(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
エレクトロクロミック特性を有する有機化合物と、
表面の少なくとも一部に高分子の覆われているカーボンナノチューブと
を含み、
前記有機化合物と前記高分子の覆われているカーボンナノチューブとの重量比は、
１０：１〜４００：１である、
エレクトロクロミック複合体。
【請求項２】
前記表面の少なくとも一部に高分子の覆われているカーボンナノチューブの形態は、
前記高分子がカーボンナノチューブに螺旋状に取り囲まれた構造を有するものである、
請求項１に記載のエレクトロクロミック複合体。
【請求項３】
前記高分子は、
チオフェンベースの高分子およびフルオレンベースの高分子からなる群より選択される１以上を含むものである、
請求項１または２に記載のエレクトロクロミック複合体。
【請求項４】
前記高分子は、
固形分含有量を基準として、
前記カーボンナノチューブの１００重量部に対して
３０重量部〜２００重量部を含むものである、
請求項１から３のいずれか１項に記載のエレクトロクロミック複合体。
【請求項５】
前記高分子の重量平均分子量は、
３，０００ｇ／ｍｏｌ以上１，０００，０００ｇ／ｍｏｌ以下である、
請求項１から４のいずれか１項に記載のエレクトロクロミック複合体。
【請求項６】
前記エレクトロクロミック特性を有する有機化合物は、
下記の化学式１〜７のうちのいずれか１つの化合物である、
請求項１から５のいずれか１項に記載のエレクトロクロミック複合体：
［化学式１］
【化１】
0006919140.tif 000055
［化学式２］
【化２】
0006919140.tif 000056
［化学式３］
【化３】
0006919140.tif 000057
［化学式４］
【化４】
0006919140.tif 000058
［化学式５］
【化５】
0006919140.tif 000059
［化学式６］
【化６】
0006919140.tif 000060
［化学式７］
【化７】
0006919140.tif 000061
前記化学式１〜７において、
Ｘ、Ｘ１〜Ｘ４およびＺ１〜Ｚ５は、互いに同一または異なり、それぞれ独立に、Ｃ＝ＣＲＲ'；ＳｉＲＲ'；Ｏ；Ｓ；またはＮＲであり、
Ａｒ１およびＡｒ２は、互いに同一または異なり、それぞれ独立に、電子受容体として作用する基であり、
Ａｒ３〜Ａｒ６は、互いに同一または異なり、それぞれ独立に、水素；重水素；ハロゲン；置換もしくは非置換のアルキル基；置換もしくは非置換のアリール基；置換もしくは非置換のアルコキシ基；またはＳｉＲＲ'Ｒ"であり、
Ａは、置換もしくは非置換のアリーレン基；または置換もしくは非置換のヘテロアリーレン基であり、
Ｔ１およびＴ２は、互いに同一または異なり、それぞれ独立に、直接結合；Ｏ；またはＳであり、
Ｒ１〜Ｒ１８は、互いに同一または異なり、それぞれ独立に、水素；ハロゲン基；置換もしくは非置換のアルコキシ基；置換もしくは非置換のアルキル基；置換もしくは非置換のアリール基；または置換もしくは非置換のヘテロアリール基であり、
前記Ｒ、Ｒ'およびＲ"は、互いに同一または異なり、それぞれ独立に、水素；重水素；ハロゲン基；ニトリル基；ニトロ基；イミド基；アミド基；ヒドロキシ基；置換もしくは非置換のアルキル基；置換もしくは非置換のシクロアルキル基；置換もしくは非置換のアルコキシ基；置換もしくは非置換のアリールオキシ基；置換もしくは非置換のアルキルチオキシ基；置換もしくは非置換のアリールチオキシ基；置換もしくは非置換のアルキルスルホキシ基；置換もしくは非置換のアリールスルホキシ基；置換もしくは非置換のアルケニル基；置換もしくは非置換のシリル基；置換もしくは非置換のホウ素基；置換もしくは非置換のアルキルアミン基；置換もしくは非置換のアラルキルアミン基；置換もしくは非置換のアリールアミン基；置換もしくは非置換のヘテロアリールアミン基；置換もしくは非置換のアリール基；または置換もしくは非置換のヘテロアリール基であり、
ｐおよびｑは、それぞれ０〜５の整数であり、
ａおよびｂは、それぞれ０〜３の整数であり、
ａ１は、０＜ａ１＜１の数であり、
ａ２は、０＜ａ２＜１の数であり、
ｂ１は、０＜ｂ１＜１の数であり、
ｂ２は、０＜ｂ２＜１の数であり、
ａ１＋ａ２およびｂ１＋ｂ２は、１の整数であり、
ｎは、１〜１０００の整数であり、
ｍ１、ｍ２、ｍ３、ｎ１およびｎ２は、それぞれ０〜４の整数である。
【請求項７】
前記Ａｒ１およびＡｒ２は、互いに同一または異なり、それぞれ下記の構造のうちのいずれか１つである、
請求項６に記載のエレクトロクロミック複合体：
【化８】
0006919140.tif 000062
前記構造において、
ｃおよびｄは、１〜４の整数であり、
ｃおよびｄが２以上の場合、２以上の括弧内の構造は、互いに同一または異なり、
Ｒ１５〜Ｒ２０は、互いに同一または異なり、それぞれ独立に、水素；重水素；ハロゲン基；ニトリル基；ニトロ基；イミド基；アミド基；ヒドロキシ基；置換もしくは非置換のアルキル基；置換もしくは非置換のシクロアルキル基；置換もしくは非置換のアルコキシ基；置換もしくは非置換のアリールオキシ基；置換もしくは非置換のアルキルチオキシ基；置換もしくは非置換のアリールチオキシ基；置換もしくは非置換のアルキルスルホキシ基；置換もしくは非置換のアリールスルホキシ基；置換もしくは非置換のアルケニル基；置換もしくは非置換のシリル基；置換もしくは非置換のホウ素基；置換もしくは非置換のアルキルアミン基；置換もしくは非置換のアラルキルアミン基；置換もしくは非置換のアリールアミン基；置換もしくは非置換のヘテロアリールアミン基；置換もしくは非置換のアリール基；または置換もしくは非置換のヘテロアリール基である。
【請求項８】
前記エレクトロクロミック特性を有する有機化合物は、
下記の化合物のうちのいずれか１つで表されるものである、
請求項１から６のいずれか１項に記載のエレクトロクロミック複合体：
【化９】
0006919140.tif 000063
【化１０】
0006919140.tif 000064
【化１１】
0006919140.tif 000065
【化１２】
0006919140.tif 000066
【化１３】
0006919140.tif 000067
【化１４】
0006919140.tif 000068
【化１５】
0006919140.tif 000069
【化１６】
0006919140.tif 000070
【化１７】
0006919140.tif 000071
【化１８】
0006919140.tif 000072
【化１９】
0006919140.tif 000073
【化２０】
0006919140.tif 000074
【化２１】
0006919140.tif 000075
【化２２】
0006919140.tif 000076
前記化学式において、
ｎは、１〜１０００の整数である。
【請求項９】
第１電極と、
前記第１電極に対向して備えられた第２電極と、
前記第１電極と前記第２電極との間に備えられた電解質層と、
前記電解質層と前記第２電極との間に備えられたエレクトロクロミック層
とを含み、
前記エレクトロクロミック層は、
請求項１〜８のいずれか１項に記載のエレクトロクロミック複合体を含むものである
エレクトロクロミック素子。
【請求項１０】
前記エレクトロクロミック層の厚さは、
２０ｎｍ以上１μｍ以下である、
請求項９に記載のエレクトロクロミック素子。
【請求項１１】
第１電極を用意するステップと、
前記第１電極に対向して第２電極を形成するステップと、
前記第１電極と前記第２電極との間に電解質層を形成するステップと、
前記電解質層と前記第２電極との間にエレクトロクロミック層を形成するステップとを含み、
前記エレクトロクロミック層は、
請求項１〜８のいずれか１項に記載のエレクトロクロミック複合体を含むものである
エレクトロクロミック素子の製造方法。
【請求項１２】
前記エレクトロクロミック層を形成するステップは、
溶液工程である、
請求項１１に記載のエレクトロクロミック素子の製造方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本出願は、２０１７年９月２８日付で韓国特許庁に提出された韓国特許出願第１０−２０１７−０１２６１８０号および２０１８年３月２８日付で韓国特許庁に提出された韓国特許出願第１０−２０１８−００３５６４３号の出願日の利益を主張し、その内容のすべては本明細書に組み込まれる。
【０００２】
本出願は、エレクトロクロミック複合体、これを含むエレクトロクロミック素子およびエレクトロクロミック素子の製造方法に関する。
【背景技術】
【０００３】
エレクトロクロミズム（Ｅｌｅｃｔｒｏｃｈｒｏｍｉｓｍ）技術は、電気化学的な反応で物質の色を変化させる技術で、エレクトロクロミズム（Ｅｌｅｃｔｒｏｃｈｒｏｍｉｓｍ）は、加えられた電圧の変化によって発生する電気化学的酸化／還元反応によって、電極構造内で陽イオンの挿入または脱着とともに、電子密度が変化しながら物質の色が可逆的に変化する特性をいう。
【０００４】
エレクトロクロミック素子（ｅｌｅｃｔｒｏｃｈｒｏｍｉｃ  ｄｅｖｉｃｅ）は、電気化学反応によって、色の変化をもたらす素子である。エレクトロクロミック素子は、外部の電気刺激によって電位差が発生すると、電解質に含まれているイオンや電子がエレクトロクロミック層の内部に移動して酸化・還元反応が起こる。エレクトロクロミック層の酸化還元反応によって、エレクトロクロミック素子の色が変化する。還元変色物質は、還元反応（ｃａｔｈｏｄｉｃ  ｒｅａｃｔｉｏｎ）が起こる時に着色され、酸化反応（ａｎｏｄｉｃ  ｒｅａｃｔｉｏｎ）が起こる時に脱色される物質を意味する。酸化変色物質は、酸化反応時に着色され、還元反応時に脱色される物質を意味する。
【０００５】
エレクトロクロミック素子は、高いコントラスト比を示し、駆動電圧によって透過度調節の容易性、低い駆動電圧、双安定（ｂｉｓｔａｂｉｌｉｔｙ）、広い視野角によって、光シャッタ、ディスプレイ、スマートウィンドウ、または自動車用変色ミラー（ｅｌｅｃｔｒｏｃｈｒｏｍｉｃ  ｍｉｒｒｏｒ）応用分野で非常に活発に研究されている。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
本出願は、エレクトロクロミック複合体、これを含むエレクトロクロミック素子およびエレクトロクロミック素子の製造方法を提供しようとする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本出願の一実施態様は、エレクトロクロミック特性を有する有機化合物と、表面の少なくとも一部に高分子の覆われているカーボンナノチューブとを含むエレクトロクロミック複合体を提供する。
【０００８】
また、本出願の一実施態様は、第１電極と、前記第１電極に対向して備えられた第２電極と、前記第１電極と前記第２電極との間に備えられた電解質層と、前記電解質層と前記第２電極との間に備えられたエレクトロクロミック層とを含み、前記エレクトロクロミック層は、本出願の一実施態様に係るエレクトロクロミック複合体を含むものであるエレクトロクロミック素子を提供する。
【０００９】
