(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
棒状の柄部と、
前記柄部の根元に上部の中央を接続した甲と、
前記甲の下部に設けられ、穂先の先端部に斜面を有した掃引部と、
前記甲の上部付近に線状に配列された複数の保持鈎と、
一端を固定端とし、該固定端に対向する他端を重畳端とし、該重畳端の中央から前記固定端に向かう切れ込みを有する帯状の掃除布であって、前記固定端に沿った前記固定端側の複数の箇所を前記複数の保持鈎が貫通することにより、前記掃除布を前記固定端側で保持し、前記重畳端側を前記先端部を経由して前記甲の上部に至るように周回させ、前記切れ込みにより前記柄部の根元の両側を前記重畳端側が迂回して前記固定端側の上かつ前記複数の保持鈎の上に重畳し、更に前記重畳端側が前記甲の上部から垂れ下がることにより、前記掃除布が前記甲及び前記掃引部を取り巻く掃除布と
を備え、
前記複数の保持鈎は前記重畳端側を貫通せず、
直立状態においては、前記重畳端側の自重により前記重畳端側が固定され、前記掃除布は前記斜面の少なくとも一部に接せず、
前記直立状態から前記重畳端側の反対側に傾けた状態においては、前記自重に加え、前記固定端側と前記重畳端側の接触面に生じる摩擦力により前記重畳端側が固定されることを特徴とする掃除具。
【請求項２】
前記保持鈎が、前記甲の上面に設けられていることを特徴とする請求項１に記載の掃除具。
【請求項３】
前記保持鈎が、前記甲の側面の上部に設けられていることを特徴とする請求項１に記載の掃除具。
【請求項４】
前記保持鈎の先端部が、上方に湾曲した折り返し構造を有することを特徴とする、請求項１〜３のいずれか１項に記載の掃除具。
【請求項５】
一端を固定端とし、該固定端に対向する他端を重畳端とし、該重畳端の中央から前記固定端に向かう切れ込みを有する帯状の掃除布を巻き付けて用いる基体部であって、
棒状の柄部と、
前記柄部の根元に上部の中央を接続した甲と、
前記甲の下部に設けられ、穂先の先端部に斜面を有した掃引部と、
前記甲の上部付近に線状に配列された複数の保持鈎と、
を備え、
前記固定端に沿った前記固定端側の複数の箇所を前記複数の保持鈎が貫通することにより、前記掃除布を前記固定端側で保持し、前記重畳端側を前記先端部を経由して前記甲の上部に至るように周回させ、前記切れ込みにより前記柄部の根元の両側を前記重畳端側が迂回して前記固定端側の上かつ前記複数の保持鈎の上に重畳し、更に前記重畳端側が前記甲の上部から垂れ下がることにより、前記掃除布が前記甲及び前記掃引部を取り巻き、
前記複数の保持鈎は前記重畳端側を貫通せず、
直立状態においては、前記重畳端側の自重により前記重畳端側が固定され、前記掃除布は前記斜面の少なくとも一部に接せず、
前記直立状態から前記重畳端側の反対側に傾けた状態においては、前記自重に加え、前記固定端側と前記重畳端側の接触面に生じる摩擦力により前記重畳端側が固定されることを特徴とする基体部。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は室内の掃除等に好適な掃除具及びこの掃除具の骨格構造となる基体部に関する。
【背景技術】
【０００２】
自在箒は「Ｔ字箒」とも呼ばれ、長尺の直方体状をなすヘッド部と、ヘッド部の中央にＴ字をなすように結合した棒状の柄を有している。ここで、ヘッド部の長辺方向とヘッド部の上面の法線方向とで回転面を定義する。自在箒は、柄の下方の先端を支点として、回転面上で１８０°回転移動可能なように、柄の下方の先端が、ヘッド部の長辺方向の中央の上部で結合されている。ヘッド部の長手方向に整列するようにブラシがヘッド部の下に設けられている。このため、ブラシで掃除する際に、回転面上でヘッド部に対する柄の角度が自在に変えられる。フローリングやタイルなど凹凸の少ない床面上のゴミや埃を掃き集めるのに適するが、使用しているうちにブラシにゴミや埃が絡まってくる。ブラシに絡まったゴミや埃を手作業で除去するのは煩わしく、又、自在箒はヘッド部のみを交換できるものが多いが、ヘッド部を頻繁に交換するのは経済的でない。
【０００３】
特許文献１には、可撓性の掃引部を覆う面状カバーを固定する保持具を有する掃除具が記載されており、掃除の際の埃の舞い上がりや、ブラシの間にゴミや埃が入る問題を防ぐ。又、特許文献１に記載の掃除具によると、畳の目の細かい埃までよく取れるとのことである。しかし、特許文献１に記載の掃除具では、面状カバーの保持具がヘッド部（甲）に取り付けられることにより、掃除具全体の厚みが増し、狭い隙間に掃除具が入りにくいという問題があった。例えば、家具間のわずかな隙間や、脚のついた家具の下の狭い隙間等には保持具が障害となり入りにくく、掃除がしにくかった。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特許第６５０４５１３号
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
上記問題点を鑑み、本発明は、室内の狭い隙間まで、簡単かつ有効に掃除可能な掃除具及びこの掃除具の骨格構造となる基体部を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明の第一の態様は、（ａ）棒状の柄部と、（ｂ）柄部の根元に上部の中央を接続した甲と、（ｃ）甲の下部に設けられた掃引部と、（ｄ）甲の上部付近に線状に配列された複数の保持鈎と、（ｅ）一端を固定端とし、固定端に対向する他端を重畳端とし、重畳端の中央からから固定端に向かう切れ込みを有する帯状の掃除布であって、固定端に沿った固定端側の複数の箇所を複数の保持鈎が貫通することにより、掃除布を固定端側で保持し、重畳端側を掃引部の先端を経由して甲の上部に至るように周回させ、切れ込みにより柄部の根元の両側を重畳端側が迂回して固定端側の上に重畳し、更に重畳端側が甲の上部から垂れ下がることにより、掃除布が甲及び掃引部を取り巻く掃除布を備えることを特徴とする掃除具である。
【０００７】
本発明の第二の態様は、（ａ）一端を固定端とし、固定端に対向する他端を重畳端とし、重畳端の中央からから固定端に向かう切れ込みを有する帯状の掃除布を巻き付けて用いる基体部であって、（ｂ）棒状の柄部と、（ｃ）柄部の根元に上部の中央を接続した甲と、（ｄ）甲の下部に設けられた掃引部と、（ｅ）甲の上部付近に線状に配列された複数の保持鈎とを備え、（ｆ）固定端に沿った固定端側の複数の箇所を複数の保持鈎が貫通することにより、掃除布を固定端側で保持し、重畳端側を掃引部の先端を経由して甲の上部に至るように周回させ、切れ込みにより柄部の根元の両側を重畳端側が迂回して固定端側の上に重畳し、更に重畳端側が甲の上部から垂れ下がることにより、掃除布が甲及び掃引部を取り巻くことを特徴とする基体部である。
【発明の効果】
【０００８】
本発明によれば、室内の狭い隙間まで、簡単かつ有効に掃除可能な掃除具及びこの掃除具の骨格構造となる基体部が提供できる。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１】本発明の第１実施形態に係る基体部の構造の概略を説明する模式的な右側面図である。
【図２】図１のＡ部分の拡大図である。
【図３】図１の正面図である。
【図４】図２の状態から掃除布を取り付けた状態の図である。
【図５】図３の状態から掃除布を取り付けた状態の図である。。
【図６】図５の背面図である。
【図７】図４の状態の第１実施形態に係る掃除具を、床面に用いた場合の模式的な部分右側面図である。
【図８】図８（ａ）は掃除布の第１形態変形例を示す部分右側面図であり、図８（ｂ）は掃除布の第２形態変形例を示す部分右側面図である。
【図９】第１実施形態に係る掃除布の全体展開図である。
【図１０】第２実施形態に係る掃除具の模式的な部分右側面図である。
【図１１】図１１（ａ）〜（ｃ）は第１実施形態に係る保持鈎のその他の実施形態群１を示す斜視図である。
【図１２】図１２（ａ）は第１実施形態に係る保持鈎の更にその他の実施形態を説明する斜視図であり、図１２（ｂ）は図１２（ａ）のＡ部分の拡大図である。
