(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
それぞれが第１ないし第６の面を有し、電子機器を収容する収容体と前記収容体に収容された前記電子機器との間に介在する第１ないし第４の支持部材を備え、
前記第１の面は、前記収容体に支持され、
前記第２の面は、前記第１の面を基準とした場合に、前記第１の面が向く第１の方向と直交する第２の方向を向き、前記収容体に支持され、
前記第３ないし前記第６の面は、前記第１の面に対して前記第１の方向の反対の第３の方向に位置するとともに前記第２の面に対して前記第２の方向の反対の第４の方向に位置し、かつ、前記第３の面、前記第４の面、前記第５の面、前記第６の面の順で、前記第１の面から前記第２の面に向かう傾斜方向に並べられ、
前記第３の面は、前記第３の方向を向き、
前記第４の面は、前記第４の方向を向き、
前記第５の面は、前記第３の方向を向き、
前記第６の面は、前記第４の方向を向き、
前記第１の支持部材における前記第１の面と前記第５の面との間の前記第３の方向の距離、前記第２の支持部材における前記第２の面と前記第４の面との間の前記第４の方向の距離、前記第３の支持部材における前記第１の面と前記第５の面との間の前記第３の方向の距離、および前記第４の支持部材における前記第２の面と前記第４の面との間の前記第４の方向の距離は、それぞれ、同じ第１の距離であり、
前記第１の支持部材における前記第２の面と前記第４の面との間の前記第４の方向の距離および前記第４の支持部材における前記第１の面と前記第５の面との間の前記第３の方向の距離は、それぞれ、同じでありかつ前記第１の距離と異なる第２の距離であり、
前記第２の支持部材における前記第１の面と前記第５の面との間の前記第３の方向の距離および前記第３の支持部材における前記第２の面と前記第４の面との間の前記第４の方向の距離は、それぞれ、同じでありかつ前記第１の距離および前記第２の距離と異なる第３の距離であり、
前記第１ないし前記第４の支持部材は、それぞれ、前記第３の面および前記第４の面の第１の組と前記第５の面および前記第６の面の第２の組とのいずれか一方で前記電子機器を支持するように、前記収容体内に配置され、
前記第１ないし前記第４の支持部材のそれぞれにおける前記第１の面と前記第３の面との間の前記第３の方向の距離および前記第１ないし前記第４の支持部材のそれぞれにおける前記第２の面と前記第６の面との間の前記第４の方向の距離は、それぞれ、同じでありかつ前記第１ないし前記第３の距離と異なる第４の距離である、梱包用部材セット。
【請求項２】
前記収容体を備え、
前記収容体には、第１の配置場所と、前記第１の配置場所に対して第５の方向に位置する第２の配置場所と、第２の配置場所に対して前記第５の方向と直交する第６の方向に位置する第３の配置場所と、第１の配置場所に対して前記第６の方向かつ前記第３の配置場所に対して前記第５の方向の反対の第７の方向に位置する第４の配置場所が設けられ、
前記第１ないし前記第４の支持部材は、前記第１ないし前記第４の配置場所に配置される、請求項１に記載の梱包用部材セット。
【請求項３】
前記第１の支持部材が、前記第１の支持部材の前記第１の面が第８の方向を向きかつ前記第１の支持部材の前記第２の面が前記第７の方向を向く姿勢で、前記第１の配置場所に配置され、前記第２の支持部材が、前記第２の支持部材の前記第１の面が前記第５の方向を向きかつ前記第２の支持部材の前記第２の面が前記第８の方向を向く姿勢で、前記第２の配置場所に配置され、前記第３の支持部材が、前記第３の支持部材の前記第１の面が前記第６の方向を向きかつ前記第３の支持部材の前記第２の面が前記第５の方向を向く姿勢で、前記第３の配置場所に配置され、前記第４の支持部材が、前記第４の支持部材の前記第１の面が前記第７の方向を向きかつ前記第４の支持部材の前記第２の面が前記第６の方向を向く姿勢で、前記第４の配置場所に配置される、第１の使用形態と、
前記第１の支持部材が、前記第１の支持部材の前記第１の面が前記第６の方向を向きかつ前記第１の支持部材の前記第２の面が前記第５の方向を向く姿勢で、前記第３の配置場所に配置され、前記第２の支持部材が、前記第２の支持部材の前記第１の面が前記第８の方向を向きかつ前記第２の支持部材の前記第２の面が前記第７の方向を向く姿勢で、前記第１の配置場所に配置され、前記第３の支持部材が、前記第３の支持部材の前記第１の面が前記第７の方向を向きかつ前記第３の支持部材の前記第２の面が前記第６の方向を向く姿勢で、前記第４の配置場所に配置され、前記第４の支持部材が、前記第４の支持部材の前記第１の面が前記第５の方向を向きかつ前記第４の支持部材の前記第２の面が前記第８の方向を向く姿勢で、前記第２の配置場所に配置される、第２の使用形態と、
前記第１の支持部材が、前記第１の支持部材の前記第１の面が第７の方向を向きかつ前記第１の支持部材の前記第２の面が前記第６の方向を向く姿勢で、前記第４の配置場所に配置され、前記第２の支持部材が、前記第２の支持部材の前記第１の面が前記第５の方向を向きかつ前記第２の支持部材の前記第２の面が前記第８の方向を向く姿勢で、前記第２の配置場所に配置され、前記第３の支持部材が、前記第３の支持部材の前記第１の面が前記第６の方向を向きかつ前記第３の支持部材の前記第２の面が前記第５の方向を向く姿勢で、前記第３の配置場所に配置され、前記第４の支持部材が、前記第４の支持部材の第１の面が前記第８の方向を向きかつ前記第４の支持部材の前記第２の面が前記第７の方向を向く姿勢で、前記第１の配置場所に配置される、第３の使用形態と、