最後に、本出願の一実施態様は、第１電極を用意するステップと、前記第１電極に対向して第２電極を形成するステップと、前記第１電極と前記第２電極との間に電解質層を形成するステップと、前記電解質層と前記第２電極との間にエレクトロクロミック層を形成するステップとを含み、前記エレクトロクロミック層は、本出願の一実施態様に係るエレクトロクロミック複合体を含むものであるエレクトロクロミック素子の製造方法を提供する。
【発明の効果】
【００１０】
本出願の一実施態様に係るエレクトロクロミック素子は、エレクトロクロミック特性の優れた有機化合物と、電荷移動度の優れた高分子が含まれたカーボンナノチューブとを混合したエレクトロクロミック複合体をエレクトロクロミック層として用いることにより、エレクトロクロミック特性（色コントラスト）を向上させ、かつ、電気伝導度および工程条件が向上したエレクトロクロミック素子を提供する。
【００１１】
また、本出願の一実施態様に係るエレクトロクロミック特性を有する有機化合物は、酸化安定性に優れて、エレクトロクロミック素子への適用時、寿命に優れる。
【図面の簡単な説明】
【００１２】
【図１】本出願の一実施態様に係るエレクトロクロミック素子の側面図である。
【図２】本出願の一実施態様に係る高分子が含まれたカーボンナノチューブの形態を示す図である。
【図３】化合物Ａ−２のＭＳスペクトルを示す図である。
【図４】化合物１のＭＳスペクトルを示す図である。
【図５】化合物Ｂ−２のＭＳスペクトルを示す図である。
【図６】化合物Ｂ−３のＭＳスペクトルを示す図である。
【図７】化合物２のＭＳスペクトルを示す図である。
【図８】化合物３のＵＶスペクトルを示す図である。
【図９】化合物３のＭＳスペクトルを示す図である。
【図１０】化合物４のＭＳスペクトルを示す図である。
【図１１】化合物５のＭＳスペクトルを示す図である。
【図１２】化合物６のＭＳスペクトルを示す図である。
【図１３】化合物７のＭＳスペクトルを示す図である。
【図１４】化合物８−２のＭＳスペクトルを示す図である。
【図１５】化合物８のＭＳスペクトルを示す図である。
【図１６】化合物９のＭＳスペクトルを示す図である。
【図１７】化合物１０のＭＳスペクトルを示す図である。
【図１８】比較例１によるエレクトロクロミック素子の印加した電圧の変化による吸収波長を示す図である。
【図１９】実施例１によるエレクトロクロミック素子の印加した電圧の変化による吸収波長を示す図である。
【図２０】実施例１および比較例１によるエレクトロクロミック素子のＣＶ結果を示す図である。
【図２１】比較例２の染色（ｃｏｌｏｒａｔｉｏｎ）状態と脱色（ｂｌｅａｃｈｉｎｇ）状態との透過度の差を示す図である。
【図２２】実施例２の染色（ｃｏｌｏｒａｔｉｏｎ）状態と脱色（ｂｌｅａｃｈｉｎｇ）状態との透過度の差を示す図である。
【図２３】実施例３の染色（ｃｏｌｏｒａｔｉｏｎ）状態と脱色（ｂｌｅａｃｈｉｎｇ）状態との透過度の差を示す図である。
【図２４】実施例４の染色（ｃｏｌｏｒａｔｉｏｎ）状態と脱色（ｂｌｅａｃｈｉｎｇ）状態との透過度の差を示す図である。
【図２５】実施例５の染色（ｃｏｌｏｒａｔｉｏｎ）状態と脱色（ｂｌｅａｃｈｉｎｇ）状態との透過度の差を示す図である。
【図２６】実施例５によるエレクトロクロミック素子の印加した電圧の変化による吸光度の変化を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１３】
以下、本出願についてより詳細に説明する。
【００１４】
本発明の属する技術分野における通常の知識を有する者が容易に実施できるように、本発明の実施例について、添付した図面を参照して詳細に説明する。しかし、本発明は種々の異なる形態で実現可能であり、ここで説明する実施例に限定されない。
【００１５】
本出願の一実施態様は、エレクトロクロミック特性を有する有機化合物と、表面の少なくとも一部に高分子の覆われているカーボンナノチューブとを含むエレクトロクロミック複合体を提供する。
【００１６】
前記エレクトロクロミック特性を有する有機化合物には、エレクトロクロミック特性を有する高分子またはエレクトロクロミック特性を有する化合物などが含まれ、エレクトロクロミック特性を有する物質であればこれに限定されない。
【００１７】
カーボンナノチューブのような炭素材料を用いてエレクトロクロミック層を形成する場合、薄膜を均一（ｕｎｉｆｏｒｍ）化し、厚いフィルムの作製が難しいという欠点があり、たとえ、フィルムを厚く作製できても透過度が低い。これによって、カーボンナノチューブのみを用いた電気変色は、色コントラスト（ｅｌｅｃｔｒｏｃｈｒｏｍｉｃ  ｃｏｎｔｒａｓｔ）が良くなく、カーボンナノチューブ自体は有機溶媒に対する溶解性が良くなくて薄膜の厚さの制御が容易でない。
【００１８】
また、エレクトロクロミック有機化合物単独を用いてエレクトロクロミック層を形成する場合、色コントラスト（ｅｌｅｃｔｒｏｃｈｒｏｍｉｃ  ｃｏｎｔｒａｓｔ）に優れるという利点があるが、熱安定性が悪く、酸化物半導体などの他のエレクトロクロミック素材対比電荷移動度が低くて応答速度が遅いという欠点がある。
【００１９】
すなわち、エレクトロクロミック特性がよく実現されるためには、エレクトロクロミック有機化合物の酸化還元反応が安定的に速く進行しなければならない。カーボンナノチューブは、電気伝導特性に優れることができるが、それ自体を溶液工程に使用するのに限定がある。カーボンナノチューブを溶液工程ではない他の方式で電気変色に応用したりするが、フィルムを厚く形成すると、透過度が低下して脱色（ｂｌｅａｃｈｉｎｇ）状態が不透明であるという欠点がある。したがって、高分子の巻かれたカーボンナノチューブを使用すると、分散性が良くて薄くフィルム形成が可能であるが、それ自体ではエレクトロクロミック現象がほとんど観察されない。そのため、本出願の実施態様によれば、エレクトロクロミック有機化合物と高分子の巻かれたカーボンナノチューブとを混合して、カーボンナノチューブの優れた特性である電気伝導度特性などの導入によりエレクトロクロミック有機化合物のエレクトロクロミック特性を向上させることができるという利点がある。
【００２０】
本出願は、表面の少なくとも一部に高分子の覆われているカーボンナノチューブを用いることにより、有機溶媒に対する分散性に優れた特徴を有し、これによって、電気変色の優れた有機化合物と混合したエレクトロクロミック複合体をエレクトロクロミック素子のエレクトロクロミック層に用いることにより、エレクトロクロミック特性（色コントラスト）を向上させ、かつ、電気伝導度および工程条件が向上したエレクトロクロミック素子を提供する。
【００２１】
本出願において、ある部分がある構成要素を「含む」とする時、これは、特に反対の記載がない限り、他の構成要素を除くのではなく、他の構成要素をさらに包含できることを意味する。
【００２２】
本出願において、ある部材が他の部材の「上に」位置しているとする時、これは、ある部材が他の部材に接している場合のみならず、２つの部材の間にさらに他の部材が存在する場合も含む。
【００２３】
本出願の一実施態様において、前記表面の少なくとも一部に高分子の覆われているカーボンナノチューブは、前記高分子がカーボンナノチューブに取り囲まれた構造を有するものであるエレクトロクロミック複合体を提供する。
【００２４】
また、本出願の一実施態様において、前記高分子を含むカーボンナノチューブの形態は、前記高分子がカーボンナノチューブに螺旋状に取り囲まれた構造を有するものであるエレクトロクロミック複合体を提供する。
【００２５】
本出願の一実施態様に係る表面の少なくとも一部に高分子の覆われているカーボンナノチューブの作製は、ＡＣＳ  Ａｐｐｌ．Ｍａｔｅｒ．Ｉｎｔｅｒｆａｃｅｓ、２０１６、８（４７）、ｐｐ３２４２１−３２４３１に記載された通りである。
【００２６】
図２は、本出願の一実施態様に係る前記表面の少なくとも一部に高分子の覆われているカーボンナノチューブの形態を示す図である。具体的には、カーボンナノチューブ上に高分子が螺旋状に取り囲まれた（Ｗｒａｐｐｉｎｇ）構造を有することを特徴とする。
【００２７】
本出願の一実施態様において、前記高分子は、チオフェンベースの高分子およびフルオレンベースの高分子からなる群より選択される１以上を含むものであるエレクトロクロミック複合体を提供する。
【００２８】
前記チオフェンベースの高分子としては、Ｐ３ＨＴ（Ｐｏｌｙ（３−ｈｅｘｙｌｔｈｉｏｐｈｅｎｅ））、Ｐ３ＤＤＴ（Ｐｏｌｙ（３−ｄｏｄｅｃｙｌｔｈｉｏｐｈｅｎｅ−２，５−ｄｉｙｌ）があるが、これに限定されない。
【００２９】
前記フルオレンベースの高分子としては、ＰＦＯ（Ｐｏｌｙ（９，９−ｄｉ−ｎ−ｏｃｔｙｌｆｌｕｏｒｅｎｙｌ−２，７−ｄｉｙｌ）があるが、これに限定されない。
【００３０】
本出願の一実施態様において、前記高分子は、Ｐ３ＨＴ（Ｐｏｌｙ（３−ｈｅｘｙｌｔｈｉｏｐｈｅｎｅ））であってもよい。
【００３１】
一般的なカーボンナノチューブは、アグリゲーション（ａｇｇｒｅｇａｔｉｏｎ）が強くて溶媒上で分散がうまく行われないが、前記高分子を含むカーボンナノチューブは、高分子の溶解度などによって一般的なカーボンナノチューブより分散がきちんと行われる。
【００３２】
本出願の一実施態様において、前記有機化合物および前記高分子の覆われているカーボンナノチューブの重量比は、１０：１〜４００：１、好ましくは３５：１〜１５０：１であってもよい。
【００３３】
本出願の一実施態様において、前記有機化合物と前記高分子の覆われているカーボンナノチューブとの重量比は、１０：１〜４００：１であるエレクトロクロミック複合体を提供する。
【００３４】
前記カーボンナノチューブの混合比率が前記範囲に含まれる場合、適切な透過度の確保および電荷移動度の向上により電気変色応答速度および駆動電圧を向上させることができる。
【００３５】
前記溶媒としては、一般的に用いられる溶媒が使用可能であり、具体的には、有機溶媒であってもよく、具体的には、エレクトロクロミック特性を有する有機化合物を溶解させられるものであれば限定はない。
【００３６】
前記有機溶媒としては、クロロベンゼン、トルエン、クロロホルム、１，２−ジクロロベンゼン、またはキシレンなどが使用可能であり、具体的には、エレクトロクロミック特性を有する有機化合物を溶解させられるものであれば限定はない。
【００３７】
本出願の一実施態様によれば、前記高分子は、固形分含有量を基準として、前記カーボンナノチューブ１００重量部に対して、３０重量部〜２００重量部、好ましくは３５重量部〜１９０重量部、さらに好ましくは４０重量部〜１８０重量部を含むことができる。
【００３８】
前記高分子の含有量が前記範囲を有する場合、電荷移動度などの増加により、低い電圧でも電気変色の駆動が可能になり、染色（ｃｏｌｏｒａｔｉｏｎ）と脱色（ｂｌｅａｃｈｉｎｇ）速度が速くなるという利点がある。
【００３９】
本出願の一実施態様に係るエレクトロクロミック複合体は、カーボンナノチューブに高分子が含まれることにより、前記有機溶媒に対する工程性に優れているため、これを電気変色の優れた有機化合物と混合したエレクトロクロミック複合体を形成することができ、これによって、エレクトロクロミック素子のエレクトロクロミック層として用いることができる。
【００４０】
本出願の一実施態様において、前記高分子の重量平均分子量は、３，０００ｇ／ｍｏｌ以上１，０００，０００ｇ／ｍｏｌ以下、好ましくは５，０００ｇ／ｍｏｌ以上１，０００，０００ｇ／ｍｏｌ以下であってもよい。
【００４１】
