(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
再生ポリマーを精製するための方法であって、
ａ．前記再生ポリマーを得る工程であって、前記再生ポリマーが、消費者使用後ポリマー、産業使用後ポリマー、及びこれらの組み合わせからなる群から選択される、工程と、  ｂ．前記再生ポリマーを、８０℃〜２２０℃の温度、及び１５０ｐｓｉｇ（１．０３ＭＰａ）〜１５，０００ｐｓｉｇ（１０３．４２ＭＰａ）の圧力で、ｎ−ブタンに接触させる工程であって、前記再生ポリマーはｎ−ブタンに実質的に不溶性であり、抽出処理を受けた再生ポリマーを生成する工程と、
ｃ．前記抽出処理を受けた再生ポリマーを、９０℃〜２２０℃の温度、及び３５０ｐｓｉｇ（２．４１ＭＰａ）〜２０，０００ｐｓｉｇ（１３７．９０ＭＰａ）の圧力で、ｎ−ブタンに溶解させて、ポリマー及び懸濁汚染物質を含む第１の溶液を生成する工程と、
ｄ．ポリマー及び懸濁汚染物質を含む前記第１の溶液を、９０℃〜２２０℃の温度、及び３５０ｐｓｉｇ（２．４１ＭＰａ）〜２０，０００ｐｓｉｇ（１３７．９０ＭＰａ）の圧力で沈殿させて、ポリマー及び残留汚染物質を含む第２の溶液を生成する工程と、
ｅ．前記第２の溶液を固体媒体に接触させることによって、９０℃〜２２０℃の温度、及び３５０ｐｓｉｇ（２．４１ＭＰａ）〜２０，０００ｐｓｉｇ（１３７．９０ＭＰａ）の圧力で前記第２の溶液を精製して、より高純度のポリマーを含む第３の溶液を生成する工程と、
ｆ．前記より高純度のポリマーを前記第３の溶液から分離する工程と、
を含み、前記再生ポリマーが、ポリスチレンおよびポリ（ジメチルシロキサン）からなる群から選択される方法。
【請求項２】
前記より高純度のポリマーが、０℃〜２２０℃の温度、及び０ｐｓｉｇ（０ＭＰａ）〜２，０００ｐｓｉｇ（１３．７９ＭＰａ）の圧力で、前記第３の溶液から分離される、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記再生ポリマーが、少なくとも０．５％の質量パーセント濃度で、ｎ−ブタンに溶解している、請求項１に記載の方法。
【請求項４】
前記再生ポリマーが、少なくとも２％の質量パーセント濃度で、ｎ−ブタンに溶解している、請求項１に記載の方法。
【請求項５】
前記再生ポリマーが、少なくとも５％の質量パーセント濃度で、ｎ−ブタンに溶解している、請求項１に記載の方法。
【請求項６】
前記再生ポリマーが、最大２０％の質量パーセント濃度で、ｎ−ブタンに溶解している、請求項１に記載の方法。
【請求項７】
前記再生ポリマーが、最大１２％の質量パーセント濃度で、ｎ−ブタンに溶解している、請求項１に記載の方法。
【請求項８】
前記再生ポリマーが、消費者使用後リサイクル由来のポリマーである、請求項１に記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は概して、加圧溶媒及び固体媒体を使用することにより、汚染されたポリマーを精製するための方法に関する。より具体的には、本発明はリサイクルされたポリマー（消費者使用後及び産業使用後のリサイクルプラスチックなど）を精製し、無色又は透明で無臭の、バージンの様なポリマーを生成するための方法に関する。ポリエチレン及びポリプロピレンなどのポリオレフィンの精製に特に有用である。
【背景技術】
【０００２】
ポリマー、特に合成プラスチックは、比較的低生産コストと良好な材料特性バランスにより、日常生活に遍在する。合成プラスチックは、包装、自動車部品、医療機器、及び消費財などの幅広い用途に使用されている。これらの用途の高い需要に対応するため、何百億ポンドもの合成プラスチックが毎年世界中で製造されている。合成プラスチックの圧倒的多数は、ますます希少となる化石資源（例えば石油及び天然ガス）から製造されている。加えて、化石資源からの合成プラスチックの製造では、副生成物としてＣＯ２が生成される。
【０００３】
合成プラスチックを至るところで使用している結果、毎年何百万トンものプラスチック廃棄物が生み出されている。プラスチック廃棄物の大半は自治体の固形廃棄物プログラムにより埋め立てられるが、プラスチック廃棄物のうちのかなりの部分が環境中にゴミとして見出され、これは美観を損ね、環境系に危害をもたらす可能性がある。プラスチック廃棄物はしばしば、河川系へと流出し、最終的に海に至る。
【０００４】
プラスチックの広範な使用に伴う問題を軽減するため、プラスチックリサイクルが、１つの解決策として登場している。プラスチックを回収し再使用することで、廃棄物が埋め立て地へ投入されるのが回避され、化石系資源から製造されるバージンプラスチックの需要が低減し、この結果、温室効果ガス排出が削減される。米国及び欧州連合などの先進国では、消費者、企業、及び製造業の意識の高まりにより、プラスチックリサイクルが上昇している。プラスチックを含むリサイクルされた材料の大半は、混合されて単一の流れにされ、この流れは集められ、材料回収施設（material recovery facility、ＭＲＦ）で処理される。ＭＲＦでは、材料が分類され、洗浄され、再販用に包装される。プラスチックは、例えば高密度ポリエチレン（high-density polyethylene、ＨＤＰＥ）又はポリ（エチレンテレフタレート）（poly（ethylene terephthalate）、ＰＥＴ）などの個別の材料に分類することができ、あるいは、他の一般的なプラスチック（例えばポリプロピレン（polypropylene、ＰＰ）、低密度ポリエチレン（low-density polyethylene、ＬＤＰＥ）、ポリ塩化ビニル（poly（vinyl chloride）、ＰＶＣ）、ポリスチレン（polystyrene、ＰＳ）、ポリカーボネート（polycarbonate、ＰＣ）、及びポリアミド（polyamide、ＰＡ））との混合した流れとなり得る。次いで、この単一の流れ又は混合した流れは、更に分類され、洗浄され、再処理されてペレットとすることができ、これは例えば吹込成形及び射出成形などのプラスチック加工における再使用に好適である。
【０００５】
リサクルされたプラスチックは分類されて主に均一な流れになり、水溶液及び／又は苛性溶液で洗浄されるが、最終的な再処理ペレットはしばしば、例えば腐敗した食品残留物や残留香料成分などの望ましくない廃棄不純物で高度に汚染されたままである。加えて、リサイクルされたプラスチックペレットは、リサイクルされた飲料容器から得られたプラスチックペレットを除き、プラスチック物品を着色するのに一般に使用される染料及び顔料の混合物により、濃く着色されている。色及び汚染をあまり問わない用途も一部存在するが（例えばペンキ用の黒色プラスチック容器、隠れた部分の自動車部品）、大半の用途は無色ペレットを必要とする。高品質の「バージンの様な」リサイクル樹脂に対するニーズは、特に、食品の包装などの食品及び医薬品に接触する用途において重要である。不純物及び混合着色剤による汚染に加えて、多くのリサイクル樹脂製品はしばしば異種成分からなる化学組成を有し、かなりの量のポリマー混入（例えばリサイクルＰＰ中のポリエチレン（polyethylene、ＰＥ）混入、又はその逆）を含有することがある。
【０００６】
機械的リサイクル（二次的リサイクルとも呼ばれる）は、リサイクルプラスチック廃棄物を、後続の製造過程に再使用可能な形態に転換するプロセスである。機械的リサイクル及び他のプラスチック回収プロセスのより詳細な検討は、Ｓ．Ｍ．Ａｌ−Ｓａｌｅｍ，Ｐ．Ｌｅｔｔｉｅｒｉ，Ｊ．Ｂａｅｙｅｎｓ，「Ｒｅｃｙｃｌｉｎｇ  ａｎｄ  ｒｅｃｏｖｅｒｙ  ｒｏｕｔｅｓ  ｏｆ  ｐｌａｓｔｉｃ  ｓｏｌｉｄ  ｗａｓｔｅ（ＰＳＷ）：Ａ  ｒｅｖｉｅｗ」，Ｗａｓｔｅ  Ｍａｎａｇｅｍｅｎｔ，Ｖｏｌｕｍｅ２９，Ｉｓｓｕｅ１０，Ｏｃｔｏｂｅｒ  ２００９，Ｐａｇｅｓ２６２５〜２６４３，ＩＳＳＮ０９５６−０５３Ｘに記述されている。機械的リサイクル技術の進歩により、リサイクルポリマーの品質はある程度改善されたが、機械的除染アプローチには、例えばポリマーマトリックス内に顔料が物理的に閉じ込められるなどの、根本的な限界が存在する。ゆえに、機械的リサイクル技術の向上をもってしても、現在利用可能なリサイクルプラスチック廃棄物における濃い着色と高レベルの化学的汚染が、プラスチック産業によるリサイクル樹脂の幅広い使用を阻んでいる。
【０００７】
機械的リサイクルの根本的限界を克服するために、汚染されたポリマーを精製する、化学的アプローチ（化学的リサイクル）による数多くの方法が開発されている。これらの方法の多くは、溶媒を使用してポリマーの除染及び精製を行う。溶媒の使用により不純物の抽出とポリマーの溶解が可能になり、これにより更に、別の分離技術が可能になる。
【０００８】
例えば、米国特許第７，９３５，７３６号は、クリーニングの前にポリエステルを溶解するための溶媒を使用した、ポリエステル含有廃棄物からポリエステルをリサイクルするための方法について記述している。米国特許第７，９３５，７３６号は更に、析出を用いて溶媒からポリエステルを回収するニーズについて記述している。
【０００９】
別の一例において、米国特許第６，５５５，５８８号は、他のポリマーを含むプラスチック混合物からポリプロピレンブレンドを生成する方法について記述している。米国特許第６，５５５，５８８号は、選択された溶媒（例えばヘキサン）で、所定の滞在時間にわたり、ポリマーの溶解温度より低い温度で、ポリマーから汚染物質を抽出することについて記述している。米国特許第６，５５５，５８８号は更に、溶媒（又は第２の溶媒）の温度を高めて、濾過前にポリマーを溶解させることについて記述している。米国特許第６，５５５，５８８号はまた更に、剪断又は流れを使用して、溶液からポリプロピレンを析出させることについて記述している。米国特許第６，５５５，５８８号に記述されているポリプロピレンブレンドは、最大５．６重量％のポリエチレン汚染を含んだ。
【００１０】
別の一例において、欧州特許出願第８４９，３１２号（ドイツ語から英語に翻訳）は、ポリオレフィン含有プラスチック混合物又はポリオレフィン含有廃棄物から、精製されたポリオレフィンを得るプロセスについて記述している。欧州特許出願第８４９，３１２号は、ポリオレフィン混合物又は９０℃を上回る沸点を有するガソリン又はディーゼル燃料の炭化水素留分を含む廃棄物の、９０℃〜炭化水素溶媒の沸点の温度での抽出について記述している。欧州特許出願第８４９，３１２号は更に、高温のポリオレフィン溶液を、漂白粘土及び／又は活性炭に接触させることにより、溶液から異物成分を除去することについて記述している。欧州特許出願第８４９，３１２号はなお更に、溶液を７０℃よりも低い温度に冷却してポリオレフィンを結晶化させ、次いでポリオレフィンの融点を上回るポリオレフィンを加熱するか、又は付着溶媒を減圧下で蒸発させるか、又はポリオレフィン析出物にガス流を通すか、及び／又はポリオレフィンの融点よりも低い温度で沸騰するアルコール若しくはケトンで溶媒を抽出することによって、付着溶媒を除去することについて記述している。
【００１１】
別の一例において、米国特許第５，１９８，４７１号は、複数のポリマーを含む物理的に混ざり合った固体混合物（例えば廃棄プラスチック）からポリマーを分離する方法について記述しており、この方法は、第１のより低い温度で、溶媒を用いて、第１の単層溶液と残りの固体成分とを形成する。米国特許第５，１９８，４７１号は更に、この溶媒をより高い温度まで加熱して、第１のより低い温度で可溶化されなかった追加のポリマーを溶解させることについて記述している。米国特許第５，１９８，４７１号は、溶解していない成分を濾過することについて記述している。
【００１２】
別の一例において、米国特許第５，２３３，０２１号は、超臨界流体中で適切な温度及び圧力で各成分を溶解させ、次に温度及び／又は圧力を変えて、特定の成分を順に抽出することによって、多成分構造（例えばカーペット廃棄物）から純粋なポリマー成分を抽出する方法について記述している。しかしながら、米国特許第５，１９８，４７１号と同様、米国特許第５，２３３，０２１号は、析出した成分の濾過についてのみ記述している。
【００１３】
別の一例において、米国特許第５，７３９，２７０号は、共溶媒及び作動流体を用いて、汚染物質及び他のプラスチック成分から、あるプラスチックのポリマー成分を連続的に分離するための方法及び装置について記述している。この共溶媒は少なくとも部分的にポリマーを溶解させ、第２の流体（これは液体で臨界又は超臨界状態である）がポリマーの成分を可溶化し、溶解しているポリマーの一部を共溶媒から析出させる。米国特許第５，７３９，２７０号は更に、熱可塑性共溶媒（作動流体あり又はなしで）を濾過することにより、ガラス粒子などの粒子状汚染物質を除去する工程について記述している。
【００１４】
上述の、汚染されたポリマーを精製するための既知の溶媒による方法は、「バージンの様な」ポリマーを生成することはない。前記の方法において、共溶解、よってすなわち他のポリマーの交差汚染が、しばしば起こる。吸着剤を使用した場合、使用済み吸着剤を溶液から除去するために、濾過及び／又は遠心分離工程がしばしば使用される。加えて、加熱、減圧蒸発、及び／又は析出剤を用いた析出などによる溶媒除去のための分離プロセスを使用して、残留溶媒を含まないポリマーが生成される。
【先行技術文献】
【特許文献】
【００１５】
【特許文献１】米国特許第７，９３５，７３６号
【特許文献２】米国特許第６，５５５，５８８号
【特許文献３】欧州特許出願第８４９，３１２号
【特許文献４】米国特許第５，１９８，４７１号
【特許文献５】米国特許第５，２３３，０２１号
【特許文献６】米国特許第５，７３９，２７０号
【非特許文献】
【００１６】
【非特許文献１】Ｓ．Ｍ．Ａｌ−Ｓａｌｅｍ，Ｐ．Ｌｅｔｔｉｅｒｉ，Ｊ．Ｂａｅｙｅｎｓ，「Ｒｅｃｙｃｌｉｎｇ  ａｎｄ  ｒｅｃｏｖｅｒｙ  ｒｏｕｔｅｓ  ｏｆ  ｐｌａｓｔｉｃ  ｓｏｌｉｄ  ｗａｓｔｅ（ＰＳＷ）：Ａ  ｒｅｖｉｅｗ」，Ｗａｓｔｅ  Ｍａｎａｇｅｍｅｎｔ，Ｖｏｌｕｍｅ２９，Ｉｓｓｕｅ１０，Ｏｃｔｏｂｅｒ  ２００９，Ｐａｇｅｓ２６２５〜２６４３，ＩＳＳＮ０９５６−０５３Ｘ
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１７】
したがって、容易かつ経済的にポリマーから除去可能な溶媒を使用し、装置操作数の点で比較的単純であり、顕著な量のポリマー交差汚染のないポリマーを生成し、本質的に無色のポリマーを生成し、かつ本質的に無臭のポリマーを生成する、汚染されたポリマーを精製するための改善された溶媒式方法に対するニーズが依然として存在する。
【課題を解決するための手段】
【００１８】
再生ポリマーを精製するための方法が提供される。方法は、
ａ．消費者使用後ポリマー、産業使用後ポリマー、及びこれらの組み合わせからなる群から選択される再生ポリマーを得る工程と、
ｂ．再生ポリマーを、約８０℃〜約２２０℃の温度、及び約１５０ｐｓｉｇ（１．０３ＭＰａ）〜約１５，０００ｐｓｉｇ（１０３．４２ＭＰａ）の圧力で、約７０℃未満の標準沸点を有する第１の流体溶媒に接触させて、抽出された再生ポリマーを生成する工程と、
ｃ．抽出された再生ポリマーを、約９０℃〜約２２０℃の温度、及び約３５０ｐｓｉｇ（２．４１ＭＰａ）〜約２０，０００ｐｓｉｇ（１３７．９０ＭＰａ）の圧力で、第１の流体溶媒、第２の流体溶媒、及びこれらの混合物からなる群から選択される溶媒に溶解させて、ポリマー及び懸濁汚染物質を含む第１の溶液を生成する工程と、
ｄ．ポリマー及び懸濁汚染物質を含む第１の溶液を、約９０℃〜約２２０℃の温度、及び約３５０ｐｓｉｇ（２．４１ＭＰａ）〜約２０，０００ｐｓｉｇ（１３７．９０ＭＰａ）の圧力で沈殿させて、ポリマー及び残留汚染物質を含む第２の溶液を生成する工程と、
ｅ．第２の溶液を固体媒体に接触させることによって、約９０℃〜約２２０℃の温度、及び約３５０ｐｓｉｇ（２．４１ＭＰａ）〜約２０，０００ｐｓｉｇ（１３７．９０ＭＰａ）の圧力で第２の溶液を精製して、より高純度のポリマーを含む第３の溶液を生成する工程と、
ｆ．より高純度のポリマーを第３の溶液から分離する工程と、を含む。
【００１９】
第２の流体溶媒は、第１の流体溶媒と同じ化学組成又は異なる化学組成のいずれかを有し得る。
【００２０】
一実施形態において、より高純度のポリマーが、約０℃〜約２２０℃の温度、及び約０ｐｓｉｇ（０ＭＰａ）〜約２，０００ｐｓｉｇ（１３．７９ＭＰａ）の圧力で、第３の溶液から分離される。別の一実施形態において、再生ポリマーは、少なくとも０．５％の質量パーセント濃度で、流体溶媒又は流体溶媒混合物に溶解している。更に別の一実施形態において、再生ポリマーは、少なくとも１％の質量パーセント濃度で、流体溶媒又は流体溶媒混合物に溶解している。一実施形態において、再生ポリマーは、少なくとも２％の質量パーセント濃度で、流体溶媒又は流体溶媒混合物に溶解している。
【００２１】
一実施形態において、再生ポリマーは、少なくとも３％の質量パーセント濃度で、流体溶媒又は流体溶媒混合物に溶解している。別の一実施形態において、再生ポリマーは、少なくとも４％の質量パーセント濃度で、流体溶媒又は流体溶媒混合物に溶解している。更に別の一実施形態において、再生ポリマーは、少なくとも５％の質量パーセント濃度で、流体溶媒又は流体溶媒混合物に溶解している。
【００２２】
一実施形態において、再生ポリマーは、最大２０％の質量パーセント濃度で、流体溶媒又は流体溶媒混合物に溶解している。別の一実施形態において、再生ポリマーは、最大１８％の質量パーセント濃度で、流体溶媒又は流体溶媒混合物に溶解している。更に別の一実施形態において、再生ポリマーは、流体溶媒又は流体溶媒混合物に、大１６％の質量パーセント濃度で、流体溶媒又は流体溶媒混合物に溶解している。一実施形態において、再生ポリマーは、最大１４％の質量パーセント濃度で、流体溶媒又は流体溶媒混合物に溶解している。別の一実施形態において、再生ポリマーは、最大１２％の質量パーセント濃度で、流体溶媒又は流体溶媒混合物に溶解している。
【００２３】
一実施形態において、再生ポリマーは、消費者使用後リサイクル由来のポリマーである。別の一実施形態において、再生ポリマーは、ポリスチレンである。更に別の一実施形態において、ポリマーは、ポリ（ジメチルシロキサン）である。別の一実施形態において、再生ポリマーは、ポリプロピレンのホモポリマー、又は主にポリプロピレンのコポリマーである。別の一実施形態において、再生ポリマーは、ポリエチレンのホモポリマー、又は主にポリエチレンのコポリマーである。更に別の一実施形態において、流体溶媒は、約０℃未満及び約−４５℃超の標準沸点、並びに約＋２５ｋＪ／ｍｏｌ未満の蒸発の標準エンタルピー変化を有する。