前記第１の支持部材が、前記第１の支持部材の前記第１の面が第７の方向を向きかつ前記第１の支持部材の前記第２の面が前記第６の方向を向く姿勢で、前記第４の配置場所に配置され、前記第２の支持部材が、前記第２の支持部材の前記第１の面が前記第６の方向の反対の第８の方向を向きかつ前記第２の支持部材の前記第２の面が前記第７の方向を向く姿勢で、前記第１の配置場所に配置され、前記第３の支持部材が、前記第３の支持部材の前記第１の面が前記第５の方向を向きかつ前記第３の支持部材の前記第２の面が前記第８の方向を向く姿勢で、前記第２の配置場所に配置され、前記第４の支持部材が、前記第４の支持部材の第１の面が前記第６の方向を向きかつ前記第４の支持部材の前記第２の面が前記第５の方向を向く姿勢で、前記第３の配置場所に配置される、第４の使用形態と、
で使用可能に構成された、請求項２に記載の梱包用部材セット。
【請求項４】
前記第１ないし前記第４の支持部材には、前記電子機器に応じた前記第１ないし前記第４の支持部材と前記第１ないし前記第４の配置場所との関係を示す表示が設けられた、請求項２または３に記載の梱包用部材セット。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、梱包用部材セットに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、電子機器を支持する支持部材を備えた梱包用部材セットが知られている（例えば、特許文献１参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００８−０４４６６８号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
この種の梱包用部材セットでは、例えば、仕様が異なる複数の電子機器で共用することのできる新規な構成が得られれば、有益である。
【０００５】
そこで、本発明の課題の一つは、仕様が異なる複数の電子機器で共用することのできる新規な構成の梱包用部材セットを得ることである。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明の第１の態様にかかる梱包用部材セットは、それぞれが第１ないし第６の面を有し、電子機器を収容する収容体と前記収容体に収容された前記電子機器との間に介在する第１ないし第４の支持部材を備え、前記第１の面は、前記収容体に支持され、前記第２の面は、前記第１の面を基準とした場合に、前記第１の面が向く第１の方向と直交する第２の方向を向き、前記収容体に支持され、前記第３ないし前記第６の面は、前記第１の面に対して前記第１の方向の反対の第３の方向に位置するとともに前記第２の面に対して前記第２の方向の反対の第４の方向に位置し、かつ、前記第３の面、前記第４の面、前記第５の面、前記第６の面の順で、前記第１の面から前記第２の面に向かう傾斜方向に並べられ、前記第３の面は、前記第３の方向を向き、前記第４の面は、前記第４の方向を向き、前記第５の面は、前記第３の方向を向き、前記第６の面は、前記第４の方向を向き、前記第１の支持部材における前記第１の面と前記第５の面との間の前記第３の方向の距離、前記第２の支持部材における前記第２の面と前記第４の面との間の前記第４の方向の距離、前記第３の支持部材における前記第１の面と前記第５の面との間の前記第３の方向の距離、および前記第４の支持部材における前記第２の面と前記第４の面との間の前記第４の方向の距離は、それぞれ、同じ第１の距離であり、前記第１の支持部材における前記第２の面と前記第４の面との間の前記第４の方向の距離および前記第４の支持部材における前記第１の面と前記第５の面との間の前記第３の方向の距離は、それぞれ、同じでありかつ前記第１の距離と異なる第２の距離であり、前記第２の支持部材における前記第１の面と前記第５の面との間の前記第３の方向の距離および前記第３の支持部材における前記第２の面と前記第４の面との間の前記第４の方向の距離は、それぞれ、同じでありかつ前記第１の距離および前記第２の距離と異なる第３の距離であり、前記第１ないし前記第４の支持部材は、それぞれ、前記第３の面および前記第４の面の第１の組と前記第５の面および前記第６の面の第２の組とのいずれか一方で前記電子機器を支持するように、前記収容体内に配置され、前記第１ないし前記第４の支持部材のそれぞれにおける前記第１の面と前記第３の面との間の前記第３の方向の距離および前記第１ないし前記第４の支持部材のそれぞれにおける前記第２の面と前記第６の面との間の前記第４の方向の距離は、それぞれ、同じでありかつ前記第１ないし前記第３の距離と異なる第４の距離である。
【０００８】
前記梱包用部材セットは、例えば、前記収容体を備え、前記収容体には、第１の配置場所と、前記第１の配置場所に対して第５の方向に位置する第２の配置場所と、第２の配置場所に対して前記第５の方向と直交する第６の方向に位置する第３の配置場所と、第１の配置場所に対して前記第６の方向かつ前記第３の配置場所に対して前記第５の方向の反対の第７の方向に位置する第４の配置場所が設けられ、前記第１ないし前記第４の支持部材は、前記第１ないし前記第４の配置場所に配置される。
【０００９】