前記高分子が前記範囲の重量平均分子量を有する場合、高分子自体の熱安定性が増加して、後にエレクトロクロミック素子のエレクトロクロミック層として用いる場合、エレクトロクロミック素子の熱安定性が増加することができる。
【００４２】
本出願の一実施態様において、前記エレクトロクロミック特性を有する有機化合物は、下記の化学式１〜７の中から選択されるいずれか１つで表すことができる。
【００４３】
［化学式１］
【化１】
0006919140.tif 000002
【００４４】
［化学式２］
【化２】
0006919140.tif 000003
【００４５】
［化学式３］
【化３】
0006919140.tif 000004
【００４６】
［化学式４］
【化４】
0006919140.tif 000005
【００４７】
［化学式５］
【化５】
0006919140.tif 000006
【００４８】
［化学式６］
【化６】
0006919140.tif 000007
【００４９】
［化学式７］
【化７】
0006919140.tif 000008
【００５０】
前記化学式１〜７において、
Ｘ、Ｘ１〜Ｘ４およびＺ１〜Ｚ５は、互いに同一または異なり、それぞれ独立に、Ｃ＝ＣＲＲ'；ＳｉＲＲ'；Ｏ；Ｓ；またはＮＲであり、
Ａｒ１およびＡｒ２は、互いに同一または異なり、それぞれ独立に、電子受容体として作用する基であり、
Ａｒ３〜Ａｒ６は、互いに同一または異なり、それぞれ独立に、水素；重水素；ハロゲン；置換もしくは非置換のアルキル基；置換もしくは非置換のアリール基；置換もしくは非置換のアルコキシ基；またはＳｉＲＲ'Ｒ"であり、
Ａは、置換もしくは非置換のアリーレン基；または置換もしくは非置換のヘテロアリーレン基であり、
Ｔ１およびＴ２は、互いに同一または異なり、それぞれ独立に、直接結合；Ｏ；またはＳであり、
Ｒ１〜Ｒ１８は、互いに同一または異なり、それぞれ独立に、水素；ハロゲン基；置換もしくは非置換のアルコキシ基；置換もしくは非置換のアルキル基；置換もしくは非置換のアリール基；または置換もしくは非置換のヘテロアリール基であり、
前記Ｒ、Ｒ'およびＲ"は、互いに同一または異なり、それぞれ独立に、水素；重水素；ハロゲン基；ニトリル基；ニトロ基；イミド基；アミド基；ヒドロキシ基；置換もしくは非置換のアルキル基；置換もしくは非置換のシクロアルキル基；置換もしくは非置換のアルコキシ基；置換もしくは非置換のアリールオキシ基；置換もしくは非置換のアルキルチオキシ基；置換もしくは非置換のアリールチオキシ基；置換もしくは非置換のアルキルスルホキシ基；置換もしくは非置換のアリールスルホキシ基；置換もしくは非置換のアルケニル基；置換もしくは非置換のシリル基；置換もしくは非置換のホウ素基；置換もしくは非置換のアルキルアミン基；置換もしくは非置換のアラルキルアミン基；置換もしくは非置換のアリールアミン基；置換もしくは非置換のヘテロアリールアミン基；置換もしくは非置換のアリール基；または置換もしくは非置換のヘテロアリール基であり、
ｐおよびｑは、それぞれ０〜５の整数であり、
ａおよびｂは、それぞれ０〜３の整数であり、
ｎは、１〜１０００の整数であり、
ａ１は、０＜ａ１＜１の数であり、
ａ２は、０＜ａ２＜１の数であり、
ｂ１は、０＜ｂ１＜１の数であり、
ｂ２は、０＜ｂ２＜１の数であり、
ａ１＋ａ２およびｂ１＋ｂ２は、１の整数であり、
ｍ１、ｍ２、ｍ３、ｎ１およびｎ２は、それぞれ０〜４の整数である。
【００５１】
本出願において、前記化学式４〜７による有機化合物の重量平均分子量は、１０００ｇ／ｍｏｌ以上１０００００ｇ／ｍｏｌ以下、好ましくは１００００ｇ／ｍｏｌ以上７００００ｇ／ｍｏｌ以下であってもよい。
【００５２】
本明細書において、
【化８】
0006919140.tif 000009
は、他の置換基に連結される部分を意味する。
【００５３】
前記置換基の例示は以下に説明するが、これに限定されるものではない。
【００５４】
本明細書において、「置換もしくは非置換の」という用語は、重水素；ハロゲン基；ニトリル基；ニトロ基；ヒドロキシ基；カルボニル基；エステル基；イミド基；アミノ基；ホスフィンオキシド基；アルコキシ基；アリールオキシ基；アルキルチオキシ基；アリールチオキシ基；アルキルスルホキシ基；アリールスルホキシ基；シリル基；ホウ素基；アルキル基；シクロアルキル基；アルケニル基；アリール基；アルアルキル基；アルアルケニル基；アルキルアリール基；アルキルアミン基；アラルキルアミン基；ヘテロアリールアミン基；アリールアミン基；アリールホスフィン基；およびヘテロ環基からなる群より選択された１個以上の置換基で置換もしくは非置換であるか、前記例示された置換基のうちの２以上の置換基が連結された置換もしくは非置換であることを意味する。例えば、「２以上の置換基が連結された置換基」は、ビフェニル基であってもよい。すなわち、ビフェニル基は、アリール基であってもよく、２個のフェニル基が連結された置換基と解釈されてもよい。
【００５５】
本明細書において、ハロゲン基の例としては、フッ素、塩素、臭素、またはヨウ素がある。
【００５６】
本明細書において、カルボニル基の炭素数は特に限定されないが、炭素数１〜４０のものが好ましい。具体的には、下記の構造の化合物になってもよいが、これに限定されるものではない。
【００５７】
【化９】
0006919140.tif 000010
【００５８】
本明細書において、エステル基は、エステル基の酸素が炭素数１〜４０の直鎖、分枝鎖もしくは環鎖アルキル基、または炭素数６〜３０のアリール基で置換されていてもよい。具体的には、下記の構造式の化合物になってもよいが、これに限定されるものではない。
【００５９】
【化１０】
0006919140.tif 000011
【００６０】
本明細書において、イミド基の炭素数は特に限定されないが、炭素数１〜２５のものが好ましい。具体的には、下記の構造の化合物になってもよいが、これに限定されるものではない。
【００６１】
【化１１】
0006919140.tif 000012
【００６２】
本明細書において、シリル基は、−ＳｉＲａＲｂＲｃの化学式で表されてもよく、前記Ｒａ、ＲｂおよびＲｃは、それぞれ水素；置換もしくは非置換のアルキル基；または置換もしくは非置換のアリール基であってもよい。前記シリル基は、具体的には、トリメチルシリル基、トリエチルシリル基、ｔ−ブチルジメチルシリル基、ビニルジメチルシリル基、プロピルジメチルシリル基、トリフェニルシリル基、ジフェニルシリル基、フェニルシリル基などがあるが、これらに限定されない。
【００６３】
本明細書において、ホウ素基は、−ＢＲａＲｂＲｃの化学式で表されてもよく、前記Ｒａ、ＲｂおよびＲｃは、それぞれ水素；置換もしくは非置換のアルキル基；または置換もしくは非置換のアリール基であってもよい。前記ホウ素基は、具体的には、トリメチルホウ素基、トリエチルホウ素基、ｔ−ブチルジメチルホウ素基、トリフェニルホウ素基、フェニルホウ素基などがあるが、これらに限定されない。
【００６４】
本明細書において、前記アルキル基は、直鎖もしくは分枝鎖であってもよく、炭素数は特に限定されないが、１〜４０のものが好ましい。一実施態様によれば、前記アルキル基の炭素数は１〜２０である。もう一つの実施態様によれば、前記アルキル基の炭素数は１〜１０である。もう一つの実施態様によれば、前記アルキル基の炭素数は１〜６である。アルキル基の具体例としては、メチル基、エチル基、プロピル基、ｎ−プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、ｎ−ブチル基、イソブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ｓｅｃ−ブチル基、１−メチル−ブチル基、１−エチル−ブチル基、ペンチル基、ｎ−ペンチル基、イソペンチル基、ネオペンチル基、ｔｅｒｔ−ペンチル基、ヘキシル基、ｎ−ヘキシル基、１−メチルペンチル基、２−メチルペンチル基、４−メチル−２−ペンチル基、３，３−ジメチルブチル基、２−エチルブチル基、ヘプチル基、ｎ−ヘプチル基、１−メチルヘキシル基、シクロペンチルメチル基、シクロヘキシルメチル基、オクチル基、ｎ−オクチル基、ｔｅｒｔ−オクチル基、１−メチルヘプチル基、２−エチルヘキシル基、２−プロピルペンチル基、ｎ−ノニル基、２，２−ジメチルヘプチル基、１−エチル−プロピル基、１，１−ジメチル−プロピル基、イソヘキシル基、４−メチルヘキシル基、５−メチルヘキシル基などがあるが、これらに限定されない。
【００６５】
本明細書において、前記アルコキシ基は、直鎖、分枝鎖もしくは環鎖であってもよい。アルコキシ基の炭素数は特に限定されないが、炭素数１〜４０のものが好ましい。具体的には、メトキシ、エトキシ、ｎ−プロポキシ、イソプロポキシ、ｉ−プロピルオキシ、ｎ−ブトキシ、イソブトキシ、ｔｅｒｔ−ブトキシ、ｓｅｃ−ブトキシ、ｎ−ペンチルオキシ、ネオペンチルオキシ、イソペンチルオキシ、ｎ−ヘキシルオキシ、３，３−ジメチルブチルオキシ、２−エチルブチルオキシ、ｎ−オクチルオキシ、ｎ−ノニルオキシ、ｎ−デシルオキシ、ベンジルオキシ、ｐ−メチルベンジルオキシなどになってもよいが、これらに限定されるものではない。
【００６６】
本明細書に記載のアルキル基、アルコキシ基およびその他のアルキル基部分を含む置換体は、直鎖もしくは分鎖形態をすべて含む。
【００６７】
本明細書において、前記アルケニル基は、直鎖もしくは分枝鎖であってもよく、炭素数は特に限定されないが、２〜４０のものが好ましい。一実施態様によれば、前記アルケニル基の炭素数は２〜２０である。もう一つの実施態様によれば、前記アルケニル基の炭素数は２〜１０である。もう一つの実施態様によれば、前記アルケニル基の炭素数は２〜６である。具体例としては、ビニル、１−プロペニル、イソプロペニル、１−ブテニル、２−ブテニル、３−ブテニル、１−ペンテニル、２−ペンテニル、３−ペンテニル、３−メチル−１−ブテニル、１，３−ブタジエニル、アリル、１−フェニルビニル−１−イル、２−フェニルビニル−１−イル、２，２−ジフェニルビニル−１−イル、２−フェニル−２−（ナフチル−１−イル）ビニル−１−イル、２，２−ビス（ジフェニル−１−イル）ビニル−１−イル、スチルベニル基、スチレニル基などがあるが、これらに限定されない。
【００６８】
本明細書において、シクロアルキル基は特に限定されないが、炭素数３〜６０のものが好ましく、一実施態様によれば、前記シクロアルキル基の炭素数は３〜４０である。もう一つの実施態様によれば、前記シクロアルキル基の炭素数は３〜２０である。もう一つの実施態様によれば、前記シクロアルキル基の炭素数は３〜６である。具体的には、シクロプロピル、シクロブチル、シクロペンチル、３−メチルシクロペンチル、２，３−ジメチルシクロペンチル、シクロヘキシル、３−メチルシクロヘキシル、４−メチルシクロヘキシル、２，３−ジメチルシクロヘキシル、３，４，５−トリメチルシクロヘキシル、４−ｔｅｒｔ−ブチルシクロヘキシル、シクロヘプチル、シクロオクチルなどがあるが、これらに限定されない。
【００６９】
本明細書において、アルキルアミン基は、炭素数は特に限定されないが、１〜４０のものが好ましい。アルキルアミン基の具体例としては、メチルアミン基、ジメチルアミン基、エチルアミン基、ジエチルアミン基、フェニルアミン基、ナフチルアミン基、ビフェニルアミン基、アントラセニルアミン基、９−メチル−アントラセニルアミン基、ジフェニルアミン基、フェニルナフチルアミン基、ジトリルアミン基、フェニルトリルアミン基、トリフェニルアミン基などがあるが、これらにのみ限定されるものではない。