【００２４】
一実施形態において、流体溶媒は、オレフィン系炭化水素、脂肪族炭化水素、及びこれらの混合物からなる群から選択される。別の一実施形態において、脂肪族炭化水素は、Ｃ１〜Ｃ６脂肪族炭化水素及びこれらの混合物からなる群から選択される。更に別の一実施形態において、脂肪族炭化水素及びこれらの混合物は、主にＣ４脂肪族炭化水素からなる。
【００２５】
別の一実施形態において、流体溶媒は、本質的にＣ４液化石油ガスからなる。一実施形態において、流体溶媒は、ｎ−ブタン、ブタン異性体、又はこれらの混合物である。別の一実施形態において、接触、溶解、沈殿、及び精製工程での温度は、約１１０℃〜約１７０℃である。
【００２６】
一実施形態において、接触工程での圧力は、約１，１００ｐｓｉｇ（７．５８ＭＰａ）〜約５，５００ｐｓｉｇ（３７．９２ＭＰａ）である。別の一実施形態において、接触工程での圧力は、約１，１００ｐｓｉｇ（７．５８ＭＰａ）未満である。更に別の一実施形態において、溶解、沈殿、及び精製工程での圧力は、約１，１００ｐｓｉｇ（７．５８ＭＰａ）超である。一実施形態において、溶解、沈殿、及び精製工程での圧力は、約５，５００ｐｓｉｇ（３７．９２ＭＰａ）超である。
【００２７】
一実施形態において、この固体媒体は、無機物質、炭素系物質、及びこれらの混合物からなる群から選択される。別の一実施形態において、この無機物質は、ケイ素酸化物、アルミニウム酸化物、鉄酸化物、ケイ酸アルミニウム、非晶質火山ガラス、及びこれらの混合物からなる群から選択される。更に別の一実施形態において、無機物質は、シリカ、シリカゲル、珪藻土、砂、石英、アルミナ、パーライト、フラ−土、ベントナイト、及びこれらの混合物からなる群から選択される。
【００２８】
一実施形態において、この炭素系物質は、無煙炭、カーボンブラック、コークス、活性炭、セルロース、及びこれらの混合物からなる群から選択される。別の一実施形態において、ポリマー溶液の当該固体媒体との接触は、当該固体媒体の充填床で行われる。更に別の一実施形態において、充填床は長さ２０ｃｍ超である。
【００２９】
本発明の追加的な特徴は、実施例と共に以下の詳細な説明の検討によって当業者には明らかとなり得る。
【図面の簡単な説明】
【００３０】
【図１】本発明の一実施形態の主な工程を示すブロックフロー図である。
【図２】ＤＳＣ測定によるエンタルピー値を用いた、ポリプロピレン中のポリエチレン成分の計算のための較正曲線である。
【図３Ａ】実施例２及び３の抽出工程に使用される実験装置の概略図である。
【図３Ｂ】実施例２及び３の溶解及び沈降工程に使用される実験装置の概略図である。
【図４】実施例検体の写真である。
【発明を実施するための形態】
【００３１】
Ｉ．定義
本明細書で使用される用語「再生ポリマー」は、以前にある目的のために使用されてから、次いで更なる処理のために回収されたポリマーを指す。
【００３２】
本明細書で使用される用語「消費者使用後」は、末端消費者が消費財又は製品においてその材料を使用した後に生じる材料資源を指す。
【００３３】
本明細書で使用される用語「消費者による使用後のリサイクル」（post-consumer recycle、ＰＣＲ）は、末端消費者が材料を廃棄物流に廃棄した後に生成される材料を指す。
【００３４】
本明細書で使用される用語「産業使用後」は、商品又は製品の製造中に生じる材料資源を指す。
【００３５】
本明細書で使用される用語「流体溶媒」は、特定の温度及び圧力条件下で、液体状態で存在し得る物質を指す。いくつかの実施形態において、この流体溶媒は、１種類の分子又は異性体の主に均質な化学組成であってもよく、また他の実施形態において、この流体溶媒は、いくつかの異なる分子組成又は異性体の混合物であってもよい。更に、本発明のいくつかの実施形態において、用語「流体溶媒」は更に、その物質の臨界温度及び臨界圧力（臨界点）、その近く、又はそれを上回る状態にある物質にも適用される。ある物質がその物質の臨界点を超えたものは、「超臨界流体」として知られ、これは液体の典型的な物理的特性（すなわち密度）を有さないことが、当業者にはよく知られている。
【００３６】
本明細書で使用される用語「溶解」とは、分子レベルで、溶媒中に溶質（ポリマー又は非ポリマー）が少なくとも部分的に組み込まれていることを意味する。更に、溶質／溶媒溶液の熱力学的安定性は、以下の式１によって記述することができる：
式１
ΔＧｍｉｘ＝ΔＨｍ−ＴΔＳｍｉｘ
式中、ΔＧｍｉｘは溶質と溶媒との混合のギブズ自由エネルギー変化、ΔＨｍｉｘは混合のエンタルピー変化、Ｔは絶対温度、ΔＳｍｉｘは混合のエントロピーである。溶媒中における溶質の安定した溶液を維持するには、ギブズ自由エネルギーが負でかつ最小でなければならない。よって、適切な温度及び圧力で負のギブズ自由エネルギーを最小化するような、溶質と溶媒の任意の組み合わせを、本発明に使用することができる。
【００３７】
本明細書で使用される用語「標準沸点」は、国際純正・応用化学連合（Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ  Ｕｎｉｏｎ  ｏｆ  Ｐｕｒｅ  ａｎｄ  Ａｐｐｌｉｅｄ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ、ＩＵＰＡＣ）により確立されている、厳密に１００ｋＰａ（１ｂａｒ、１４．５ｐｓｉａ、０．９８６９ａｔｍ）の絶対圧力での沸点を指す。
【００３８】
本明細書で使用される用語「蒸発の標準エンタルピー変化」は、その物質の標準沸点で、所定量の物質が液体から蒸気に変化するのに必要なエンタルピー変化を指す。
【００３９】
本明細書で使用される用語「ポリマー溶液」は、ポリマーが溶媒に溶解している溶液を指す。ポリマー溶液は、溶解していない物質を含有し得、したがってポリマー溶液は、溶媒に溶解しているポリマーの溶液中に懸濁している溶解していない物質の「スラリー」でもあり得る。
【００４０】
本明細書で使用される用語「沈降」及び「沈殿」は、粒子に作用する力（典型的には重力）に応答して、懸濁液内の粒子が液体から分離する傾向を指す。
【００４１】
本明細書で使用される用語「懸濁汚染物質」は、不均質な混合物の媒体のバルク全体に存在する望ましくない又は不要な構成成分を指す。
【００４２】
本明細書で使用される用語「固体媒体」は、使用条件下において固体状態で存在する物質を指す。この固体媒体は結晶質、準結晶質、又は非晶質であり得る。この固体媒体は粒状であってもよく、かつ異なる形状（すなわち球形、円筒形、ペレットなど）で供給され得る。この固体媒体が粒状の場合、その粒径及び固体媒体の粒径分布は、その粒状媒体に使用されるメッシュサイズにより画定され得る。標準メッシュサイズ表記の例は、米国材料試験協会（Ａｍｅｒｉｃａｎ  Ｓｏｃｉｅｔｙ  ｆｏｒ  Ｔｅｓｔｉｎｇ  ａｎｄ  Ｍａｔｅｒｉａｌ、ＡＳＴＭ）標準ＡＳＴＭ  Ｅ１１「Ｓｔａｎｄａｒｄ  Ｓｐｅｃｉｆｉｃａｔｉｏｎ  ｆｏｒ  Ｗｏｖｅｎ  Ｗｉｒｅ  Ｔｅｓｔ  Ｓｉｅｖｅ  Ｃｌｏｔｈ  ａｎｄ  Ｔｅｓｔ  Ｓｉｅｖｅｓ」に見出すことができる。この固体媒体はまた、不織繊維マット又は織布であってもよい。
【００４３】
本明細書で使用される用語「より高純度のポリマー溶液」は、精製工程の前の同じポリマー溶液に比べて、より少ない汚染物質を有するポリマー溶液を指す。
【００４４】
本明細書で使用される用語「抽出」は、溶質種を、液相（又は固体マトリックス）から、相境界を超えて別個の不混和性液相に移送する行為を指す。抽出のための駆動力（複数可）は、分配理論によって説明される。
【００４５】
本明細書で使用される用語「抽出された」は、抽出工程の前の同じ材料に比べてより少ない溶質種を有する材料を指す。本明細書で使用される用語「抽出された再生ポリマー」は、抽出工程の前の同じ再生ポリマーに比べてより少ない溶質種を有する再生ポリマーを指す。
【００４６】
本明細書で使用される用語「バージンの様な」とは、本質的に汚染物質を含まず、顔料を含まず、無臭、均質で、特性がバージンポリマーと同様であることを意味する。
【００４７】
本明細書で使用される用語「主にポリプロピレンのコポリマー」は、プロピレン反復単位が７０ｍｏｌ％超のコポリマーを指す。
【００４８】
本明細書で使用される用語「主にポリエチレンのコポリマー」は、エチレン反復単位が７０ｍｏｌ％超のコポリマーを指す。
【００４９】
本明細書で使用されるとき、圧力（例えばＭＰａ）の国際的単位への言及は、いずれもゲージ圧を指す。
【００５０】
ＩＩ．汚染されたポリマーを精製するための方法
驚くべきことに、好ましい実施形態において、温度及び圧力依存性のポリマー溶解度を呈する特定の流体溶媒は、比較的単純なプロセスにおいて使用したときに、汚染されたポリマー（特に回収又はリサイクルポリマー）を、ほぼバージンの様な品質まで精製するのに使用できることが見出された。このプロセスは、図１に例示するように、１）再生ポリマーを得る工程（図１の工程ａ）と、続いて２）流体溶媒を用いてポリマーを抽出温度（ＴＥ）及び抽出圧力（ＰＥ）で抽出する工程（図１の工程ｂ）と、続いて３）ポリマーを溶解温度（ＴＤ）及び溶解圧力（ＰＤ）で流体溶媒に溶解させる工程（図１の工程ｃ）と、続いて４）ポリマー溶液を溶解温度（ＴＤ）及び溶解圧力（ＰＤ）で沈降させる工程（図１の工程ｄ）、続いて５）溶解しているポリマー溶液を、溶解温度（ＴＤ）及び溶解圧力（ＰＤ）で固体媒体に接触させる工程（図１の工程ｅ）と、続いてポリマーを流体溶媒から分離する工程（図１の工程ｆ）と、を含む。
【００５１】
本発明の一実施形態において、精製されたポリマーは、消費者使用後廃棄物流を資源とすることができ、本質的に汚染物質を含まず、顔料を含まず、無臭、均質で、特性がバージンポリマーと同様である。更に、好ましい一実施形態において、本発明の流体溶媒の物理的特性は、よりエネルギー効率のよい、精製されたポリマーから流体溶媒を分離するための方法を可能にし得る。
【００５２】
再生ポリマー
本発明の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、再生ポリマーを得ることを含む。本発明の目的として、再生ポリマーは、消費者使用後、産業使用後、市販後、及び／又は他の特殊廃棄物流を資源とする。例えば、消費者使用後廃棄ポリマーは、パッケージ及び製品からの使用済みポリマーを末端消費者が指定容器に入れて、廃棄物運搬業者又はリサイクル業者が回収する、街角リサイクル（curbside recycle）流に由来してもよい。消費者使用後廃棄ポリマーはまた、店舗内の「返却」プログラムに由来するものであってもよく、これは、消費者が廃棄ポリマーを店舗に持って来て、廃棄ポリマーを指定の回収容器に入れる。産業使用後廃棄ポリマーの一例は、メーカーにより使用不能な材料として集められた、商品又は製品の製造又は輸送中に生じた廃棄ポリマーであり得る（すなわち、裁ちくず、仕様外の材料、初期作動時の廃棄）。特殊廃棄物流からの廃棄ポリマーの一例は、電子機器廃棄物（電子ゴミとしても知られる）のリサイクルに由来する廃棄ポリマーであり得る。特殊廃棄物流に由来する廃棄ポリマーの別の一例は、自動車のリサイクルに由来する廃棄ポリマーであり得る。特殊廃棄物流に由来する廃棄ポリマーの別の一例は、使用済みカーペット及び布地のリサイクルに由来する廃棄ポリマーであり得る。
【００５３】
本発明の目的として、再生ポリマーは、個々のポリマーの均質な組成物、あるいは複数の異なるポリマー組成物の混合物である。再生ポリマー組成物の非限定的な例は、ポリエチレン及びアイソタクチックポリプロピレンなどのポリオレフィンのホモポリマー及びコポリマー、ポリ（エチレンテレフタレート）などのポリエステル、ポリ（塩化ビニル）などのビニルポリマー、ポリスチレンなどのスチレンポリマー、ポリ（ヘキサメチレンアダパミド）などのポリアミド、ポリ（ビスフェノール−Ａカーボネート）などのポリカーボネート、ポリ（メチルメタクリレート）などのポリアクリレート、ポリ（ジメチルシロキサン）などのポリシロキサン、スチレン−ブタジエンブロックコポリマー及びエチレン−プロピレンゴムなどの熱可塑性エラストマー、並びに当業者には明らかであり得る他の溶解性ポリマーである。
【００５４】
再生ポリマーはまた、様々な顔料、染料、加工助剤、安定剤、充填剤、及び、元のポリマーを物品の最終形態に重合又は転換中にポリマーに添加された他の性能向上添加剤を含有し得る。顔料の非限定的な例は、有機顔料（例えば銅フタロシアニン）、無機顔料（例えば二酸化チタン）、及び、当業者に明らかであり得るようなその他の顔料である。有機顔料の非限定的な一例は、ベーシックイエロー５１である。加工助剤の非限定的な例は、帯電防止剤（例えばグリセロールモノステアレート）及び潤滑促進剤（例えばエルカ酸アミド）である。安定剤の非限定的な一例は、オクタデシル−３−（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）−プロピオネートである。充填剤の非限定的な例は、炭酸カルシウム、タルク、及びガラス繊維である。
【００５５】
溶媒
本発明の流体溶媒は、約７０℃未満の標準沸点を有する。加圧により、本発明の動作温度範囲未満の標準沸点を有する溶媒が、溶媒蒸気をほとんど又は全く生じない状態に維持される。一実施形態において、約７０℃未満の標準沸点を有する流体溶媒は、二酸化炭素、ケトン、アルコール、エーテル、エステル、アルケン、アルカン、及びこれらの混合物からなる群から選択される。約７０℃未満の標準沸点を有する流体溶媒の非限定的な例は、二酸化炭素、アセトン、メタノール、ジメチルエーテル、ジエチルエーテル、エチルメチルエーテル、テトラヒドロフラン、酢酸メチル、エチレン、プロピレン、１−ブテン、２−ブテン、イソブチレン、１−ペンテン、２−ペンテン、ペンテンの分枝状異性体、１−ヘキセン、２−ヘキセン、メタン、エタン、プロパン、ｎ−ブタン、イソブタン、ｎ−ペンタン、イソペンタン、ネオペンタン、ｎ−ヘキサン、イソヘキサンの異性体、及び、当業者に明らかであり得る他の物質である。
【００５６】
適切な溶媒又は溶媒混合物の選択は、本発明によって精製される再生ポリマー又はポリマー混合物に依存するであろう。更に、精製されるポリマー、及び使用される対応する流体溶媒の選択は、本発明の工程を実施するのに使用される温度及び圧力範囲を規定するであろう。本発明に記述される種類の溶媒におけるポリマー相の挙動についての検討は、以下の参照文献：ＭｃＨｕｇｈら、（１９９９）Ｃｈｅｍ．Ｒｅｖ．９９：５６５〜６０２に提供されている。
【００５７】
抽出
本発明の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、ポリマーが本質的に流体溶媒に不溶性である温度及び圧力で、流体溶媒に再生ポリマーを接触させることを含む。理論に束縛されるものではないが、出願者らは、その流体溶媒がポリマーを完全に可溶化するのを防ぎながら、一方で、流体溶媒がポリマー内に拡散し、抽出可能な汚染を抽出できるような方法で、温度及び圧力依存性の溶解度を制御することができると考える。この抽出可能な汚染は、ポリマーに添加された残留加工助剤、ポリマーに接触した残留製品製剤（例えば香料及び着香料、染料、並びにその他の、意図的に添加された又は非意図的にポリマーに組み込まれた（例えば廃棄物回収中及びその後のその他の廃棄材料と共に蓄積された際の）抽出可能な材料であり得る。
【００５８】
一実施形態において、この制御された抽出は、ポリマー／流体溶媒系の温度を固定し、次に圧力を、そのポリマーがその流体溶媒に溶解する圧力又は圧力範囲よりも低い圧力に制御することによって、達成される。別の一実施形態において、この制御された抽出は、ポリマー／溶媒系の圧力を固定し、次に温度を、そのポリマーがその流体溶媒に溶解する温度又は温度範囲よりも低い温度に制御することによって、達成される。流体溶媒によるポリマーの温度及び圧力制御された抽出を行うには、好適な圧力容器を使用し、流体溶媒での連続的なポリマー抽出が可能になるような方法で構成することができる。本発明の一実施形態において、この圧力容器は、連続的液体−液体抽出カラムであってよく、溶融したポリマーがこの抽出カラムの一方の端にポンプで送り込まれ、流体溶媒が抽出カラムの同じ端又は反対側の端にポンプで送り込まれる。別の一実施形態において、この抽出した汚染を含む流体が、このプロセスから除去される。別の一実施形態において、この抽出した汚染を含む流体を、精製し、回収し、リサイクルして、その抽出工程に、又はプロセスの別の工程に使用する。本発明の一実施形態において、抽出は、再生ポリマーが圧力容器内に固定され、流体溶媒が固定されたポリマー相を通って連続的にポンプで送り込まれるバッチ手法として実施され得る。抽出時間又は使用する流体溶媒の量は、最終的なより高純度のポリマーの望ましい純度と、出発物質の再生ポリマー中の抽出可能な汚染の量とに依存するであろう。別の一実施形態において、後述の「精製」セクションに記述されるように、この抽出した汚染を含む流体を、別の工程で固体媒体に接触させる。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、ポリマーが溶融し液体状態である温度及び圧力で、流体溶媒に再生ポリマーを接触させることを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーは、ポリマーが固体状態である温度及び圧力で、流体溶媒に接触させる。
【００５９】
一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、ポリエチレンが本質的に溶解しないままである温度及び圧力で、流体溶媒にポリエチレンを接触させることを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、約８０℃〜約２２０℃の温度で、ポリエチレンをｎ−ブタンに接触させることを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、約１００℃〜約２００℃の温度で、ポリエチレンをｎ−ブタンに接触させることを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、約１３０℃〜約１８０℃の温度で、ポリエチレンをｎ−ブタンに接触させることを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、約１５０ｐｓｉｇ（１．０３ＭＰａ）〜約６，５００ｐｓｉｇ（４４．８２ＭＰａ）の圧力で、ポリエチレンをｎ−ブタンに接触させることを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、約３，０００ｐｓｉｇ（２０．６８ＭＰａ）〜約６，０００ｐｓｉｇ（４１．３７ＭＰａ）の圧力で、ポリエチレンをｎ−ブタンに接触させることを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、約４，５００ｐｓｉｇ（３１．０３ＭＰａ）〜約５，５００ｐｓｉｇ（３７．９２ＭＰａ）の圧力で、ポリエチレンをｎ−ブタンに接触させることを含む。