【図１３】その他の実施形態に係る掃除具の模式的な部分右側面図である。
【図１４】図１４（ａ）〜（ｃ）は第１実施形態に係る保持鈎のその他の実施形態群２を示す斜視図である。
【発明を実施するための形態】
【００１０】
図面を参照して、本発明の第１実施形態、第１及び第２形態変形例、ならびに第２実施形態を説明する。以下の図面の記載において、同一又は類似の部分には同一又は類似の符号を付している。ただし、図面は模式的なものであり、厚みと平面寸法との関係、各層の厚みの比率等は現実のものとは異なることに留意すべきである。したがって、具体的な厚みや寸法は以下の説明を参酌して判断すべきものである。又、図面相互間においても互いの寸法の関係や比率が異なる部分が含まれていることは勿論である。更に、本発明に係る掃除具及びこの掃除具の骨格構造となる基体部、本発明を構成する部材は左右対称形であるものが多く、「左」及び「右」等の表記は説明の便宜上のものであり、使用形態や使用方法を限定するものではないことにも留意すべきである。
【００１１】
又、以下に示す本発明の第１実施形態、第１及び第２形態変形例、ならびに第２実施形態は、本発明の技術的思想を具体化するための装置や方法を例示するものであって、本発明の技術的思想は、構成部品の材質、形状、構造、配置等を下記のものに特定するものでない。本発明の技術的思想は、特許請求の範囲に記載された請求項が規定する技術的範囲内において、種々の変更を加えることができる。
【００１２】
（第１実施形態）
本発明の第１実施形態に係る掃除具は、図１に示すように、基体部として、棒状の柄部１１と、その柄部１１の先端に設けられた甲１４と、その甲１４の下部に設けられた掃引部１２ａと、甲１４の上部付近に設けられた断面がＬ字形状の第１保持鈎（フック）１ａを備える。第１実施形態に係る基体部は、図３に示すように、甲１４の上部付近に、第１保持鈎１ａと同様なＬ字形状の第２保持鈎１ｂ、第３保持鈎１ｃ及び第４保持鈎１ｄを更に備える。第１実施形態に係る掃除具においては、Ｌ字形状の第１保持鈎１ａ、第２保持鈎１ｂ、第３保持鈎１ｃ及び第４保持鈎１ｄで複数の保持鈎１ａ〜１ｄを構成し、線状に配列している。図３の正面図の方向から見て、第１保持鈎１ａ、第２保持鈎１ｂ、第３保持鈎１ｃ及び第４保持鈎１ｄは、それぞれ逆Ｔ字型になっているが例示に過ぎない。第１保持鈎１ａ、第２保持鈎１ｂ、第３保持鈎１ｃ及び第４保持鈎１ｄは、それぞれ短冊状のストリップがＬ字に折れ曲がった構造でもよく、図３の正面図の方向から見て矩形と見える形状でも構わない。
【００１３】
図４に示すように、帯状の掃除布２１がヘッド部（１２ａ，１４）に巻き付けられると、基体部を基本として第１実施形態に係る掃除具が構成される。「帯状」という意味は、ヘッド部（１２ａ，１４）を胴として、ヘッド部（１２ａ，１４）の周りに巻かれる平面構造を意味する。ヘッド部（１２ａ，１４）の周回長が短い場合は、帯の幅の方が帯の長さより長い場合もある。図４に示す掃除布２１を展開した様子が図９に示す通りであり、掃除布２１は、略矩形の帯の一辺である下辺の中央から内側に向けた切れ込み２５の両側に垂れ下がり部２１ｓが分岐し、即ち、左垂れ下がり部２１ｓＬ及び右垂れ下がり部２１ｓＲを有する。更に掃除布２１は、垂れ下がり部２１ｓ以外の部分である主面部２１ｆを有し、全体として面状構造である。
【００１４】
図９に示すように、帯状の掃除布２１の下辺の中央から内側に向けて切れ込み２５が設けられている。掃除布２１の平面形状については、基体部のヘッド部（１２ａ，１４）を周回するように取り巻いて埃やゴミを掃除できればよいので、角が直角であったり辺が真っ直ぐであったりする必要はない。短い帯状の場合は「略矩形」と見なせるが、「矩形」の角がとれたような形状でもよい。掃除布２１は不要になった手ぬぐいやタオル等の布生地を再利用する形で構成するのが、資源の再利用という意味で好ましいので、ヘッド部（１２ａ，１４）の周りに巻き付けることができる形状であれば矩形である必要はない。図９においては図示の便宜上、切れ込み２５には幅がある３角形のスリットの形状で模式的に示しているが例示に過ぎず、幅の無い切れ込みであってもよい。或いは細長い長方形のスリットでもよい。不要になったタオル等の布生地の端からハサミで切り込んだだけでもよい。
【００１５】
したがって、図９では掃除布２１を切れ込み２５の両側に垂れ下がり部２１ｓが分岐し、即ち、左垂れ下がり部２１ｓＬ及び右垂れ下がり部２１ｓＲを有する二股形状で例示しているが、二股形状に限定されるものではない。便宜上、図９において、掃除布２１のうち、垂れ下がり部２１ｓ以外の部分を主面部２１ｆと定義する。主面部２１ｆの縦の長さは、図１における甲１４の上面から掃引部１２ａの下端（先端）を通り再び甲１４の上面に戻るように巻き付けて覆えるだけ確保できればよい。左垂れ下がり部２１ｓＬ及び右垂れ下がり部２１ｓＲの縦の長さについては、甲１４の上方から下方に、既にヘッド部（１２ａ，１４）を周回して覆っている主面部２１ｆの上に重畳して垂れ下がることができるだけあればよい。掃除布２１の横幅については、取り扱いやすさの観点からは、図３に示す掃引部１２ａの下端の長手方向の長さ程度、又は、それより両側１ｃｍ程度長い程度が好ましい。但し、不要になった布生地を再利用する場合は、掃除布２１の横幅をあまり気にする必要はないが、図９に示すと同じ形状の型紙を、第１実施形態に係る掃除具のセットとして販売し、消費者が型紙に合わせて、不要になったタオル等の布生地を切り出すようにすれば、好都合である。
【００１６】
図９における掃除布２１の下辺の対辺である上辺付近に、ボタン穴の形状をした細長い第１貫通孔２３ａ、第２貫通孔２３ｂ、第３貫通孔２３ｃ及び第４貫通孔２３ｄが設けられている。便宜上、第１貫通孔２３ａ〜第４貫通孔２３ｄは、図９においては幅のある横長の貫通孔として図示されているが例示に過ぎず、幅のない単純な切れ目であってもよい。不要になった布生地等の布生地を再利用する場合は、再利用する布生地にナイフやハサミで切り込みを入れただけでよい。第１貫通孔２３ａ〜第４貫通孔２３ｄは、図３に示す第１保持鈎１ａ〜第４保持鈎１ｄにそれぞれ対応する位置に設けられるので、第１保持鈎１ａ〜第４保持鈎１ｄのピッチ（間隔）に留意して開孔する必要がある。
【００１７】
図９に示した形状の型紙を用意しておくことにより、型紙に合わせて、第１貫通孔２３ａ〜第４貫通孔２３ｄを開孔するようにすれば、好ましい位置に第１貫通孔２３ａ〜第４貫通孔２３ｄが設定できる。第１貫通孔２３ａ〜第４貫通孔２３ｄのそれぞれの横幅は、第１保持鈎１ａ〜第４保持鈎１ｄの突起部分の横幅と同程度であっても、それより両側１〜１０ｍｍ程度長い程度であってもいずれでもよいが、掃除布２１の強度・耐久性の点からは、隣り合う貫通孔どうしの距離が１ｃｍ以上空けられることが好ましい。不要になった布生地を再利用する場合は、第１保持鈎１ａ〜第４保持鈎１ｄの突起部分の横幅より狭い横幅を開けておき、再利用する布生地を第１保持鈎１ａ〜第４保持鈎１ｄに無理矢理押し込むことにより、貫通させて最終的な横幅を決定してもよい。
【００１８】
図９における掃除布２１の下辺の対辺である上辺付近が、図４に示すように、線状に配列された複数の保持鈎１ａ〜１ｄに保持され、主面部２１ｆが甲１４及び掃引部１２ａを一周以上巻き付けられて覆う。図４及び６に示すように、左垂れ下がり部２１ｓＬ及び右垂れ下がり部２１ｓＲは柄部１１の根元を挟むように甲の上方から甲の側面方向に垂れ下がる。第１実施形態に係る掃除具においては、垂れ下がり部２１ｓと主面部２１ｆの接触面の重畳部分における摩擦力と吸引力で、垂れ下がり部２１ｓが主面部２１ｆに固定され、容易にずれないようになっている。垂れ下がり部２１ｓと主面部２１ｆの接触面は、図４においては甲１４及び掃引部１２ａの右側に位置する。
【００１９】