【００７０】
本明細書において、アリールアミン基の例としては、置換もしくは非置換のモノアリールアミン基、置換もしくは非置換のジアリールアミン基、または置換もしくは非置換のトリアリールアミン基がある。前記アリールアミン基中のアリール基は、単環式アリール基であってもよく、多環式アリール基であってもよい。前記２以上のアリール基を含むアリールアミン基は、単環式アリール基、多環式アリール基、または単環式アリール基と多環式アリール基を同時に含んでもよい。
【００７１】
アリールアミン基の具体例としては、フェニルアミン、ナフチルアミン、ビフェニルアミン、アントラセニルアミン、３−メチル−フェニルアミン、４−メチル−ナフチルアミン、２−メチル−ビフェニルアミン、９−メチル−アントラセニルアミン、ジフェニルアミン基、フェニルナフチルアミン基、ジトリルアミン基、フェニルトリルアミン基、カルバゾール、およびトリフェニルアミン基などがあるが、これらに限定されるものではない。
【００７２】
本明細書において、ヘテロアリールアミン基の例としては、置換もしくは非置換のモノヘテロアリールアミン基、置換もしくは非置換のジヘテロアリールアミン基、または置換もしくは非置換のトリヘテロアリールアミン基がある。前記ヘテロアリールアミン基中のヘテロアリール基は、単環式ヘテロ環であってもよく、多環式ヘテロ環であってもよい。前記２以上のヘテロ環基を含むヘテロアリールアミン基は、単環式ヘテロ環基、多環式ヘテロ環基、または単環式ヘテロ環基と多環式ヘテロ環基を同時に含んでもよい。
【００７３】
本明細書において、アリールホスフィン基の例としては、置換もしくは非置換のモノアリールホスフィン基、置換もしくは非置換のジアリールホスフィン基、または置換もしくは非置換のトリアリールホスフィン基がある。前記アリールホスフィン基中のアリール基は、単環式アリール基であってもよく、多環式アリール基であってもよい。前記アリール基が２以上を含むアリールホスフィン基は、単環式アリール基、多環式アリール基、または単環式アリール基と多環式アリール基を同時に含んでもよい。
【００７４】
本明細書において、アリール基は特に限定されないが、炭素数６〜６０のものが好ましく、単環式アリール基または多環式アリール基であってもよい。一実施態様によれば、前記アリール基の炭素数は６〜３０である。一実施態様によれば、前記アリール基の炭素数は６〜２０である。前記アリール基が、単環式アリール基としては、フェニル基、ビフェニル基、ターフェニル基などになってもよいが、これらに限定されるものではない。前記多環式アリール基としては、ナフチル基、アントラセニル基、フェナントリル基、ピレニル基、ペリレニル基、トリフェニル基、クリセニル基、フルオレニル基などになってもよいが、これらに限定されるものではない。
【００７５】
本明細書において、フルオレニル基は置換されていてもよく、置換基２個が互いに結合してスピロ構造を形成してもよい。
【００７６】
前記フルオレニル基が置換される場合、
【化１２】
0006919140.tif 000013
になってもよい。ただし、これに限定されるものではない。
【００７７】
本明細書において、ヘテロ環基は、異種原子としてＮ、Ｏ、Ｐ、Ｓ、Ｓｉ、およびＳｅのうちの１個以上を含むヘテロ環基であって、炭素数は特に限定されないが、炭素数１〜６０のものが好ましい。一実施態様によれば、前記ヘテロ環基の炭素数は１〜３０である。ヘテロ環基の例としては、ピリジル基、ピロール基、ピリミジル基、ピリダジニル基、フラニル基、チオフェニル基、イミダゾール基、ピラゾール基、オキサゾール基、イソオキサゾール基、チアゾール基、イソチアゾール基、トリアゾール基、オキサジアゾール基、チアジアゾール基、ジチアゾール基、テトラゾール基、ピラニル基、チオピラニル基、ピラジニル基、オキサジニル基、チアジニル基、ジオキシニル基、トリアジニル基、テトラジニル基、キノリニル基、イソキノリニル基、キノリル基、キナゾリニル基、キノキサリニル基、ナフチリジニル基、アクリジル基、キサンテニル基、フェナントリジニル基、ジアザナフタレニル基、トリアザインデニル基、インドール基、インドリニル基、インドリジニル基、フタラジニル基、ピリドピリミジニル基、ピリドピラジニル基、ピラジノピラジニル基、ベンゾチアゾール基、ベンズオキサゾール基、ベンズイミダゾール基、ベンゾチオフェン基、ベンゾフラニル基、ジベンゾチオフェニル基、ジベンゾフラニル基、カルバゾール基、ベンゾカルバゾール基、ジベンゾカルバゾール基、インドロカルバゾール基、インデノカルバゾール基、フェナジニル基、イミダゾピリジン基、フェノキサジニル基、フェナントリジン基、フェナントロリン（ｐｈｅｎａｎｔｈｒｏｌｉｎｅ）基、フェノチアジン（ｐｈｅｎｏｔｈｉａｚｉｎｅ）基、イミダゾピリジン基、イミダゾフェナントリジン基、ベンゾイミダゾキナゾリン基、またはベンゾイミダゾフェナントリジン基などがあるが、これらにのみ限定されるものではない。
【００７８】
本明細書において、ヘテロアリール基は、芳香族であることを除けば、前述したヘテロ環基に関する説明が適用可能である。
【００７９】
本明細書において、アリールオキシ基、アリールチオキシ基、アリールスルホキシ基、アリールホスフィン基、アルアルキル基、アラルキルアミン基、アルアルケニル基、アルキルアリール基、アリールアミン基、アリールヘテロアリールアミン基中のアリール基は、前述したアリール基に関する説明が適用可能である。
【００８０】
本明細書において、アルキルチオキシ基、アルキルスルホキシ基、アルアルキル基、アラルキルアミン基、アルキルアリール基、アルキルアミン基中のアルキル基は、前述したアルキル基に関する説明が適用可能である。
【００８１】
本明細書において、ヘテロアリール基、ヘテロアリールアミン基、アリールヘテロアリールアミン基中のヘテロアリール基は、前述したヘテロ環基に関する説明が適用可能である。
【００８２】
本明細書において、アルアルケニル基中のアルケニル基は、前述したアルケニル基に関する説明が適用可能である。
【００８３】
本明細書において、アリーレンは、２価の基であることを除けば、前述したアリール基に関する説明が適用可能である。
【００８４】
本明細書の一実施態様において、前記Ａｒ１およびＡｒ２は、互いに同一または異なり、それぞれ下記の構造のうちのいずれか１つであるエレクトロクロミック複合体を提供する。
【００８５】
【化１３】
0006919140.tif 000014
【００８６】
前記構造において、
ｃおよびｄは、１〜４の整数であり、
ｃおよびｄが２以上の場合、２以上の括弧内の構造は、互いに同一または異なり、
Ｒ１５〜Ｒ２０は、互いに同一または異なり、それぞれ独立に、水素；重水素；ハロゲン基；ニトリル基；ニトロ基；イミド基；アミド基；ヒドロキシ基；置換もしくは非置換のアルキル基；置換もしくは非置換のシクロアルキル基；置換もしくは非置換のアルコキシ基；置換もしくは非置換のアリールオキシ基；置換もしくは非置換のアルキルチオキシ基；置換もしくは非置換のアリールチオキシ基；置換もしくは非置換のアルキルスルホキシ基；置換もしくは非置換のアリールスルホキシ基；置換もしくは非置換のアルケニル基；置換もしくは非置換のシリル基；置換もしくは非置換のホウ素基；置換もしくは非置換のアルキルアミン基；置換もしくは非置換のアラルキルアミン基；置換もしくは非置換のアリールアミン基；置換もしくは非置換のヘテロアリールアミン基；置換もしくは非置換のアリール基；または置換もしくは非置換のヘテロアリール基である。
【００８７】
本出願の一実施態様において、Ｒ１５〜Ｒ２０は、互いに同一または異なり、それぞれ独立に、水素；ハロゲン基；ニトリル基；アミド基；ヒドロキシ基；置換もしくは非置換のアルキル基；置換もしくは非置換のシクロアルキル基；置換もしくは非置換のアルコキシ基；置換もしくは非置換のアリール基；または置換もしくは非置換のヘテロ環基である。
【００８８】
本出願の一実施態様において、Ｒ１５〜Ｒ２０は、互いに同一または異なり、それぞれ独立に、水素；ハロゲン基；置換もしくは非置換のアルキル基；置換もしくは非置換のアリール基；または置換もしくは非置換のヘテロ環基である。
【００８９】
本出願の一実施態様において、Ｒ１５〜Ｒ２０は、互いに同一または異なり、それぞれ独立に、水素；または置換もしくは非置換のアルキル基である。
【００９０】
本出願の一実施態様において、Ｒ１５〜Ｒ２０は、互いに同一または異なり、それぞれ独立に、水素；または炭素数１〜３０の置換もしくは非置換のアルキル基である。
【００９１】
本出願の一実施態様において、Ｒ１５〜Ｒ２０は、互いに同一または異なり、それぞれ独立に、水素；または炭素数１〜２０の置換もしくは非置換のアルキル基である。
【００９２】
本出願の一実施態様において、Ｒ１５〜Ｒ２０は、互いに同一または異なり、それぞれ独立に、水素；または炭素数１〜１０の置換もしくは非置換のアルキル基である。
【００９３】
本出願の一実施態様において、Ｒ１５〜Ｒ２０は、互いに同一または異なり、それぞれ独立に、水素；または炭素数１〜１０のアルキル基である。
【００９４】
本出願の一実施態様において、Ｒ１８およびＲ２０は、水素である。
【００９５】
本出願の一実施態様において、Ａｒ１およびＡｒ２は、それぞれ
【化１４】
0006919140.tif 000015
であり、Ｒ１８およびｃは、前述した通りである。
【００９６】
本出願の一実施態様において、Ａｒ１およびＡｒ２は、それぞれ
【化１５】
0006919140.tif 000016
であり、Ｒ１８は、水素である。
【００９７】
本出願の一実施態様において、Ａｒ１およびＡｒ２は、それぞれ
【化１６】
0006919140.tif 000017
であり、Ｒ１５は、前述した通りである。
【００９８】
本出願の一実施態様において、Ａｒ１およびＡｒ２は、それぞれ
【化１７】
0006919140.tif 000018
であり、Ｒ１５は、炭素数１〜１０のアルキル基である。
【００９９】
本出願の一実施態様において、Ａｒ１およびＡｒ２は、それぞれ
【化１８】
0006919140.tif 000019
であり、Ｒ１９は、前述した通りである。
【０１００】
本出願の一実施態様において、Ａｒ１およびＡｒ２は、それぞれ
【化１９】
0006919140.tif 000020
であり、Ｒ２０およびｄは、前述した通りである。
【０１０１】
本出願の一実施態様において、Ａｒ３〜Ａｒ６は、互いに同一または異なり、それぞれ独立に、水素；重水素；ハロゲン；置換もしくは非置換のアルキル基；置換もしくは非置換のアリール基；置換もしくは非置換のアルコキシ基；またはＳｉＲＲ'Ｒ"である。
【０１０２】
他の実施態様において、Ａｒ３〜Ａｒ６は、互いに同一または異なり、それぞれ独立に、置換もしくは非置換のアルキル基；またはＳｉＲＲ'Ｒ"である。
【０１０３】
さらに他の実施態様において、Ａｒ３〜Ａｒ６は、互いに同一または異なり、それぞれ独立に、置換もしくは非置換の分枝鎖のアルキル基；またはＳｉＲＲ'Ｒ"である。
【０１０４】
さらに他の実施態様において、Ａｒ３〜Ａｒ６は、互いに同一または異なり、それぞれ独立に、置換もしくは非置換の炭素数３〜３０の分枝鎖のアルキル基；またはＳｉＲＲ'Ｒ"である。
【０１０５】
さらに他の実施態様において、Ａｒ３〜Ａｒ６は、互いに同一または異なり、それぞれ独立に、置換もしくは非置換の炭素数３〜２０の分枝鎖のアルキル基；またはＳｉＲＲ'Ｒ"である。