【００６０】
別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、約８０℃〜約２２０℃の温度で、ポリエチレンをプロパンに接触させることを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、約１００℃〜約２００℃の温度で、ポリエチレンをプロパンに接触させることを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、約１３０℃〜約１８０℃の温度で、ポリエチレンをプロパンに接触させることを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、約１，０００ｐｓｉｇ（６．８９ＭＰａ）〜約１５，０００ｐｓｉｇ（１０３．４２ＭＰａ）の圧力で、ポリエチレンをプロパンに接触させることを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、約２，０００ｐｓｉｇ（１３．７９ＭＰａ）〜約１０，０００ｐｓｉｇ（６８．９５ＭＰａ）の圧力で、ポリエチレンをプロパンに接触させることを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、約５，０００ｐｓｉｇ（３４．４７ＭＰａ）〜約９，０００ｐｓｉｇ（６２．０５ＭＰａ）の圧力で、ポリエチレンをプロパンに接触させることを含む。
【００６１】
一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、ポリプロピレンが本質的に溶解しないままである温度及び圧力で、流体溶媒にポリプロピレンを接触させることを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、約８０℃〜約２２０℃の温度で、ポリプロピレンをｎ−ブタンに接触させることを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、約１００℃〜約２００℃の温度で、ポリプロピレンをｎ−ブタンに接触させることを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、約１３０℃〜約１８０℃の温度で、ポリプロピレンをｎ−ブタンに接触させることを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、約１５０ｐｓｉｇ（１．０３ＭＰａ）〜約３，０００ｐｓｉｇ（２０．６８ＭＰａ）の圧力で、ポリプロピレンをｎ−ブタンに接触させることを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、約１，０００ｐｓｉｇ（６．８９ＭＰａ）〜約２，７５０ｐｓｉｇ（１８．９６ＭＰａ）の圧力で、ポリプロピレンをｎ−ブタンに接触させることを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、約１，５００ｐｓｉｇ（１０．３４ＭＰａ）〜約２，５００ｐｓｉｇ（１７．２４ＭＰａ）の圧力で、ポリプロピレンをｎ−ブタンに接触させることを含む。
【００６２】
別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、約８０℃〜約２２０℃の温度で、ポリプロピレンをプロパンに接触させることを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、約１００℃〜約２００℃の温度で、ポリプロピレンをプロパンに接触させることを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、約１３０℃〜約１８０℃の温度で、ポリプロピレンをプロパンに接触させることを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、約２００ｐｓｉｇ（１．３８ＭＰａ）〜約８，０００ｐｓｉｇ（５５．１６ＭＰａ）の圧力で、ポリプロピレンをプロパンに接触させることを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、約１，０００ｐｓｉｇ（６．８９ＭＰａ）〜約６，０００ｐｓｉｇ（４１．３７ＭＰａ）の圧力で、ポリプロピレンをプロパンに接触させることを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、約２，０００ｐｓｉｇ（１３．７９ＭＰａ）〜約４，０００ｐｓｉｇ（２７．５８ＭＰａ）の圧力で、ポリプロピレンをプロパンに接触させることを含む。
【００６３】
一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、ポリスチレンが本質的に溶解しないままである温度及び圧力で、流体溶媒にポリスチレンを接触させることを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、約９０℃〜約２２０℃の温度で、ポリスチレンをｎ−ブタンに接触させることを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、約１００℃〜約２００℃の温度で、ポリスチレンをｎ−ブタンに接触させることを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、約１２０℃〜約１８０℃の温度で、ポリスチレンをｎ−ブタンに接触させることを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、約５００ｐｓｉｇ（３．４５ＭＰａ）〜約５，０００ｐｓｉｇ（３４．４７ＭＰａ）の圧力で、ポリスチレンをｎ−ブタンに接触させることを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、約１，０００ｐｓｉｇ（６．８９ＭＰａ）〜約４，０００ｐｓｉｇ（２７．５８ＭＰａ）の圧力で、ポリスチレンをｎ−ブタンに接触させることを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、約２，０００ｐｓｉｇ（１３．７９ＭＰａ）〜約３，０００ｐｓｉｇ（２０．６８ＭＰａ）の圧力で、ポリスチレンをｎ−ブタンに接触させることを含む。
【００６４】
一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、ポリ（ジメチルシロキサン）が本質的に溶解しないままである温度及び圧力で、流体溶媒にポリ（ジメチルシロキサン）を接触させることを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、約１００℃〜約２２０℃の温度で、ポリ（ジメチルシロキサン）をｎ−ブタンに接触させることを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、約１１５℃〜約２００℃の温度で、ポリ（ジメチルシロキサン）をｎ−ブタンに接触させることを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、約１２０℃〜約１８０℃の温度で、ポリ（ジメチルシロキサン）をｎ−ブタンに接触させることを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、約２００ｐｓｉｇ（１．３８ＭＰａ）〜約１，８００ｐｓｉｇ（１２．４１ＭＰａ）の圧力で、ポリ（ジメチルシロキサン）をｎ−ブタンに接触させることを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、約３００ｐｓｉｇ（２．０７ＭＰａ）〜約１，５００ｐｓｉｇ（１０．３４ＭＰａ）の圧力で、ポリ（ジメチルシロキサン）をｎ−ブタンに接触させることを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、約５００ｐｓｉｇ（３．４５ＭＰａ）〜約１，０００ｐｓｉｇ（６．８９ＭＰａ）の圧力で、ポリ（ジメチルシロキサン）をｎ−ブタンに接触させることを含む。
【００６５】
溶解
本発明の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、ポリマーが流体溶媒に溶解する温度及び圧力で、流体溶媒に再生ポリマーを溶解させることを含む。理論に束縛されるものではないが、出願者らは、流体溶媒中での再生ポリマーの熱力学的に好ましい溶解を実現するような方法で、温度及び圧力を制御することができると考える。更に、温度及び圧力は、特定のポリマー又はポリマー混合物を溶解することができ、同時に他のポリマー又はポリマー混合物を溶解しないような方法で、温度及び圧力を制御することができる。この制御可能な溶解により、ポリマー混合物からのポリマー分離が可能になる。
【００６６】
本発明の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、同じ温度及び圧力条件下で、汚染物質を溶解しない溶媒に、汚染された再生ポリマーを溶解させることを含む。この汚染物質には、顔料、充填剤、泥、及び他のポリマーが含まれ得る。これらの汚染物質は、溶解時に再生ポリマーから放出され、次いで後続の固体−液体分離工程によりポリマー溶液から除去される。
【００６７】
本発明の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、ポリエチレンが流体溶媒に溶解する温度及び圧力で、流体溶媒にポリエチレンを溶解させることを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、約９０℃〜約２２０℃の温度で、ポリエチレンをｎ−ブタンに溶解させることを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、約１００℃〜約２００℃の温度で、ポリエチレンをｎ−ブタンに溶解させることを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、約１３０℃〜約１８０℃の温度で、ポリエチレンをｎ−ブタンに溶解させることを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、約１，０００ｐｓｉｇ（６．８９ＭＰａ）〜約１２，０００ｐｓｉｇ（８２．７４ＭＰａ）の圧力で、ポリエチレンをｎ−ブタンに溶解させることを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、約２，０００ｐｓｉｇ（１３．７９ＭＰａ）〜約１０，０００ｐｓｉｇ（６８．９５ＭＰａ）の圧力で、ポリエチレンをｎ−ブタンに溶解させることを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、約４，０００ｐｓｉｇ（２７．５８ＭＰａ）〜約６，０００ｐｓｉｇ（４１．３７ＭＰａ）の圧力で、ポリエチレンをｎ−ブタンに溶解させることを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、少なくとも０．５％の質量パーセント濃度で、ポリエチレンをｎ−ブタンに溶解させることを含む。別の一実施形態において、ポリエチレンは、少なくとも１％の質量パーセント濃度で溶解している。別の一実施形態において、ポリエチレンは、少なくとも２％の質量パーセント濃度で溶解している。別の一実施形態において、ポリエチレンは、少なくとも３％の質量パーセント濃度で溶解している。別の一実施形態において、ポリエチレンは、少なくとも４％の質量パーセント濃度で溶解している。別の一実施形態において、ポリエチレンは、少なくとも５％の質量パーセント濃度で溶解している。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、最大２０％の質量パーセント濃度で、ポリエチレンをｎ−ブタンに溶解させることを含む。別の一実施形態において、ポリエチレンは、最大１８％の質量パーセント濃度で溶解している。別の一実施形態において、ポリエチレンは、最大１６％の質量パーセント濃度で溶解している。別の一実施形態において、ポリエチレンは、最大１４％の質量パーセント濃度で溶解している。別の一実施形態において、ポリエチレンは、最大１２％の質量パーセント濃度で溶解している。
【００６８】
別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、約９０℃〜約２２０℃の温度で、ポリエチレンをプロパンに溶解させることを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、約１００℃〜約２００℃の温度で、ポリエチレンをプロパンに溶解させることを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、約１３０℃〜約１８０℃の温度で、ポリエチレンをプロパンに溶解させることを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、約３，０００ｐｓｉｇ（２０．６８ＭＰａ）〜約２０，０００ｐｓｉｇ（１３７．９０ＭＰａ）の圧力で、ポリエチレンをプロパンに溶解させることを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、約５，０００ｐｓｉｇ（３４．４７ＭＰａ）〜約１５，０００ｐｓｉｇ（１０３．４２ＭＰａ）の圧力で、ポリエチレンをプロパンに溶解させることを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、約８，０００ｐｓｉｇ（５５．１６ＭＰａ）〜約１１，０００ｐｓｉｇ（７５．８４ＭＰａ）の圧力で、ポリエチレンをプロパンに溶解させることを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、少なくとも０．５％の質量パーセント濃度で、ポリエチレンをプロパンに溶解させることを含む。別の一実施形態において、ポリエチレンは、少なくとも１％の質量パーセント濃度で溶解している。別の一実施形態において、ポリエチレンは、少なくとも２％の質量パーセント濃度で溶解している。別の一実施形態において、ポリエチレンは、少なくとも３％の質量パーセント濃度で溶解している。別の一実施形態において、ポリエチレンは、少なくとも４％の質量パーセント濃度で溶解している。別の一実施形態において、ポリエチレンは、少なくとも５％の質量パーセント濃度で溶解している。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、最大２０％の質量パーセント濃度で、ポリエチレンをプロパンに溶解させることを含む。別の一実施形態において、ポリエチレンは、最大１８％の質量パーセント濃度で溶解している。別の一実施形態において、ポリエチレンは、最大１６％の質量パーセント濃度で溶解している。別の一実施形態において、ポリエチレンは、最大１４％の質量パーセント濃度で溶解している。別の一実施形態において、ポリエチレンは、最大１２％の質量パーセント濃度で溶解している。
【００６９】
一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、ポリプロピレンが流体溶媒に溶解する温度及び圧力で、流体溶媒にポリプロピレンを溶解させることを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、約９０℃〜約２２０℃の温度で、ポリプロピレンをｎ−ブタンに溶解させることを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、約１００℃〜約２００℃の温度で、ポリプロピレンをｎ−ブタンに溶解させることを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、約１３０℃〜約１８０℃の温度で、ポリプロピレンをｎ−ブタンに溶解させることを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、約３５０ｐｓｉｇ（２．４１ＭＰａ）〜約４，０００ｐｓｉｇ（２７．５７ＭＰａ）の圧力で、ポリプロピレンをｎ−ブタンに溶解させることを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、約１，０００ｐｓｉｇ（６．８９ＭＰａ）〜約３，５００ｐｓｉｇ（２４．１３ＭＰａ）の圧力で、ポリプロピレンをｎ−ブタンに溶解させることを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、約２，０００ｐｓｉｇ（１３．７９ＭＰａ）〜約３，０００ｐｓｉｇ（２０．６８ＭＰａ）の圧力で、ポリプロピレンをｎ−ブタンに溶解させることを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、少なくとも０．５％の質量パーセント濃度で、ポリプロピレンをｎ−ブタンに溶解させることを含む。別の一実施形態において、ポリプロピレンは、少なくとも１％の質量パーセント濃度で溶解している。別の一実施形態において、ポリプロピレンは、少なくとも２％の質量パーセント濃度で溶解している。別の一実施形態において、ポリプロピレンは、少なくとも３％の質量パーセント濃度で溶解している。別の一実施形態において、ポリプロピレンは、少なくとも４％の質量パーセント濃度で溶解している。別の一実施形態において、ポリプロピレンは、少なくとも５％の質量パーセント濃度で溶解している。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、最大２０％の質量パーセント濃度で、ポリプロピレンをｎ−ブタンに溶解させることを含む。別の一実施形態において、ポリプロピレンは、最大１８％の質量パーセント濃度で溶解している。別の一実施形態において、ポリプロピレンは、最大１６％の質量パーセント濃度で溶解している。別の一実施形態において、ポリプロピレンは、最大１４％の質量パーセント濃度で溶解している。別の一実施形態において、ポリプロピレンは、最大１２％の質量パーセント濃度で溶解している。