図１及び図３に示すように、第１実施形態に係る柄部１１は、下端がヘッド部（１２ａ，１４）の長辺方向の中央に当たるように取り付けられて逆Ｔ字型のトポロジを構成している。ヘッド部（１２ａ，１４）は、横長の直方体状の甲１４と、甲１４の長手方向を含む一面に連続して固定された掃引部１２ａで構成される。図１に示す逆Ｔ字型のトポロジは、概略としては従来の自在箒やフロアブラシ又はデッキブラシと類似の構造に対応するものであるが、この逆Ｔ字型のトポロジで、第１実施形態に係る基体部の骨格構造が構成されている。
【００２０】
図３の正面図に示すように、甲１４の形状は、上部の端部が丸みを有しているので細長い蒲鉾型に近い形状である。上部の端部が丸みを帯びている分だけ上の辺が短いため、甲１４の正面図としての形状は、直方体の長手方向に沿った下面の一辺の長さが対向する上面の一辺の長さに比して長い形状になっている。図３では直方体の長手方向に直交する端面が互いに平行に近く表現されているが、対向する２つの端面が鏡像関係で下に行くほど広がる形状でもよい。２つの端面が広がる形状であれば、正面図としての形状は、台形に近い形状となる。図３の紙面の上方となる、甲１４の上方から見た甲１４の上面の形状は幅の狭い長方形であり、図３の水平方向にヘッド部（１２ａ，１４）及び甲１４の長手方向（長辺方向）が定義される。
【００２１】
掃引部１２ａは従来の自在箒の穂（ブラシ部）に対応する部分であり、可撓性の部材が好ましい。図１及び図２に示すように、甲１４の長手方向に直交する断面において、掃引部１２ａの先端（穂先）の形状は、稜線方向が甲１４の長手方向と平行となるように山型に切り揃えられた形状である点が従来の自在箒の穂の構造とは異なる。掃引部１２ａに用いる可撓性の部材の材料としては、ポリプロピレン(ＰＰ)等の高分子樹脂のフィラメント状素材、パーム、シダ等の植物性のフィラメント状素材、馬の毛等の動物性のフィラメント状素材が採用可能である。これらの植物性のフィラメント状素材（植物繊維）、高分子樹脂のフィラメント状素材（化学繊維）や動物性のフィラメント状素材（動物繊維）を互いに隣接させ結束集合構造をなすことにより、単体の素材の可撓性に比し、より自由度の大きな可撓性を得ることができる。
【００２２】
又、これらの植物性のフィラメント状素材、高分子樹脂のフィラメント状素材、動物性のフィラメント状素材を混合して結束集合構造を達成し、可撓性及び弾力性のある掃引部１２ａを構成してもよい。例えば、市販されている自在箒の穂の結束集合構造の先端を山型に切り取り、掃引部１２ａの可撓性を実現してもよい。掃引部１２ａは可撓性や弾力性に加え、自在箒の穂と同様な柔軟性を有していてもよい。図１及び図２等では掃引部１２ａの穂先の形状を２等辺３角形で例示しているが、穂先の先端部の形状が甲１４の長手方向に沿った線状に収束される断面形状であればよく、２等辺３角形ではなく段差部を有した多角形の断面形状でもよい。或いは、甲１４の長手方向に直交する掃引部１２ａの断面形状は、２等辺三角形の斜辺を鏡像関係に対向する円弧に置き換えた形状でもよい。甲１４の長手方向に沿った穂先の先端部の形状は数学的な「線」である必要はなく、一定の太さを有した長方形でよい。従って、穂先の先端部の形状は甲１４の長手方向に沿った板状や背鰭状でも構わない。
【００２３】
図１〜３に示すように、甲１４の上面に第１保持鈎１ａが取り付けられている。第１保持鈎１ａは、甲１４の上面へ固定される中間部分と、この中間部分の上面から上方に伸びＬ字を構成する突起部分（先端部）から構成される。第１保持鈎１ａの中間部分は、図２及び図３を上方から見ると矩形であるが、円形やその他の形状であってもよく、甲１４へ固定される形状であればいずれでもよい。第１保持鈎１ａの突起部分は、図１〜３においては矩形であるが、その他の形状であってもよく、その詳細についてはその他の実施形態において後述する。第１保持鈎１ａの突起部分は、図９に示す掃除布２１の上辺付近に設けられた第１貫通孔２３ａを貫通して掃除布２１の一辺側を保持する機能を有する。同様に図３等に示した第２保持鈎１ｂ〜第４保持鈎１ｂの突起部分は、それぞれ図９に示す掃除布２１の上辺付近に設けられた第２貫通孔２３ｂ〜第４貫通孔２３ｄを貫通して掃除布２１の一辺側を保持する機能を有する。
【００２４】
図１において、第１保持鈎１ａの突起部分は、中間部分の端に寄せて中間部分に垂直方向に接続されてＬ字型を構成している。図２に拡大して示すように、第１保持鈎１ａは、甲１４の上面において突起部分が右側面図の中心から右側に寄る位置で、中間部分に垂直方向に取り付けられるのが好ましい。断面構造としてＬ字型を構成する第１保持鈎１ａの突起部分と中間部分とは、同一素材の一体成型で構成されていてもよいし、別個の部材であってもよい。
【００２５】
図３に示す第２保持鈎１ｂ、第３保持鈎１ｃ及び第４保持鈎１ｄにおいても、第１保持鈎１ａと同様の構造で同様に甲１４に固定される。図３においては、保持鈎は甲１４に４個取り付けられているが、個数は２個以上であればよく、取付位置についても、柄部１１の左右において対称か非対称かを問わない。
【００２６】
掃除布２１の素材として、不要になった手ぬぐいやタオル等の再利用可能な布生地が好適であるが、より具体的に例示すれば、織布・不織布問わず、重ね合わせた際に摩擦力を生じる布状素材であればよく、特に手ぬぐいやタオル等の素材に限定されるものではない。原料としては、ポリエステル、レーヨン、ナイロン、ビニロン、アクリル、ポリプロピレン（ＰＰ）、ポリエチレン（ＰＥ）、ポリオレフィン、綿花、絹、羊毛、麻、パルプ、鉱物繊維等の幅広い種類を採用することができる。更に、アクリル(３０%)、ポリエステル(６０%)、ポリプロピレン(１０%)等のように、複数の素材を任意に組み合わせて掃除布２１の素材としてもよい。又、掃除布２１はドライタイプでもウェットタイプでもいずれでもよい。
【００２７】
掃除布２１は、図４のように第１実施形態に係る基体部に巻き付けられた際には、図９に示す面が表となり、掃除の際に埃やゴミを付着する面となる。一方、掃除布２１の図９に示す面の裏側の面を表にして第１実施形態に係る基体部に巻き付けると、図９に示す面の裏側の面も掃除に用いることができる。勿論、図９に示す面及びその裏側の面の一方のみを掃除に用いるようにした構造であってもよい。掃除布２１として、不要になった手ぬぐいやタオル等の他種々の余り布等を略矩形に裁断し、切れ込みを入れることでも容易に作成することができる。この場合も、図９に示した形状の型紙を用意しておけば、型紙に合わせて切れ込みを入れることができる。
【００２８】
主面部２１ｆと垂れ下がり部２１ｓは一体的な面状部材であることが好ましいが、別個の部材の組合せであってもよい。別個の部材である場合は、例えば、主面部２１ｆよりも垂れ下がり部２１ｓの方の単位面積当たりの重量が大きい部材を採用することができる。この場合は、切り込みの入った垂れ下がり部２１ｓと主面部２１ｆとの重畳部分における摩擦力と吸引力を増大させることができる。第１実施形態に係る基体部には、図１に示すように、壁の手すり等に立てかけられるような立てかけ部１３が設けられていてもよい。第１実施形態に係る基体部は直立状態で保管してもよいし、横たえて保管してもよい。
【００２９】
図４に示すように、第１実施形態に係る基体部のヘッド部（１２ａ，１４）への掃除布２１の巻き付けにおいては、まず、掃除布２１の第１貫通孔２１ａへ、第１保持鈎１ａの突起部分を貫通させ、掃除布２１の一端（固定端）を突起部分に保持させる。図４においては図示を省略しているが、第２貫通孔２３ｂ、第３貫通孔２３ｃ及び第４貫通孔２３ｄについても、それぞれ図３に示す第２保持鈎１ｂ、第３保持鈎１ｃ及び第４保持鈎１ｄの各突起部分に貫通させ、掃除布２１の固定端を各突起部分に保持させる。図４に示すように、掃除布２１は、まず主面部２１ｆが図４の紙面右側の方に垂れ下がるように複数の保持鈎１ａ〜１ｄにより掃除布２１固定端が保持される。主面部２１ｆが図４の紙面左側の方に垂れ下がるように保持されてもよいが、複数の保持鈎１ａ〜１ｄから掃除布２１の固定端を外れにくくするためには、複数の保持鈎１ａ〜１ｄの突起部分が寄っている側に、即ち、図４においては紙面右側の方に主面部２１ｆが垂れ下がるようにする方が望ましい。
【００３０】