前記梱包用部材セットは、例えば、前記第１の支持部材が、前記第１の支持部材の前記第１の面が第８の方向を向きかつ前記第１の支持部材の前記第２の面が前記第７の方向を向く姿勢で、前記第１の配置場所に配置され、前記第２の支持部材が、前記第２の支持部材の前記第１の面が前記第５の方向を向きかつ前記第２の支持部材の前記第２の面が前記第８の方向を向く姿勢で、前記第２の配置場所に配置され、前記第３の支持部材が、前記第３の支持部材の前記第１の面が前記第６の方向を向きかつ前記第３の支持部材の前記第２の面が前記第５の方向を向く姿勢で、前記第３の配置場所に配置され、前記第４の支持部材が、前記第４の支持部材の前記第１の面が前記第７の方向を向きかつ前記第４の支持部材の前記第２の面が前記第６の方向を向く姿勢で、前記第４の配置場所に配置される、第１の使用形態と、前記第１の支持部材が、前記第１の支持部材の前記第１の面が前記第６の方向を向きかつ前記第１の支持部材の前記第２の面が前記第５の方向を向く姿勢で、前記第３の配置場所に配置され、前記第２の支持部材が、前記第２の支持部材の前記第１の面が前記第８の方向を向きかつ前記第２の支持部材の前記第２の面が前記第７の方向を向く姿勢で、前記第１の配置場所に配置され、前記第３の支持部材が、前記第３の支持部材の前記第１の面が前記第７の方向を向きかつ前記第３の支持部材の前記第２の面が前記第６の方向を向く姿勢で、前記第４の配置場所に配置され、前記第４の支持部材が、前記第４の支持部材の前記第１の面が前記第５の方向を向きかつ前記第４の支持部材の前記第２の面が前記第８の方向を向く姿勢で、前記第２の配置場所に配置される、第２の使用形態と、前記第１の支持部材が、前記第１の支持部材の前記第１の面が第７の方向を向きかつ前記第１の支持部材の前記第２の面が前記第６の方向を向く姿勢で、前記第４の配置場所に配置され、前記第２の支持部材が、前記第２の支持部材の前記第１の面が前記第５の方向を向きかつ前記第２の支持部材の前記第２の面が前記第８の方向を向く姿勢で、前記第２の配置場所に配置され、前記第３の支持部材が、前記第３の支持部材の前記第１の面が前記第６の方向を向きかつ前記第３の支持部材の前記第２の面が前記第５の方向を向く姿勢で、前記第３の配置場所に配置され、前記第４の支持部材が、前記第４の支持部材の第１の面が前記第８の方向を向きかつ前記第４の支持部材の前記第２の面が前記第７の方向を向く姿勢で、前記第１の配置場所に配置される、第３の使用形態と、前記第１の支持部材が、前記第１の支持部材の前記第１の面が第７の方向を向きかつ前記第１の支持部材の前記第２の面が前記第６の方向を向く姿勢で、前記第４の配置場所に配置され、前記第２の支持部材が、前記第２の支持部材の前記第１の面が前記第６の方向の反対の第８の方向を向きかつ前記第２の支持部材の前記第２の面が前記第７の方向を向く姿勢で、前記第１の配置場所に配置され、前記第３の支持部材が、前記第３の支持部材の前記第１の面が前記第５の方向を向きかつ前記第３の支持部材の前記第２の面が前記第８の方向を向く姿勢で、前記第２の配置場所に配置され、前記第４の支持部材が、前記第４の支持部材の第１の面が前記第６の方向を向きかつ前記第４の支持部材の前記第２の面が前記第５の方向を向く姿勢で、前記第３の配置場所に配置される、第４の使用形態と、で使用可能に構成されている。
【００１０】
前記梱包用部材セットでは、例えば、前記第１ないし前記第４の支持部材には、前記電子機器に応じた前記第１ないし前記第４の支持部材と前記第１ないし前記第４の配置場所との関係を示す表示が設けられている。
【発明の効果】
【００１１】
本発明の上記態様によれば、仕様が異なる複数の電子機器で共用することのできる新規な構成の梱包用部材セットを得ることができる。
【図面の簡単な説明】
【００１２】
【図１】図１は、実施形態の梱包用部材セットの例示的な断面図であって、梱包用部材セットに第１の電子機器が梱包された状態を示す図である。
【図２】図２は、実施形態の梱包用部材セットの例示的な断面図であって、梱包用部材セットに第２の電子機器が梱包された状態を示す図である。
【図３】図３は、実施形態の梱包用部材セットの例示的な断面図であって、梱包用部材セットに第３の電子機器が梱包された状態を示す図である。
【図４】図４は、実施形態の梱包用部材セットの例示的な断面図であって、梱包用部材セットに第４の電子機器が梱包された状態を示す図である。
【図５】図５は、実施形態の第１ないし第４の電子機器の例示的な斜視図である。
【図６】図６は、実施形態の第１ないし第４の電子機器の例示的な側面図である。
【図７】図７は、実施形態の第１ないし第４の支持部材の例示的な平面図であって、第１ないし第４の支持部材が接続された状態を示す図である。
【図８】図８は、実施形態の第１の支持部材の例示的な平面図である。
【図９】図９は、実施形態の第２の支持部材の例示的な平面図である。
【図１０】図１０は、実施形態の第３の支持部材の例示的な平面図である。
【図１１】図１１は、実施形態の第４の支持部材の例示的な平面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１３】
以下、本発明の例示的な実施形態が開示される。以下に示される実施形態の構成、ならびに当該構成によってもたらされる作用および効果は、一例である。本発明は、以下の実施形態に開示される構成以外によっても実現可能である。また、本発明によれば、構成によって得られる種々の効果（派生的な効果も含む）のうち少なくとも一つを得ることが可能である。
【００１４】
なお、本明細書では、序数は、部品や、部材、部位、位置、方向等を区別するためだけに用いられており、順番や優先度を示すものではない。
【００１５】
図１は、実施形態の梱包用部材セット１の例示的な断面図であって、梱包用部材セット１に第１の電子機器１００Ａが梱包された状態を示す図である。図２は、実施形態の梱包用部材セット１の例示的な断面図であって、梱包用部材セット１に第２の電子機器１００Ｂが梱包された状態を示す図である。図３は、実施形態の梱包用部材セット１の例示的な断面図であって、梱包用部材セット１に第３の電子機器１００Ｃが梱包された状態を示す図である。図４は、実施形態の梱包用部材セット１の例示的な断面図であって、梱包用部材セット１に第４の電子機器１００Ｄが梱包された状態を示す図である。