【００７０】
別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、約９０℃〜約２２０℃の温度で、ポリプロピレンをプロパンに溶解させることを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、約１００℃〜約２００℃の温度で、ポリプロピレンをプロパンに溶解させることを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、約１３０℃〜約１８０℃の温度で、ポリプロピレンをプロパンに溶解させることを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、約２，０００ｐｓｉｇ（１３．７９ＭＰａ）〜約８，０００ｐｓｉｇ（５５．１６ＭＰａ）の圧力で、ポリプロピレンをプロパンに溶解させることを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、約３，０００ｐｓｉｇ（２０．６８ＭＰａ）〜約６，０００ｐｓｉｇ（４１．３７ＭＰａ）の圧力で、ポリプロピレンをプロパンに溶解させることを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、約３，５００ｐｓｉｇ（２４．１３ＭＰａ）〜約５，０００ｐｓｉｇ（３４．４７ＭＰａ）の圧力で、ポリプロピレンをプロパンに溶解させることを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、少なくとも０．５％の質量パーセント濃度で、ポリプロピレンをプロパンに溶解させることを含む。別の一実施形態において、ポリプロピレンは、少なくとも１％の質量パーセント濃度で溶解している。別の一実施形態において、ポリプロピレンは、少なくとも２％の質量パーセント濃度で溶解している。別の一実施形態において、ポリプロピレンは、少なくとも３％の質量パーセント濃度で溶解している。別の一実施形態において、ポリプロピレンは、少なくとも４％の質量パーセント濃度で溶解している。別の一実施形態において、ポリプロピレンは、少なくとも５％の質量パーセント濃度で溶解している。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、最大２０％の質量パーセント濃度で、ポリプロピレンをプロパンに溶解させることを含む。別の一実施形態において、ポリプロピレンは、最大１８％の質量パーセント濃度で溶解している。別の一実施形態において、ポリプロピレンは、最大１６％の質量パーセント濃度で溶解している。別の一実施形態において、ポリプロピレンは、最大１４％の質量パーセント濃度で溶解している。別の一実施形態において、ポリプロピレンは、最大１２％の質量パーセント濃度で溶解している。
【００７１】
一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、ポリスチレンが流体溶媒に溶解する温度及び圧力で、流体溶媒にポリスチレンを溶解させることを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、約９０℃〜約２２０℃の温度で、ポリスチレンをｎ−ブタンに溶解させることを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、約１００℃〜約２００℃の温度で、ポリスチレンをｎ−ブタンに溶解させることを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、約１３０℃〜約１８０℃の温度で、ポリスチレンをｎ−ブタンに溶解させることを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、約１，０００ｐｓｉｇ（６．８９ＭＰａ）〜約９，０００ｐｓｉｇ（６２．０５ＭＰａ）の圧力で、ポリスチレンをｎ−ブタンに溶解させることを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、約２，０００ｐｓｉｇ（１３．７９ＭＰａ）〜約８，０００ｐｓｉｇ（５５．１６ＭＰａ）の圧力で、ポリスチレンをｎ−ブタンに溶解させることを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、約４，５００ｐｓｉｇ（３１．０３ＭＰａ）〜約７，５００ｐｓｉｇ（５１．７１ＭＰａ）の圧力で、ポリスチレンをｎ−ブタンに溶解させることを含む。別の一実施形態において、再生ポリスチレンを精製するための方法は、少なくとも０．５％の質量パーセント濃度で、ポリスチレンをｎ−ブタンに溶解させることを含む。別の一実施形態において、ポリスチレンは、少なくとも１％の質量パーセント濃度で溶解している。別の一実施形態において、ポリスチレンは、少なくとも２％の質量パーセント濃度で溶解している。別の一実施形態において、ポリスチレンは、少なくとも３％の質量パーセント濃度で溶解している。別の一実施形態において、ポリスチレンは、少なくとも４％の質量パーセント濃度で溶解している。別の一実施形態において、ポリスチレンは、少なくとも５％の質量パーセント濃度で溶解している。別の一実施形態において、再生ポリスチレンを精製するための方法は、最大２０％の質量パーセント濃度で、ポリスチレンをｎ−ブタンに溶解させることを含む。別の一実施形態において、ポリスチレンは、最大１８％の質量パーセント濃度で溶解している。別の一実施形態において、ポリスチレンは、最大１６％の質量パーセント濃度で溶解している。別の一実施形態において、ポリスチレンは、最大１４％の質量パーセント濃度で溶解している。別の一実施形態において、ポリスチレンは、最大１２％の質量パーセント濃度で溶解している。
【００７２】
一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、ポリ（ジメチルシロキサン）スチレンが流体溶媒に溶解する温度及び圧力で、流体溶媒にポリ（ジメチルシロキサン）を溶解させることを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、約１１５℃〜約２２０℃の温度で、ポリ（ジメチルシロキサン）をｎ−ブタンに溶解させることを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、約１２０℃〜約２００℃の温度で、ポリ（ジメチルシロキサン）をｎ−ブタンに溶解させることを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、約１４０℃〜約１８０℃の温度で、ポリ（ジメチルシロキサン）をｎ−ブタンに溶解させることを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、約５００ｐｓｉｇ（３．４５ＭＰａ）〜約２，１００ｐｓｉｇ（１４．４８ＭＰａ）の圧力で、ポリ（ジメチルシロキサン）をｎ−ブタンに溶解させることを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、約７００ｐｓｉｇ（４．８３ＭＰａ）〜約１，４００ｐｓｉｇ（９．６５ＭＰａ）の圧力で、ポリ（ジメチルシロキサン）をｎ−ブタンに溶解させることを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、約８００ｐｓｉｇ（５．５２ＭＰａ）〜約１，３００ｐｓｉｇ（８．９６ＭＰａ）の圧力で、ポリ（ジメチルシロキサン）をｎ−ブタンに溶解させることを含む。別の一実施形態において、再生ポリ（ジメチルシロキサン）を精製するための方法は、少なくとも０．５％の質量パーセント濃度で、ポリ（ジメチルシロキサン）をｎ−ブタンに溶解させることを含む。別の一実施形態において、ポリ（ジメチルシロキサン）をは、少なくとも１％の質量パーセント濃度で溶解している。別の一実施形態において、ポリ（ジメチルシロキサン）は、少なくとも２％の質量パーセント濃度で溶解している。別の一実施形態において、ポリ（ジメチルシロキサン）は、少なくとも３％の質量パーセント濃度で溶解している。別の一実施形態において、ポリ（ジメチルシロキサン）は、少なくとも４％の質量パーセント濃度で溶解している。別の一実施形態において、ポリ（ジメチルシロキサン）は、少なくとも５％の質量パーセント濃度で溶解している。別の一実施形態において、再生ポリ（ジメチルシロキサン）を精製するための方法は、最大２０％の質量パーセント濃度で、ポリ（ジメチルシロキサン）をｎ−ブタンに溶解させることを含む。別の一実施形態において、ポリ（ジメチルシロキサン）は、最大１８％の質量パーセント濃度で溶解している。別の一実施形態において、ポリ（ジメチルシロキサン）は、最大１６％の質量パーセント濃度で溶解している。別の一実施形態において、ポリ（ジメチルシロキサン）は、最大１４％の質量パーセント濃度で溶解している。別の一実施形態において、ポリ（ジメチルシロキサン）は、最大１２％の質量パーセント濃度で溶解している。
【００７３】
沈降
本発明の一実施形態において、ポリマーを精製するための方法は、ポリマーが流体溶媒に溶解したままである温度及び圧力での（沈殿としても知られている）沈降工程を介して、溶解していない汚染物質をポリマー溶液から分離することを含む。一実施形態において、沈殿工程は、溶解していない汚染物質を力の方向に均一に移動させる力を、溶解していない汚染物質が受けることを生じる。典型的には、印加される沈殿力は重力であるが、遠心力、求心力、又は何らかの他の力であってもよい。印加される力の量及び沈殿時間の持続時間は、汚染物質粒子の粒径、汚染物質粒子の密度、流体又は溶液の密度、及び流体又は溶液の粘度が挙げられるが、これらに限定されない、いくつかのパラメータに依存するであろう。以下の式（式２）は、上述のパラメータと、汚染物質沈降速度の尺度である沈殿速度との間の関係である。
【００７４】
【数１】
0006877547.tif 000002
式中、ｖが沈殿速度であり、ρｐが汚染物質粒子の密度であり、ρｆが流体又は溶液の密度であり、ｇが印加される力（典型的には重力）に起因する加速度であり、ｒが汚染物質粒子の半径であり、ηが流体又は溶液の動的粘度である。溶液粘度を決定する重要なパラメータのうちのいくつかは、流体溶媒の化学組成、流体溶媒に溶解しているポリマーの分子量、流体溶媒に溶解しているポリマーの濃度、流体溶媒溶液の温度、及び流体溶媒溶液の圧力である。
【００７５】
一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、ポリエチレンが流体溶媒に溶解したままである温度及び圧力で、ポリエチレン／流体溶媒溶液から汚染物質を沈殿させることを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、約９０℃〜約２２０℃の温度で、ポリエチレン／ｎ−ブタン溶液から汚染物質を沈殿させることを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、約１００℃〜約２００℃の温度で、ポリエチレン／ｎ−ブタン溶液から汚染物質を沈殿させることを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、約１３０℃〜約１８０℃の温度で、ポリエチレン／ｎ−ブタン溶液から汚染物質を沈殿させることを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、約１，０００ｐｓｉｇ（６．８９ＭＰａ）〜約１２，０００ｐｓｉｇ（８２．７４ＭＰａ）の圧力で、ポリエチレン／ｎ−ブタン溶液から汚染物質を沈殿させることを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、約２，０００ｐｓｉｇ（１３．７９ＭＰａ）〜約１０，０００ｐｓｉｇ（６８．９５ＭＰａ）の圧力で、ポリエチレン／ｎ−ブタン溶液から汚染物質を沈殿させることを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、約４，０００ｐｓｉｇ（２７．５８ＭＰａ）〜約６，０００ｐｓｉｇ（４１．３７ＭＰａ）の圧力で、ポリエチレン／ｎ−ブタン溶液から汚染物質を沈殿させることを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、ポリエチレンが少なくとも０．５％の質量パーセント濃度で溶解している、ポリエチレン／ｎ−ブタン溶液から汚染物質を沈殿させることを含む。別の一実施形態において、ポリエチレンは、少なくとも１％の質量パーセント濃度で溶解している。別の一実施形態において、ポリエチレンは、少なくとも２％の質量パーセント濃度で溶解している。別の一実施形態において、ポリエチレンは、少なくとも３％の質量パーセント濃度で溶解している。別の一実施形態において、ポリエチレンは、少なくとも４％の質量パーセント濃度で溶解している。別の一実施形態において、ポリエチレンは、少なくとも５％の質量パーセント濃度で溶解している。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、ポリエチレンが最大２０％の質量パーセント濃度で溶解している、ポリエチレン／ｎ−ブタン溶液から汚染物質を沈殿させることを含む。別の一実施形態において、ポリエチレンは、最大１８％の質量パーセント濃度で溶解している。別の一実施形態において、ポリエチレンは、最大１６％の質量パーセント濃度で溶解している。別の一実施形態において、ポリエチレンは、最大１４％の質量パーセント濃度で溶解している。別の一実施形態において、ポリエチレンは、最大１２％の質量パーセント濃度で溶解している。
【００７６】
別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、約９０℃〜約２２０℃の温度で、ポリエチレン／プロパン溶液から汚染物質を沈殿させることを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、約１００℃〜約２００℃の温度で、ポリエチレン／プロパン溶液から汚染物質を沈殿させることを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、約１３０℃〜約１８０℃の温度で、ポリエチレン／プロパン溶液から汚染物質を沈殿させることを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、約３，０００ｐｓｉｇ（２０．６８ＭＰａ）〜約２０，０００ｐｓｉｇ（１３７．９０ＭＰａ）の圧力で、ポリエチレン／プロパン溶液から汚染物質を沈殿させることを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、約５，０００ｐｓｉｇ（３４．４７ＭＰａ）〜約１５，０００ｐｓｉｇ（１０３．４２ＭＰａ）の圧力で、ポリエチレン／プロパン溶液から汚染物質を沈殿させることを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、約８，０００ｐｓｉｇ（５５．１６ＭＰａ）〜約１１，０００ｐｓｉｇ（７５．８４ＭＰａ）の圧力で、ポリエチレン／プロパン溶液から汚染物質を沈殿させることを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、ポリエチレンが少なくとも０．５％の質量パーセント濃度で溶解している、ポリエチレン／プロパン溶液から汚染物質を沈殿させることを含む。別の一実施形態において、ポリエチレンは、少なくとも１％の質量パーセント濃度で溶解している。別の一実施形態において、ポリエチレンは、少なくとも２％の質量パーセント濃度で溶解している。別の一実施形態において、ポリエチレンは、少なくとも３％の質量パーセント濃度で溶解している。別の一実施形態において、ポリエチレンは、少なくとも４％の質量パーセント濃度で溶解している。別の一実施形態において、ポリエチレンは、少なくとも５％の質量パーセント濃度で溶解している。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、ポリエチレンが最大２０％の質量パーセント濃度で溶解している、ポリエチレン／プロパン溶液から汚染物質を沈殿させることを含む。別の一実施形態において、ポリエチレンは、最大１８％の質量パーセント濃度で溶解している。別の一実施形態において、ポリエチレンは、最大１６％の質量パーセント濃度で溶解している。別の一実施形態において、ポリエチレンは、最大１４％の質量パーセント濃度で溶解している。別の一実施形態において、ポリエチレンは、最大１２％の質量パーセント濃度で溶解している。
【００７７】
一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、ポリプロピレンが流体溶媒に溶解したままである温度及び圧力で、ポリプロピレン／流体溶媒溶液から汚染物質を沈殿させることを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、約９０℃〜約２２０℃の温度で、ポリプロピレン／ｎ−ブタン溶液から汚染物質を沈殿させることを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、約１００℃〜約２００℃の温度で、ポリプロピレン／ｎ−ブタン溶液から汚染物質を沈殿させることを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、約１３０℃〜約１８０℃の温度で、ポリプロピレン／ｎ−ブタン溶液から汚染物質を沈殿させることを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、約３５０ｐｓｉｇ（２．４１ＭＰａ）〜約４，０００ｐｓｉｇ（２７．５７ＭＰａ）の圧力で、ポリプロピレン／ｎ−ブタン溶液から汚染物質を沈殿させることを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、約１，０００ｐｓｉｇ（６．８９ＭＰａ）〜約３，５００ｐｓｉｇ（２４．１３ＭＰａ）の圧力で、ポリプロピレン／ｎ−ブタン溶液から汚染物質を沈殿させることを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、約２，０００ｐｓｉｇ（１３．７９ＭＰａ）〜約３，０００ｐｓｉｇ（２０．６８ＭＰａ）の圧力で、ポリプロピレン／ｎ−ブタン溶液から汚染物質を沈殿させることを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、ポリプロピレンが少なくとも０．５％の質量パーセント濃度で溶解している、ポリプロピレン／ｎ−ブタン溶液から汚染物質を沈殿させることを含む。別の一実施形態において、ポリプロピレンは、少なくとも１％の質量パーセント濃度で溶解している。別の一実施形態において、ポリプロピレンは、少なくとも２％の質量パーセント濃度で溶解している。別の一実施形態において、ポリプロピレンは、少なくとも３％の質量パーセント濃度で溶解している。別の一実施形態において、ポリプロピレンは、少なくとも４％の質量パーセント濃度で溶解している。別の一実施形態において、ポリプロピレンは、少なくとも５％の質量パーセント濃度で溶解している。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、ポリプロピレンが最大２０％の質量パーセント濃度で溶解している、ポリプロピレン／ｎ−ブタン溶液から汚染物質を沈殿させることを含む。別の一実施形態において、ポリプロピレンは、最大１８％の質量パーセント濃度で溶解している。別の一実施形態において、ポリプロピレンは、最大１６％の質量パーセント濃度で溶解している。別の一実施形態において、ポリプロピレンは、最大１４％の質量パーセント濃度で溶解している。別の一実施形態において、ポリプロピレンは、最大１２％の質量パーセント濃度で溶解している。
