。確率が第１の予め設定された閾値と第２の予め設定された閾値との間にある場合、該原因値を１回再送信の分類表に区分される。確率が第２の予め設定された閾値より大きい場合、該原因値を２回再送信の分類表に区分される。そのうち、第１の予め設定された閾値は第２の予め設定された閾値より小さい。
【００５０】
予め設定されたマッピング関係から現在受信したエラーメッセージにおける原因値に対応する目標再送信回数を決定した後、エラーメッセージの原因値に対応する目標再送信回数及びショートメッセージが既に再送信された回数に基づいて、ショートメッセージを再送信することが成功できるか否かを判断する。
【００５１】
そのうち、ショートメッセージが既に再送信された回数は、ショートメッセージが該原因値での既に再送信された回数であってもよく、これにより、エラーメッセージの原因値で、ショートメッセージに対して目標再送信回数の再送信操作を実行することを実現できる。例えば、目標再送信回数が０である場合、ショートメッセージを再送信することが成功できないと判断し、目標再送信回数が０に等しくなく且つ既に再送信された回数が目標再送信回数未満である場合、ショートメッセージを再送信することが成功できると判断し、目標再送信回数が０に等しくなく且つ既に再送信された回数が目標再送信回数に到達した場合、ショートメッセージを再送信することが成功できないと判断する。
【００５２】
該実施例において、原因値に対応する目標再送信回数及びショートメッセージが既に再送信された回数を決定することによって、ショートメッセージを再送信することが成功できるか否かを判断して、判定効率を向上させることが分かる。
【００５３】
上記各実施形態における各技術的な特徴は、その特徴の組み合わせの間に対立や矛盾が生じない限り任意に組み合わせることができ、紙面の都合で、更に説明しない。従って、上記各実施形態における各技術的特徴の組み合わせも本明細書の範囲内に入る。
【００５４】
前記ショートメッセージ再送信方法の実施例に対応して、本開示はショートメッセージ再送信装置、装置が応用される機器及び記憶媒体の実施例をさらに提供する。
【００５５】
図３のように、図３本開示の例示的な実施形態による一つのショートメッセージ再送信装置のブロック図である。前記装置は、再送信判断モジュール３１と、再送信実行モジュール３２と、を含む。
【００５６】
再送信判断モジュール３１は、ショートメッセージが送信された後、ネットワーク側から送信されたエラーメッセージを受信した場合、前記エラーメッセージの原因値に基づいて前記ショートメッセージを再送信することが成功できるか否かを判断するように構成されている。
【００５７】
再送信執行モジュール３２は、判断結果に基づいて前記ショートメッセージを再送信するか否かを決定するように構成されている。
【００５８】
上記実施例からわかるように、ショートメッセージ再送信方法を提供し、ショートメッセージが送信された後、ネットワーク側から送信されたエラーメッセージを受信した場合、前記エラーメッセージの原因値に基づいて前記ショートメッセージを再送信するか否かを判断し、判断結果に基づいて前記ショートメッセージを再送信することが成功できるか否かを決定する。従って、すべての失敗状況に対して全部再送信することによるリソースの無駄を避けることができる。
【００５９】
図４のように、図４は本開示の例示的な実施形態によるもう一つのショートメッセージ再送信装置のブロック図である。該実施例は前記図３に示される実施例を基に、前記再送信判断モジュール３１は、回数決定サブモジュール３１１と、再送信判断サブモジュール３１２と、を含む。
【００６０】
回数決定サブモジュール３１１は、ショートメッセージが送信された後、ネットワーク側から送信されたエラーメッセージを受信した場合、原因値と再送信回数との予め設定されたマッピング関係から、前記エラーメッセージの原因値に対応する目標再送信回数を決定するように構成され、再送信回数は、ショートメッセージを再送信することが成功できるか否かによって決定され、再送信回数は、少なくとも０回を含む。
【００６１】
再送信判断サブモジュール３１２は、前記エラーメッセージの原因値に対応する目標再送信回数及び前記ショートメッセージが既に再送信された回数に基づいて、前記ショートメッセージを再送信することが成功できるか否かを判断するように構成されている。
【００６２】
上記実施例からわかるように、原因値に対応する目標再送信回数及びショートメッセージが既に再送信された回数を決定することによって、ショートメッセージを再送信することが成功できるか否かを判断して、判定効率を向上させる。