【００１６】
図１ないし図４に示されるように、梱包用部材セット１は、外箱１０と、第１の支持部材２０Ａと、第２の支持部材２０Ｂと、第３の支持部材２０Ｃと、第４の支持部材２０Ｄと、を備えている。外箱１０、第１の支持部材２０Ａ、第２の支持部材２０Ｂ、第３の支持部材２０Ｃ、および第４の支持部材２０Ｄは、それぞれ、梱包用部材である。外箱１０は、収容体の一例である。梱包用部材セット１は、梱包材とも称される。外箱１０は、箱とも称される。第１〜第４の支持部材２０Ａ〜２０Ｄは、緩衝材とも称される。
【００１７】
梱包用部材セット１は、外形が異なる複数種類の電子機器１００のうちいずれか一つを選択的に梱包可能に構成されている。具体的には、外箱１０内に電子機器１００が収容され、外箱１０と外箱１０に収容された電子機器１００との間に第１ないし第４の支持部材２０Ａ〜２０Ｄが介在する。
【００１８】
複数種類の電子機器１００は、第１の電子機器１００Ａと、第２の電子機器１００Ｂと、第３の電子機器１００Ｃと、第４の電子機器１００Ｄと、である。電子機器１００は、例えば、デスクトップ型のパーソナルコンピュータであり、外形形状の一部（奥行き寸法）の仕様が異なっている。なお、電子機器１００は、この例には限定されず、例えば、映像表示装置や、テレビジョン受像機、モニタ装置等であってもよい。
【００１９】
以下の説明では、便宜上、外箱１０を基準とした方向が定義されている。Ｘ１方向は、外箱１０の奥行き方向（前後方向の後方）と同じであり、Ｘ２方向は、Ｘ１方向の反対方向であり、Ｙ１方向は、外箱１０の横幅（左右方向）に沿い、Ｙ２方向は、Ｙ１方向の反対方向であり、Ｚ１方向は、外箱１０の高さ（上下方向の上方）と同じである。Ｘ１方向、Ｙ１方向、およびＺ１方向は、互いに直交している。また、Ｘ２方向、Ｙ２方向、およびＺ１方向は、互いに直交している。Ｘ１方向は、第５の方向の一例であり、Ｘ２方向は、第７の方向の一例であり、Ｙ１方向は、第８の方向の一例であり、Ｙ２方向は、第６の方向の一例である。また、以下の説明では、Ｘ１方向は後方、Ｘ２方向は前方、Ｙ１方向は左方、Ｙ２方向の右方とも称され、Ｚ１方向は上方、Ｚ１方向の反対方向は下方とも称される場合がある。
【００２０】
図１に示されるように、外箱１０は、例えば、略直方体状の箱型に構成されている。外箱１０は、例えば段ボールによって構成されている。外箱１０は、上壁（不図示）や、下壁１０ｂ、前壁１０ｃ、左壁１０ｄ、後壁１０ｅ、右壁１０ｆ等の複数の壁部を有している。上壁は、天壁等とも称され、下壁１０ｂは、底壁等とも称される。また、前壁１０ｃ、左壁１０ｄ、後壁１０ｅ、および右壁１０ｆは、側壁や、周壁等とも称される。
【００２１】
上壁および下壁１０ｂは、いずれも、Ｚ１方向と直交する方向に沿って延びており、Ｚ１方向に間隔をあけて互いに平行に設けられている。上壁および下壁１０ｂは、例えば、前壁１０ｃ、左壁１０ｄ、後壁１０ｅ、および右壁１０ｆのそれぞれの延長部分を折り曲げて重ねること等によって構成されている。
【００２２】
前壁１０ｃおよび後壁１０ｅは、いずれも、Ｘ１方向と直交する方向に沿って延びており、Ｘ１方向に間隔をあけて互いに平行に設けられている。前壁１０ｃは、上壁および下壁１０ｂのＸ２方向の端部の間に亘り、後壁１０ｅは、上壁および下壁１０ｂのＸ１方向の端部の間に亘っている。
【００２３】
左壁１０ｄおよび右壁１０ｆは、いずれも、Ｙ１方向と直交する方向に沿って延びており、Ｙ１方向に間隔をあけて互いに平行に設けられている。左壁１０ｄは、上壁および下壁１０ｂのＹ１方向の端部の間に亘り、右壁１０ｆは、上壁および下壁１０ｂのＹ２方向の端部の間に亘っている。
【００２４】
前壁１０ｃの内面と後壁１０ｅの内面との間のＸ１方向に沿った間隔Ｌ１２は、左壁１０ｄの内面と右壁１０ｆの内面との間のＹ１方向に沿った間隔Ｌ１１よりも大きい。
【００２５】
外箱１０における下壁１０ｂの四つの隅部は、第１〜第４の支持部材２０Ａ〜２０Ｄが配置される第１〜第４の配置場所Ｆ１〜Ｆ４を構成している。第２の配置場所Ｆ２は、第１の配置場所Ｆ１に対してＸ１方向に位置する。第３の配置場所Ｆ３は、第２の配置場所Ｆ２に対してＸ１方向と直交するＹ２方向に位置する。第４の配置場所Ｆ４は、第１の配置場所Ｆ１に対してＹ２方向かつ第３の配置場所Ｆ３に対してＸ１方向の反対のＸ２方向に位置する。
【００２６】
外箱１０には、前壁１０ｃ、左壁１０ｄ、後壁１０ｅ、および右壁１０ｆによって囲まれ、Ｚ１方向に開放された収容部が設けられている。外箱１０の内部すなわち収容部には、第１〜第４の支持部材２０Ａ〜２０Ｄと、第１〜第４の電子機器１００Ａ〜１００Ｄのうちいずれか一つと、を収容可能である。上壁は、収容部を塞いだ状態でガムテープ等によって固定される。
【００２７】
次に、第１〜第４の電子機器１００Ａ〜１００Ｄについてより詳しく説明する。図５は、実施形態の第１ないし第４の電子機器１００Ａ〜１００Ｄの例示的な斜視図である。図６は、実施形態の第１ないし第４の電子機器１００Ａ〜１００Ｄの例示的な側面図である。
【００２８】
第１〜第４の電子機器１００Ａ〜１００Ｄは、例えば、略直方体状の箱型に構成されている。第１〜第４の電子機器１００Ａ〜１００Ｄは、それぞれ、前面１００ｃや、後面１００ｅ、四つの周面１００ａ，１００ｂ，１００ｄ，１００ｆ等を有している。
【００２９】