掃除布２１の第２貫通孔２３ｂと第３貫通孔２３ｃとの間の部分は、図６に示すように、柄部１１の根元における甲１４との接合部位で撓ませてもよいし、柄部１１の根元で掃除布２１を撓ませたくなければ、掃除布２１の固定端側の一部をあらかじめ略半円状等に切り抜いておいてもよい。柄部１１の根元で掃除布２１を撓ませる場合には、第２貫通孔２３ｂと第３貫通孔２３ｃとの間隔は、第２保持鈎１ｂと第３保持鈎１ｃの間隔よりも少し長めになるように、第１保持鈎１ａ〜第４保持鈎１ｄの開孔位置を選択し調整すればよいが、掃除布２１の固定端側が多少伸びるので、大きな位置調整は不要である。この場合も、型紙として、略半円状等に切り抜きを入れた様式のものを用意しておけば、型紙に合わせて掃除布２１を切り出すことにより、柄部１１の根元を迂回する形状の掃除布２１が容易に実現できる。
【００３１】
図４に示すように、線状に配列された複数の保持鈎１ａ〜１ｄにより一端（固定端）が保持された掃除布２１の主面部２１ｆを、甲１４の右側、掃引部１２ａの右側、掃引部１２ａの下端、掃引部１２ａの左側及び甲１４の左側を順に覆うように一周させる。図４においては、掃引部１２ａの下端は主面部２１ｆに直接接せず、掃引部１２ａの山型部分と主面部２１ｆとの間には空間を有する。図６に示すように、切り込みの入った垂れ下がり部２１ｓの両側、即ち、左垂れ下がり部２１ｓＬ及び右垂れ下がり部２１ｓＲの切れ込み２５側の部分で柄部１１の根元を挟むようにする。垂れ下がり部２１ｓの端部（重畳端）側を、柄部１１の根元を迂回させて、甲１４及び掃引部１２ａの右側に位置する主面部２１ｆの上に垂らし、主面部２１ｆの上に重畳端側を重畳させる。
【００３２】
ここで、垂れ下がり部２１ｓは、甲１４の上方において、固定端側に設けられた第１貫通孔２３ａ〜第４貫通孔２３ｄを貫通して突出した複数の保持鈎１ａ〜１ｄのそれぞれの上端に接する。第１実施形態に係る掃除具においては、垂れ下がり部２１ｓと主面部２１ｆが重畳する接触面で摩擦力が生じている。本明細書においては、垂れ下がり部２１ｓと主面部２１ｆの接触面を「接触保持面」と呼ぶ。掃除布２１については、固定端となる一端は甲１４の上部近傍に保持されるが、重畳端となる他端は特定の固定具等による固定はされない。掃除布２１は、図４に示す直立状態では垂れ下がり部２１ｓの自重により図４の状態を維持する。
【００３３】
掃除布２１は、図７に示す使用状態では、垂れ下がり部２１ｓの自重に加え、「接触保持面」の重畳部分における摩擦力と吸引力によって保持されることになる。一般的な面ファスナーは、フック状に起毛された側とループ状に密集して起毛された側とを重畳部分で押し付け、押し付けだけで貼り付く吸引力が発生するが、第１実施形態に係る掃除具の掃除布２１にも、面ファスナーと同様なフック状に起毛された側とループ状に密集して起毛された側を用意してもよい。不要になった手ぬぐいやタオル等の再利用可能な布生地を掃除布２１として用いる場合は、再利用布生地の起毛が小さいので重畳部分における吸引力は期待できないので、重畳部分における摩擦力を主に利用する。面ファスナーと同様なテープを、再利用布生地の垂れ下がり部２１ｓの接触保持面相当位置と主面部２１ｆの接触保持面相当位置にそれぞれ縫い付け、接触面において面ファスナーと同様な吸引力を再利用布生地で実現するようにしてもよい。
【００３４】
（使用形態）
図７に示すように、第１実施形態に係る掃除具は、畳面をはじめとした床面Ｅに当てて掃き掃除に用いることができる。第１実施形態に係る掃除具は、掃除布２１の安定した保持の観点からは、図７に示すように、接触保持面を上側にするように傾けることが好ましい。図７のように傾けた状態においては、垂れ下がり部２１ｓの重量が接触保持面にかかるようになるので、図４に示す直立状態よりも接触保持面の重畳部分における摩擦力と吸引力が増大している。面ファスナーのような吸引力が発生する構造ではない場合は、第１実施形態に係る掃除具を接触保持面が下側になるように傾けた場合は、垂れ下がり部２１ｓが主面部２１ｆを離れて接触保持面が消失し、重畳部分における摩擦力を失うため好ましくない。
【００３５】
面ファスナーのような吸引力が発生する構造ではない場合は、第１実施形態に係る掃除具を、接触保持面が下側になるように傾けると、接触保持面を離れた垂れ下がり部２１ｓが床面Ｅに接触してしまうことにもつながるため好ましくない。垂れ下がり部２１ｓが接触し得る床面Ｅは、第１実施形態に係る掃除具による掃除が済んでいない部位であることがあり、掃除布２１を不要に汚染してしまう可能性がある。面ファスナーのような吸引力が発生する構造ではない場合は、垂れ下がり部２１ｓの接触保持面相当位置と主面部２１ｆの接触保持面相当位置にそれぞれスナップボタンを取り付け、スナップボタンによって吸引力実現するようにしてもよい。
【００３６】
以下においては、接触保持面の吸引力が弱い構造を前提に説明する。接触保持面の吸引力が弱い場合は、図７に示すように、第１実施形態に係る掃除具は、主面部２１ｆの一部を床面Ｅに当てた状態で左向きに移動させて用いる。主面部２１ｆの床面Ｅとの接触面を「有効接地面」とすると、有効接地面の面積は、掃引部１２ａの山型部分と主面部２１ｆとの間の空間の確保度合や、掃引部１２ａの床面Ｅへの押当て度合で調節することができる。図７においては、掃引部１２ａの山型の一方の斜面を、主面部２１ｆを介して床面Ｅに当てた状態を示すが、掃引部１２ａが可撓性であるならば、掃引部１２ａが撓む程度までより強く床面Ｅに押し当てると、有効接地面がより広い状態で使用することができる。掃引部１２ａを強く床面Ｅに押し当てた場合は、床面Ｅに付着した汚れの排除力が強くなる。
【００３７】
一方、図７に示す掃引部１２ａの山型の一方の斜面が主面部２１ｆに接しないように浮かせて左向きに移動させて使用することもできる。この場合、主面部２１ｆの自重が床面Ｅにかかることになり、特段圧力をかけないために床面Ｅに付着した汚れの排除力は弱まるが、例えば、畳面等、強く擦ることが不向きな繊細な床面の掃き掃除に好適である。
【００３８】
第１実施形態に係る掃除具は、掃引部１２ａの山型の斜面相当部分以外の側面を、主面部２１ｆを介して床面Ｅに当てて用いることも可能である。又、掃引部１２ａの下端の尖端部を、主面部２１ｆを介して床面Ｅに当てて用いることも可能である。更に、主面部２１ｆを介して掃引部１２ａの下端の尖端部を一様に床面Ｅに当てるのではなく、線状の尖端部の一端の点が、主面部２１ｆを介して床面Ｅに当たるように用いることも可能である。即ち第１実施形態に係る掃除具は、床面Ｅへの力の加え方を面状、線状又は点状のうちから選択でき、自由度の高い掃き掃除が可能である。例えば畳への第１実施形態に係る掃除具の適用については、主面である畳表の目に沿って、面状又は線状に床面Ｅへ力を加えて埃等を掃き、畳表と畳縁の境目は、線状又は点状に床面Ｅへ力を加えて埃等を掻き出す等、多様な掃き掃除の仕方で用いることができる。
【００３９】
図７の状態から左向きに移動させると、床面Ｅとの間で生じる摩擦力により、第１実施形態に係る掃除具の有効接地面は相対的に右向きの力を受ける。これに連動して、図７における主面部２１ｆの下側は右下方向の力を受け、垂れ下がり部２１ｓは左上方向の力を受ける。しかし、接触保持面の重畳部分における摩擦力と吸引力により、垂れ下がり部２１ｓは左上方向にずらさず、主面部２１ｆの下側は右下方向にずらさずに、第１実施形態に係る掃除具の使用を継続することができる。又、第１実施形態に係る掃除具は、図７の状態から右向きに移動させて使用することも可能である。掃引部１２ａの山型部分の図７紙面右側の斜面と主面部２１ｆとの間に隙間が無くなるまで右向きに移動させると、それ以降の右向きの移動の際には、床面Ｅとの間で生じる摩擦力により、有効接地面は相対的に左向きの力を受ける。しかし、線状に配列された複数の保持鈎１ａ〜１ｄの保持力により、主面部２１ｆはずれることなく、第１実施形態に係る掃除具の使用を継続することができる。即ち、使用のために傾けた第１実施形態に係る掃除具は、傾けた側とその逆側の両方に自在に掃き掃除ができ、より強力に埃等の除去を実現できる。
【００４０】