【００６３】
一つの実施例において、前記予め設定されたマッピング関係は、異なる予め設定された分類表によって示され、異なる予め設定された分類表は、再送信回数によって区分される。
【００６４】
上記実施例からわかるように、異なる再送信回数に対応する原因値を異なる分類表に区分し、同じ再送信回数に対応する原因値を同じ分類表に区分して、分類表を利用して原因値の再送信回数を区別することを実現する。
【００６５】
一つの実施例において、前記エラーメッセージは、ＣＰ_ＥＲＲＯＲと、ＲＰ_ＥＲＲＯＲと、を含み、前記予め設定された分類表は、０回再送信の分類表と、１回再送信の分類表と、２回再送信の分類表と、を含み、前記０回再送信の分類表は、再送信の失敗を引き起こすことが既に確認された原因値を含み、前記１回再送信の分類表は、原因が不明確であることを示す原因値を含み、前記２回再送信の分類表は、０回再送信の分類表の原因値及び１回再送信の分類表の原因値以外の他の原因値を含む。
【００６６】
上記実施例からわかるように、本実施例にはショートメッセージの再送信回数を０回、１回、２回に限定して、一部のショートメッセージに対して再送信操作を行わず、一部のショートメッセージに対して最大２回再送信することによって、リソースを節約する。
【００６７】
一つの実施例において、前記予め設定されたマッピング関係は、履歴レコードにおいて原因値によって示される原因での再送信成功の確率に基づいて決定される。
【００６８】
上記実施例からわかるように、本実施例では、履歴レコードにおいて原因値によって示される原因での再送信成功の確率に基づいて原因値と再送信回数との対応関係を決定して、予め設定されたマッピング関係を自動的に建立することを実現できる。
【００６９】
これに対応して、本開示は電子機器をさらに提供する。前記機器は、プロセッサーと、プロセッサーが実行可能な命令を記憶するためのメモリーと、を含み、前記プロセッサーは、ショートメッセージが送信された後、ネットワーク側から送信されたエラーメッセージを受信した場合、前記エラーメッセージの原因値に基づいて前記ショートメッセージを再送信することが成功できるか否かを判断し、判断結果に基づいて前記ショートメッセージを再送信するか否かを決定するように構成されている。
【００７０】
これに対応して、本開示はコンピュータ命令が記憶されているコンピュータ読み取り可能な記憶媒体をさらに提供する。該コンピュータ命令がプロセッサによって実行される場合に、上記いずれかに記載の方法のステップが実現される。
【００７１】
本開示は、プログラムコードが含まれる一つまたは複数の記憶媒体（ディスクメモリ、ＣＤ−ＲＯＭ、光学メモリなどが含まれるが、これに限らない）に実施されたコンピュータプログラム製品の形態で採用されることができる。コンピュータ使用可能な記憶媒体は、永続的および非永続的、取り外し可能および取り外し不能の媒体が含まれ、任意の方法または技術によって情報記憶を実現できる。情報は、コンピュータ読み取り可能な命令、データ構造、プログラムのモジュール、または他のデータであってもよい。コンピュータの記憶媒体の例として、相変化メモリ（ＰＲＡＭ）、スタティックランダムアクセスメモリ（ＳＲＡＭ）、ダイナミックランダムアクセスメモリ（ＤＲＡＭ）、他のタイプのランダムアクセスメモリ（ＲＡＭ）、読み出し専用メモリ（ＲＯＭ）、電気的プログラマブル読取り専用メモリ（ＥＥＰＲＡＭ）、フラッシュメモリまたは他のメモリ技術、ＣＤ−ＲＯＭ、デジタル多用途ディスク（ＤＶＤ）または他の光記憶装置、磁気カセット、磁気テープ記憶装置または他の磁気記憶装置または任意の他の非転送媒体が含まれるが、これに限らなく、コンピューティングデバイスがアクセスできる情報を格納するために使用される。
【００７２】
前述の装置における各モジュールの機能および作用の実現プロセスは、具体的に前述方法の対応するステップの実現プロセスを参照し、ここでそれらを繰り返さない。
【００７３】
装置の実施例に対しては、基本的に方法の実施例に対応するため、関連部分は方法の実施例の部分的な説明を参照することができる。上述の装置の実施例は単なる例示であり、そのうち、構成要素として説明されたモジュールは物理的に分離されてもされなくてもよい。モジュールとして示される構成要素は物理的なモジュールであってもなくてもよく、即ち、一つの場所、または複数のネットワークモジュールに配布することができる。実際の必要に応じて、そのモジュールの一部または全部を選択して本開示の目的を達成する。当業者は、創造的な努力なしに理解し、実施することができる。