以下では、外箱１０に収容された状態の電子機器１００について説明する。前面１００ｃおよび後面１００ｅは、いずれも、Ｘ１方向と直交する方向に沿って延びており、Ｘ１方向に間隔をあけて互いに平行に設けられている。また、周面１００ａ，１００ｂ，１００ｄ，１００ｆは、前面１００ｃおよび後面１００ｅに亘って設けられている。周面１００ａおよび周面１００ｂは、いずれも、Ｚ１方向と直交する方向に沿って延びており、Ｚ１方向に間隔をあけて互いに平行に設けられている。また、周面１００ｄおよび周面１００ｆは、いずれも、Ｙ１方向と直交する方向に沿って延びており、Ｙ１方向に間隔をあけて互いに平行に設けられている。周面１００ａ，１００ｂ，１００ｄ，１００ｆは、側面とも称される。
【００３０】
第１〜第４の電子機器１００Ａ〜１００Ｄは、互いに、周面１００ｄと周面１００ｆとの間の長さＬ１０１（Ｙ１方向の長さ）が同じである。一方、第１〜第４の電子機器１００Ａ〜１００Ｄは、互いに、前面１００ｃと後面１００ｅとの間の長さＬ１００（Ｘ１方向の長さ、奥行き）が異なる。詳細には、第１の電子機器１００Ａの長さＬ１００＝Ａ１（Ａ１は正数）＜第２の電子機器１００Ｂの長さＬ１００＝Ａ２（Ａ２は正数）＜第３の電子機器１００Ｃの長さＬ１００＝Ａ３（Ａ３は正数）＜第４の電子機器１００Ｄの長さＬ１００＝Ａ４（Ａ４は正数）である。このような違いは、例えば、第１〜第４の電子機器１００Ａ〜１００Ｄは、フロントカバーの違いによって生じる。
【００３１】
次に、第１の支持部材２０Ａ、第２の支持部材２０Ｂ、第３の支持部材２０Ｃ、および第４の支持部材２０Ｄについてより詳しく説明する。
【００３２】
図７は、実施形態の第１ないし第４の支持部材２０Ａ〜２０Ｄの例示的な平面図であって、第１ないし第４の支持部材２０Ａ〜２０Ｄが接続された状態を示す図である。図８は、実施形態の第１の支持部材２０Ａの例示的な平面図である。図９は、実施形態の第２の支持部材２０Ｂの例示的な平面図である。図１０は、実施形態の第３の支持部材２０Ｃの例示的な平面図である。図１１は、実施形態の第４の支持部材２０Ｄの例示的な平面図である。
【００３３】
図７に示されるように、第１ないし第４の支持部材２０Ａ〜２０Ｄは、例えば、接続部２１を介して互いに接続された状態で製造される。すなわち、第１ないし第４の支持部材２０Ａ〜２０Ｄが接続部２１によって一体化されている。そして、接続部２１が破断されることにより、第１ないし第４の支持部材２０Ａ〜２０Ｄが互いに分離される。なお、第１ないし第４の支持部材２０Ａ〜２０Ｄは、別々に製造されてもよい。第１〜第４の支持部材２０Ａ〜２０Ｄは、例えば発泡スチロール等によって構成され、弾性を有する。
【００３４】
図８ないし図１１に示されるように、第１ないし第４の支持部材２０Ａ〜２０Ｄは、それぞれが、上面２０ａや、下面（不図示）、載置面２０ｃ、第１ないし第６の立面２０ｄ１〜２０ｄ６等の面を有している。第１ないし第６の立面２０ｄ１〜２０ｄ６は、第１から第６の面の一例である。立面は、接触面とも称される。
【００３５】
以下の説明では、便宜上、第１の立面２０ｄ１を基準とした方向が定義されている。Ｕ１方向は、第１の立面２０ｄ１に沿い、Ｕ２方向は、Ｕ１方向の反対方向であり、Ｖ１方向は、第１の立面２０ｄ１が向く方向であり、第１の立面２０ｄ１と直交し、Ｖ２方向は、Ｖ１方向の反対方向であり、Ｚ１方向は、Ｕ１方向、Ｕ２方向、Ｖ１方向、およびＶ２方向と直交している。Ｕ１方向は、第４方向の一例であり、Ｕ２方向は、第２の方向の一例であり、Ｖ１方向は、第１の方向の一例であり、Ｖ２方向は、第３の方向の一例である。
【００３６】
上面２０ａは、Ｚ１方向と直交する方向に延びている。上面２０ａには凹部２０ｅが設けられている。凹部２０ｅは、上面２０ａから下面に向かって凹んでいる。
【００３７】
載置面２０ｃは、凹部２０ｅの底部に面し、Ｚ１方向と直交する方向に延びている。載置面２０ｃは、上面２０ａよりもＺ１方向の反対方向に位置している。載置面２０ｃには、電子機器１００が載置される。具体的には、載置面２０ｃには、電子機器１００の周面１００ｂが載置される。
【００３８】
第１の立面２０ｄ１は、上面２０ａと下面とに亘って設けられている。第１の立面２０ｄ１は、外箱１０の、前壁１０ｃ、左壁１０ｄ、後壁１０ｅ、右壁１０ｆのうちいずれか一つと接触して、当該一つに支持される。
【００３９】
第２の立面２０ｄ２は、上面２０ａと下面とに亘って設けられている。第２の立面２０ｄ２は、外箱１０の、前壁１０ｃ、左壁１０ｄ、後壁１０ｅ、右壁１０ｆのうちいずれか一つと接触して、当該一つに支持される。第２の立面２０ｄ２は、第１の立面２０ｄ１が向くＶ１方向と直交するＵ２方向を向いている。
【００４０】
第３ないし第６の立面２０ｄ３〜２０ｄ６は、上面２０ａと載置面２０ｃとに亘って設けられている。第３ないし第６の立面２０ｄ３〜２０ｄ６は、第１の立面２０ｄ１に対してＶ１方向の反対のＶ２方向に位置するとともに第２の立面２０ｄ２に対してＵ２方向の反対のＵ１方向に位置している。また、第３ないし第６の立面２０ｄ３〜２０ｄ６は、第３の立面２０ｄ３、第４の立面２０ｄ４、第５の立面２０ｄ５、第６の立面２０ｄ６の順で、Ｖ１方向に対して傾斜し第１の立面２０ｄ１から第２の立面２０ｄ２に向かうＤ１方向に並べられている。Ｄ１方向は、傾斜方向の一例である。
【００４１】
第３の立面２０ｄ３は、Ｖ２方向を向いている。第４の立面２０ｄ４は、Ｕ１方向を向いている。第５の立面２０ｄ５は、Ｖ２方向を向いている。第６の立面２０ｄ６は、Ｕ１方向を向いている。
【００４２】