第１実施形態に係る掃除具は、掃除布２１が乾いた状態であっても濡れた状態であっても問題なく用いることができる。特に畳掃除においては、畳表の原料であるイグサへの適度な水分補給のために、水分を含ませ固く絞った掃除布２１を時々用いることが望ましい。又、畳掃除においては、表面にツヤを出すために「米ぬか拭き」が推奨されているが、掃除布２１に含ませる水分の成分についても自由に選択することができる。
【００４１】
（第１形態変形例）
第１実施形態に係る掃除具の掃除布２１の巻き付け形態の変形例（第１形態変形例）として、図８（ａ）に示すように、重畳端側で掃引部１２ａと主面部２１ｆとがほぼ密着するように主面部２１ｆを甲１４及び掃引部１２ａに巻き付け、垂れ下がり部２１ｓを長く垂れ下げる形態が採用できる。第１実施形態に係る掃除具の掃除布２１の巻き付け形態との相違は、掃引部１２ａの山型部分と主面部２１ｆとの間の空間の有無と、垂れ下がり部２１ｓの縦の長さである。第１形態変形例において、それら以外の部材の構造、構造間の配置・接続、使用方法等は、第１実施形態に係る掃除具と同様である。
【００４２】
図８（ａ）に示す第１形態変形例においては、図４に示す第１実施形態に係る巻き付け形態より、垂れ下がり部２１ｓの垂れ下がり部分が長い。図９に示す掃除布２１の切れ込み２５をより深くすることで、図８（ａ）に示す第１形態変形例を実現できる。
【００４３】
図８（ａ）に示す第１形態変形例においては、接触保持面を広くすることが容易となり、面ファスナーのような吸引力が発生する構造ではない場合であっても、掃除布２１のより強力な巻き付け形態の保持が可能となる。又、第１形態変形例においては、掃引部１２ａの山型部分と主面部２１ｆとの空間をほぼ無くしているため、有効接地面を少なくすることが可能となる。第１形態変形例は、机や家具の下等の狭い領域で繊細に掃除をしたい場合に特に有効である。
【００４４】
図８（ａ）に示す第１形態変形例の状態から、図４に示す右側面図と同様の状態へ遷移させることも可能である。図８（ａ）の状態から、垂れ下がり部２１ｓの一部を主面部２１ｆ側に移動させることで、容易に図４の状態にすることができる。この場合、垂れ下がり部２１ｓの一部が主面部２１ｆ側に移動しているため、図５に示す第１実施形態に係る掃除具の背面図のようにはならず、柄部１１の根元付近から下方に、切れ込み部分が一部見えるような背面図となる。巻き付け形態を２段階に遷移させるため、面ファスナーと同様なテープを、主面部２１ｆの２箇所に縫い付け、垂れ下がり部２１ｓの一部に設定された起毛された面を有するテープを、主面部２１ｆの２箇所で接触可能にし、２箇所で面ファスナーと同様な吸引力を実現するようにしてもよい。
【００４５】
又、図４に示す第１実施形態に係る巻き付け形態から、図８（ａ）に示す第１形態変形例の状態へ遷移させることも可能である。図４の状態から、掃除布２１の図９に示す切れ込み２５を深くし、図８（ａ）の状態にすることができる。掃除布２１の切れ込み２５を深くする方法は、ハサミ等の刃物で切る方法でもよいし、容易に裂ける素材であれは手で割く方法でもよい。掃除領域の状態や掃除方法によって、自在に図８（ａ）の状態と図４の状態とを選択することができる。
【００４６】
（第２形態変形例）
第１実施形態に係る掃除具の掃除布２１の巻き付け形態の第２形態変形例として、図８（ｂ）に示すように、垂れ下がり部２１ｓを短く垂れ下げる形態が採用できる。第１実施形態に係る巻き付け形態との相違は、掃引部１２ａの山型部分と主面部２１ｆとの間の空間の程度と、垂れ下がり部２１ｓの縦の長さである。第２形態変形例において、それら以外の部材の構造、構造間の配置・接続、使用方法等は、第１実施形態に係る掃除具と同様である。
【００４７】
図８（ｂ）に示す第２形態変形例においては、図４に示す第１実施形態に係る巻き付け形態より、垂れ下がり部２１ｓの垂れ下がり部分が短い。図９に示す掃除布２１の切れ込み２５を短くすることで、図８（ｂ）に示す第２形態変形例を実現できる。図８（ｂ）に示す第２形態変形例においては、掃引部１２ａの山型部分と主面部２１ｆとの空間を第１実施形態に係る巻き付け形態より大きくとっているため、有効接地面を大きくすることが可能となる。第２形態変形例は、広い領域を効率よく掃除したい場合に特に有効である。
【００４８】
図８（ｂ）に示す第２形態変形例の状態から、図４に示す第１実施形態に係る巻き付け形態へ遷移させることも可能である。図８（ｂ）の状態から、掃除布２１の図９に示す切れ込み２５を深くし、図４の状態にすることができる。掃除布２１の切れ込み２５を深くする方法は、ハサミ等の刃物で切る方法でもよいし、容易に裂ける素材であれは手で割く方法でもよい。巻き付け形態を２段階に遷移させるため、起毛された面を有するテープを、主面部２１ｆの２箇所に縫い付け、垂れ下がり部２１ｓの一部に設定された起毛された面を有するテープと２箇所で接触可能にし、２箇所で面ファスナーと同様な吸引力を実現するようにしてもよい。
【００４９】
又、図４に示す第１実施形態に係る巻き付け形態から、図８（ｂ）に示す右側面図と同様の状態へ遷移させることも可能である。図４の状態から、垂れ下がり部２１ｓの一部を主面部２１ｆ側に移動させることで、容易に図８（ｂ）に示す右側面図と同様の状態にすることができる。掃除領域の状態や掃除方法によって、自在に図８（ｂ）の状態と図４の状態とを選択することができる。勿論、図８（ａ）に示す取り付け状態の第１形態変形例と図８（ｂ）に示す取り付け状態の第２形態変形例を相互に遷移させることも可能である。
【００５０】
第１実施形態に係る掃除具によれば、埃等の付着部材であるカバーを両側から挟むピンチ状の保持具が不要のため、掃除具自体の厚みをより小さくすることができ、机や家具の下等の狭い領域へも容易に侵入させて効率の良い掃除をすることができる。又、ピンチ状の保持具が不要のため、第１実施形態に係る掃除具を、机や家具の下等の狭い領域において、図７に示す使用状態より寝かせて使用することも可能である。
【００５１】
第１実施形態に係る掃除具によれば、埃等の付着部材である掃除布２１の取り付けが誰でも短時間で容易に行うことができる。掃除布２１の一端にある複数の貫通孔に、線状に配列された複数の保持鈎１ａ〜１ｄの各突起部分を貫通させて保持し、掃引部１２ａの尖端部を通るようにほぼ１周巻き付け、他端の垂れ下がり部２１ｓを垂らすだけであり、数秒で取り付けを行うことができる。脱離の場合も同様であり、垂れ下がり部２１ｓの一方を持って巻き付けを解除し、線状に配列された複数の保持鈎１ａ〜１ｄの各突起部分から外す等でよく、数秒で行うことができる。第１実施形態に係る掃除具においては、掃除布２１の脱着が容易であるにもかかわらず、掃除布２１の自重及び接触保持面の重畳部分における摩擦力と吸引力により、図４に示すような直立状態であっても図７に示す傾けた使用状態であっても、容易に脱離することはない。
【００５２】
第１実施形態に係る掃除具によれば、掃除布２１の素材に限定はなく、掃除布２１の替えについては、家庭に元からある素材で容易に準備することができるため、大変経済的である。専用のカバーをわざわざ準備しなければならないという煩わしさから解放され、掃除に取り掛かるフットワークを軽くすることができる。又、家庭で使わなくなって余った布を再利用できるため、ゴミの減少にも役立ち、自然環境にも優しい。
【００５３】
第１実施形態に係る掃除具は、掃除領域への力の加え方を面状、線状又は点状のうちから選択できるため、自由度の高い掃き掃除が可能である。第１実施形態に係る掃除具については、広い掃除領域を早く効率よく掃除したい場合は、面状又は線状に力を加えて用い、狭い掃除領域を繊細に丁寧に掃除したい場合は、線状又は点状に力を加えて用いる等、多様な用い方で用いることができる。
【００５４】
第１実施形態に係る掃除具によれば、掃除布２１の取り付け状態を第１及び第２形態変形例にも容易に遷移でき、接触保持面及び有効接地面の面積を自在に調節することができることから、掃除領域の状態に見合った掃除方法を選択することができる。垂れ下がり部２１ｓの垂れ下がり部分の長さを調節することで、主面部２１ｆのより清潔な部分を選択することができ、主面部２１ｆのより多くの面を掃除に使うことも可能となる。