【０１０６】
本出願の一実施態様において、Ａｒ６は、置換もしくは非置換の炭素数３〜２０の分枝鎖のアルキル基であってもよい。
【０１０７】
本出願の一実施態様において、Ａは、置換もしくは非置換のアリーレン基；または置換もしくは非置換のヘテロアリーレン基であってもよい。
【０１０８】
他の実施態様において、Ａは、下記の構造のうちのいずれか１つであるエレクトロクロミック複合体を提供する。
【化２０】
0006919140.tif 000021
【０１０９】
前記構造において、
Ｒ２１は、水素；ハロゲン基；置換もしくは非置換のアルキル基；置換もしくは非置換のアリール基；置換もしくは非置換のヘテロアリール基であり、
Ｒ２２〜Ｒ２４は、互いに同一または異なり、それぞれ独立に、置換もしくは非置換のアルキル基；置換もしくは非置換のアリール基；または置換もしくは非置換のヘテロアリール基であり、
ｅは、１または２の整数であり、
ｅが２の整数の場合、Ｒ２１は、互いに同一または異なる。
【０１１０】
本出願の一実施態様において、Ｒ２１は、水素；またはハロゲン基であってもよい。
【０１１１】
他の実施態様において、Ｒ２１は、水素；またはフッ素であってもよい。
【０１１２】
本出願の一実施態様において、Ｒ２２およびＲ２３は、互いに同一または異なり、それぞれ独立に、置換もしくは非置換のアルキル基であってもよい。
【０１１３】
他の実施態様において、Ｒ２２およびＲ２３は、互いに同一または異なり、それぞれ独立に、ＳｉＲＲ'Ｒ"で置換もしくは非置換のアルキル基であってもよい。
【０１１４】
本出願の一実施態様において、Ｒ２４は、置換もしくは非置換のアリール基であってもよい。
【０１１５】
他の実施態様において、Ｒ２４は、置換もしくは非置換の炭素数６〜４０のアリール基であってもよい。
【０１１６】
さらに他の実施態様において、Ｒ２４は、炭素数１〜１５のアルコキシ基で置換もしくは非置換の炭素数６〜４０のアリール基であってもよい。
【０１１７】
さらに他の実施態様において、Ｒ２４は、オクチルオキシ（Ｏｃｔｙｌｏｘｙ）基で置換もしくは非置換の炭素数６〜４０のアリール基であってもよい。
【０１１８】
本出願の一実施態様において、Ｒ１〜Ｒ１８は、互いに同一または異なり、それぞれ独立に、水素；ハロゲン基；置換もしくは非置換のアルコキシ基；置換もしくは非置換のアルキル基；置換もしくは非置換のアリール基；または置換もしくは非置換のヘテロアリール基であってもよい。
【０１１９】
他の実施態様において、Ｒ１〜Ｒ１８は、互いに同一または異なり、それぞれ独立に、水素；ハロゲン基；置換もしくは非置換のアルコキシ基；置換もしくは非置換の炭素数１〜３０のアルキル基；置換もしくは非置換の炭素数６〜３０のアリール基；または置換もしくは非置換の炭素数２〜３０のヘテロアリール基であってもよい。
【０１２０】
さらに他の実施態様において、Ｒ１〜Ｒ１８は、互いに同一または異なり、それぞれ独立に、水素；ハロゲン基；炭素数１〜３０のアルキル基で置換もしくは非置換のアルコキシ基；または直鎖もしくは分枝鎖の炭素数３〜３０のアルキル基であってもよい。
【０１２１】
本出願の一実施態様において、Ｒ、Ｒ'およびＲ"は、互いに同一または異なり、それぞれ独立に、水素；重水素；ハロゲン基；ニトリル基；ニトロ基；イミド基；アミド基；ヒドロキシ基；置換もしくは非置換のアルキル基；置換もしくは非置換のシクロアルキル基；置換もしくは非置換のアルコキシ基；置換もしくは非置換のアリールオキシ基；置換もしくは非置換のアルキルチオキシ基；置換もしくは非置換のアリールチオキシ基；置換もしくは非置換のアルキルスルホキシ基；置換もしくは非置換のアリールスルホキシ基；置換もしくは非置換のアルケニル基；置換もしくは非置換のシリル基；置換もしくは非置換のホウ素基；置換もしくは非置換のアルキルアミン基；置換もしくは非置換のアラルキルアミン基；置換もしくは非置換のアリールアミン基；置換もしくは非置換のヘテロアリールアミン基；置換もしくは非置換のアリール基；または置換もしくは非置換のヘテロアリール基であってもよい。
【０１２２】
他の実施態様において、Ｒ、Ｒ'およびＲ"は、互いに同一または異なり、それぞれ独立に、水素；置換もしくは非置換のアルキル基；アルキルシリルオキシ基；またはアルキルチオキシ基であってもよい。
【０１２３】
さらに他の実施態様において、Ｒ、Ｒ'およびＲ"は、互いに同一または異なり、それぞれ独立に、水素；直鎖もしくは分枝鎖のアルキル基；アルキルシリルオキシ基；またはアルキルチオキシ基であってもよい。
【０１２４】
さらに他の実施態様において、Ｒ、Ｒ'およびＲ"は、互いに同一または異なり、それぞれ独立に、水素；炭素数１〜１０の直鎖のアルキル基；炭素数３〜２０の分枝鎖のアルキル基；アルキルシリルオキシ基；またはアルキルチオキシ基であってもよい。
【０１２５】
本出願の一実施態様において、ａ１は、０＜ａ１＜１の数であり、ａ２は、０＜ａ２＜１の数であり、ｂ１は、０＜ｂ１＜１の数であり、ｂ２は、０＜ｂ２＜１の数であり、ａ１＋ａ２およびｂ１＋ｂ２は、１の整数であってもよい。
【０１２６】
本出願の一実施態様において、ａ１は、０＜ａ１＜０．８の数であり、ａ２は、０＜ａ２＜０．３の数であってもよい。
【０１２７】
他の実施態様において、ａ１は、０．５＜ａ１＜０．８の数であり、ａ２は、０＜ａ２＜０．２９の数であってもよい。
【０１２８】
さらに他の実施態様において、ａ１は、０．７５であり、ａ２は、０．２５であってもよい。
【０１２９】
前記ａ１およびａ２は、繰り返される単位中に含まれる単量体のモル比を意味し、ａ１は、ａ２より大きい数を有することができる。
【０１３０】
本出願の一実施態様において、ｂ１は、０＜ｂ１＜０．６の数であり、ｂ２は、０＜ｂ２＜０．６の数であってもよい。
【０１３１】
他の実施態様において、ｂ１は、０．１＜ｂ１＜０．５５の数であり、ｂ２は、０．１＜ｂ２＜０．５５の数であってもよい。
【０１３２】
さらに他の実施態様において、ｂ１は０．５、ｂ２は０．５であってもよい。
【０１３３】
前記ｂ１およびｂ２は、繰り返される単位中に含まれる単量体のモル比を意味し、ｂ１とｂ２は、同じ数を有することができる。
【０１３４】
本出願の一実施態様において、前記エレクトロクロミック特性を有する有機化合物は、下記の化合物のうちのいずれか１つで表されてもよい。
【０１３５】
【化２１】
0006919140.tif 000022
【０１３６】
【化２２】
0006919140.tif 000023
【０１３７】
【化２３】
0006919140.tif 000024
【０１３８】
【化２４】
0006919140.tif 000025
【０１３９】
【化２５】
0006919140.tif 000026
【０１４０】
【化２６】
0006919140.tif 000027
【０１４１】
【化２７】
0006919140.tif 000028
【０１４２】
【化２８】
0006919140.tif 000029
【０１４３】
【化２９】
0006919140.tif 000030
【０１４４】
【化３０】
0006919140.tif 000031
【０１４５】
【化３１】
0006919140.tif 000032
【０１４６】
【化３２】
0006919140.tif 000033
【０１４７】
【化３３】
0006919140.tif 000034
【０１４８】
【化３４】
0006919140.tif 000035
【０１４９】
前記化学式において、
ｎは、１〜１０００の整数である。
【０１５０】
本出願の一実施態様は、第１電極と、前記第１電極に対向して備えられた第２電極と、前記第１電極と第２電極との間に備えられた電解質層と、前記電解質層と前記第２電極との間に備えられたエレクトロクロミック層とを含み、前記エレクトロクロミック層は、本出願の一実施態様に係るエレクトロクロミック複合体を含むものであるエレクトロクロミック素子を提供する。
【０１５１】
本出願の一実施態様において、第１電極および第２電極は、当技術分野で公知のものであれば特に限定されない。一実施態様において、第１電極および第２電極は、それぞれ独立に、ＩＴＯ（ｉｎｄｉｕｍ  ｄｏｐｅｄ  ｔｉｎ  ｏｘｉｄｅ）、ＡＴＯ（ａｎｔｉｍｏｎｙ  ｄｏｐｅｄ  ｔｉｎ  ｏｘｉｄｅ）、ＦＴＯ（ｆｌｕｏｒｉｎｅ  ｄｏｐｅｄ  ｔｉｎ  ｏｘｉｄｅ）、ＩＺＯ（Ｉｎｄｉｕｍ  ｄｏｐｅｄ  ｚｉｎｃ  ｏｘｉｄｅ）、ＺｎＯ、白金などを含むことができ、ただし、これらに限定されるものではない。
【０１５２】
本出願の一実施態様において、第１電極および第２電極は、それぞれ透明電極であってもよい。具体的には、透過率が８０％以上のＩＴＯを用いることができる。
【０１５３】
本出願の一実施態様において、第１電極および第２電極の厚さは、それぞれ独立に、１０〜５００ｎｍである。
【０１５４】
前記第１電極または第２電極は、エレクトロクロミック素子において通常使用するアノード活物質がコーティングされている基材を意味することができる。また、前記基材の一実施形態は、集電体であってもよいし、電圧の領域によって、銅、ニッケル、またはＳＵＳ集電体を用いることができ、具体的には、銅集電体を用いることができる。
【０１５５】
前記アノードは、エレクトロクロミック素子に使用される通常のアノード活物質がコーティングされているものを意味することができ、その種類として、リチウム、リチウムと合金化可能な金属物質、遷移金属酸化物、リチウムをドープおよび脱ドープ可能な物質、またはリチウムイオンを可逆的に挿入および脱離可能な物質などを使用することができる。
【０１５６】
より具体的には、本出願の一実施態様によれば、前記第１電極および第２電極は、それぞれ独立に、リチウム（Ｌｉ）、カリウム（Ｋ）、カルシウム（Ｃａ）、ナトリウム（Ｎａ）、マグネシウム（Ｍｇ）、アルミニウム（Ａｌ）、亜鉛（Ｚｎ）、鉄（Ｆｅ）、ニッケル（Ｎｉ）、スズ（Ｓｎ）、鉛（Ｐｂ）、銅（Ｃｕ）、インジウム（Ｉｎ）、チタン（Ｔｉ）、バナジウム（Ｖ）、およびジルコニウム（Ｚｒ）からなる群より選択された１種以上の金属、またはこれらの合金を含む。
【０１５７】
また、前記遷移金属酸化物としては、具体例としては、バナジウム酸化物、リチウムバナジウム酸化物などがあり、リチウムをドープおよび脱ドープ可能な物質の例としては、Ｓｉ、ＳｉＯｘ（０＜ｘ＜２）、Ｓｉ−Ｙ合金（前記Ｙは、アルカリ金属、アルカリ土類金属、１３族元素、１４族元素、遷移金属、希土類元素、またはこれらの組み合わせ元素であり、Ｓｉではない）、Ｓｎ、ＳｎＯ２、Ｓｎ−Ｙ（前記Ｙは、アルカリ金属、アルカリ土類金属、１３族元素、１４族元素、遷移金属、希土類元素、またはこれらの組み合わせ元素であり、Ｓｎではない）などが挙げられ、また、これらのうちの少なくとも１つとＳｉＯ２とを混合して使用することもできる。
【０１５８】
前記元素Ｙの具体例としては、特に限定があるわけではないが、Ｍｇ、Ｃａ、Ｓｒ、Ｂａ、Ｒａ、Ｓｃ、Ｙ、Ｔｉ、Ｚｒ、Ｈｆ、Ｒｆ、Ｖ、Ｎｂ、Ｔａ、Ｄｂ、Ｃｒ、Ｍｏ、Ｗ、Ｓｇ、Ｔｃ、Ｒｅ、Ｂｈ、Ｆｅ、Ｐｂ、Ｒｕ、Ｏｓ、Ｈｓ、Ｒｈ、Ｉｒ、Ｐｄ、Ｐｔ、Ｃｕ、Ａｇ、Ａｕ、Ｚｎ、Ｃｄ、Ｂ、Ａｌ、Ｇａ、Ｓｎ、Ｉｎ、Ｔｉ、Ｇｅ、Ｐ、Ａｓ、Ｓｂ、Ｂｉ、Ｓ、Ｓｅ、Ｔｅ、Ｐｏ、またはこれらの組み合わせである。
【０１５９】