図８に示される第１の支持部材２０Ａにおける第１の立面２０ｄ１と第５の立面２０ｄ５との間のＶ２方向の距離Ｌ５、図９に示される第２の支持部材２０Ｂにおける第２の立面２０ｄ２と第４の立面２０ｄ４との間のＵ１方向の距離Ｌ４、図１０に示される第３の支持部材２０Ｃにおける第１の立面２０ｄ１と第５の立面２０ｄ５との間のＶ２方向の距離Ｌ５、および図１１に示される第４の支持部材２０Ｄにおける第２の立面２０ｄ２と第４の立面２０ｄ４との間のＵ１方向の距離Ｌ４は、それぞれ、同じ第１の距離「Ｓ１」（Ｓ１：正数）である。
【００４３】
また、図８に示される第１の支持部材２０Ａにおける第２の立面２０ｄ２と第４の立面２０ｄ４との間のＵ１方向の距離Ｌ４および図１１に示される第４の支持部材２０Ｄにおける第１の立面２０ｄ１と第５の立面２０ｄ５との間のＶ２方向の距離Ｌ５は、それぞれ、同じでありかつ第１の距離「Ｓ１」と異なる第２の距離「Ｒ１」（Ｒ１：正数）である。
【００４４】
また、図９に示される第２の支持部材２０Ｂにおける第１の立面２０ｄ１と第５の立面２０ｄ５との間のＶ２方向の距離Ｌ５および図１０に示される第３の支持部材２０Ｃにおける第２の立面２０ｄ２と第４の立面２０ｄ４との間のＵ１方向の距離Ｌ４は、それぞれ、同じでありかつ第１の距離「Ｓ１」および第２の距離「Ｒ１」と異なる第３の距離「Ｑ１」（Ｑ１：正数）である。
【００４５】
また、図８ないし図１１に示される第１ないし第４の支持部材２０Ａ〜２０Ｄのそれぞれにおける第１の立面２０ｄ１と第３の立面２０ｄ３との間のＶ２方向の距離Ｌ３および第１ないし第４の支持部材２０Ａ〜２０Ｄのそれぞれにおける第２の立面２０ｄ２と第６の立面２０ｄ６との間のＵ１方向の距離Ｌ６は、それぞれ、同じでありかつ第１ないし第３の距離「Ｓ１」，「Ｒ１」，「Ｑ１」と異なる第４の距離「Ｐ１」（Ｐ１は正数）である。ここで、一例として、Ｐ１＜Ｓ１＜Ｑ１＜Ｒ１である。なお、Ｐ１、Ｓ１、Ｑ１、Ｒ１の大小関係は、上記に限定されない。
【００４６】
また、図８ないし図１１に示されるように、第１ないし第４の支持部材２０Ａ〜２０Ｄの上面２０ａには、表示２０ｊが設けられている。表示２０Ｊは、第１ないし第４の電子機器１００Ａ〜１００Ｄに応じた第１ないし第４の支持部材２０Ａ〜２０Ｄと第１ないし第４の配置場所Ｆ１〜Ｆ４との関係を示す。表示２０ｊは、刻印やシール等であってよい。ここで、各表示２０ｊ中において、文字列「ＷＥＢ」は、第１の電子機器１００Ａを表し、文字列「ＧＰ」は、第２の電子機器１００Ｂを表し、文字列「ＬＬＰＣ」は、第３の電子機器１００Ｃを表し、文字列「ＣＳ」は、第４の電子機器１００Ｄを表している。また、各表示２０ｊ中において、「ＷＥＢ」、「ＧＰ」、「ＬＬＰＣ」、および「ＣＳ」に付加されている文字「Ｆ」および文字「Ｂ」は、それぞれ、前側および後側を表している。第１ないし第４の電子機器１００Ａ〜１００Ｄのうち梱包対象に対応する文字例および当該文字列に付与された文字「Ｆ」または「Ｂ」が、Ｘ２方向を上側としてＹ１方向に並び、且つ当該文字「Ｆ」が第１の配置場所Ｆ１または第４の配置場所Ｆ４に位置し、当該文字「Ｂ」が第２の配置場所Ｆ２または第３の配置場所Ｆ３に位置するように、第１ないし第４の支持部材２０Ａ〜２０Ｄが第１ないし第４の配置場所Ｆ１〜Ｆ４に配置される。表示２０ｊは、情報表示部とも称される。
【００４７】
また、図８ないし図１１に示されるように、第１ないし第４の支持部材２０Ａ〜２０Ｄの上面２０ａには、第１ないし第４の支持部材２０Ａ〜２０Ｄの識別情報２０ｆが付加されている。識別情報２０ｆは、刻印やシール等であってよい。
【００４８】
また、図１ないし図４に示されるように、第１ないし第４の支持部材２０Ａ〜２０Ｄは、それぞれ、第３の立面２０ｄ３および第４の立面２０ｄ４の第１の組と第５の立面２０ｄ５および第６の立面２０ｄ６の第２の組とのいずれか一方で電子機器１００を支持するように、外箱１０内に配置される。第１ないし第４の支持部材２０Ａ〜２０Ｄは、それぞれ、第３の立面２０ｄ３および第４の立面２０ｄ４の第１の組と第５の立面２０ｄ５および第６の立面２０ｄ６の第２の組とのいずれか一方に電子機器１００が突き当てられる。
【００４９】
第１ないし第４の支持部材２０Ａ〜２０Ｄは、第１ないし第４の配置場所Ｆ１〜Ｆ４に配置される。
【００５０】
次に、梱包用部材セット１の使用形態を図１ないし図４に基づいて説明する。梱包用部材セット１は、第１の電子機器１００Ａを梱包する第１の使用形態Ｔ１（図１）と、第２の電子機器１００Ｂを梱包する第２の使用形態Ｔ２（図２）と、第３の電子機器１００Ｃを梱包する第３の使用形態Ｔ３（図３）と、第４の電子機器１００Ｄを梱包する第４の使用形態Ｔ４（図４）と、で使用可能である。
【００５１】
図１に示されるように、第１の使用形態Ｔ１は、第１ないし第４の支持部材２０Ａ〜２０Ｄが下記の通りに配置される使用形態である。第１の支持部材２０Ａが、第１の支持部材２０Ａの第１の立面２０ｄ１がＹ１方向を向きかつ第１の支持部材２０Ａの第２の立面２０ｄ２がＸ２方向を向く姿勢で、第１の配置場所Ｆ１に配置される。第２の支持部材２０Ｂが、第２の支持部材２０Ｂの第１の立面２０ｄ１がＸ１方向を向きかつ第２の支持部材２０Ｂの第２の立面２０ｄ２がＹ１方向を向く姿勢で、第２の配置場所Ｆ２に配置される。第３の支持部材２０Ｃが、第３の支持部材２０Ｃの第１の立面２０ｄ１がＹ２方向を向きかつ第３の支持部材２０Ｃの第２の立面２０ｄ２がＸ１方向を向く姿勢で、第３の配置場所Ｆ３に配置される。第４の支持部材２０Ｄが、第４の支持部材２０Ｄの第１の立面２０ｄ１がＸ２方向を向きかつ第４の支持部材２０Ｄの第２の立面２０ｄ２がＹ２方向を向く姿勢で、第４の配置場所Ｆ４に配置される。この場合、図１に示されるように、間隔Ｌ１２＝Ｒ１＋Ａ１＋Ｑ１である。また、間隔Ｌ１１＝Ｐ１＋Ｂ１＋Ｐ１である。
【００５２】