【００５５】
第１実施形態に係る掃除具によれば、突起部分を有する複数の保持鈎１ａ〜１ｄについては、掃除布２１が巻き付けられると突起部分は掃除布２１に覆われるため、取り扱い時のケガや家具等の破損を防ぎながら使用することができる。第１実施形態に係る掃除具によれば、掃き掃除や拭き掃除以外でも、例えば床面のワックスがけ等の用途に好適に用いることができる。
【００５６】
（第２実施形態）
本発明の第２実施形態に係る掃除具は、図１０に示すように、基体部として、棒状の柄部１１と、その柄部１１の先端に設けられた甲１４と、その甲１４の下部に設けられた掃引部１２ａと、甲１４の上部付近に設けられた突起形状の第１保持鈎３ａを備える。第２実施形態に係る基体部は、図１０においては他部材に隠れているため図示を省略しているが、甲１４の上部付近に、それぞれ第１保持鈎３ａと同一構造の第２保持鈎、第３保持鈎及び第４保持鈎を更に備える。第２実施形態に係る掃除具においては、第１保持鈎３ａ、第２保持鈎、第３保持鈎及び第４保持鈎で複数の保持鈎を構成する。第２実施形態に係る掃除具は、第１保持鈎３ａを含む複数の保持鈎の形状と固定位置が、第１実施形態に係る掃除具と異なる点である。図１０においては柄部１１の上部は図示を省略しているが、図１に示す第１実施形態に係る掃除具の柄部１１と同様の構造である。第２実施形態に係る掃除具の甲１４及び掃引部１２ａについても、第１実施形態に係る掃除具の甲１４及び掃引部１２ａと同様の構造である。
【００５７】
第２実施形態に係る基体部に掃除布２１の固定端側が保持され、図９に示す掃除布２１の重畳端側が固定端側の上に重畳するように、掃除布２１が巻き付けられると、図１０に示すように第２実施形態に係る掃除具となる。第２実施形態に係る掃除布２１は、図９に示すように、第１実施形態に係る掃除布２１と同様の構造であり、略矩形の一辺である下辺の中央から内側に向けた切れ込み２５の両側に垂れ下がり部２１ｓが分岐する。即ち、左垂れ下がり部２１ｓＬ及び右垂れ下がり部２１ｓＲが柄部１１の根元を迂回し、切れ込み２５の両側に対向する。更に第２実施形態に係る掃除布２１は、垂れ下がり部２１ｓ以外の部分である主面部２１ｆを有し、全体として面状構造である。
【００５８】
図９における掃除布２１の下辺となる重畳端の対辺である上辺の固定端付近が、図１０に示すように、第１保持鈎３ａを含む複数の保持鈎に保持され、主面部２１ｆが甲１４及び掃引部１２ａを一周以上巻き付けられて覆う。図１０では隠れた部分であり図示がされていないが、垂れ下がり部２１ｓは柄部１１の根元を挟むように甲の上方から甲の側面方向に垂れ下がる。第２実施形態に係る掃除具においては、少なくとも掃除具の使用時において、垂れ下がり部２１ｓと主面部２１ｆとの間で生じた接触面の重畳部分における摩擦力と吸引力で、垂れ下がり部２１ｓが主面部２１ｆに固定され、容易にずれないようになっている。垂れ下がり部２１ｓと主面部２１ｆの接触面は「接触保持面」と定義され、図１０においては甲１４及び掃引部１２ａの右側に生じる。
【００５９】
図１０に示すように、甲１４の側面の上部に第１保持鈎３ａが取り付けられている。第１保持鈎３ａの図１０に示される断面形状は、甲１４の側面の上部へ固定される垂直部分、この垂直部分の上側から斜め下に伸びる中間部分（斜辺部分）、この中間部分の右端から上方に立ち上がる先端部から構成されるＮ字形状である。図１０においては、第１保持鈎３ａの中間部分は掃除布２１に隠れており図示されていないが、垂直部分と先端部とを接続する斜辺部分である。第１保持鈎３ａの垂直部分は、図１０の右側面図を背面側から見ると矩形であるが、円形やその他の形状であってもよく、甲１４へ固定される形状であればいずれでもよい。第１保持鈎３ａの先端部は、図１０の右側面図を背面側から見ると矩形であるが、その他の形状であってもよい。第１保持鈎３ａの先端部は、図９に示す掃除布２１の上辺付近の固定端側を貫通して保持する機能を有する。
【００６０】
第１保持鈎３ａの垂直部分、中間部分及び先端部が構成するＮ字型の断面構造は各折れ曲がり部分が鋭角であるが、垂直部分が甲１４の側面の上部に固定され、先端部が上方に凸であればそれぞれの角度は問わない。例えば第１保持鈎３ａの垂直部分、中間部分及び先端部を構成する各折れ曲がり部分の角度を直角にした２つのＬ字によってクランク型の断面構造を構成してもよい。図１０においては先端部の上端は甲１４の上面より下に位置しているが、甲１４の上面と同程度であってもよいし、上面より上に位置してもよい。第１保持鈎３ａの垂直部分、中間部分及び先端部は、すべて同一素材の一体成型で構成されていてもよいし、別個の部材であってもよい。
【００６１】
第１保持鈎３ａと同一構造の、第２実施形態に係る第２保持鈎、第３保持鈎及び第４保持鈎においても、第１保持鈎３ａと同様の構造及び機能であり、同様の甲１４への固定様式である。第２実施形態に係る保持鈎は甲１４に４個取り付けられているが、個数は２個以上であればよく、取付位置についても、柄部１１の左右において対称か非対称かを問わない。
【００６２】
掃除布２１の第２実施形態に係る基体部への巻き付け形態は、第１実施形態に係る巻き付け形態とほぼ同様である。勿論、巻き付け形態に係る第１及び第２形態変形例も採用することができる。掃除布２１の第２貫通孔２３ｂと第３貫通孔２３ｃとの間の部分は、第２実施形態においては柄部１１と甲１４との接合部位にかからないので、柄部１１の根元における撓みの問題が生じない点が第１実施形態に係る巻き付け形態と異なる。
【００６３】
図１０に示すように、ヘッド部（１２ａ，１４）を周回した掃除布２１の垂れ下がり部２１ｓは、甲１４の上部右側側面において、掃除布２１の固定端側を貫通して露出した複数の保持鈎のそれぞれの先端部に接する。複数の保持鈎のそれぞれに厚みがあるため、図１０に示す直立状態においては、垂れ下がり部２１ｓは図１０のように主面部２１ｆからやや浮くように垂れ下がるか、軽く接する程度となる。掃除布２１の固定端側は甲１４の上部近傍に保持されるが、重畳端側は主面部２１ｆに重畳する。掃除布２１は、図１０に示す直立状態では主に垂れ下がり部２１ｓの自重により図１０の状態を維持する。掃除布２１は、図１０の直立状態から左側に傾けた使用状態では、垂れ下がり部２１ｓが主面部２１ｆに接し、接触保持面を形成する。したがって、掃除布２１は、図１０の直立状態から左側に傾けた使用状態では、垂れ下がり部２１ｓの自重に加え、接触保持面の重畳部分における摩擦力と吸引力によって保持されることになる。
【００６４】
第２実施形態に係る掃除具は、第１実施形態に係る掃除具と同様に、図７のように傾けて、傾けた側や逆側に移動させて使用することができる。第２実施形態に係る掃除具は、掃除布２１の安定した保持の観点からは、図７に示す第１実施形態に係る掃除具のように、接触保持面を形成するため垂れ下がり部２１ｓを上側にするように傾けることが好ましい。重畳部分に起毛面等による吸引力のない構造において、第２実施形態に係る掃除具を垂れ下がり部２１ｓが下側になるように傾けた場合は、垂れ下がり部２１ｓが接触保持面を形成できず重畳部分における摩擦力を発生させられないため好ましくない。又、第２実施形態に係る掃除具を垂れ下がり部２１ｓを下側にするように傾けた場合は、垂れ下がり部２１ｓが床面に接触してしまうことにもつながるため好ましくない。垂れ下がり部２１ｓが接触し得る床面は、第２実施形態に係る掃除具による掃除が済んでいない部位であることがあり、掃除布２１を不要に汚染してしまう可能性がある。
【００６５】
第２実施形態に係る掃除具は、第１実施形態に係る掃除具と同様、主面部２１ｆの一部を床面に当てた状態で傾けた側に移動させて用いることができる。主面部２１ｆの床面との接触面である有効接地面の面積は、掃引部１２ａの山型部分と主面部２１ｆとの間の空間の確保度合や、掃引部１２ａの床面への押当て度合で調節することができる。掃引部１２ａの山型の一方の斜面を、主面部２１ｆを介して床面に当てた状態については、掃引部１２ａが可撓性であるならば、第１実施形態に係る掃除具と同様、掃引部１２ａが撓む程度までより強く床面に押し当てると、有効接地面がより広い状態で使用することができる。掃引部１２ａを強く床面に押し当てた場合は、床面に付着した汚れの排除力が強くなる。