【００７８】
別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、約９０℃〜約２２０℃の温度で、ポリプロピレン／プロパン溶液から汚染物質を沈殿させることを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、約１００℃〜約２００℃の温度で、ポリプロピレン／プロパン溶液から汚染物質を沈殿させることを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、約１３０℃〜約１８０℃の温度で、ポリプロピレン／プロパン溶液から汚染物質を沈殿させることを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、約２，０００ｐｓｉｇ（１３．７９ＭＰａ）〜約８，０００ｐｓｉｇ（５５．１６ＭＰａ）の圧力で、ポリプロピレン／プロパン溶液から汚染物質を沈殿させることを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、約３，０００ｐｓｉｇ（２０．６８ＭＰａ）〜約６，０００ｐｓｉｇ（４１．３７ＭＰａ）の圧力で、ポリプロピレン／プロパン溶液から汚染物質を沈殿させることを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、約３，５００ｐｓｉｇ（２４．１３ＭＰａ）〜約５，０００ｐｓｉｇ（３４．４７ＭＰａ）の圧力で、ポリプロピレン／プロパン溶液から汚染物質を沈殿させることを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、ポリプロピレンが少なくとも０．５％の質量パーセント濃度で溶解している、ポリプロピレン／プロパン溶液から汚染物質を沈殿させることを含む。別の一実施形態において、ポリプロピレンは、少なくとも１％の質量パーセント濃度で溶解している。別の一実施形態において、ポリプロピレンは、少なくとも２％の質量パーセント濃度で溶解している。別の一実施形態において、ポリプロピレンは、少なくとも３％の質量パーセント濃度で溶解している。別の一実施形態において、ポリプロピレンは、少なくとも４％の質量パーセント濃度で溶解している。別の一実施形態において、ポリプロピレンは、少なくとも５％の質量パーセント濃度で溶解している。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、ポリプロピレンが最大２０％の質量パーセント濃度で溶解している、ポリプロピレン／プロパン溶液から汚染物質を沈殿させることを含む。別の一実施形態において、ポリプロピレンは、最大１８％の質量パーセント濃度で溶解している。別の一実施形態において、ポリプロピレンは、最大１６％の質量パーセント濃度で溶解している。別の一実施形態において、ポリプロピレンは、最大１４％の質量パーセント濃度で溶解している。別の一実施形態において、ポリプロピレンは、最大１２％の質量パーセント濃度で溶解している。
【００７９】
一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、ポリスチレンが流体溶媒に溶解したままである温度及び圧力で、ポリスチレン／流体溶媒溶液から汚染物質を沈殿させることを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、約９０℃〜約２２０℃の温度で、ポリスチレン／ｎ−ブタン溶液から汚染物質を沈殿させることを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、約１００℃〜約２００℃の温度で、ポリスチレン／ｎ−ブタン溶液から汚染物質を沈殿させることを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、約１３０℃〜約１８０℃の温度で、ポリスチレン／ｎ−ブタン溶液から汚染物質を沈殿させることを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、約１，０００ｐｓｉｇ（６．８９ＭＰａ）〜約９，０００ｐｓｉｇ（６２．０５ＭＰａ）の圧力で、ポリスチレン／ｎ−ブタン溶液から汚染物質を沈殿させることを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、約２，０００ｐｓｉｇ（１３．７９ＭＰａ）〜約８，０００ｐｓｉｇ（５５．１６ＭＰａ）の圧力で、ポリスチレン／ｎ−ブタン溶液から汚染物質を沈殿させることを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、約４，５００ｐｓｉｇ（３１．０３ＭＰａ）〜約７，５００ｐｓｉｇ（５１．７１ＭＰａ）の圧力で、ポリスチレン／ｎ−ブタン溶液から汚染物質を沈殿させることを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、ポリスチレンが少なくとも０．５％の質量パーセント濃度で溶解している、ポリスチレン／ｎ−ブタン溶液から汚染物質を沈殿させることを含む。別の一実施形態において、ポリスチレンは、少なくとも１％の質量パーセント濃度で溶解している。別の一実施形態において、ポリスチレンは、少なくとも２％の質量パーセント濃度で溶解している。別の一実施形態において、ポリスチレンは、少なくとも３％の質量パーセント濃度で溶解している。別の一実施形態において、ポリスチレンは、少なくとも４％の質量パーセント濃度で溶解している。別の一実施形態において、ポリスチレンは、少なくとも５％の質量パーセント濃度で溶解している。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、ポリスチレンが最大２０％の質量パーセント濃度で溶解している、ポリスチレン／ｎ−ブタン溶液から汚染物質を沈殿させることを含む。別の一実施形態において、ポリスチレンは、最大１８％の質量パーセント濃度で溶解している。別の一実施形態において、ポリスチレンは、最大１６％の質量パーセント濃度で溶解している。別の一実施形態において、ポリスチレンは、最大１４％の質量パーセント濃度で溶解している。別の一実施形態において、ポリスチレンは、最大１２％の質量パーセント濃度で溶解している。
【００８０】
一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、ポリ（ジメチルシロキサン）が流体溶媒に溶解したままである温度及び圧力で、ポリ（ジメチルシロキサン）／流体溶媒溶液から汚染物質を沈殿させることを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、約１１５℃〜約２２０℃の温度で、ポリ（ジメチルシロキサン）／ｎ−ブタン溶液から汚染物質を沈殿させることを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、約１２０℃〜約２００℃の温度で、ポリ（ジメチルシロキサン）／ｎ−ブタン溶液から汚染物質を沈殿させることを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、約１４０℃〜約１８０℃の温度で、ポリ（ジメチルシロキサン）／ｎ−ブタン溶液から汚染物質を沈殿させることを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、約５００ｐｓｉｇ（３．４５ＭＰａ）〜約２，１００ｐｓｉｇ（１４．４８ＭＰａ）の圧力で、ポリ（ジメチルシロキサン）／ｎ−ブタン溶液から汚染物質を沈殿させることを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、約７００ｐｓｉｇ（４．８３ＭＰａ）〜約１，４００ｐｓｉｇ（９．６５ＭＰａ）の圧力で、ポリ（ジメチルシロキサン）／ｎ−ブタン溶液から汚染物質を沈殿させることを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、約８００ｐｓｉｇ（５．５２ＭＰａ）〜約１，３００ｐｓｉｇ（８．９６ＭＰａ）の圧力で、固体媒体を含むポリ（ジメチルシロキサン）／ｎ−ブタン溶液から汚染物質を沈殿させることを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、ポリ（ジメチルシロキサン）が少なくとも０．５％の質量パーセント濃度で溶解している、ポリ（ジメチルシロキサン）／ｎ−ブタン溶液から汚染物質を沈殿させることを含む。別の一実施形態において、ポリ（ジメチルシロキサン）は、少なくとも１％の質量パーセント濃度で溶解している。別の一実施形態において、ポリ（ジメチルシロキサン）は、少なくとも２％の質量パーセント濃度で溶解している。別の一実施形態において、ポリ（ジメチルシロキサン）は、少なくとも３％の質量パーセント濃度で溶解している。別の一実施形態において、ポリ（ジメチルシロキサン）は、少なくとも４％の質量パーセント濃度で溶解している。別の一実施形態において、ポリ（ジメチルシロキサン）は、少なくとも５％の質量パーセント濃度で溶解している。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、ポリ（ジメチルシロキサン）が最大２０％の質量パーセント濃度で溶解している、ポリ（ジメチルシロキサン）／ｎ−ブタン溶液から汚染物質を沈殿させることを含む。別の一実施形態において、ポリ（ジメチルシロキサン）は、最大１８％の質量パーセント濃度で溶解している。別の一実施形態において、ポリ（ジメチルシロキサン）は、最大１６％の質量パーセント濃度で溶解している。別の一実施形態において、ポリ（ジメチルシロキサン）は、最大１４％の質量パーセント濃度で溶解している。別の一実施形態において、ポリ（ジメチルシロキサン）は、最大１２％の質量パーセント濃度で溶解している。
【００８１】
精製
本発明の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、ポリマーが流体溶媒に溶解したままである温度及び圧力で、汚染されたポリマー溶液を固体媒体に接触させることを含む。本発明の固体媒体は、本発明の流体溶媒に溶解している再生ポリマーの溶液から、少なくとも一部の汚染を除去する、任意の固体材料である。理論に束縛されるものではないが、出願者らは、固体媒体が、種々のメカニズムによって汚染を除去すると考える。可能なメカニズムの非限定的な例としては、吸着、吸収、サイズ排除、イオン排除、イオン交換、及び、当業者に明らかであり得るその他のメカニズムが挙げられる。更に、再生ポリマー中に一般的に見出される顔料及び他の汚染物質は極性化合物であり得、また少なくともわずかに極性であり得る固体媒体と、優先的に相互作用し得る。この極性−極性相互作用は、非極性溶媒（例えばアルカン類）が流体溶媒として使用されている場合、特に好ましい。
【００８２】
本発明の一実施形態において、この固体媒体は、無機物質、炭素系物質、又はこれらの混合物からなる群から選択される。無機物質の有用な例としては、ケイ素酸化物、アルミニウム酸化物、鉄酸化物、ケイ酸アルミニウム、ケイ酸マグネシウム、非晶質火山ガラス、シリカ、シリカゲル、珪藻土、砂、石英、回収ガラス、アルミナ、パーライト、フラ−土、ベントナイト、及びこれらの混合物が挙げられる。炭素系物質の有用な例としては、無煙炭、カーボンブラック、コークス、活性炭、セルロース、及びこれらの混合物が挙げられる。本発明の別の一実施形態において、この固体媒体は回収ガラスである。
【００８３】
本発明の一実施形態において、この固体媒体を、撹拌しながら所定の時間にわたって、ポリマーに接触させる。別の一実施形態において、この固体媒体は、固体−液体分離工程を介して、より高純度のポリマー溶液から除去される。固体−液体分離工程の非限定的な例としては、濾過、デカンテーション、遠心分離、及び沈殿が挙げられる。本発明の別の一実施形態において、この汚染されたポリマー溶液を、固体媒体の固定床に通過させる。本発明の別の一実施形態において、固体媒体の固定床の高さ又は長さは５ｃｍ超である。本発明の別の一実施形態において、固体媒体の固定床の高さ又は長さは、１０ｃｍ超である。本発明の別の一実施形態において、固体媒体の固定床の高さ又は長さは、２０ｃｍ超である。本発明の別の一実施形態において、固体媒体は、ポリマーの所望の純度を維持するために必要に応じて置き換えられる。更に別の実施形態において、この固体媒体はリサイクルされ、精製工程で再使用される。別の一実施形態において、この固体媒体は、再洗工程中に固体媒体を流動化することによってリサイクルされる。
【００８４】
一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、ポリエチレンが流体溶媒に溶解したままである温度及び圧力で、ポリエチレン／流体溶媒溶液を固体媒体に接触させることを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、約９０℃〜約２２０℃の温度で、ポリエチレン／ｎ−ブタン溶液を固体媒体に接触させることを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、約１００℃〜約２００℃の温度で、ポリエチレン／ｎ−ブタン溶液を固体媒体に接触させることを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、約１３０℃〜約１８０℃の温度で、ポリエチレン／ｎ−ブタン溶液を固体媒体に接触させることを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、約１，０００ｐｓｉｇ（６．８９ＭＰａ）〜約１２，０００ｐｓｉｇ（８２．７４ＭＰａ）の圧力で、ポリエチレン／ｎ−ブタン溶液を固体媒体に接触させることを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、約２，０００ｐｓｉｇ（１３．７９ＭＰａ）〜約１０，０００ｐｓｉｇ（６８．９５ＭＰａ）の圧力で、ポリエチレン／ｎ−ブタン溶液を固体媒体に接触させることを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、約４，０００ｐｓｉｇ（２７．５８ＭＰａ）〜約６，０００ｐｓｉｇ（４１．３７ＭＰａ）の圧力で、ポリエチレン／ｎ−ブタン溶液を固体媒体に接触させることを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、ポリエチレンが少なくとも０．５％の質量パーセント濃度で溶解している、ポリエチレン／ｎ−ブタン溶液を固体媒体に接触させることを含む。別の一実施形態において、ポリエチレンは、少なくとも１％の質量パーセント濃度で溶解している。別の一実施形態において、ポリエチレンは、少なくとも２％の質量パーセント濃度で溶解している。別の一実施形態において、ポリエチレンは、少なくとも３％の質量パーセント濃度で溶解している。別の一実施形態において、ポリエチレンは、少なくとも４％の質量パーセント濃度で溶解している。別の一実施形態において、ポリエチレンは、少なくとも５％の質量パーセント濃度で溶解している。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、ポリエチレンが最大２０％の質量パーセント濃度で溶解している、ポリエチレン／ｎ−ブタン溶液を固体媒体に接触させることを含む。別の一実施形態において、ポリエチレンは、最大１８％の質量パーセント濃度で溶解している。別の一実施形態において、ポリエチレンは、最大１６％の質量パーセント濃度で溶解している。別の一実施形態において、ポリエチレンは、最大１４％の質量パーセント濃度で溶解している。別の一実施形態において、ポリエチレンは、最大１２％の質量パーセント濃度で溶解している。
【００８５】