図２に示されるように、第２の使用形態Ｔ２は、第１ないし第４の支持部材２０Ａ〜２０Ｄが下記の通りに配置される使用形態である。第１の支持部材２０Ａが、第１の支持部材２０Ａの第１の立面２０ｄ１がＹ２方向を向きかつ第１の支持部材２０Ａの第２の立面２０ｄ２がＸ１方向を向く姿勢で、第３の配置場所Ｆ３に配置される。第２の支持部材２０Ｂが、第２の支持部材２０Ｂの第１の立面２０ｄ１がＹ１方向を向きかつ第２の支持部材２０Ｂの第２の立面２０ｄ２がＸ２方向を向く姿勢で、第１の配置場所Ｆ１に配置される。第３の支持部材２０Ｃが、第３の支持部材２０Ｃの第１の立面２０ｄ１がＸ２方向を向きかつ第３の支持部材２０Ｃの第２の立面２０ｄ２がＹ２方向を向く姿勢で、第４の配置場所Ｆ４に配置される。第４の支持部材２０Ｄが、第４の支持部材２０Ｄの第１の立面２０ｄ１がＸ１方向を向きかつ第４の支持部材２０Ｄの第２の立面２０ｄ２がＹ１方向を向く姿勢で、第２の配置場所Ｆ２に配置される。この場合、図２に示されるように、間隔Ｌ１２＝Ｓ１＋Ａ２＋Ｒ１である。また、間隔Ｌ１１＝Ｐ１＋Ｂ１＋Ｐ１である。
【００５３】
図３に示されるように、第３の使用形態Ｔ３は、第１ないし第４の支持部材２０Ａ〜２０Ｄが下記の通りに配置される使用形態である。第１の支持部材２０Ａが、第１の支持部材２０Ａの第１の立面２０ｄ１がＸ２方向を向きかつ第１の支持部材２０Ａの第２の立面２０ｄ２がＹ２方向を向く姿勢で、第４の配置場所Ｆ４に配置される。第２の支持部材２０Ｂが、第２の支持部材２０Ｂの第１の立面２０ｄ１がＸ１方向を向きかつ第２の支持部材２０Ｂの第２の立面２０ｄ２がＹ１方向を向く姿勢で、第２の配置場所Ｆ２に配置される。第３の支持部材２０Ｃが、第３の支持部材２０Ｃの第１の立面２０ｄ１がＹ２方向を向きかつ第３の支持部材２０Ｃの第２の立面２０ｄ２がＸ１方向を向く姿勢で、第３の配置場所Ｆ３に配置される。第４の支持部材２０Ｄが、第４の支持部材２０Ｄの第１の立面２０ｄ１がＹ１方向を向きかつ第４の支持部材２０Ｄの第２の立面２０ｄ２がＸ２方向を向く姿勢で、第１の配置場所Ｆ１に配置される。この場合、図３に示されるように、間隔Ｌ１２＝Ｓ１＋Ａ３＋Ｑ１である。また、間隔Ｌ１１＝Ｐ１＋Ｂ１＋Ｐ１である。
【００５４】
図４に示されるように、第４の使用形態Ｔ４は、第１ないし第４の支持部材２０Ａ〜２０Ｄが下記の通りに配置される使用形態である。第１の支持部材２０Ａが、第１の支持部材２０Ａの第１の立面２０ｄ１がＸ２方向を向きかつ第１の支持部材２０Ａの第２の立面２０ｄ２がＹ２方向を向く姿勢で、第４の配置場所Ｆ４に配置される。第２の支持部材２０Ｂが、第２の支持部材２０Ｂの第１の立面２０ｄ１がＹ２方向の反対のＹ１方向を向きかつ第２の支持部材２０Ｂの第２の立面２０ｄ２がＸ２方向を向く姿勢で、第１の配置場所Ｆ１に配置される。第３の支持部材２０Ｃが、第３の支持部材２０Ｃの第１の立面２０ｄ１がＸ１方向を向きかつ第３の支持部材２０Ｃの第２の立面２０ｄ２がＹ１方向を向く姿勢で、第２の配置場所Ｆ２に配置される。第４の支持部材２０Ｄが、第４の支持部材２０Ｄの第１の立面２０ｄ１がＹ２方向を向きかつ第４の支持部材２０Ｄの第２の立面２０ｄ２がＸ１方向を向く姿勢で、第３の配置場所Ｆ３に配置される。この場合、図４に示されるように、間隔Ｌ１２＝Ｓ１＋Ａ４＋Ｓ１である。また、間隔Ｌ１１＝Ｐ１＋Ｂ１＋Ｐ１である。
【００５５】
以上のように、本実施形態では、梱包用部材セット１は、それぞれが第１ないし第６の立面２０ｄ１〜２０ｄ６（面）を有し、電子機器１００を収容する外箱１０（収容体）と外箱１０に収容された電子機器１００との間に介在する第１ないし第４の支持部材２０Ａ〜２０Ｄを備えている。第１の立面２０ｄ１は、外箱１０に支持される。第２の立面２０ｄ２は、第１の立面２０ｄ１を基準とした場合に、第１の立面２０ｄ１が向くＶ１方向（第１の方向）と直交するＵ２方向（第２の方向）を向き、外箱１０に支持される。第３ないし第６の立面２０ｄ３〜２０ｄ６は、第１の立面２０ｄ１に対してＶ１方向（第１の方向）の反対のＶ２方向（第３の方向）に位置するとともに第２の立面２０ｄ２に対してＵ２方向（第２の方向）の反対のＵ１（第４の方向）に位置し、かつ、第３の立面２０ｄ３、第４の立面２０ｄ４、第５の立面２０ｄ５、第６の立面２０ｄ６の順で、Ｖ１方向（第１の方向）に対して傾斜し第１の立面２０ｄ１から第２の立面２０ｄ２に向かうＤ１方向（傾斜方向）に並べられている。第３の立面２０ｄ３は、Ｖ２方向（第３の方向）を向いている。第４の立面２０ｄ４は、Ｕ１方向（第４の方向）を向いている。第５の立面２０ｄ５は、Ｖ２方向（第３の方向）を向いている。第６の立面２０ｄ６は、Ｕ１方向（第４の方向）を向いている。第１の支持部材２０Ａにおける第１の立面２０ｄ１と第５の立面２０ｄ５との間のＶ２方向（第３の方向）の距離Ｌ５、第２の支持部材２０Ｂにおける第２の立面２０ｄ２と第４の立面２０ｄ４との間のＵ１（第４の方向）の距離Ｌ４、第３の支持部材２０Ｃにおける第１の立面２０ｄ１と第５の立面２０ｄ５との間のＶ２方向（第３の方向）の距離Ｌ５、および第４の支持部材２０Ｄにおける第２の立面２０ｄ２と第４の立面２０ｄ４との間のＵ１（第４の方向）の距離Ｌ４は、それぞれ、同じ第１の距離「Ｓ１」である。第１の支持部材２０Ａにおける第２の立面２０ｄ２と第４の立面２０ｄ４との間のＵ１（第４の方向）の距離Ｌ４および第４の支持部材２０Ｄにおける第１の立面２０ｄ１と第５の立面２０ｄ５との間のＶ２方向（第３の方向）の距離Ｌ５は、それぞれ、同じでありかつ第１の距離と異なる第２の距離「Ｒ１」である。第２の支持部材２０Ｂにおける第１の立面２０ｄ１と第５の立面２０ｄ５との間のＶ２方向（第３の方向）の距離Ｌ５および第３の支持部材２０Ｃにおける第２の立面２０ｄ２と第４の立面２０ｄ４との間のＵ１（第４の方向）の距離Ｌ４は、それぞれ、同じでありかつ第１の距離および第２の距離と異なる第３の距離「Ｑ１」である。第１ないし第４の支持部材２０Ａ〜２０Ｄは、それぞれ、第３の立面２０ｄ３および第４の立面２０ｄ４の第１の組と第５の立面２０ｄ５および第６の立面２０ｄ６の第２の組とのいずれか一方で電子機器１００を支持するように、外箱１０内に配置される。