【００６６】
一方、第１実施形態に係る掃除具と同様、掃引部１２ａの山型の一方の斜面が主面部２１ｆに接しないように浮かせて、傾けた側に移動させて使用することもできる。この場合、主面部２１ｆの自重が床面にかかることになり、特段圧力をかけないために床面に付着した汚れの排除力は弱まるが、例えば、畳面等、強く擦ることが不向きな繊細な床面の掃き掃除に好適である。
【００６７】
第２実施形態に係る掃除具は、第１実施形態に係る掃除具と同様、掃引部１２ａの山型の斜面相当部分以外の側面を、主面部２１ｆを介して床面に当てて用いることも可能である。又、掃引部１２ａの下端の尖端部を、主面部２１ｆを介して床面に当てて用いることも可能である。更に、主面部２１ｆを介して掃引部１２ａの下端の尖端部を一様に床面に当てるのではなく、線状の尖端部の一端の点が主面部２１ｆを介して床面に当たるように用いることも可能である。即ち第２実施形態に係る掃除具は、床面への力の加え方を面状、線状又は点状のうちから選択でき、自由度の高い掃き掃除が可能である。例えば畳への第２実施形態に係る掃除具の適用については、主面である畳表の目に沿って、面状又は線状に床面へ力を加えて埃等を掃き、畳表と畳縁の境目は、線状又は点状に床面へ力を加えて埃等を掻き出す等、多様な掃き掃除の仕方で用いることができる。
【００６８】
第２実施形態に係る掃除具を傾けた側に移動させると、第１実施形態に係る掃除具と同様、床面との間で生じる摩擦力により、第２実施形態に係る掃除具の有効接地面は相対的に移動とは逆向きの力を受ける。これに連動して、主面部２１ｆ及び垂れ下がり部２１ｓは有効接地面に引っ張られるように力を受ける。しかし、傾けることにより形成された接触保持面の重畳部分における摩擦力と吸引力により、垂れ下がり部２１ｓ及び主面部２１ｆはずれることなく、第２実施形態に係る掃除具の使用を継続することができる。又、第２実施形態に係る掃除具は、傾けた側と逆向きに移動させて使用することも可能である。掃引部１２ａの山型部分の斜面のうち上側となった斜面と主面部２１ｆとの間に隙間が無くなるまで移動させると、それ以降の移動の際には、床面との間で生じる摩擦力により、有効接地面は相対的に移動とは逆向きの力を受ける。しかし、複数の保持鈎の保持力により、主面部２１ｆはずれることなく、第２実施形態に係る掃除具の使用を継続することができる。即ち、使用のために傾けた第２実施形態に係る掃除具は、傾けた側とその逆側の両方に自在に掃き掃除ができ、より強力に埃等の除去を実現できる。
【００６９】
第２実施形態に係る掃除具は、第１実施形態に係る掃除具と同様、掃除布２１が乾いた状態であっても濡れた状態であっても問題なく用いることができる。特に畳掃除においては、畳表の原料であるイグサへの適度な水分補給のために、水分を含ませ固く絞った掃除布２１を時々用いることが望ましい。又、畳掃除においては、表面にツヤを出すために「米ぬか拭き」が推奨されているが、掃除布２１に含ませる水分の成分についても自由に選択することができる。
【００７０】
第２実施形態に係る掃除具によれば、第１実施形態に係る掃除具と同様、埃等の付着部材であるカバーを両側から挟むピンチ状の保持具が不要のため、掃除具自体の厚みをより小さくすることができ、机や家具の下等の狭い領域へも容易に侵入させて効率の良い掃除をすることができる。又、ピンチ状の保持具が不要のため、第２実施形態に係る掃除具をほぼ寝かせた状態で使用することも可能である。
【００７１】
第２実施形態に係る掃除具によれば、第１実施形態に係る掃除具と同様、埃等の付着部材である掃除布２１の取り付けが誰でも短時間で容易に行うことができる。掃除布２１の固定端にある複数の貫通孔に、複数の保持鈎の各先端部を貫通させて保持し、掃引部１２ａの尖端部を通るようにほぼ１周巻き付け、重畳端側の垂れ下がり部２１ｓを垂らすだけであり、数秒で取り付けを行うことができる。脱離の場合も同様であり、垂れ下がり部２１ｓの一方を持って巻き付けを解除し、複数の保持鈎の各先端部から外す等でよく、数秒で行うことができる。第２実施形態に係る掃除具においては、掃除布２１の脱着が容易であるにもかかわらず、掃除布２１の自重及び接触保持面の重畳部分における摩擦力と吸引力により、直立状態であっても傾けた使用状態であっても、容易に脱離することはない。
【００７２】
第２実施形態に係る掃除具によれば、第１実施形態に係る掃除具と同様、掃除布２１の素材に限定はないため、掃除布２１の替えについては、家庭に元からある素材で容易に準備することができるため、大変経済的である。専用のカバーをわざわざ準備しなければならないという煩わしさから解放され、掃除に取り掛かるフットワークを軽くすることができる。又、家庭で使わなくなって余った布を再利用できるため、ゴミの減少にも役立ち、自然環境にも優しい。
【００７３】
第２実施形態に係る掃除具によれば、第１実施形態に係る掃除具と同様、掃除領域への力の加え方を面状、線状又は点状のうちから選択できるため、自由度の高い掃き掃除が可能である。第２実施形態に係る掃除具については、広い掃除領域を早く効率よく掃除したい場合は、面状又は線状に力を加えて用い、狭い掃除領域を繊細に丁寧に掃除したい場合は、線状又は点状に力を加えて用いる等、多様な用い方で用いることができる。
【００７４】
第２実施形態に係る掃除具によれば、第１実施形態に係る掃除具と同様、掃除布２１の取り付け状態を、第１実施形態で説明した取り付け状態に係る第１及び第２形態変形例にも容易に遷移でき、接触保持面及び有効接地面の面積を自在に調節することができることから、掃除領域の状態に見合った掃除方法を選択することができる。垂れ下がり部２１ｓの垂れ下がり部分の長さを調節することで、主面部２１ｆのより清潔な部分を選択することができ、主面部２１ｆのより多くの面を掃除に使うことも可能となる。
【００７５】
第２実施形態に係る掃除具によれば、複数の保持鈎については、掃除布２１が巻き付けられると、Ｎ字の先端部は掃除布２１に覆われるため、取り扱い時のケガや家具等の破損を防ぎながら使用することができる。第２実施形態に係る掃除具によれば、掃き掃除や拭き掃除以外でも、例えば床面のワックスがけ等の用途に好適に用いることができる。
【００７６】
（その他の実施形態）
上記のように、本発明は第１実施形態、第１及び第２形態変形例、ならびに第２実施形態によって記載したが、この開示の一部をなす論述及び図面は本発明を限定するものであると理解すべきではない。この開示から当業者には様々な代替実施形態、実施例及び運用技術が明らかとなろう。例えば、既に述べた第１実施形態、第１及び第２形態変形例、ならびに第２実施形態の説明においては、自在箒に類似な構造を概略として基礎について例示したが、本発明の掃除具の掃除布を取り付ける基礎となる部材は市販されている自在箒の構造に限定されるものではない。
【００７７】
本明細書の冒頭で述べたように、自在箒の場合は、棒状の柄が柄の下方の先端を支点として、ヘッド部の長辺方向に沿った面内で１８０°回転可能なように、柄の下方の先端が、ヘッド部の長辺方向の中央の上部で結合されている。本発明の掃除具においては、甲１４に対して棒状の柄部１１が必ずしも自在箒と同様に回転自在に取り付けられている必要はない。しかし、逆に、自在箒と同様に、本発明の掃除具の柄部１１が甲１４に対して回転自在に取り付けられていてもよい。
【００７８】
図１等では柄部１１の長い「長箒」に類似な構造に着目して例示的に説明したが、図１等に例示した柄部１１の長さよりも短い、手箒、ハンド箒、小箒に類似な構造を基礎として、本発明の保持鈎を含むヘッド部を構成してもよい。更に、小型にして机上専用の小さな掃除具を構成してもよい。本発明の掃除具を小さな構造にして、洋服ブラシとして用いてもよい。
【００７９】