【００７４】
図５のように、図５は本開示の例示的な実施形態によるショートメッセージ再送信の装置のブロック図である。装置５００は、携帯電話であってもよい。
【００７５】
図５を参照すると、装置５００は、処理ユニット５０２と、メモリ５０４と、電源ユニット５０６、マルチメディアユニット５０８、オーディオユニット５１０、入出力（Ｉ／Ｏ）インタフェース５１２、センサユニット５１４及び通信ユニット５１６における１つ又は複数を含んでもよい。
【００７６】
処理ユニット５０２は、一般的に装置５００の全体的な操作を制御する。例えば、ディスプレイ、電話、データ通信、カメラ操作及び記録操作などに関する作動を制御する。前記方法の全部又は一部のステップを完成するように、処理ユニット５０２は１つ又は複数のプロセッサ５２０を含んで指令を実行してよい。また、処理ユニット５０２と他のユニットとの間の交信を容易にするために、処理ユニット５０２に１つ又は複数のユニットが含まれてもよい。例えば、マルチメディアユニット５０８と処理ユニット５０２との間の交信を容易にするために、処理ユニット５０２にはマルチメディアユニットが含まれてもよい。
【００７７】
メモリ５０４は、装置５００の操作を支持するように、各種類のデータを記憶するように構成されている。これらのデータの例示は、装置５００で操作されるあらゆるアプリケーション又は方法の指令、連絡先データ、電話帳データ、メッセージ、写真、ビデオなどが含まれる。メモリ５０４は、あらゆる類型の揮発性又は非揮発性メモリ設備又はそれらの組合せにより実現され、例えば、スタティックランダムアクセスメモリ（ＳＲＡＭ）、電気的に消去可能なプログラム可能なリードオンリーメモリ（ＥＥＰＲＯＭ）、消去可能なプログラム可能なリードオンリーメモリ（ＥＰＲＯＭ）、プログラム可能なリードオンリーメモリ（ＰＲＯＭ）、リードオンリーメモリ（ＲＯＭ）、磁気メモリ、フラッシュメモリ、磁気又は光学ディスクなどがある。
【００７８】
電源ユニット５０６は、装置５００における各ユニットに電力を提供する。電源ユニット５０６は、電源管理システムと、１つ又は複数の電源と装置５００のために電力を生成、管理及び分配することに関連する他の部品とを含んでもよい。
【００７９】
マルチメディアユニット５０８は前記装置５００とユーザとの間に提供される１つの出力インタフェースのスクリーンである。幾つかの実施例において、スクリーンは、液晶ディスプレイ（ＬＣＤ）及びタッチパネル（ＴＰ）を含んでもよい。スクリーンにタッチパネルが含まれた場合、ユーザからの入力信号を受信するように、スクリーンはタッチスクリーンとして実現されてもよい。タッチパネルには、１つ又は複数のタッチセンサが含まれ、タッチ、スライド及びタッチパネルにおけるジェスチャを感知して検出する。前記タッチセンサはタッチ又はスライドの動作のエッジを感知して検出するだけではなく、前記タッチ又はスライド操作に関連する継続時間及び圧力も検出する。一部の実施例において、マルチメディアユニット５０８は、１つのフロントカメラ及び/又はリアカメラを含む。装置５００が操作モードにある場合、例えば、撮像モード又は動画モードにある場合、フロントカメラ及び/又はリアカメラは、外部のマルチメディアデータを受信できる。フロントカメラ及びリアカメラそれぞれは、１つの固定された光学レンズ系であってもよく、焦点距離と光学ズームの能力を有してもよい。
【００８０】
オーディオユニット５１０は、オーディオ信号を出力及び/又は入力するように配置される。例えば、オーディオユニット５１０は、１つのマイクロフォン（ＭＩＣ）を含み、装置５００が、操作モードにある場合、例えば、通話モード、記録モード及び音声認識モードにある場合、マイクロフォンは外部オーディオ信号を受信するように配置される。受信したオーディオ信号は、さらにメモリ５０４に記憶されてもよく、通信ユニット５１６を介して送信されてもよい。幾つかの実施例において、オーディオユニット５１０には、オーディオ信号を出力する１つのスピーカが含まれる。
【００８１】
Ｉ／Ｏインタフェース５１２は、処理ユニット５０２と周辺インタフェースユニットとの間にインタフェースを提供し、前記周辺インタフェースユニットは、キーボード、クリックホイール、ボタンなどであってもよい。これらのボタンには、ホームページボタン、ボリュームボタン、スタートボタン及びロックボタンが含まれるが、これに限らない。