前記リチウムイオンを可逆的に挿入および脱離可能な物質としては、炭素物質として、エレクトロクロミック素子において一般的に使用される炭素系アノード活物質はいずれも使用可能であり、その代表例としては、結晶質炭素、非晶質炭素、またはこれらを共に使用することができる。前記結晶質炭素の例としては、無定形、板状、フレーク（ｆｌａｋｅ）状、球状、または繊維状の天然黒鉛または人造黒鉛のような黒鉛が挙げられ、前記非晶質炭素の例としては、ソフトカーボン（ｓｏｆｔ  ｃａｒｂｏｎ：低温焼成炭素）またはハードカーボン（ｈａｒｄ  ｃａｒｂｏｎ）、メソフェーズピッチ炭化物、焼成されたコークスなどが挙げられる。
【０１６０】
本出願の一実施態様において、前記エレクトロクロミック層を形成する方法は、当技術分野で知られた方法を使用することができ、特に限定されない。例えば、電気めっき法、スパッタリング（ｓｐｕｔｔｅｒｉｎｇ）、電子ビーム蒸着法（ｅ−ｂｅａｍ  ｅｖａｐｏｒａｔｉｏｎ）、化学気相蒸着法（ｃｈｅｍｉｃａｌ  ｖａｐｏｒ  ｄｅｐｏｓｉｔｉｏｎ）、またはゾル−ゲルコーティング法などを利用することができる。
【０１６１】
本出願の一実施態様において、電解質層の製造は、当技術分野で知られた材料および方法を利用することができる。具体的には、ペンタエリスリトールトリアクリレート（ＰＥＴＡ）単量体、１Ｍ以上のＬｉＣｌＯ４、ポリカーボネート（ＰＣ）などを用いることができ、ただし、これらに限定されるものではない。
【０１６２】
本出願の一実施態様において、前記電解質層には固体電解質または液体電解質が使用され、イオンと電子を移動させる役割を果たせば特に限定されない。
【０１６３】
本出願の一実施態様において、電解質層は、リチウム塩、可塑剤（Ｐｌａｓｔｉｃｉｚｅｒ）、オリゴマー（Ｏｌｉｇｏｍｅｒ）、モノマー（Ｍｏｎｏｍｅｒ）、添加剤（Ａｄｄｉｔｉｖｅ）、ラジカル開始剤（Ｒａｄｉｃａｌ  ｉｎｉｔｉａｔｏｒ）などを含むことができる。本発明で使用されるオリゴマー（Ｏｌｉｇｏｍｅｒ）は、可塑剤（Ｐｌａｓｔｉｃｉｚｅｒ）と相溶性がなければならない。
【０１６４】
本出願の一実施態様において、前記エレクトロクロミック層の厚さは、１０ｎｍ以上１．５μｍ以下、好ましくは２０ｎｍ以上１μｍ以下であってもよい。
【０１６５】
エレクトロクロミック層の厚さの変化により脱色および着色の程度を調節することができ、透過度が必要な場合は薄く、透過度よりは不透明性が必要な場合は厚く調節することができる。
【０１６６】
本出願の一実施態様は、第１電極を用意するステップと、前記第１電極に対向して第２電極を形成するステップと、前記第１電極と第２電極との間に電解質層を形成するステップと、前記電解質層と前記第２電極との間にエレクトロクロミック層を形成するステップとを含み、前記エレクトロクロミック層は、本出願の一実施態様に係るエレクトロクロミック複合体を含むものであるエレクトロクロミック素子の製造方法を提供する。
【０１６７】
本出願の一実施態様において、前記エレクトロクロミック層を形成する方法は、溶液工程であってもよい。
【０１６８】
前記溶液工程としては、スピンコーティング、バーコーティング、スロットダイコーティング、インクジェットコーティングを利用することができる。
【実施例】
【０１６９】
本出願において、前記有機化合物の製造方法およびエレクトロクロミック素子の製造は、以下の製造例および実施例で具体的に説明する。しかし、下記の実施例は本明細書を例示するためのものであり、本明細書の範囲がこれらによって限定されるわけではない。
【０１７０】
製造例１．化合物１の製造
【０１７１】
（１）化合物Ａ−２の製造
【化３５】
0006919140.tif 000036
【０１７２】
１．５５ｍＬのＮ，Ｎ−ジメチルホルムアミド（Ｎ，Ｎ−ｄｉｍｅｔｈｙｌｆｏｒｍａｍｉｄｅ、ＤＭＦ）（２０ｍｍｏｌ）に１．４９ｍＬのオキシ塩化リン（ｐｈｏｓｐｈｏｒｕｓ  ｏｘｙｃｈｌｏｒｉｄｅ、ＰＯＣｌ３）（１６ｍｍｏｌ）を添加し、０℃で６０分間撹拌して混合溶液を用意した。用意された混合溶液に、化合物Ａ−１（１．５３ｍｍｏｌ）を２０ｍＬのジクロロエタン（ｄｉｃｈｌｏｒｏｅｔｈａｎｅ、ＤＣＥ）に溶かした溶液を添加し、１００℃で４８時間撹拌した。撹拌後、１Ｍの水酸化ナトリウム（ＮａＯＨ）を添加し、中和のために１時間撹拌した。その後、ジクロロメタン（ｄｉｃｈｌｏｒｏｍｅｔｈａｎｅ）で抽出し、抽出物を無水硫酸マグネシウム（ａｎｈｙｄｒｏｕｓ  ＭｇＳＯ４）で乾燥させ、蒸発させた。減圧下で溶媒を除去した後、残留物をヘキサン（ｈｅｘａｎｅ）とクロロホルム（ｃｈｌｏｒｏｆｏｒｍ）を溶離液（ｅｌｕｅｎｔ）として用いるフラッシュクロマトグラフィー（ｆｌａｓｈ  ｃｈｒｏｍａｔｏｇｒａｐｈｙ）（ｈｅｘａｎｅ：ｃｈｌｏｒｏｆｏｒｍ＝４：１）により精製して、１．０６６ｇの化合物Ａ−２を得た。（収率：６７．３％）
【０１７３】
図３は、化合物Ａ−２のＭＳスペクトルを示す図である。
【０１７４】
（２）化合物１の製造
【化３６】
0006919140.tif 000037
【０１７５】
窒素（Ｎ２）雰囲気下、４０ｍＬのクロロホルム（ＣＨＣｌ３）に、化合物Ａ−２（０．７２５ｇ、０．７ｍｍｏｌ）、化合物Ｃ−１（０．６８ｇ、３．５ｍｍｏｌ）が混合された溶液に、２ｍＬのピリジン（ｐｙｒｉｄｉｎｅ）を添加した。この混合溶液を窒素雰囲気下で２４時間還流（ｒｅｆｌｕｘ）させた後、ジクロロメタン（ｄｉｃｈｌｏｒｏｍｅｔｈａｎｅ、ＣＨ２Ｃｌ２）で抽出し、水で洗浄した。溶媒除去後に、メチルクロライド（ｍｅｔｈｙｌ  ｃｈｌｏｒｉｄｅ、ＭＣ）／メタノールを通して再結晶化し、生成物をヘキサン（ｈｅｘａｎｅ）、アセトン（ａｃｅｔｏｎｅ）、酢酸エチル（ｅｔｈｙｌ  ａｃｅｔａｔｅ）、クロロホルム（ＣＨＣｌ３）を溶離液として用いるシリカゲルカラム（ｓｉｌｉｃａ  ｇｅｌ  ｃｏｌｕｍｎ）を用いたクロマトグラフィー（ｃｈｒｏｍａｔｏｇｒａｐｈｙ）により精製した。生成された固体はクロロホルムを通して再結晶化された。その後、メタノールで洗浄し、真空条件で乾燥して、９０５ｍｇの化合物１を得た。（収率：９３％）
【０１７６】
図４は、化合物１のＭＳスペクトルを示す図である。
【０１７７】
製造例２．化合物２の製造
【０１７８】
（１）化合物Ｂ−２の製造
【化３７】
0006919140.tif 000038
【０１７９】
化合物Ｂ−１（２．５ｇ、９．４ｍｍｏｌ）が溶解している１００ｍＬのテトラヒドロフラン（ＴＨＦ）に、ＮａＯＣ（ＣＨ３）３（ｓｏｄｉｕｍ−ｔ−ｂｕｔｏｘｉｄｅ）４．１３ｇ（４３ｍｍｏｌ）を添加した後、１時間、計２．５８ｍＬの二硫化炭素（ＣＳ２）（４３ｍｍｏｌ）を添加した。その後、２−エチルヘキシルブロミド（２−ｅｔｈｙｌｈｅｘｙｌ  ｂｒｏｍｉｄｅ）８．８９ｍＬ（５０ｍｍｏｌ）を添加し、２４時間撹拌した。反応後、水酸化アンモニウム（ＮＨ４ＯＨ）を添加して反応を終結させ、ジクロロメタン（ｄｉｃｈｌｏｒｏｍｅｔｈａｎｅ、ＤＣＭ）で抽出した後、水で３回洗浄した。生成物をヘキサン（ｈｅｘａｎｅ）を溶離液（ｅｌｕｅｎｔ）として用いるシリカゲルカラム（ｓｉｌｉｃａ  ｇｅｌ  ｃｏｌｕｍｎ）を用いたクロマトグラフィー（ｃｈｒｏｍａｔｏｇｒａｐｈｙ）により精製して、３．６３ｇの赤色オイル形態の化合物Ｂ−２を得た。（収率：４５％）
【０１８０】
図５は、化合物Ｂ−２のＭＳスペクトルを示す図である。
【０１８１】
（２）化合物Ｂ−３の製造
【化３８】
0006919140.tif 000039
【０１８２】
Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド（Ｎ，Ｎ−ｄｉｍｅｔｈｙｌｆｏｒｍａｍｉｄｅ、ＤＭＦ）（５５ｍｍｏｌ）に４ｍＬのオキシ塩化リン（ｐｈｏｓｐｈｏｒｕｓ  ｏｘｙｃｈｌｏｒｉｄｅ、ＰＯＣｌ３）（４３ｍｍｏｌ）を添加し、０℃で６０分間撹拌して混合溶液を用意した。用意された混合溶液に、化合物Ｂ−２（４．１９ｍｍｏｌ）を４０ｍＬのジクロロエタン（ｄｉｃｈｌｏｒｏｅｔｈａｎｅ、ＤＣＥ）に溶かした溶液を添加し、１００℃で４８時間撹拌した。撹拌後、１Ｍの水酸化ナトリウム（ＮａＯＨ）を添加し、中和のために１時間撹拌した。その後、ジクロロメタン（ｄｉｃｈｌｏｒｏｍｅｔｈａｎｅ）で抽出し、抽出物を無水硫酸マグネシウム（ａｎｈｙｄｒｏｕｓ  ＭｇＳＯ４）で乾燥させ、蒸発させた。減圧下で溶媒を除去した後、残留物をヘキサン（ｈｅｘａｎｅ）とクロロホルム（ｃｈｌｏｒｏｆｏｒｍ）を溶離液（ｅｌｕｅｎｔ）として用いるフラッシュクロマトグラフィー（ｆｌａｓｈ  ｃｈｒｏｍａｔｏｇｒａｐｈｙ）（ｈｅｘａｎｅ：ｃｈｌｏｒｏｆｏｒｍ＝４：１）により精製して、２．４７ｇの化合物Ｂ−３を得た。（収率：６４％）
【０１８３】
図６は、化合物Ｂ−３のＭＳスペクトルを示す図である。
【０１８４】
（３）化合物２の製造
【化３９】
0006919140.tif 000040
【０１８５】
窒素（Ｎ２）雰囲気下、３０ｍＬのクロロホルム（ＣＨＣｌ３）に、化合物Ｂ−３（０．４４ｇ、０．４８ｍｍｏｌ）、化合物Ｃ−１（０．９３ｇ、４．８ｍｍｏｌ）が混合された溶液に、２ｍＬのピリジン（ｐｙｒｉｄｉｎｅ）を添加した。この混合溶液を窒素雰囲気下で２４時間還流（ｒｅｆｌｕｘ）させた後、ジクロロメタン（ｄｉｃｈｌｏｒｏｍｅｔｈａｎｅ、ＣＨ２Ｃｌ２）で抽出し、水で洗浄した。溶媒除去後に、メチルクロライド（ｍｅｔｈｙｌ  ｃｈｌｏｒｉｄｅ、ＭＣ）／メタノールを通して再結晶化し、生成物をヘキサン（ｈｅｘａｎｅ）、酢酸エチル（ｅｔｈｙｌ  ａｃｅｔａｔｅ）、クロロホルム（ＣＨＣｌ３）を溶離液として用いるシリカゲルカラム（ｓｉｌｉｃａ  ｇｅｌ  ｃｏｌｕｍｎ）を用いたクロマトグラフィー（ｃｈｒｏｍａｔｏｇｒａｐｈｙ）により精製した。生成された固体はクロロホルムを通して再結晶化された。その後、メタノールで洗浄し、真空条件で乾燥して、５５０ｍｇの化合物２を得た。（収率：９０％）
【０１８６】
図７は、化合物２のＭＳスペクトルを示す図である。
【０１８７】
製造例３．化合物３の製造
【化４０】
0006919140.tif 000041
【０１８８】
窒素（Ｎ２）雰囲気下、１５ｍＬのクロロホルム（ＣＨＣｌ３）に、化合物Ｂ−３（０．８３ｇ、０．９ｍｍｏｌ）、化合物Ｃ−２（１．４５ｇ、９ｍｍｏｌ）が混合された溶液に、３滴のピペリジン（ｐｉｐｅｒｉｄｉｎｅ）を添加した。この混合溶液を窒素雰囲気下で２４時間還流（ｒｅｆｌｕｘ）させた後、ジクロロメタン（ｄｉｃｈｌｏｒｏｍｅｔｈａｎｅ、ＣＨ２Ｃｌ２）で抽出し、水で洗浄した。溶媒除去後に、メチルクロライド（ｍｅｔｈｙｌ  ｃｈｌｏｒｉｄｅ、ＭＣ）／メタノールを通して再結晶化し、生成物をヘキサン（ｈｅｘａｎｅ）、酢酸エチル（ｅｔｈｙｌ  ａｃｅｔａｔｅ）、クロロホルム（ＣＨＣｌ３）を溶離液として用いるシリカゲルカラム（ｓｉｌｉｃａ  ｇｅｌ  ｃｏｌｕｍｎ）を用いたクロマトグラフィー（ｃｈｒｏｍａｔｏｇｒａｐｈｙ）により精製した。生成された固体はクロロホルムを通して再結晶化された。その後、メタノールで洗浄し、真空条件で乾燥して、９１８ｍｇの化合物３を得た。（収率：８４．３％）（ＭＡＬＤＩ−ＴＯＦ  ＭＳ：１２０８．３ｇ／ｍｏｌ）
【０１８９】
図８は、化合物３のＵＶスペクトルを示す図である。
【０１９０】
図８にて、（ａ）は化合物３の溶液状態でのＵＶデータであり、（ｂ）はフィルム状態での化合物３を、（ｃ）はフィルム状態で１１０℃で１０分熱処理した後の化合物３を測定したＵＶデータである。
【０１９１】