別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、約９０℃〜約２２０℃の温度で、ポリエチレン／プロパン溶液を固体媒体に接触させることを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、約１００℃〜約２００℃の温度で、ポリエチレン／プロパン溶液を固体媒体に接触させることを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、約１３０℃〜約１８０℃の温度で、ポリエチレン／プロパン溶液を固体媒体に接触させることを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、約３，０００ｐｓｉｇ（２０．６８ＭＰａ）〜約２０，０００ｐｓｉｇ（１３７．９０ＭＰａ）の圧力で、ポリエチレン／プロパン溶液を固体媒体に接触させることを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、約５，０００ｐｓｉｇ（３４．４７ＭＰａ）〜約１５，０００ｐｓｉｇ（１０３．４２ＭＰａ）の圧力で、ポリエチレン／プロパン溶液を固体媒体に接触させることを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、約８，０００ｐｓｉｇ（５５．１６ＭＰａ）〜約１１，０００ｐｓｉｇ（７５．８４ＭＰａ）の圧力で、ポリエチレン／プロパン溶液を固体媒体に接触させることを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、ポリエチレンが少なくとも０．５％の質量パーセント濃度で溶解している、ポリエチレン／プロパン溶液を固体媒体に接触させることを含む。別の一実施形態において、ポリエチレンは、少なくとも１％の質量パーセント濃度で溶解している。別の一実施形態において、ポリエチレンは、少なくとも２％の質量パーセント濃度で溶解している。別の一実施形態において、ポリエチレンは、少なくとも３％の質量パーセント濃度で溶解している。別の一実施形態において、ポリエチレンは、少なくとも４％の質量パーセント濃度で溶解している。別の一実施形態において、ポリエチレンは、少なくとも５％の質量パーセント濃度で溶解している。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、ポリエチレンが最大２０％の質量パーセント濃度で溶解している、ポリエチレン／プロパン溶液を固体媒体に接触させることを含む。別の一実施形態において、ポリエチレンは、最大１８％の質量パーセント濃度で溶解している。別の一実施形態において、ポリエチレンは、最大１６％の質量パーセント濃度で溶解している。別の一実施形態において、ポリエチレンは、最大１４％の質量パーセント濃度で溶解している。別の一実施形態において、ポリエチレンは、最大１２％の質量パーセント濃度で溶解している。
【００８６】
一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、ポリプロピレンが流体溶媒に溶解したままである温度及び圧力で、ポリプロピレン／流体溶媒溶液を固体媒体に接触させることを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、約９０℃〜約２２０℃の温度で、ポリプロピレン／ｎ−ブタン溶液を固体媒体に接触させることを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、約１００℃〜約２００℃の温度で、ポリプロピレン／ｎ−ブタン溶液を固体媒体に接触させることを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、約１３０℃〜約１８０℃の温度で、ポリプロピレン／ｎ−ブタン溶液を固体媒体に接触させることを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、約３５０ｐｓｉｇ（２．４１ＭＰａ）〜約４，０００ｐｓｉｇ（２７．５７ＭＰａ）の圧力で、ポリプロピレン／ｎ−ブタン溶液を固体媒体に接触させることを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、約１，０００ｐｓｉｇ（６．８９ＭＰａ）〜約３，５００ｐｓｉｇ（２４．１３ＭＰａ）の圧力で、ポリプロピレン／ｎ−ブタン溶液を固体媒体に接触させることを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、約２，０００ｐｓｉｇ（１３．７９ＭＰａ）〜約３，０００ｐｓｉｇ（２０．６８ＭＰａ）の圧力で、ポリプロピレン／ｎ−ブタン溶液を固体媒体に接触させることを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、ポリプロピレンが少なくとも０．５％の質量パーセント濃度で溶解している、ポリプロピレン／ｎ−ブタン溶液を固体媒体に接触させることを含む。別の一実施形態において、ポリプロピレンは、少なくとも１％の質量パーセント濃度で溶解している。別の一実施形態において、ポリプロピレンは、少なくとも２％の質量パーセント濃度で溶解している。別の一実施形態において、ポリプロピレンは、少なくとも３％の質量パーセント濃度で溶解している。別の一実施形態において、ポリプロピレンは、少なくとも４％の質量パーセント濃度で溶解している。別の一実施形態において、ポリプロピレンは、少なくとも５％の質量パーセント濃度で溶解している。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、ポリプロピレンが最大２０％の質量パーセント濃度で溶解している、ポリプロピレン／ｎ−ブタン溶液を固体媒体に接触させることを含む。別の一実施形態において、ポリプロピレンは、最大１８％の質量パーセント濃度で溶解している。別の一実施形態において、ポリプロピレンは、最大１６％の質量パーセント濃度で溶解している。別の一実施形態において、ポリプロピレンは、最大１４％の質量パーセント濃度で溶解している。別の一実施形態において、ポリプロピレンは、最大１２％の質量パーセント濃度で溶解している。
【００８７】
別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、約９０℃〜約２２０℃の温度で、ポリプロピレン／プロパン溶液を固体媒体に接触させることを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、約１００℃〜約２００℃の温度で、ポリプロピレン／プロパン溶液を固体媒体に接触させることを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、約１３０℃〜約１８０℃の温度で、ポリプロピレン／プロパン溶液を固体媒体に接触させることを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、約２，０００ｐｓｉｇ（１３．７９ＭＰａ）〜約８，０００ｐｓｉｇ（５５．１６ＭＰａ）の圧力で、ポリプロピレン／プロパン溶液を固体媒体に接触させることを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、約３，０００ｐｓｉｇ（２０．６８ＭＰａ）〜約６，０００ｐｓｉｇ（４１．３７ＭＰａ）の圧力で、ポリプロピレン／プロパン溶液を固体媒体に接触させることを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、約３，５００ｐｓｉｇ（２４．１３ＭＰａ）〜約５，０００ｐｓｉｇ（３４．４７ＭＰａ）の圧力で、ポリプロピレン／プロパン溶液を固体媒体に接触させることを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、ポリプロピレンが少なくとも０．５％の質量パーセント濃度で溶解している、ポリプロピレン／プロパン溶液を固体媒体に接触させることを含む。別の一実施形態において、ポリプロピレンは、少なくとも１％の質量パーセント濃度で溶解している。別の一実施形態において、ポリプロピレンは、少なくとも２％の質量パーセント濃度で溶解している。別の一実施形態において、ポリプロピレンは、少なくとも３％の質量パーセント濃度で溶解している。別の一実施形態において、ポリプロピレンは、少なくとも４％の質量パーセント濃度で溶解している。別の一実施形態において、ポリプロピレンは、少なくとも５％の質量パーセント濃度で溶解している。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、ポリプロピレンが最大２０％の質量パーセント濃度で溶解している、ポリプロピレン／プロパン溶液を固体媒体に接触させることを含む。別の一実施形態において、ポリプロピレンは、最大１８％の質量パーセント濃度で溶解している。別の一実施形態において、ポリプロピレンは、最大１６％の質量パーセント濃度で溶解している。別の一実施形態において、ポリプロピレンは、最大１４％の質量パーセント濃度で溶解している。別の一実施形態において、ポリプロピレンは、最大１２％の質量パーセント濃度で溶解している。
【００８８】
一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、ポリスチレンが流体溶媒に溶解したままである温度及び圧力で、ポリスチレン／流体溶媒溶液を固体媒体に接触させることを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、約９０℃〜約２２０℃の温度で、ポリスチレン／ｎ−ブタン溶液を固体媒体に接触させることを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、約１００℃〜約２００℃の温度で、ポリスチレン／ｎ−ブタン溶液を固体媒体に接触させることを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、約１３０℃〜約１８０℃の温度で、ポリスチレン／ｎ−ブタン溶液を固体媒体に接触させることを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、約１，０００ｐｓｉｇ（６．８９ＭＰａ）〜約９，０００ｐｓｉｇ（６２．０５ＭＰａ）の圧力で、ポリスチレン／ｎ−ブタン溶液を固体媒体に接触させることを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、約２，０００ｐｓｉｇ（１３．７９ＭＰａ）〜約８，０００ｐｓｉｇ（５５．１６ＭＰａ）の圧力で、ポリスチレン／ｎ−ブタン溶液を固体媒体に接触させることを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、約４，５００ｐｓｉｇ（３１．０３ＭＰａ）〜約７，５００ｐｓｉｇ（５１．７１ＭＰａ）の圧力で、ポリスチレン／ｎ−ブタン溶液を固体媒体に接触させることを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、ポリスチレンが少なくとも０．５％の質量パーセント濃度で溶解している、ポリスチレン／ｎ−ブタン溶液を固体媒体に接触させることを含む。別の一実施形態において、ポリスチレンは、少なくとも１％の質量パーセント濃度で溶解している。別の一実施形態において、ポリスチレンは、少なくとも２％の質量パーセント濃度で溶解している。別の一実施形態において、ポリスチレンは、少なくとも３％の質量パーセント濃度で溶解している。別の一実施形態において、ポリスチレンは、少なくとも４％の質量パーセント濃度で溶解している。別の一実施形態において、ポリスチレンは、少なくとも５％の質量パーセント濃度で溶解している。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、ポリスチレンが最大２０％の質量パーセント濃度で溶解している、ポリスチレン／ｎ−ブタン溶液を固体媒体に接触させることを含む。別の一実施形態において、ポリスチレンは、最大１８％の質量パーセント濃度で溶解している。別の一実施形態において、ポリスチレンは、最大１６％の質量パーセント濃度で溶解している。別の一実施形態において、ポリスチレンは、最大１４％の質量パーセント濃度で溶解している。別の一実施形態において、ポリスチレンは、最大１２％の質量パーセント濃度で溶解している。
【００８９】
一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、ポリ（ジメチルシロキサン）が流体溶媒に溶解したままである温度及び圧力で、ポリ（ジメチルシロキサン）／流体溶媒溶液を固体媒体に接触させることを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、約１１５℃〜約２２０℃の温度で、ポリ（ジメチルシロキサン）／ｎ−ブタン溶液を固体媒体に接触させることを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、約１２０℃〜約２００℃の温度で、ポリ（ジメチルシロキサン）／ｎ−ブタン溶液を固体媒体に接触させることを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、約１４０℃〜約１８０℃の温度で、ポリ（ジメチルシロキサン）／ｎ−ブタン溶液を固体媒体に接触させることを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、約５００ｐｓｉｇ（３．４５ＭＰａ）〜約２，１００ｐｓｉｇ（１４．４８ＭＰａ）の圧力で、ポリ（ジメチルシロキサン）／ｎ−ブタン溶液を固体媒体に接触させることを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、約７００ｐｓｉｇ（４．８３ＭＰａ）〜約１，４００ｐｓｉｇ（９．６５ＭＰａ）の圧力で、ポリ（ジメチルシロキサン）／ｎ−ブタン溶液を固体媒体に接触させることを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、約８００ｐｓｉｇ（５．５２ＭＰａ）〜約１，３００ｐｓｉｇ（８．９６ＭＰａ）の圧力で、ポリ（ジメチルシロキサン）／ｎ−ブタン溶液を固体媒体に接触させることを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、ポリ（ジメチルシロキサン）が少なくとも０．５％の質量パーセント濃度で溶解している、ポリ（ジメチルシロキサン）／ｎ−ブタン溶液を固体媒体に接触させることを含む。別の一実施形態において、ポリ（ジメチルシロキサン）は、少なくとも１％の質量パーセント濃度で溶解している。別の一実施形態において、ポリ（ジメチルシロキサン）は、少なくとも２％の質量パーセント濃度で溶解している。別の一実施形態において、ポリ（ジメチルシロキサン）は、少なくとも３％の質量パーセント濃度で溶解している。別の一実施形態において、ポリ（ジメチルシロキサン）は、少なくとも４％の質量パーセント濃度で溶解している。別の一実施形態において、ポリ（ジメチルシロキサン）は、少なくとも５％の質量パーセント濃度で溶解している。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、ポリ（ジメチルシロキサン）が最大２０％の質量パーセント濃度で溶解している、ポリ（ジメチルシロキサン）／ｎ−ブタン溶液を固体媒体に接触させることを含む。別の一実施形態において、ポリ（ジメチルシロキサン）は、最大１８％の質量パーセント濃度で溶解している。別の一実施形態において、ポリ（ジメチルシロキサン）は、最大１６％の質量パーセント濃度で溶解している。別の一実施形態において、ポリ（ジメチルシロキサン）は、最大１４％の質量パーセント濃度で溶解している。別の一実施形態において、ポリ（ジメチルシロキサン）は、最大１２％の質量パーセント濃度で溶解している。
【００９０】
分離
本発明の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、ポリマーが溶液から析出し、かつ流体溶媒にもはや溶解しない温度及び圧力で、流体溶媒からより高純度のポリマーを分離することを含む。別の一実施形態において、流体溶媒からのより高純度のポリマーの析出は、固定温度で圧力を下げることにより達成される。別の一実施形態において、流体溶媒からのより高純度のポリマーの析出は、固定圧力で温度を下げることにより達成される。別の一実施形態において、流体溶媒からのより高純度のポリマーの析出は、固定圧力で温度を上げることにより達成される。別の一実施形態において、流体溶媒からのより高純度のポリマーの析出は、温度と圧力の両方を下げることにより達成される。溶媒は、温度及び圧力を制御することにより、液体から蒸気相へと部分的又は完全に変換され得る。別の一実施形態において、分離工程中に溶媒の温度及び圧力を制御することにより、流体溶媒を１００％蒸気相に完全に変換することなく、析出したポリマーが流体溶媒から分離される。析出した、より高純度のポリマーの分離は、液体−液体分離又は液体−固体分離の任意の方法によって達成される。液体−液体分離又は液体−固体分離の非限定的な例としては、濾過、デカンテーション、遠心分離、及び沈殿が挙げられる。
【００９１】
一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、ポリエチレンが溶液から析出する温度及び圧力で、ポリエチレン／流体溶媒溶液からポリエチレンを分離することを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、約０℃〜約２２０℃の温度で、ポリエチレン／ｎ−ブタン溶液からポリエチレンを分離することを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、約５０℃〜約１７５℃の温度で、ポリエチレン／ｎ−ブタン溶液からポリエチレンを分離することを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、約１００℃〜約１６０℃の温度で、ポリエチレン／ｎ−ブタン溶液からポリエチレンを分離することを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、約０ｐｓｉｇ（０ＭＰａ）〜約４，０００ｐｓｉｇ（２７．５８ＭＰａ）の圧力で、ポリエチレン／ｎ−ブタン溶液からポリエチレンを分離することを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、約５０ｐｓｉｇ（０．３４ＭＰａ）〜約２，０００ｐｓｉｇ（１３．７９ＭＰａ）の圧力で、ポリエチレン／ｎ−ブタン溶液からポリエチレンを分離することを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、約７５ｐｓｉｇ（０．５２ＭＰａ）〜約１，０００ｐｓｉｇ（６．８９ＭＰａ）の圧力で、ポリエチレン／ｎ−ブタン溶液からポリエチレンを分離することを含む。
【００９２】