図１等に示す第１実施形態及び図１０に示す第２実施形態においては、下端が山型形状である掃引部１２ａを例示しているが、図１３に示すように、通常のデッキブラシに近い構造の、下端がフラットである掃引部１２ｂでもよい。掃引部１２ａの代わりに掃引部１２ｂを用いても、掃除に使用する際、接触保持面の重畳部分における摩擦力と吸引力は同様に生じ、掃除布１２は同様に保持される。
【００８０】
図９に示す掃除布２１には複数の貫通孔があらかじめ設けられているが、必ずしも必要ではなく、掃除布２１を基体部に巻き付ける際に、複数の保持鈎１ａ〜１ｄの先端部で刺突して孔を開けてもよい。又、図９に示す掃除布２１は略矩形であるが、略矩形という形状は発明の本質部分ではないため、基体部の甲１４及び掃引部１２ａを覆うことができれば矩形である必要はない。更に、垂れ下がり部２１ｓについても、図９等においては２つの対称図形で示しているが、対称形でなくてもよいし、例えば一方の垂れ下がり部を有さずとも接触保持面の重畳部分における摩擦力と吸引力が保持に十分であれば、一方のみでもよい。
【００８１】
図１等に示す第１保持鈎１ａをはじめとした複数の保持鈎１ａ〜１ｄについては、先端部が矩形で示されているが、その他の形状であってもよい。例えば、保持鈎のその他の実施形態群１のひとつとして、図１１（ａ）に示すように、上部に向かって丸みを帯びたＬ字型の保持鈎であってもよい。この場合は角部分が少ないため、掃除布の交換時等にケガをしにくく、又、家具等を不用意に傷つけることが少ないという利点がある。又、図１１（ｂ）に示すように、保持鈎は、上部に向かって湾曲した先端部を有する湾曲型でもよい。湾曲型の場合は、湾曲した方向と逆向きに力が加わった場合に、掃除布がより脱離しにくくなる利点がある。更に、図１１（ｃ）に示すように、保持鈎は上部に折れ曲がり部分を有するコの字型でもよい。この場合、図１１（ｂ）の湾曲型の場合と同様、上部の直角に曲がった方向と逆向きに力が加わった場合に、掃除布がより脱離しにくくなる利点がある。これらのように、複数の保持鈎１ａ〜１ｄについては様々な形状が考えられる。これらのその他の実施形態群１の先端部の各形状は、第１実施形態のみならず第２実施形態にも応用可能であることは勿論のことである。
【００８２】
更に、図１等に示す第１保持鈎１ａをはじめとした複数の保持鈎１ａ〜１ｄについては、更にその他の形状であってもよい。例えば、保持鈎のその他の実施形態群２のひとつとして、図１４（ａ）に示すように、突起部分（先端部）の最先端に、上方に湾曲した折り返し構造を有するような保持鈎であってもよい。図１４（ａ）に示す保持鈎は、図１１（ａ）に示す保持鈎と比較して、突起部分の最先端の構造が異なるのみである。図１４（ａ）に示す保持鈎が先端部の最先端に折り返し構造を有することで、掃除布の固定端がより脱離しにくくなる。更に、図１４（ａ）に示す保持鈎の折り返し構造が上方に湾曲し、最先端において角がとれたラウンド形状であることで、掃除布の布地が保持鈎に引っかからずに、スムーズに固定端を固定することができる。又、図１４（ｂ）に示すように、保持鈎は、図１１（ｂ）に示す保持鈎の先端部の最先端を上方に湾曲して折り返し構造を形成したような保持鈎であってもよい。図１４（ｂ）に示す保持鈎が図１４（ａ）に示す保持鈎と異なる点は、土台となる中間部分との接合部である先端部の根元から最先端までが窄まっているか否かという点である。図１４（ｂ）に示す保持鈎においても、図１４（ａ）に示す保持鈎と同様に、先端部の最先端に折り返し構造を有することで、掃除布の固定端がより脱離しにくくなる。更に、図１４（ｂ）に示す保持鈎の折り返し構造が上方に湾曲し、最先端において角がとれたラウンド形状であることで、掃除布の布地が保持鈎に引っかからずに、スムーズに固定端を固定することができる。更に、図１４（ｃ）に示すように、保持鈎は、図１１（ｃ）に示す保持鈎の先端部の最先端を上方に湾曲して折り返し構造を形成したような保持鈎であってもよい。図１４（ｃ）に示す保持鈎が図１４（ｂ）に示す保持鈎と異なる点は、先端部の根元から湾曲し始めまでの距離である。図１４（ｃ）に示す保持鈎の方が、図１４（ｂ）に示す保持鈎と比較して、先端部の根元から湾曲し始めまでの距離が長い。図１４（ｃ）に示す保持鈎においても、図１４（ａ）及び（ｂ）に示す保持鈎と同様に、先端部の最先端に折り返し構造を有することで、掃除布の固定端がより脱離しにくくなる。更に、図１４（ｃ）に示す保持鈎の折り返し構造が上方に湾曲し、最先端において角がとれたラウンド形状であることで、掃除布の布地が保持鈎に引っかからずに、スムーズに固定端を固定することができる。これらのように、複数の保持鈎１ａ〜１ｄについては様々な形状の代替が考えられる。これらのその他の実施形態群２の先端部の各形状は、第１実施形態のみならず第２実施形態にも応用可能であることは勿論のことである。
【００８３】
保持鈎の更にその他の実施形態として、図１２（ａ）及び（ｂ）に示すように、使用時は立ち上げて先端部を出現させ、使用しない時は甲１４ａの上面に先端部を収納できる保持鈎を採用することもできる。図１２（ａ）に示すように、その他の実施形態に係る複数の保持鈎２ａ、２ｂ、２ｃ、２ｄは、使用しない時は、甲１４ａの上面の水平レベルと同一になるように収納することができる。図１２（ｂ）に示すように、使用するときは、引っかけ部２６に指等を引っかけて第４保持鈎２ｄを矢印方向に立ち上げることができる。図１２（ａ）に示す第１保持鈎２ａ、第２保持鈎２ｂ及び第３保持鈎２ｃについても、第４保持鈎２ｄと同様である。このように収納型の保持鈎にすることで、使用しないの時の見た目がすっきりし、先端部によるケガや家具の破損等も生じにくい。更に、掃除布を取り付けた後に複数の保持鈎２ａ、２ｂ、２ｃ、２ｄを収納する方向に倒すことで、掃除布の固定端がより強固に固定される効果もある。この更にその他の実施形態については、第１実施形態のみならず第２実施形態にも応用可能であることは勿論のことである。
【００８４】
このように、本発明はここでは記載していない様々な実施形態等を含むことは勿論である。したがって、本発明の技術的範囲は上記の説明から妥当な特許請求の範囲に係る発明特定事項によってのみ定められるものである。  
【符号の説明】
【００８５】
１ａ、１ｂ、１ｃ、１ｄ、２ａ、２ｂ、２ｃ、２ｄ、３ａ…保持鈎
１１…柄部
１２ａ、１２ｂ…掃引部
１４、１４ａ…甲
２１…掃除布
２１ｆ…主面部
２１ｓ…垂れ下がり部
２１ｓＬ…左垂れ下がり部
２１ｓＲ…右垂れ下がり部
２３ａ、２３ｂ、２３ｃ、２３ｄ…貫通孔
２５…切れ込み
２６…引っかけ部
【要約】      （修正有）【課題】室内の狭い隙間まで、簡単かつ有効に掃除可能な掃除具及びこの掃除具の骨格構造となる基体部を提供する。【解決手段】掃除具は、棒状の柄部１１と、柄部の根元に上部の中央を接続した甲１４と、甲の下部に設けられた掃引部１２ａと、甲の上部付近に設けられた突起形状の保持鈎１ａと、略矩形の一辺の中央から内側に向けた切れ込みの両側を垂れ下がり部２１ｓとし、垂れ下がり部以外を主面部２１ｆとする面状構造であって、一辺の対辺付近が保持鈎に保持され、主面部が甲及び掃引部を覆い、垂れ下がり部が柄部を挟むように甲の上方から甲の側面方向に垂れ下がる掃除布２１とを備える。垂れ下がり部と主面部の接触面の重畳部分における摩擦力と吸引力で、垂れ下がり部が主面部に固定される。【選択図】図４【図１】
0006846071.tif 000002
【図２】
0006846071.tif 000003
【図３】
0006846071.tif 000004
【図４】
0006846071.tif 000005
【図５】
0006846071.tif 000006
【図６】
0006846071.tif 000007
【図７】
0006846071.tif 000008
【図８】
0006846071.tif 000009
【図９】
0006846071.tif 000010
【図１０】
0006846071.tif 000011
【図１１】
0006846071.tif 000012
【図１２】
0006846071.tif 000013
【図１３】
0006846071.tif 000014
【図１４】
0006846071.tif 000015