【００５６】
このような構成によれば、梱包用部材セット１を、仕様が異なる複数の電子機器１００で共用することができる。よって、梱包用部材セット１の種類の増加を抑制することができる。
【００５７】
また、本実施形態では、第１ないし第４の支持部材２０Ａ〜２０Ｄのそれぞれにおける第１の立面２０ｄ１と第３の立面２０ｄ３との間のＶ２方向（第３の方向）の距離Ｌ３および第１ないし第４の支持部材２０Ａ〜２０Ｄのそれぞれにおける第２の立面２０ｄ２と第６の立面２０ｄ６との間のＵ１方向（第４の方向）の距離Ｌ６は、それぞれ、同じでありかつ第１ないし第３の距離と異なる第４の距離「Ｐ１」である。
【００５８】
このような構成によれば、距離Ｌ３および距離Ｌ６が、それぞれ、同じであるので、第１ないし第４の支持部材２０Ａ〜２０Ｄの強度および剛性に差がでるのを抑制しやすい。
【００５９】
また、本実施形態では、外箱１０には、第１の配置場所Ｆ１と、第１の配置場所Ｆ１に対して外箱１０を基準としたＸ１方向（第５の方向）に位置する第２の配置場所Ｆ２と、第２の配置場所Ｆ２に対してＸ１方向（第５の方向）と直交するＹ２方向（第６の方向）に位置する第３の配置場所Ｆ３と、第１の配置場所Ｆ１に対してＹ２方向（第６の方向）かつ第３の配置場所Ｆ３に対してＸ１方向（第５の方向）の反対のＸ２方向（第７の方向）に位置する第４の配置場所Ｆ４が設けられている。第１ないし第４の支持部材２０Ａ〜２０Ｄは、第１ないし第４の配置場所Ｆ１〜Ｆ４に配置される。
【００６０】
このような構成によれば、第１ないし第４の配置場所Ｆ１〜Ｆ４と第１ないし第４の支持部材２０Ａ〜２０Ｄとの組み合わせを変更することにより、複数種類の電子機器１００の梱包に対応することができる。
【００６１】
また、本実施形態では、梱包用部材セット１は、第１の電子機器１００Ａを梱包する第１の使用形態Ｔ１（図１）と、第２の電子機器１００Ｂを梱包する第２の使用形態Ｔ２（図２）と、第３の電子機器１００Ｃを梱包する第３の使用形態Ｔ３（図３）と、第４の電子機器１００Ｄを梱包する第４の使用形態Ｔ４（図４）と、で使用可能である。
【００６２】
このような構成によれば、梱包用部材セット１を、第１ないし第４の電子機器１００Ａ〜１００Ｄに対して共用することができる。
【００６３】
また、本実施形態では、第１ないし第４の支持部材２０Ａ〜２０Ｄには、電子機器１００に応じた第１ないし第４の支持部材２０Ａ〜２０Ｄと第１ないし第４の配置場所Ｆ１〜Ｆ４との関係を示す表示２０ｊが設けられている。
【００６４】
このような構成によれば、電子機器１００に応じた第１ないし第４の支持部材２０Ａ〜２０Ｄの配置場所（第１ないし第４の配置場所Ｆ１〜Ｆ４）が比較的容易に分かる。
【００６５】
以上、本発明の実施形態が例示されたが、上記実施形態は一例であって、発明の範囲を限定することは意図していない。上記実施形態は、その他の様々な形態で実施されることが可能であり、発明の要旨を逸脱しない範囲で、種々の省略、置き換え、組み合わせ、変更を行うことができる。また、各構成や、形状、等のスペック（構造や、種類、方向、形式、大きさ、長さ、幅、厚さ、高さ、数、配置、位置、材質等）は、適宜に変更して実施することができる。
【符号の説明】
【００６６】
１…梱包用部材セット、１０…外箱（収容体）、２０Ａ…第１の支持部材、２０Ｂ…第２の支持部材、２０Ｃ…第３の支持部材、２０Ｄ…第４の支持部材、２０ｄ１…第１の立面（第１の面）、２０ｄ２…第２の立面（第２の面）、２０ｄ３…第３の立面（第３の面）、２０ｄ４…第４の立面（第４の面）、２０ｄ５…第５の立面（第５の面）、２０ｄ６…第６の立面（第６の面）、２０ｊ…表示、１００…電子機器、１００Ａ…第１の電子機器、１００Ｂ…第２の電子機器、１００Ｃ…第３の電子機器、１００Ｄ…第４の電子機器、Ｆ１…第１の配置場所、Ｆ２…第２の配置場所、Ｆ３…第３の配置場所、Ｆ４…第４の配置場所、Ｌ３，Ｌ４，Ｌ５，Ｌ６…距離、Ｔ１…第１の使用形態、Ｔ２…第２の使用形態、Ｔ３…第３の使用形態、Ｔ４…第４の使用形態。
【要約】
【課題】仕様が異なる複数の電子機器で共用することのできる新規な構成の梱包用部材セットを得る。
【解決手段】梱包用部材セットは、電子機器を収容する収容体と収容体に収容された電子機器との間に介在する第１ないし第４の支持部材を備える。第１の支持部材における第３の方向の距離、第２の支持部材における第４の方向の距離、第３の支持部材における第３の方向の距離、および第４の支持部材における第４の方向の距離は、それぞれ、同じ第１の距離である。第１の支持部材における第４の方向の距離および第４の支持部材における第３の方向の距離は、それぞれ、同じでありかつ第１の距離と異なる第２の距離である。第２の支持部材における第３の方向の距離および第３の支持部材における第４の方向の距離は、それぞれ、同じでありかつ第１の距離および第２の距離と異なる第３の距離である。
【選択図】図１【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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