別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、約−４２℃〜約２２０℃の温度で、ポリエチレン／プロパン溶液からポリエチレンを分離することを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、約０℃〜約１５０℃の温度で、ポリエチレン／プロパン溶液からポリエチレンを分離することを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、約５０℃〜約１３０℃の温度で、ポリエチレン／プロパン溶液からポリエチレンを分離することを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、約０ｐｓｉｇ（０ＭＰａ）〜約１５，０００ｐｓｉｇ（１０３．４２ＭＰａ）の圧力で、ポリエチレン／プロパン溶液からポリエチレンを分離することを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、約５０ｐｓｉｇ（０．３４ＭＰａ）〜約５，０００ｐｓｉｇ（３４．４７ＭＰａ）の圧力で、ポリエチレン／プロパン溶液からポリエチレンを分離することを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、約７５ｐｓｉｇ（０．５２ＭＰａ）〜約１，０００ｐｓｉｇ（６．８９ＭＰａ）の圧力で、ポリエチレン／プロパン溶液からポリエチレンを分離することを含む。
【００９３】
一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、ポリプロピレンが溶液から析出する温度及び圧力で、ポリプロピレン／流体溶媒溶液からポリプロピレンを分離することを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、約０℃〜約２２０℃の温度で、ポリプロピレン／ｎ−ブタン溶液からポリプロピレンを分離することを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、約１００℃〜約２００℃の温度で、ポリプロピレン／ｎ−ブタン溶液からポリプロピレンを分離することを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、約１３０℃〜約１８０℃の温度で、ポリプロピレン／ｎ−ブタン溶液からポリプロピレンを分離することを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、約０ｐｓｉｇ（０ＭＰａ）〜約２，０００ｐｓｉｇ（１３．７９ＭＰａ）の圧力で、ポリプロピレン／ｎ−ブタン溶液からポリプロピレンを分離することを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、約５０ｐｓｉｇ（０．３４ＭＰａ）〜約１，５００ｐｓｉｇ（１０．３４ＭＰａ）の圧力で、ポリプロピレン／ｎ−ブタン溶液からポリプロピレンを分離することを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、約７５ｐｓｉｇ（０．５２ＭＰａ）〜約１，０００ｐｓｉｇ（６．８９ＭＰａ）の圧力で、ポリプロピレン／ｎ−ブタン溶液からポリプロピレンを分離することを含む。
【００９４】
別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、約−４２℃〜約２２０℃の温度で、ポリプロピレン／プロパン溶液からポリプロピレンを分離することを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、約０℃〜約１５０℃の温度で、ポリプロピレン／プロパン溶液からポリプロピレンを分離することを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、約５０℃〜約１３０℃の温度で、ポリプロピレン／プロパン溶液からポリプロピレンを分離することを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、約０ｐｓｉｇ（０ＭＰａ）〜約６，０００ｐｓｉｇ（４１．３７ＭＰａ）の圧力で、ポリプロピレン／プロパン溶液からポリプロピレンを分離することを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、約５０ｐｓｉｇ（０．３４ＭＰａ）〜約３，０００ｐｓｉｇ（２０．６８ＭＰａ）の圧力で、ポリプロピレン／プロパン溶液からポリプロピレンを分離することを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、約７５ｐｓｉｇ（０．５２ＭＰａ）〜約１，０００ｐｓｉｇ（６．８９ＭＰａ）の圧力で、ポリプロピレン／プロパン溶液からポリプロピレンを分離することを含む。
【００９５】
一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、ポリスチレンが溶液から析出する温度及び圧力で、ポリスチレン／流体溶媒溶液からポリスチレンを分離することを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、約０℃〜約２２０℃の温度で、ポリスチレン／ｎ−ブタン溶液からポリスチレンを分離することを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、約１００℃〜約２００℃の温度で、ポリスチレン／ｎ−ブタン溶液からポリスチレンを分離することを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、約１３０℃〜約１８０℃の温度で、ポリスチレン／ｎ−ブタン溶液からポリスチレンを分離することを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、約０ｐｓｉｇ（０ＭＰａ）〜約２，０００ｐｓｉｇ（１３．７９ＭＰａ）の圧力で、ポリスチレン／ｎ−ブタン溶液からポリスチレンを分離することを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、約５０ｐｓｉｇ（０．３４ＭＰａ）〜約１，５００ｐｓｉｇ（１０．３４ＭＰａ）の圧力で、ポリスチレン／ｎ−ブタン溶液からポリスチレンを分離することを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、約７５ｐｓｉｇ（０．５２ＭＰａ）〜約１，０００ｐｓｉｇ（６．８９ＭＰａ）の圧力で、ポリスチレン／ｎ−ブタン溶液からポリスチレンを分離することを含む。
【００９６】
一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、ポリ（ジメチルシロキサン）が溶液から析出する温度及び圧力で、ポリ（ジメチルシロキサン）／流体溶媒溶液からポリ（ジメチルシロキサン）を分離することを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、約０℃〜約２２０℃の温度で、ポリ（ジメチルシロキサン）／ｎ−ブタン溶液からポリ（ジメチルシロキサン）を分離することを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、約１１５℃〜約２００℃の温度で、ポリ（ジメチルシロキサン）／ｎ−ブタン溶液からポリ（ジメチルシロキサン）を分離することを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、約１２０℃〜約１８０℃の温度で、ポリ（ジメチルシロキサン）／ｎ−ブタン溶液からポリ（ジメチルシロキサン）を分離することを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、約０ｐｓｉｇ（０ＭＰａ）〜約１，５００ｐｓｉｇ（１０．３４ＭＰａ）の圧力で、ポリ（ジメチルシロキサン）／ｎ−ブタン溶液からポリ（ジメチルシロキサン）を分離することを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、約５０ｐｓｉｇ（０．３４ＭＰａ）〜約１，０００ｐｓｉｇ（６．８９ＭＰａ）の圧力で、ポリ（ジメチルシロキサン）／ｎ−ブタン溶液からポリ（ジメチルシロキサン）を分離することを含む。別の一実施形態において、再生ポリマーを精製するための方法は、約７５ｐｓｉｇ（０．５２ＭＰａ）〜約５００ｐｓｉｇ（３．４５ＭＰａ）の圧力で、ポリ（ジメチルシロキサン）／ｎ−ブタン溶液からポリ（ジメチルシロキサン）を分離することを含む。
【００９７】
ＩＩＩ．試験方法
本明細書に記述される試験方法は、ポリマーを精製するための様々な方法の有効性を測定するのに使用される。具体的には、記述されている方法は、色及び透光性／透明度の改善（すなわち、再生ポリマーの色及び不透明度を、無色のバージンポリマーのものに近づけること）、元素汚染の低減又は排除（すなわち、重金属の除去）、非可燃性汚染（すなわち、無機充填剤）の低減又は排除、揮発性化合物（特に、再生ポリマーの悪臭に寄与する揮発性化合物）の低減又は排除、並びに、ポリマー汚染（すなわち、ポリプロピレンへのポリエチレン混入）の低減又は排除における、所与の精製方法の有効性を実証する。
【００９８】
色と不透明度の測定：
ポリマーの色と不透明度／透光性は、そのポリマーから製造される物品の望ましい視覚的美観を達成できるかどうかを判定する、重要なパラメータである。再生ポリマー、特に消費者使用後由来の再生ポリマーは、残留顔料、充填剤、及び他の汚染に起因して、典型的には色が濃く不透明である。よって、色と不透明度の測定は、ポリマーの精製方法の有効性を判定する重要なパラメータである。
【００９９】
色の測定の前に、ポリマー粉末又はペレットのいずれかの試料を、型に圧縮して、幅３０ｍｍ×長さ３０ｍｍ×厚さ１ｍｍの正方形試験検体とした（角は丸くなっている）。粉末試料は最初に、ステンレススチール製プラテンの間で、清潔な未使用のアルミホイルを接触剥離層として用いて、粉末を冷間圧縮してシート状にすることにより、室温（約２０〜２３℃）で密度を高めた。次いで、冷間圧縮したおよそ０．８５ｇの粉末又はペレットのいずれかを、２００℃に予熱したＣａｒｖｅｒ  Ｐｒｅｓｓ  Ｍｏｄｅｌ  Ｃ（Ｃａｒｖｅｒ，Ｉｎｃ．、Ｗａｂａｓｈ，ＩＮ  ４６９９２−０５５４  ＵＳＡ）で、アルミニウム製プラテン、未使用アルミホイル剥離層、及び上述の正方形の試験検体の寸法に対応する空洞を備えたステンレススチール製シムを使用して圧縮し、試験検体とした。試料は、圧力を印加する前に５分間加熱した。次に、５分後に、プレス機で、少なくとも２トン（１．８１メトリックトン）の水圧で少なくとも５秒間圧縮してから解放した。次に成形型の積層物を取り出し、２枚の厚く平らな金属製ヒートシンクの間に挟んで冷却した。次にアルミホイル接触剥離層を試料から剥がし、捨てた。少なくとも片側の試料周囲の鋳ばりを、型の縁部まで剥がしてから、次いで試料を型から押し出した。各試験検体を、空隙／気泡の欠陥がないか視覚的に評価し、色測定領域（最小直径０．７インチ（１７．７８ｍｍ））に欠陥がない試料のみを、色測定に使用した。
【０１００】
各試料の色は、国際照明委員会（International Commission on Illumination、ＣＩＥ）Ｌ＊、ａ＊、ｂ＊の３次元色空間を用いて特徴付けた。次元Ｌ＊は試料の明度の測定値であり、Ｌ＊＝０は最も暗い黒色試料、Ｌ＊＝１００は最も明るい白色試料に対応する。次元ａ＊は試料の赤色又は緑色の測定値で、ａ＊が正の値のときは赤色、ａ＊が負の値のときは緑色に対応する。次元ｂ＊は試料の青色又は黄色の測定値で、ｂ＊が正の値のときは黄色に対応し、ｂ＊が負の値のときは青色に対応する。幅３０ｍｍ×長さ３０ｍｍ×厚さ１ｍｍの正方形の試験検体試料それぞれのＬ＊ａ＊ｂ＊値を、ＨｕｎｔｅｒＬａｂモデルＬａｂＳｃａｎ  ＸＥ分光光度計（Ｈｕｎｔｅｒ  Ａｓｓｏｃｉａｔｅｓ  Ｌａｂｏｒａｔｏｒｙ，Ｉｎｃ．、Ｒｅｓｔｏｎ，ＶＡ２０１９０−５２８０，ＵＳＡ）で測定した。分光光度計は、標準光源としてＤ６５を、観測角度１０°、視野面積直径１．７５インチ（４４．４５ｍｍ）、及びポート直径０．７インチ（１７．７８ｍｍ）で構成した。
【０１０１】
各試料の不透明度は、試料をどれだけの光が通過するかを測定したものであり（すなわち、試料の透光性の測定値）、これは上述のＨｕｎｔｅｒＬａｂ分光光度計で、コントラスト比不透明度モードを用いて決定された。各試料の不透明度を決定するために、２つの測定を行った。１つは、白色背景での試料の明度ＹＷｈｉｔｅＢａｃｋｉｎｇを測定し、もう１つは、黒色背景での試料の明度ＹＢｌａｃｋＢａｃｋｉｎｇを測定するものである。次いで、以下の式３を使用して、明度値から不透明度を計算した。
【０１０２】
【数２】
0006877547.tif 000003
【０１０３】
元素分析：
多くの再生ポリマーは、許容不可能に高濃度の重金属汚染を有する。重金属、例えば鉛、水銀、カドミウム、及びクロムの存在により、食品若しくは薬剤接触用途、又は医療機器用途などのある特定の用途における、再生ポリマーの使用が阻まれ得る。よって、重金属の濃度の測定は、ポリマーの精製方法の有効性を判定する際に重要である。
【０１０４】
元素分析は、誘導結合プラズマ質量分析（Inductively Coupled Plasma Mass Spectrometry、ＩＣＰ−ＭＳ）を使用して実施した。約０．２５ｇの試料と、４ｍＬの濃硝酸及び１ｍＬの濃フッ化水素酸（hydrofluoric acid、ＨＦ）とを櫛通しすることによって、試料の可用性に応じてｎ＝２〜ｎ＝６で、試験溶液を調製した。試料を、２０分間で１２５℃まで上昇、１０分間で２５０℃まで上昇、２０分間２５０℃を維持からなるＵｌｔｒａｗａｖｅマイクロ波試料分解プロトコルを使用して分解した。分解した試料を室温まで冷ました。この分解した試料に、１００ｐｐｍのＧｅ及びＲｈ０．２５ｍＬを内部標準として加えた後、５０ｍＬまで希釈した。測定の正確さを評価するため、バージンポリマーにスパイクを行うことにより、分解前スパイクを調製した。バージンポリマースパイク試料は、上述と同じ手順を用いて計り取り、関心のある各単元素標準（Ｎａ、Ａｌ、Ｃａ、Ｔｉ、Ｃｒ、Ｆｅ、Ｎｉ、Ｃｕ、Ｚｎ、Ｃｄ、及びＰｂを含む）の適切な量でスパイクを行った。スパイクは、「低濃度スパイク」及び「高濃度スパイク」の２つの異なるレベルで調製した。各スパイクは、３重複製で調製した。バージンポリマーのスパイクに加えて、ピペット作業中にエラーが生じていないことを確認し、かつプロセス全体で回収を追跡するために、ブランクにもスパイクを行った。ブランクにスパイクを行った試料も、２つの異なる濃度で３重複製で調製し、スパイクされたバージンポリマー及び試験試料と同じ方法で処理した。Ｎａ、Ａｌ、Ｃａ、Ｔｉ、Ｃｒ、Ｆｅ、Ｎｉ、Ｃｕ、Ｚｎ、Ｃｄ、及びＰｂを含む、０．０５、０．１、０．５、１、５、１０、５０、１００、及び５００ｐｐｂ溶液を調製して、９点較正曲線を作成した。較正標準はすべて、未希釈の標準参照溶液と、内部標準として１００ｐｐｍのＧｅ及びＲｈ０．２５ｍＬに４ｍＬの濃硝酸及び１ｍＬの濃ＨＦを加えたものとを、希釈することによって調製された。調製した標準液、試験試料、及びスパイクした試験試料は、Ａｇｉｌｅｎｔの８８００ＩＣＰ−ＱＱＱＭＳを使用し、メーカーの推奨に従って最適化して、分析した。各検体について観測されたｍ／ｚ、及び分析に使用したコリジョンセルガスは、次の通りであった：Ｎａ、２３ｍ／ｚ、Ｈ２；Ａｌ、２７ｍ／ｚ、Ｈ２；Ｃａ、４０ｍ／ｚ、Ｈ２；Ｔｉ、４８ｍ／ｚ、Ｈ２；Ｃｒ、５２ｍ／ｚ、Ｈｅ；Ｆｅ、５６ｍ／ｚ、Ｈ２；Ｎｉ、６０ｍ／ｚ；ガスなし；Ｃｕ、６５ｍ／ｚ、ガスなし；Ｚｎ、６４ｍ／ｚ、Ｈｅ；Ｃｄ、１１２ｍ／ｚ；Ｈ２；Ｐｂ、２０６≧２０６、２０７≧２０７、２０８≧２０８ｍ／ｚの合計、ガスなし；Ｇｅ、７２ｍ／ｚ、全モード；Ｒｈ、１０３ｍ／ｚ、全モード。Ｇｅは＜１０３ｍ／ｚの全元素に対する内部標準として使用され、またＲｈは＞１０３ｍ／ｚの全元素に対する内部標準として使用された。
【０１０５】
残留灰分：
多くの再生ポリマーは、様々な充填剤、例えば炭酸カルシウム、タルカム、及びガラス繊維を含有する。これらの充填剤は、再生ポリマーの元来の用途では有用であるが、再生ポリマーの次の用途には不要であり得る様式で、ポリマーの物理的特性を変化させる。よって、充填剤の量の測定は、ポリマーの精製方法の有効性を判定する際に重要である。
【０１０６】
試料中の非可燃性材料（時に、灰分とも呼ばれる）の量を定量するために、熱重量分析（thermogravimetric analysis、ＴＧＡ）が実施された。約５〜１５ｍｇの試料をプラチナ製試料皿に充填し、ＴＡ  ＩｎｓｔｒｕｍｅｎｔｓモデルＱ５００ＴＧＡ機器中で、空気雰囲気中２０℃／分の速度で７００℃まで加熱した。試料は、７００℃で１０分間、等温に保持した。等温保持後、７００℃で、残留質量パーセンテージを測定した。
【０１０７】
におい分析：
約３ｇの各試料を２０ｍＬのガラスバイアル瓶に入れ、試料を室温で少なくとも３０分間平衡化することによって、臭気官能分析を実施した。平衡化後、各バイアル瓶を開き、訓練された評価者がヘッドスペースのにおいを嗅いで（バニースニフ（bunny sniff））、におい強度及び描写用（descriptor）プロファイルを決定した。においの強度は、下記の尺度に従って評価された：
５＝非常に強い
４＝強い
３＝中程度
２＝弱い〜中程度
１＝弱い
０＝無臭
【０１０８】
ポリマー混入分析：
多くの再生ポリマー、特に混合物流資源に由来する再生ポリマーは、不要なポリマー汚染を含有し得る。理論に束縛されるものではないが、ポリマー混入（例えば、ポリプロピレン中のポリエチレン混入）は、異種相の存在とそれによる弱い相互作用によって、ポリマーの物理的特性に影響を与える可能性がある。更に、ポリマー混入はポリマーの不透明度を高めることがあり、色にも影響することがある。よって、ポリマー混入の量の測定は、ポリマーの精製方法の有効性を判定する際に重要である。
【０１０９】
示差走査熱量測定法（ＤＳＣ）を用いて、準結晶質ポリマー混入が評価された。例えば、ポリプロピレン中のポリエチレン混入の量を測定するために、Ｐｒｏ−ｆａｘ６３３１ポリプロピレン（ＬｙｏｎｄｅｌｌＢａｓｅｌｌ  Ｉｎｄｕｓｔｒｉｅｓ  Ｈｏｌｄｉｎｇｓ，Ｂ．Ｖ．）中に、２、４、６、８、及び１０重量％のＦｏｒｍｏｌｅｎｅ（登録商標）ＨＢ５５０２Ｆ  ＨＤＰＥ（Ｆｏｒｍｏｓａ  Ｐｌａｓｔｉｃｓ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ，ＵＳＡ）を含む、５種類のポリプロピレン／ポリエチレンブレンドの組を調製した。各試料およそ５〜１５ｍｇを、アルミニウム製ＤＳＣ皿に密封し、下記の方法を用い、ＴＡ  ＩｎｓｔｒｕｍｅｎｔｓモデルＱ２０００ＤＳＣで分析した：
１．３０．００℃で平衡化する