【００８２】
センサユニット５１４には、装置５００の各方面を評価するための１つ又は複数のセンサが含まれる。例えば、センサユニット５１４は、装置５００のオン/オフ状態、部品の相対的な位置を検出でき、例えば、前記部品は、装置５００のディスプレイとサブキーボードであり、センサユニット５１４はさらに装置５００又は装置５００の１つの部品の位置変更、ユーザと装置５００との接触が存在するか否か、装置５００の方位又は加速/減速と装置５００の温度変化を検出できる。センサユニット５１４には、物理的な接触が一切ない時に近傍あたりの物体の存在を検出する近接センサが含まれてもよい。センサユニット５１４に光センサが含まれてもよく、例えば、イメージングアプリケーションに用いられるＣＭＯＳ又はＣＣＤイメージセンサなどがある。幾つかの実施例において、当該センサユニット５１４は、加速度センサ、ジャイロスコーセンサ、磁気センサ、圧力センサ又は温度センサなどが含まれる。
【００８３】
通信ユニット５１６は、装置５００と他の設備との間を有線又は無線の手段により容易に通信するように配置される。装置５００は、通信規格に基づいた無線ネットワークに接続でき、例えば、ＷｉＦｉ、２Ｇ又は３Ｇ、又はこれらの組合せがある。ある事例的な実施例において、通信ユニット５１６は、ブロードキャストチャンネルを介して外部からのブロードキャスト制御システムからのブロードキャスト信号又はブロードキャストの関連情報を受信する。ある例示的な実施例において、短距離通信を促進するために、前記通信ユニット５１６は近距離無線通信（ＮＦＣ）モジュールを含む。例えば、ＮＦＣモジュールは無線識別（ＲＦＩＤ）技術、赤外線通信規格（ＩｒＤＡ）技術、ウルトラワイドバンド（ＵＷＢ）技術、ブルートゥース（登録商標）（ＢＴ）技術及び他の技術により実現される。
【００８４】
例示的な実施例において、装置５００は、１つ又は複数の特定用途向け集積回路（ＡＳＩＣ）、デジタル信号プロセッサ（ＤＳＰ）、デジタル信号処理設備（ＤＳＰＤ）、プログラマブルロジックデバイス（ＰＬＤ）、フィールドプログラマブルゲートアレイ（ＦＰＧＡ）、コントローラ、マイクロコントローラ、マイクロプロセッサ又は他の電子部品により実現され、前記方法の実行に用いる。
【００８５】
例示的な実施例において、指令が含まれる非揮発性コンピュータ読取可能な記憶媒体を提供され、例えば、指令が含まれるメモリ５０４があり、前記方法を完成するように、前記指令は装置５００のプロセッサ５２０により実行される。例えば、前記非一時的なコンピュータ読取可能な記憶媒体は、ＲＯＭ、ランダムアクセスメモリ（ＲＡＭ）、ＣＤ−ＲＯＭ、磁気テープ、フロッピーディスク及び光学データ記憶設備などであってもよい。
【００８６】
そのうち、前記記憶媒体における命令が前記プロセッサによって実行される場合に、装置５００がショートメッセージ再送信方法を実行し、該ショートメッセージ再送信方法は、
ショートメッセージが送信された後、ネットワーク側から送信されたエラーメッセージを受信した場合、前記エラーメッセージの原因値に基づいて前記ショートメッセージを再送信することが成功できるか否かを判断するステップと、
判断結果に基づいて前記ショートメッセージを再送信するか否かを決定するステップと、を含む。
【００８７】
当業者が明細書を考慮した上でここに開示された開示を実践すると、本開示の他の実施案が容易に想到できる。本開示は本開示のいかなる変形、用途又は適応的な変化を含む。これらの変形、用途又は適応的な変化は、本開示における一般的な原理に従い、本開示に開示されていない本技術分野における公知知識又は通常の技術手段を含む。明細書及び実施例は例示的なものだけと見なされるべきであり、本開示の本当の範囲及び思想は、以下の特許請求の範囲により示される。
【００８８】
なお、本開示は前記記載及び図面に示された精確な構成に限らず、且つ、その範囲を逸脱しない範囲内に色々な変更及び変化をしてもよいのである。本開示の範囲は、本願の特許請求の範囲のみにより制限される。
【００８９】
上記の説明は、本開示の好ましい実施例に過ぎず、本開示を限定するものではなく、本開示の精神および原則の範囲内で行った任意の変更、等価置換、改良なども本開示の保護範囲内に含まれるべきである。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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