この時、溶液状態は、化合物３をクロロベンゼン溶液に溶かした状態であり、フィルムは、溶液状態の化合物３をスピンコーティング方法により形成した。
【０１９２】
図８では、フィルムを熱処理した後の（ｃ）の振動ピーク（ｖｉｂｒｏｎｉｃ  ｐｅａｋ）が、フィルムを熱処理する前の振動ピークより増加したことを確認することができる。これにより、熱処理後に結晶性に優れていることを確認することができる。
【０１９３】
図９は、化合物３のＭＳスペクトルを示す図である。
【０１９４】
製造例４．化合物４の製造
【０１９５】
（１）化合物４−１の製造
【化４１】
0006919140.tif 000042
【０１９６】
Ｔｏｌｕｅｎｅ：ＤＭＦ＝３：１  ２０ｍＬにＳｎが導入された化合物（０．２６８ｇ、０．２３ｍｍｏｌ）とＢｒが導入された化合物（０．５５７ｇ、０．５２ｍｍｏｌ）を溶かし、Ｐｄ（ｐｐｈ３）４触媒（０．０１４ｇ、０．０１２ｍｍｏｌ）を入れて、１１０℃で４８時間撹拌した。反応後、ＤＣＭで抽出した後、ＭｇＳＯ４（Ｍａｇｎｅｓｉｕｍ  ｓｕｌｆａｔｅ）で残留水を除去後、減圧下で溶媒を除去した。残留生成物をシリカカラム（ｓｉｌｉｃａ  ｃｏｌｕｍｎ、ｅｌｕｅｎｔ：Ｈｅｘ  ｔｏ  ＣＨ：ＥＡ＝４９５：５）を通して紫色のパウダー（化合物４−１）を得た。
【０１９７】
（２）化合物４の製造
【化４２】
0006919140.tif 000043
【０１９８】
ＣＨＣｌ３に前駆体と３−オクチルローダニン（３−ｏｃｔｙｌｒｈｏｄａｎｉｎｅ）を溶かし、常温でピペリジン（ｐｉｐｅｒｉｄｉｎｅ）３滴を入れて、２４時間還流した。反応後、ＤＣＭで抽出した後、ＭｇＳＯ４（Ｍａｇｎｅｓｉｕｍ  ｓｕｌｆａｔｅ）で残留水を除去後、減圧下で溶媒を除去した。残留生成物をシリカカラム（ｓｉｌｉｃａ  ｃｏｌｕｍｎ、ｅｌｕｅｎｔ：ＣＨＣｌ３  ｔｏ  ＣＨＣｌ３  ｗｉｔｈ  ＥＡ）を通して暗緑色の固体を得た。得られた固体（化合物４）をＣＨＣｌ３とＨｅｘａｎｅと再結晶した。
【０１９９】
図１０は、化合物４のＭＳスペクトルを示す図である。
【０２００】
製造例５．化合物５の製造
【化４３】
0006919140.tif 000044
【０２０１】
ＣＨＣｌ３に前駆体と３−エチルローダニン（３−ｅｔｈｙｌｒｈｏｄａｎｉｎｅ）を溶かし、常温でピペリジン（ｐｉｐｅｒｉｄｉｎｅ）３滴を入れて、２４時間還流した。反応後、ＤＣＭで抽出した後、ＭｇＳＯ４（Ｍａｇｎｅｓｉｕｍ  ｓｕｌｆａｔｅ）で残留水を除去後、減圧下で溶媒を除去した。残留生成物をシリカカラム（ｓｉｌｉｃａ  ｃｏｌｕｍｎ、ｅｌｕｅｎｔ：ＣＨＣｌ３  ｔｏ  ＣＨＣｌ３  ｗｉｔｈ  ＥＡ）を通して暗緑色の固体を得た。得られた固体（化合物５）をＣＨＣｌ３とＨｅｘａｎｅと再結晶した。
【０２０２】
図１１は、化合物５のＭＳスペクトルを示す図である。
【０２０３】
製造例６．化合物６の製造
【０２０４】
（１）化合物６−３の製造
【化４４】
0006919140.tif 000045
【０２０５】
６０ｍＬのトルエンと６ｍＬのＤＭＦに化合物６−１（１．１８ｇ、１．１ｍｍｏｌ）と化合物６−２（２．６２ｇ、２．４５ｍｍｏｌ）を溶かし、Ｐｄ２ｄｂａ３触媒（０．０５０４ｇ、０．０５５ｍｍｏｌ）とＰＰｈ３リガンド（０．０５８ｇ、０．２２ｍｍｏｌ）を入れて、１１０℃で４８時間撹拌した。反応後、ＤＣＭで抽出した後、ＭｇＳＯ４（Ｍａｇｎｅｓｉｕｍ  ｓｕｌｆａｔｅ）で残留水を除去後、減圧下で溶媒を除去した。残留生成物をシリカカラム（ｓｉｌｉｃａ  ｃｏｌｕｍｎ、ｅｌｕｅｎｔ：ＤＣＭ  ｔｏ  Ｃｆ）を通して暗紫色の固体（化合物６−３）を得る（５９％）。
【０２０６】
（２）化合物６の製造
【化４５】
0006919140.tif 000046
【０２０７】
ＣＨＣｌ３に前駆体と末端基を溶かし、常温でピペリジン（ｐｉｐｅｒｉｄｉｎｅ）３滴を入れて、２４時間還流した。反応後、ＤＣＭで抽出した後、ＭｇＳＯ４（Ｍａｇｎｅｓｉｕｍ  ｓｕｌｆａｔｅ）で残留水を除去後、減圧下で溶媒を除去した。残留生成物をシリカカラム（ｓｉｌｉｃａ  ｃｏｌｕｍｎ、ｅｌｕｅｎｔ：ＣＨＣｌ３  ｔｏ  ＣＨＣｌ３  ｗｉｔｈ  ＥＡ）を通して暗緑色の固体（化合物６）を得た。得られた固体をＣＨＣｌ３とＨｅｘａｎｅと再結晶した。
【０２０８】
図１２は、化合物６のＭＳスペクトルを示す図である。
【０２０９】
製造例７．化合物７の製造
【化４６】
0006919140.tif 000047
【０２１０】
ＣＨＣｌ３  ７０ｍＬに前駆体（１．１７ｇ、０．７ｍｍｏｌ）と３−オクチルローダニン（３−ｏｃｔｙｌｒｈｏｄａｎｉｎｅ）（１．７２ｇ、７．０ｍｍｏｌ）を溶かし、常温でピペリジン（ｐｉｐｅｒｉｄｉｎｅ）３滴を入れて、２４時間還流した。反応後、ＤＣＭで抽出した後、ＭｇＳＯ４（Ｍａｇｎｅｓｉｕｍ  ｓｕｌｆａｔｅ）で残留水を除去後、減圧下で溶媒を除去した。残留生成物をシリカカラム（ｓｉｌｉｃａ  ｃｏｌｕｍｎ、ｅｌｕｅｎｔ：ＣＨＣｌ３  ｔｏ  ＣＨＣｌ３  ｗｉｔｈ  ＥＡ）を通して暗緑色の固体を得た。得られた固体（化合物７）をＣＨＣｌ３とＨｅｘａｎｅと再結晶した。（９６％）
【０２１１】
図１３は、化合物７のＭＳスペクトルを示す図である。
【０２１２】
製造例８．化合物８の製造
【０２１３】
（１）化合物８−２の製造
【化４７】
0006919140.tif 000048
【０２１４】
４０ｍＬのトルエンと４ｍＬのＤＭＦに化合物８−１（０．９９ｇ、０．８５ｍｍｏｌ）とブロモ化合物（０．８０８ｇ、１．９ｍｍｏｌ）を溶かし、Ｐｄ２ｄｂａ３触媒（０．０３８５ｇ、０．０４２ｍｍｏｌ）とＰＰｈ３リガンド（０．０４４１ｇ、０．１６８ｍｍｏｌ）を入れて、１１０℃で４８時間撹拌した。反応後、ＤＣＭで抽出した後、ＭｇＳＯ４（Ｍａｇｎｅｓｉｕｍ  ｓｕｌｆａｔｅ）で残留水を除去後、減圧下で溶媒を除去した。残留生成物をシリカカラム（ｓｉｌｉｃａ  ｃｏｌｕｍｎ、ｅｌｕｅｎｔ：ＤＣＭ  ｔｏ  Ｃｆ）を通して暗紫色の固体（化合物８−２）を得る。
【０２１５】
図１４は、化合物８−２のＭＳスペクトルを示す図である。
【０２１６】
（２）化合物８の製造
【化４８】
0006919140.tif 000049
【０２１７】
ＣＨＣｌ３  １０ｍＬに化合物８−２（０．１５３ｇ、０．１ｍｍｏｌ）と３−オクチルローダニン（３−ｏｃｔｙｌｒｈｏｄａｎｉｎｅ）（０．２４５ｇ、１．０ｍｍｏｌ）を溶かし、常温でピペリジン（ｐｉｐｅｒｉｄｉｎｅ）３滴を入れて、２４時間還流した。反応後、ＤＣＭで抽出した後、ＭｇＳＯ４（Ｍａｇｎｅｓｉｕｍ  ｓｕｌｆａｔｅ）で残留水を除去後、減圧下で溶媒を除去した。残留生成物をシリカカラム（ｓｉｌｉｃａ  ｃｏｌｕｍｎ、ｅｌｕｅｎｔ：ＣＨ２Ｃｌ２  ｔｏ  ＣＨＣｌ３）を通して暗紫色の固体（化合物８）を得た。
【０２１８】
図１５は、化合物８のＭＳスペクトルを示す図である。
【０２１９】
製造例９．化合物９の製造
【化４９】
0006919140.tif 000050
【０２２０】
ＣＨＣｌ３  １０ｍＬに前駆体と末端基を溶かし、常温でピリジン（ｐｙｒｉｄｉｎｅ）５ｍＬを入れて、２４時間還流した。反応後、ＤＣＭで抽出した後、ＭｇＳＯ４（Ｍａｇｎｅｓｉｕｍ  ｓｕｌｆａｔｅ）で残留水を除去後、減圧下で溶媒を除去した。残留生成物をシリカカラム（ｓｉｌｉｃａ  ｃｏｌｕｍｎ、ｅｌｕｅｎｔ：ＣＨ２Ｃｌ２  ｔｏ  ＣＨＣｌ３）を通して暗紫色の固体（化合物９）を得た。
【０２２１】
図１６は、化合物９のＭＳスペクトルを示す図である。
【０２２２】
製造例１０．化合物１０の製造
【化５０】
0006919140.tif 000051
【０２２３】
ＣＨＣｌ３  １０ｍＬに前駆体と末端基を溶かし、常温でピペリジン（ｐｉｐｅｒｉｄｉｎｅ）１ｍＬを入れて、２４時間還流した。反応後、ＤＣＭで抽出した後、ＭｇＳＯ４（Ｍａｇｎｅｓｉｕｍ  ｓｕｌｆａｔｅ）で残留水を除去後、減圧下で溶媒を除去した。残留生成物をシリカカラム（ｓｉｌｉｃａ  ｃｏｌｕｍｎ、ｅｌｕｅｎｔ：ＣＨ２Ｃｌ２  ｔｏ  ＣＨＣｌ３）を通して暗紫色の固体（化合物１０）を得た。
【０２２４】
図１７は、化合物１０のＭＳスペクトルを示す図である。
【０２２５】
製造例１１．化合物１１の製造
【化５１】
0006919140.tif 000052
【０２２６】
マイクロ波反応容器に、Ｍ１（２１５ｍｇ、０．５２５ｍｍｏｌ）、Ｍ２（１０６ｍｇ、０．１７５ｍｍｏｌ）、Ｍ３（７１２ｍｇ、０．７ｍｍｏｌ）、トリス（ジベンジリデンアセトン）ジパラジウム（０）（ｔｒｉｓ（ｄｉｂｅｎｚｙｌｉｄｅｎｅａｃｅｔｏｎｅ）ｄｉｐａｌｌａｄｉｕｍ（０））（２ｍｏｌ％）、トリ（ｏ−トリル）ホスフィン（ｔｒｉ（ｏ−ｔｏｌｙｌ）ｐｈｏｓｐｈｉｎｅ）（８ｍｏｌ％）を入れて、６ｍＬのクロロベンゼン（ｃｈｌｏｒｏｂｅｎｚｅｎｅ）に溶かし、１２０℃で１０分、１５０℃で２０分、１７０℃で３０分、１８０℃で１０分間重合した。重合後、２，５−ビス（トリメチルスタンニル）チオフェン（２，５−ｂｉｓ（ｔｒｉｍｅｔｈｙｌｓｔａｎｎｙｌ）ｔｈｉｏｐｈｅｎｅ）と４−ブロモベンゾトリフルオライド（４−ｂｒｏｍｏｂｅｎｚｏｔｒｉｆｌｕｏｒｉｄｅ）を入れて、１５０℃で３０分間追加的に反応した。反応物をメタノールに沈殿後、メタノール、ヘキサン、ジクロロメタン、クロロホルムの順にソックスレー（Ｓｏｘｈｌｅｔ）により精製した。クロロホルムに溶け出た高分子をメタノールに沈殿後、濾過して、最終高分子を得た。（ｙｉｅｌｄ＝８２．４％；Ｍｎ＝４４．６ｋＤａ、ａｎｄ  ｐｏｌｙｄｉｓｐｅｒｓｉｔｙ  ｉｎｄｅｘ（ＰＤＩ）＝１．４４）
【０２２７】
製造例１２．化合物１２の製造
【化５２】
0006919140.tif 000053
【０２２８】
マイクロ波反応容器に、Ｎ１（５０６．４ｍｇ、０．３ｍｍｏｌ）、Ｎ２（３６５．７ｍｇ、０．３ｍｍｏｌ）、テトラキス（トリフェニルホスフィン）パラジウム（ｔｅｔｒａｋｉｓ（ｔｒｉｐｈｅｎｙｌｐｈｏｓｐｈｉｎｅ）ｐａｌｌａｄｉｕｍ）（６．９ｍｇ、０．００６ｍｍｏｌ）を入れて、４ｍＬのトルエンと２ｍＬのＤＭＦに溶かし、１１０℃で１０分、１３０℃で１０分、１４０℃で１０分、１５０℃で６０分間重合した。重合後、反応物をメタノールに沈殿後、メタノール、ヘキサン、ジクロロメタン、クロロホルムの順にソックスレー（Ｓｏｘｈｌｅｔ）により精製した。クロロホルムに溶け出た高分子をメタノールに沈殿後、濾過して、最終高分子を得た。（Ｙｉｅｌｄ＝２４％、Ｍｎ＝９．９ｋＤａ、ＰＤＩ＝１．５０８）
【０２２９】
製造例１３．化合物１３の製造
【化５３】
0006919140.tif 000054
【０２３０】
マイクロ波反応容器に、Ｓ１（０．３１６ｇ、０．３５ｍｍｏｌ）、Ｓ２（０．２１１ｇ、０．３５ｍｍｏｌ）、Ｓ３（０．４８７ｇ、０．７ｍｍｏｌ）、トリス（ジベンジリデンアセトン）ジパラジウム（０）（ｔｒｉｓ（ｄｉｂｅｎｚｙｌｉｄｅｎｅａｃｅｔｏｎｅ）ｄｉｐａｌｌａｄｉｕｍ（０））（２ｍｏｌ％）、トリ（ｏ−トリル）ホスフィン（ｔｒｉ（ｏ−ｔｏｌｙｌ）ｐｈｏｓｐｈｉｎｅ）（８ｍｏｌ％）、および７ｍＬの真空のクロロベンゼンを入れて、１２０℃で１０分、１５０℃で２０分、１７０℃で３０分、１８０℃で１０分間重合した。重合後、重合体を２，５−ビス（トリメチルスタンニル）チオフェン（２，５−ｂｉｓ（ｔｒｉｍｅｔｈｙｌｓｔａｎｎｙｌ）ｔｈｉｏｐｈｅｎｅ）および４−ブロモベンゾトリフルオライド（４−ｂｒｏｍｏｂｅｎｚｏｔｒｉｆｌｕｏｒｉｄｅ）に、それぞれ１５０℃で３０分間、最終キャッピング（ｃａｐｐｅｄ）した。重合後、反応物をメタノールに沈殿後、メタノール、ヘキサン、ジクロロメタンの順にソックスレー（Ｓｏｘｈｌｅｔ）により精製した。ジクロロメタンに溶け出た高分子をメタノールに沈殿後、濾過して、最終高分子を得た。（Ｙｉｅｌｄ＝２４％、Ｍｎ＝３．２ｋＤａ、ＰＤＩ＝１．５７）