２．２０．００℃／分の速度で２００．００℃まで加熱する
３．サイクル０の終点に印を付ける
４．２０．００℃／分の速度で３０．００℃まで加熱する
５．サイクル１の終点に印を付ける
６．２０．００℃／分の速度で２００．００℃まで加熱する
７．サイクル２の終点に印を付ける
８．２０．００℃／分の速度で３０．００℃まで加熱する
９．サイクル３の終点に印を付ける
１０．５．００℃／分の速度で２００．００℃まで加熱する
１１．サイクル４の終点に印を付ける
【０１１０】
５．００℃／分のＤＳＣサーモグラムを使用して、既知のＨＤＰＥ含有量の各試料の、１２８℃付近でのＨＤＰＥピークの融解エンタルピーを計算した。融解エンタルピーと既知のＨＤＰＥ濃度（重量％）とをプロットすることにより、図２に示す線形の較正曲線が得られた。
【０１１１】
未知のＰＥ含有量を有する試料が、同じ上述のＤＳＣ装置及び方法を使用して分析された。上述の較正曲線を使って、ＰＥ含有量が計算された。較正曲線を生成するのに使用した具体的なＨＤＰＥは、再生ポリマー試料中に存在し得るポリエチレン（又はポリエチレンブレンド）混入とは異なる度合の、結晶化度を有する可能性が非常に高いであろう。結晶化度は、測定されたポリエチレンの融解エンタルピーに独立に影響を及ぼす可能性があり、よって、結果として得られるポリエチレン含有量の計算にも影響を及ぼす可能性がある。しかしながら、本明細書に記述されるＤＳＣ試験は、ポリマーを精製する様々な方法の有効性を比較するための相対的な指標として用いるためのものであり、ポリマーブレンド中のポリエチレン含有量の厳密な定量化を意図するものではない。上述の方法は、ポリプロピレン中のポリエチレン混入の測定について記述しているが、この方法は、ＤＳＣサーモグラムにおいて異なる温度範囲及びピークを使用した他の準結晶質ポリマーの測定にも適用することができる。更に、核磁気共鳴（nuclear magnetic resonance、ＮＭＲ）分光法などの別の方法を使用して、試料中の準結晶質ポリマーと非晶質ポリマー両方の混入の量を測定することもできる。
【実施例】
【０１１２】
以下の実施例は、本発明の範囲内にある実施形態を更に説明及び実証する。これらの実施例は、例示目的のためにのみ提供され、本発明の趣旨及び範囲から逸脱することなくそれらの多くの変更が可能であることから、本発明を限定するものとして解釈されるべきではない。
【０１１３】
（実施例１）
消費者使用後由来リサイクルポリプロピレン混合カラーフレークの試料が、リサイクル樹脂サプライヤーから入手された。この消費者による使用後のリサイクルポリプロピレンは、米国及びカナダに由来するものであった。受け取ったままの混合カラーフレークを、Ｃｅｎｔｕｒｙ／Ｗ＆Ｐ  ＺＳＫ３０二軸押出機で、それぞれ標準混合及び搬送エレメントを備えた２つの３０ｍｍ一般用スクリューを装備して、混ぜ合わせて均質化した。スクリュー回転速度は約５０ｒｐｍ、フィーダースループットは約２０ｌｂｓ／時間（９．０７ｋｇ／時間）、バレル温度はダイで約２１０℃〜供給口で約１５０℃の範囲であった。押出機から出る灰色のストランドを室温の水浴で冷却し、空気中で乾燥させ、切断してペレットにした。
【０１１４】
この試料を、本明細書に開示されている試験方法を用いて特徴付けを行った。その結果として得られたデータが表１にまとめられている。この実施例の目的は、精製前の代表的な消費者使用後由来リサイクル樹脂の特性を示すことである。
【０１１５】
このペレット及び対応する正方形の試験検体は、正方形の試験検体のＬ＊ａ＊ｂ＊値に示されているように、濃灰色であった。試料の不透明度は平均で約１００％不透明の不透明度であった（すなわち透光性がなかった）。この正方形の試験検体の写真を、図４に実施例１として示す。図４に示すように、この検体は、色が濃く、透光性を欠いていた。
【０１１６】
この実施例は、消費者使用後由来リサイクルポリプロピレンに見られる重金属汚染の代表的なベースラインの役割を果たす。他の実施例と比較すると、受け取ったままの消費者使用後由来リサイクルポリプロピレンにおいて、重金属汚染がはるかに大きいことが見出された。
【０１１７】
実施例１の試料は灰分含有量が平均約１．２１１７重量％であり、これも、消費者使用後由来リサイクルポリプロピレン中にしばしば存在する非可燃性物質の量のベースラインの役割を果たす。
【０１１８】
この実施例は、消費者使用後由来リサイクルポリプロピレンに見られるにおい化合物汚染の代表的なベースラインの役割を果たす。実施例１の試料は、５ポイント尺度（５が最も強い）で３．７５のにおい強度を有することが見出され、「ゴミ」、「ほこりっぽい」、「酸っぱい」においを有すると描写された。
【０１１９】
この実施例は、消費者使用後由来リサイクルポリプロピレンに見られるポリエチレン混入の代表的なベースラインの役割を果たす。実施例１の試料は、ポリエチレン含有量が平均約５．５重量％であった。
【０１２０】
（実施例２）
実施例１に記述の消費者使用後由来リサイクルポリプロピレン混合カラーフレークの試料を、図３Ａ及び図３Ｂに示す実験装置及び以下の手順を使用して処理した。
１．２８６ｇの混合カラーフレークを、オーバーヘッドメカニカルスターラーを装備したＰａｒｒ  Ｉｎｓｔｒｕｍｅｎｔ  Ｃｏｍｐａｎｙ  Ｍｏｄｅｌ４５５２Ｍ７．５７リットルオートクレーブに充填した。
２．次いでオートクレーブをｎ−ブタンで一杯に充填し、１４０℃の内部流体温度及び９００ｐｓｉｇ（６．２１ＭＰａ）の流体圧力に平衡化した。
３．次いでオートクレーブ中の材料を図３Ａに示す実験構成及び以下の手順を使用して抽出した。
ａ．系を１４０℃及び９００ｐｓｉｇ（６．２１ＭＰａ）で１０分間撹拌した。
ｂ．撹拌後、系を１４０℃及び９００ｐｓｉｇ（６．２１ＭＰａ）で１０分間沈殿させた。
ｃ．１つの容器分の体積のｎ−ブタンを、１４０℃及び９００ｐｓｉｇ（６．２１ＭＰａ）でオートクレーブを通して、試料収集フラスコに流した。
ｄ．上記の抽出手順を更に４回繰り返した。
ｅ．すべての抽出サイクルで集めた材料は、「分画１」とラベル付けした。
４．次いで抽出後にオートクレーブ内に残留している材料を、図３Ｂに示す実験構成及び以下の手順を使用してｎ−ブタンに溶解させた。
ａ．系の圧力を１８００ｐｓｉｇ（１２．４１ＭＰａ）に平衡化した。
ｂ．系を１４０℃及び１８００ｐｓｉｇ（１２．４１ＭＰａ）で１０分間撹拌した。
ｃ．次いで撹拌を停止し、溶液を１４０℃及び１８００ｐｓｉｇ（６．２１ＭＰａ）で３０分間沈殿させた。
ｄ．沈殿後、（１４０℃及び１８００ｐｓｉｇに事前に平衡化した）加圧窒素を用いて置換することによって、溶液をオートクレーブから除去した。次いで、浸漬管を通してオートクレーブを出た溶液を、２つのヒートトレースされた固体媒体カラムに通した。各カラムは、０．６８インチ（１．７３ｃｍ）の内径及び約９．５インチ（２４．１３ｃｍ）の長さを有した。第１のカラムは、ビーカー内で約２１ｇの３０〜６０メッシュフラ−土（Ｊａｘｏｎ  Ｆｉｌｔｒａｔｉｏｎ、ＪＦ７５２−３０６０、ＵＳＡ）と事前に混合した、約２１ｇの８〜１６メッシュフラ−土（Ｊａｘｏｎ  Ｆｉｌｔｒａｔｉｏｎ、ＪＦ７５２−８／１６、ＵＳＡ）を含有していた。第２のカラムは、ビーカー内で約２１ｇの酸化アルミニウム（活性アルミナ、Ｓｅｌｅｘｓｏｒｂ  ＣＤＸ、７ｘ１４、ＢＡＳＦ、ＵＳＡ）と事前に混合した、約２１ｇのシリカゲル（Ｓｉｌｉｃｙｃｌｅ  Ｕｌｔｒａ  Ｐｕｒｅ  Ｓｉｌｉｃａ  Ｇｅｌｓ、ＳｉｌｉａＦｌａｓｈ  ＧＥ６０、Ｐａｒｃ−Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｅｓ、ＵＳＡ）を含有していた。第２圧力容器の下側から出る流体流を、膨張弁を通して減圧し、枝付き三角フラスコに移した。流体流を減圧して三角フラスコに移した後、溶媒蒸気をフラスコの枝口を通して脱気し、フラスコ内のすべての液体／固体を分画として集めた。各分画は、約３０ｇの材料を含有し、「分画２」から開始して順にラベル付けした。フラスコ内に溶出する材料が観察されなくなるまで、分画を集めた。
５．すべての試料を集めた後、オートクレーブを大気圧及び室温に平衡化した。次いで、オートクレーブ中のすべての残留材料を残留物試料として集めた。
【０１２１】
本明細書に開示の手順に従って集めた分画３の試料のデータは、表１にまとめられている。
【０１２２】
この実施例の分画３で単離された固体は、白色であった。分画３からの白色固体を正方形の試験検体へと圧縮成形すると、検体は無色透明であり、バージンポリプロピレンの外観と同様であった。分画３から生成した正方形の試験検体の写真を、実施例２として図４に示す。参照として、バージンポリプロピレンを、実施例４として図４に示す。図４に示すように、この検体は透明であり、色と透光性がバージンポリプロピレンに匹敵していた。Ｌ＊ａ＊ｂ＊値は、この正方形の試験検体が本質的に無色であることを示しており、実施例１の正方形の試験検体（すなわち、受け取ったままの消費者使用後由来ポリプロピレン）に比べて色が劇的に改善されていることを示した。実施例２の分画３からの正方形の試験検体のＬ＊値は平均８０．４４であり、平均３９．７６であった実施例１の正方形の試験検体のＬ＊値と比較すると、はるかに改善された。実施例２の分画３からの正方形の試験検体の不透明度は平均１０．３０％不透明（すなわち、約９０％透光性）であり、平均約１００％不透明であった実施例１の正方形の試験検体の不透明度値と比較すると、またはるかに改善された。
【０１２３】
実施例２の分画３からの試料の重金属汚染の濃度も、実施例１の試料と比較すると、はるかに改善された。例えば、実施例１の試料中のナトリウム濃度は平均１３６，０００ｐｐｂであったが、実施例２の分画３からの試料中のナトリウム濃度は、平均わずか４，１００ｐｐｂであった（約９７％の低減）。すべての他の元素の測定された濃度は、実施例１の試料に比べて、実施例２の分画３からの試料に対してすべて７７〜１００％低減された。
【０１２４】
実施例２の分画３からの試料は、平均約０．３８７４重量％の灰分値を有し、平均約１．２１１７重量％であった実施例１の試料の灰分値よりも顕著に低かった。
【０１２５】
実施例２の分画３からの試料は、５ポイント尺度（５が最も強い）で０．５のにおい強度を有することが見出され、におい強度３．７５を有した実施例１の試料のにおい強度と比較すると、はるかに改善された。におい強度は低かったが、実施例２の分画２からの試料は、バージンポリプロピレンと同様の「プラスチック」様のにおいを有すると記述された。
【０１２６】
実施例２の分画３からの試料は、約１．１重量％の平均ポリエチレン含有量値を有し、平均約５．５重量％であった実施例１の試料のポリエチレン含有量と比較すると、はるかに改善された。
【０１２７】
（実施例３）
実施例１に記述の消費者使用後由来リサイクルポリプロピレン混合カラーフレークの試料を、図３Ａ及び図３Ｂに示す実験装置及び以下の手順を使用して処理した。
６．１７３ｇの混合カラーフレークを、オーバーヘッドメカニカルスターラーを装備したＰａｒｒ  Ｉｎｓｔｒｕｍｅｎｔ  Ｃｏｍｐａｎｙ  Ｍｏｄｅｌ４５５２Ｍ７．５７リットルオートクレーブに充填した。
７．次いでオートクレーブをｎ−ブタンで一杯に充填し、１４０℃の内部流体温度及び９００ｐｓｉｇ（６．２１ＭＰａ）の流体圧力に平衡化した。
８．次いでオートクレーブ中の材料を図３Ａに示す実験構成及び以下の手順を使用して抽出した。
ｆ．系を１４０℃及び９００ｐｓｉｇ（６．２１ＭＰａ）で１０分間撹拌した。
ｇ．撹拌後、系を１４０℃及び９００ｐｓｉｇ（６．２１ＭＰａ）で１０分間沈殿させた。
ｈ．１つの容器分の体積のｎ−ブタンを、１４０℃及び９００ｐｓｉｇ（６．２１ＭＰａ）でオートクレーブを通して、試料収集フラスコに流した。
ｉ．上記の抽出手順を更に４回繰り返した。
ｊ．各抽出サイクルで集めた試料は、順に「分画１」から「分画５」とラベル付けした。
９．次いで抽出後にオートクレーブ内に残留している材料を、図３Ｂに示す実験構成及び以下の手順を使用してｎ−ブタンに溶解させた。
ｅ．系の圧力を１８００ｐｓｉｇ（１２．４１ＭＰａ）に平衡化した。
ｆ．系を１４０℃及び１８００ｐｓｉｇ（１２．４１ＭＰａ）で１０分間撹拌した。
ｇ．次いで撹拌を停止し、溶液を１４０℃及び１８００ｐｓｉｇ（６．２１ＭＰａ）で６０分間沈殿させた。
ｈ．沈殿後、（１４０℃及び１８００ｐｓｉｇに事前に平衡化した）加圧ｎ−ブタンを用いて置換することによって、溶液をオートクレーブから除去した。次いで、浸漬管を通してオートクレーブを出た溶液を、２つのヒートトレースされた固体媒体カラムに通した。各カラムは、０．６８インチ（１．７３ｃｍ）の内径及び約９．５インチ（２４．１３ｃｍ）の長さを有した。この実施例では、両方のカラムは空であり、固体媒体を全く含有しなかった。第２圧力容器の下側から出る流体流を、膨張弁を通して減圧し、枝付き三角フラスコに移した。流体流を減圧して三角フラスコに移した後、溶媒蒸気をフラスコの枝口を通して脱気し、フラスコ内のすべての液体／固体を分画として集めた。各分画は、約３０ｇの材料を含有し、「分画６」から開始して順にラベル付けした。フラスコ内に溶出する材料が観察されなくなるまで、分画を集めた。
１０．すべての試料を集めた後、オートクレーブを大気圧及び室温に平衡化した。次いで、オートクレーブ中のすべての残留材料を残留物試料として集めた。
【０１２８】
本明細書に開示の手順に従って集めた分画６の試料のデータは、表１にまとめられている。
【０１２９】
この実施例の分画６で単離された固体は、オフホワイト〜黄色であった。分画６からのオフホワイト〜黄色の固体を正方形の試験検体へと圧縮成形すると、検体の外見は黄色であった。正方形の試験検体の写真を、図４に実施例３として示す。図４に示すように、実施例３の試料の色及び透光性は、実施例１の試料に比べて改善されたが、実施例４として図４に示すバージンポリプロピレンと比較すると改善されなかった。固体媒体接触工程なしであっても、Ｌ＊ａ＊ｂ＊値は、実施例３の分画６からの正方形の試験検体が、実施例１の試料（すなわち、受け取ったままの消費者使用後由来ポリプロピレン）に比べて、色が改善されたことを示している。実施例３の分画６からの正方形の試験検体のＬ＊値は平均７２．４１であり、平均３９．７６であった実施例１の正方形の試験検体のＬ＊値と比較すると、改善された。平均３５．２５％不透明であった実施例３の分画６からの正方形の試験検体の不透明度はまた、平均約１００％不透明であった実施例１の正方形の試験検体の不透明度値と比較すると、改善された。
【０１３０】
実施例３の分画６からの試料の重金属汚染の濃度も、実施例１の試料と比較すると、改善された。例えば、実施例１の試料中のナトリウム濃度は平均１３６，０００ｐｐｂであったが、実施例３の分画６からの試料中のナトリウム濃度は、平均わずか１６，４００ｐｐｂであった（約８８％の低減）。すべての他の元素の測定された濃度は、実施例１の試料に比べて、実施例３の分画６からの試料に対してすべて８２〜１００％低減された。
【０１３１】
実施例３の分画６からの試料は、平均約０．２２９２重量％の灰分値を有し、平均約１．２１１７重量％であった実施例１の試料の灰分値よりも顕著に低かった。
【０１３２】
実施例３の分画６からの試料は、５ポイント尺度（５が最も強い）で０．５のにおい強度を有することが見出され、におい強度３．７５を有した実施例１の試料のにおい強度と比較すると、はるかに改善された。におい強度は低かったが、実施例３の分画６からの試料は、バージンポリプロピレンと同様の「プラスチック」様のにおいを有すると記述された。
【０１３３】
実施例３の分画６からの試料は、約１．０重量％の平均ポリエチレン含有量値を有し、平均約５．５重量％であった実施例１の試料のポリエチレン含有量と比較すると、はるかに改善された。
【０１３４】
実施例４−バージンポリプロピレン比較試料
すべての「バージンＰＰ」比較試料として、Ｐｒｏ−ｆａｘ６３３１ポリプロピレン（ＬｙｏｎｄｅｌｌＢａｓｅｌｌ  Ｉｎｄｕｓｔｒｉｅｓ  Ｈｏｌｄｉｎｇｓ，Ｂ．Ｖ．）が使用された。バージンＰＰは、本明細書に記述される方法に従って、正方形の試験検体に加工された。バージンＰＰから作製された検体のＬ＊ａ＊ｂ＊値はそれぞれ、平均８５．１３±０．１８、−０．７１±０．０１、及び２．２７±０．０２であった。この正方形の試験検体は、７．５６±０．２１％不透明の平均不透明度を有した。この実施例は、バージンポリプロピレンの代表的な試料中に見出される重金属汚染の量の比較としての役割を果たす。バージンポリプロピレンの試料は、平均約０．３０３１重量％であった灰分含有量を有した。バージンＰＰのペレットは、におい強度が５ポイント尺度（５が最も強い）で０．５であり、「プラスチック」のようだと記述されるにおいを有していた。バージンプロピレンの試料中に、ポリエチレンは検出されなかった。
【０１３５】
【表１】
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【０１３６】
相互参照されるか若しくは関連する任意の特許又は特許出願を含めた、本明細書で引用されるすべての文書は、明示的に除外又は別途限定されない限り、その全体が参照により本明細書に組み込まれる。いかなる文献の引用も、それが本明細書において開示され特許請求されるいずれかの発明に関する先行技術であること、又はそれが単独でも若しくは他のいかなる参照とのいかなる組み合わせにおいても、このような発明を教示、示唆、若しくは開示することを認めるものではない。更に、本文書における用語の任意の意味又は定義が、参照することによって組み込まれた文書内の同じ用語の意味又は定義と矛盾する場合、本文書におけるその用語に与えられた意味又は定義が適用されるものとする。
【０１３７】
本発明の特定の実施形態を例示及び説明してきたが、本発明の趣旨及び範囲から逸脱することなく他の様々な変更及び修正を行うことができる点は当業者には明白であろう。したがって、本特許の範囲内にある、そのような変更及び修正のすべてを添付の特許請求の範囲で扱うものとする。
【図１】
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【図２】
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【図３Ａ】
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【図３Ｂ】
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【図４】
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