【０２３１】
実施例１．
【０２３２】
前記製造例５による化合物５をクロロベンゼン（ｃｈｌｏｒｏｂｅｎｚｅｎｅ）溶媒に７ｗｔ％に溶かした後、Ｐ３ＨＴ（ｐｏｌｙ（３−ｈｅｘｙｌｔｈｉｏｐｈｅｎｅ））の取り囲まれたカーボンナノチューブをクロロベンゼン溶液（濃度−１００μｇ／ｍＬ）と１：１の体積比で混合した。この後、作業電極のＩＴＯ（Ｉｎｄｉｕｍ  Ｔｉｎ  Ｏｘｉｄｅ）基板にスピンコーティング後、乾燥した。電解質層としてＬｉＣｌＯ４をプロピレンカーボネートに溶かしたものを電解質として用い、対極と基準電極をそれぞれ白金と銀電極を用いてエレクトロクロミック素子を作製した。
【０２３３】
比較例１．
【０２３４】
前記実施例１において、Ｐ３ＨＴ（ｐｏｌｙ（３−ｈｅｘｙｌｔｈｉｏｐｈｅｎｅ））の取り囲まれたカーボンナノチューブを用いないことを除けば、実施例１と同様の方法でエレクトロクロミック素子を作製した。
【０２３５】
前記実施例１および比較例１により製造されたエレクトロクロミック素子に対して印加した電圧の変化による吸収波長の変化を測定し、その結果は図１８および図１９に示した。
【０２３６】
比較例１の図１８の場合、０．６Ｖから吸収が減少する消色現象が観察されるが、実施例１の図１９の場合、０．４Ｖから吸収が減少し始めることを確認することができる。これにより、エレクトロクロミック素子の駆動電圧が低くなったことを確認することができ、低い電圧で駆動するため、相対的にエレクトロクロミック素子の素子安定性が改善されることを確認することができた。
【０２３７】
また、図２０は、実施例１および比較例１のＣＶ結果を示す図である。図２０から確認できるように、ＣＶ上において、実施例１のエレクトロクロミック素子が、比較例１のエレクトロクロミック素子よりｏｘｉｄａｔｉｏｎ  ｐｏｔｅｎｔｉａｌが約０．２Ｖ減少することを確認することができ、これは、電気化学反応の活性度が高くなったことを意味する。
【０２３８】
実施例２．
【０２３９】
Ｐ３ＨＴをクロロベンゼン（ｃｈｌｏｒｏｂｅｎｚｅｎｅ）溶媒に７ｗｔ％に溶かした後、Ｐ３ＨＴ（ｐｏｌｙ（３−ｈｅｘｙｌｔｈｉｏｐｈｅｎｅ））の取り囲まれたカーボンナノチューブをクロロベンゼン溶液（濃度−１００μｇ／ｍＬ）と０．５：１の体積比で混合した。この後、作業電極のＩＴＯ（Ｉｎｄｉｕｍ  Ｔｉｎ  Ｏｘｉｄｅ）基板にスピンコーティング後、乾燥した。電解質層としてＬｉＣｌＯ４をプロピレンカーボネートに溶かしたものを電解質として用い、対極と基準電極をそれぞれ白金と銀電極を用いてエレクトロクロミック素子を作製した。
【０２４０】
実施例３．
【０２４１】
Ｐ３ＨＴをクロロベンゼン（ｃｈｌｏｒｏｂｅｎｚｅｎｅ）溶媒に７ｗｔ％に溶かした後、Ｐ３ＨＴ（ｐｏｌｙ（３−ｈｅｘｙｌｔｈｉｏｐｈｅｎｅ））の取り囲まれたカーボンナノチューブをクロロベンゼン溶液（濃度−１００μｇ／ｍＬ）と１：１の体積比で混合した。この後、作業電極のＩＴＯ（Ｉｎｄｉｕｍ  Ｔｉｎ  Ｏｘｉｄｅ）基板にスピンコーティング後、乾燥した。電解質層としてＬｉＣｌＯ４をプロピレンカーボネートに溶かしたものを電解質として用い、対極と基準電極をそれぞれ白金と銀電極を用いてエレクトロクロミック素子を作製した。
【０２４２】
実施例４．
【０２４３】
Ｐ３ＨＴをクロロベンゼン（ｃｈｌｏｒｏｂｅｎｚｅｎｅ）溶媒に７ｗｔ％に溶かした後、Ｐ３ＨＴ（ｐｏｌｙ（３−ｈｅｘｙｌｔｈｉｏｐｈｅｎｅ））の取り囲まれたカーボンナノチューブをクロロベンゼン溶液（濃度−１００μｇ／ｍＬ）と２：１の体積比で混合した。この後、作業電極のＩＴＯ（Ｉｎｄｉｕｍ  Ｔｉｎ  Ｏｘｉｄｅ）基板にスピンコーティング後、乾燥した。電解質層としてＬｉＣｌＯ４をプロピレンカーボネートに溶かしたものを電解質として用い、対極と基準電極をそれぞれ白金と銀電極を用いてエレクトロクロミック素子を作製した。
【０２４４】
比較例２．
【０２４５】
前記実施例２において、Ｐ３ＨＴ（ｐｏｌｙ（３−ｈｅｘｙｌｔｈｉｏｐｈｅｎｅ））の取り囲まれたカーボンナノチューブを用いないことを除けば、前記実施例２と同様の方法でエレクトロクロミック素子を作製した。
【０２４６】
実施例５．
【０２４７】
前記製造例１３による化合物１３をクロロベンゼン（ｃｈｌｏｒｏｂｅｎｚｅｎｅ）溶媒に７ｗｔ％に溶かした後、Ｐ３ＨＴ（ｐｏｌｙ（３−ｈｅｘｙｌｔｈｉｏｐｈｅｎｅ））の取り囲まれたカーボンナノチューブがクロロベンゼン溶液（濃度−１００μｇ／ｍＬ）と１：１の体積比で混合した。この後、作業電極のＩＴＯ（Ｉｎｄｉｕｍ  Ｔｉｎ  Ｏｘｉｄｅ）基板にスピンコーティング後、乾燥した。電解質層でＬｉＣｌＯ４をプロピレンカーボネートに溶かしたものを電解質として用い、対極と基準電極をそれぞれ白金と銀電極を用いてエレクトロクロミック素子を作製した。
【０２４８】
前記実施例５により製造されたエレクトロクロミック素子に対して印加した電圧の変化による吸光度の変化（Ｓｐｅｃｔｒｏｅｌｅｃｔｒｏｃｈｅｍｉｃａｌ  ｇｒａｐｈｓ）を測定し、その結果は図２６に示した。
【０２４９】
図２６から分かるように、電圧を印加する前に４００ｎｍおよび６２０ｎｍで吸収ピークが観察されたが、０．６Ｖ以上の電圧を印加する場合、次第に吸収ピークが減少し、１．０Ｖを印加する場合、吸収ピークが減少して透過度が増加することを確認することができた。
【０２５０】
図２１〜２５は、前記比較例２および実施例２〜５の染色（ｃｏｌｏｒａｔｉｏｎ）状態と脱色（ｂｌｅａｃｈｉｎｇ）状態との透過度の差を示す図である。
【０２５１】
図２１は、前記比較例２の染色（ｃｏｌｏｒａｔｉｏｎ）状態と脱色（ｂｌｅａｃｈｉｎｇ）状態との透過度の差を示す図である。図２１から確認できるように、染色（Ｃｏｌｏｒａｔｉｏｎ）状態と脱色（ｂｌｅａｃｈｉｎｇ）状態との透過度の差は４２．３％であり、染色速度（ｃｏｌｏｒａｔｉｏｎ  ｓｐｅｅｄ）は１．１秒、脱色速度（ｂｌｅａｃｈｉｎｇ  ｓｐｅｅｄ）は１．５秒である。
【０２５２】
図２２は、前記実施例２の染色（ｃｏｌｏｒａｔｉｏｎ）状態と脱色（ｂｌｅａｃｈｉｎｇ）状態との透過度の差を示す図である。染色（Ｃｏｌｏｒａｔｉｏｎ）状態と脱色（ｂｌｅａｃｈｉｎｇ）状態との透過度の差は４２．８％で、カーボンナノチューブが混合されない比較例２と大きな差はないものの（カーボンナノチューブが導入されても透過度の変化は大きくない）、染色速度（ｃｏｌｏｒａｔｉｏｎ  ｓｐｅｅｄ）は０．４秒、脱色速度（ｂｌｅａｃｈｉｎｇ  ｓｐｅｅｄ）は０．４秒で、比較例２と比較した時、電気変色の速度に優れていることを確認することができた。
【０２５３】
図２３は、前記実施例３の染色（ｃｏｌｏｒａｔｉｏｎ）状態と脱色（ｂｌｅａｃｈｉｎｇ）状態との透過度の差を示す図である。染色（Ｃｏｌｏｒａｔｉｏｎ）状態と脱色（ｂｌｅａｃｈｉｎｇ）状態との透過度の差は４３．５％で、カーボンナノチューブが混合されない比較例２と大きな差はないものの（カーボンナノチューブが導入されても透過度の変化は大きくない）、染色速度（ｃｏｌｏｒａｔｉｏｎ  ｓｐｅｅｄ）は０．５秒、脱色速度（ｂｌｅａｃｈｉｎｇ  ｓｐｅｅｄ）は１．１秒で、比較例２と比較した時、電気変色の速度に優れていることを確認することができた。
【０２５４】
図２４は、前記実施例４の染色（ｃｏｌｏｒａｔｉｏｎ）状態と脱色（ｂｌｅａｃｈｉｎｇ）状態との透過度の差を示す図である。染色（Ｃｏｌｏｒａｔｉｏｎ）状態と脱色（ｂｌｅａｃｈｉｎｇ）状態との透過度の差は３３．６％であり、染色速度（ｃｏｌｏｒａｔｉｏｎ  ｓｐｅｅｄ）は０．４秒、脱色速度（ｂｌｅａｃｈｉｎｇ  ｓｐｅｅｄ）は０．５秒で、比較例２と比較した時、電気変色の速度に優れていることを確認することができた。
【０２５５】
図２５は、前記実施例５の染色（ｃｏｌｏｒａｔｉｏｎ）状態と脱色（ｂｌｅａｃｈｉｎｇ）状態との透過度の差を示す図である。染色（Ｃｏｌｏｒａｔｉｏｎ）状態と脱色（ｂｌｅａｃｈｉｎｇ）状態との透過度の差は１９．５％であり、染色速度（ｃｏｌｏｒａｔｉｏｎ  ｓｐｅｅｄ）は０．１９秒、脱色速度（ｂｌｅａｃｈｉｎｇ  ｓｐｅｅｄ）は０．４７秒で、比較例２と比較した時、電気変色の速度に優れていることを確認することができた。
【０２５６】
前記実施例２〜５および比較例２を比較してみた時、カーボンナノチューブベースの電気変色は、染色（ｃｏｌｏｒａｔｉｏｎ）状態で透過度が良くないという欠点を有するが、Ｐ３ＨＴ（ｐｏｌｙ（３−ｈｅｘｙｌｔｈｉｏｐｈｅｎｅ））の取り囲まれたカーボンナノチューブを少量導入したため、比較例２対比、実施例２〜４の染色（ｃｏｌｏｒａｔｉｏｎ）状態の透過度に大きな差はないことが分かる。
【０２５７】
また、Ｐ３ＨＴ（ｐｏｌｙ（３−ｈｅｘｙｌｔｈｉｏｐｈｅｎｅ））の取り囲まれたカーボンナノチューブを導入した場合、色を有する状態で脱色されるのにかかる時間と、脱色された状態で色を有するものに変化する時間がより速くなったことを確認することができる。これは、カーボンナノチューブの導入により電荷の移動速度が速くなって、染色（ｃｏｌｏｒａｔｉｏｎ）と脱色（ｂｌｅａｃｈｉｎｇ）速度が速くなったと判断される。すなわち、スイッチング速度が改善されることを確認することができる。
【０２５８】
前記染色（Ｃｏｌｏｒａｔｉｏｎ）速度は、脱色状態で色を有するのにかかる時間−最終色（ｔｒａｎｓｍｉｔｔａｎｃｅ）の５％未満までにかかる時間を意味する。例えば、色を有する状態のｔｒａｎｓｍｉｔｔａｎｃｅが０％、脱色状態のｔｒａｎｓｍｉｔｔａｎｃｅが１００％とすれば、１００％から５％までに変化するのにかかる時間が染色速度（ｃｏｌｏｒａｔｉｏｎ  ｓｐｅｅｄ）である。
【０２５９】
前記脱色速度（ｂｌｅａｃｈｉｎｇ  ｓｐｅｅｄ）は、色を有する状態で脱色されるのにかかる時間−最終脱色の５％未満までにかかる時間を意味する。例えば、色を有する状態のｔｒａｎｓｍｉｔｔａｎｃｅが０％で脱色状態のｔｒａｎｓｍｉｔｔａｎｃｅが１００％と仮定すれば、０％から９５％までに変化するのにかかる時間が脱色速度（ｂｌｅａｃｈｉｎｇ  ｓｐｅｅｄ）である。
【符号の説明】
【０２６０】
１０：エレクトロクロミック素子
２０：第１電極
３０：電解質層
４０：エレクトロクロミック層
５０：第２電極
【図１】
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【図２】
0006919140.tif 000078
【図３】
0006919140.tif 000079
【図４】
0006919140.tif 000080
【図５】
0006919140.tif 000081
【図６】
0006919140.tif 000082
【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
0006919140.tif 000086
【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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