(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
（ａ）エアロゾル形成材料、及び
（ｂ）少なくとも炭酸カルシウムである基材材料
を含むエアロゾル化可能な製品であって、
前記エアロゾル化可能な製品中に存在する前記炭酸カルシウムの総表面積が、前記エアロゾル化可能な製品中に存在するエアロゾル形成材料１グラム当たり少なくとも２５ｍ２である、エアロゾル化可能な製品。
【請求項２】
前記炭酸カルシウムが、少なくとも５ｍ２／ｇの比表面積（ＢＥＴ法による）を有する、請求項１に記載のエアロゾル化可能な製品。
【請求項３】
前記炭酸カルシウムが、７〜９ｍ２／ｇの比表面積（ＢＥＴ法による）を有する、請求項１又は２に記載のエアロゾル化可能な製品。
【請求項４】
前記炭酸カルシウムが、少なくとも７０ｍ２／ｇの比表面積（ＢＥＴ法による）を有する、請求項１又は２に記載のエアロゾル化可能な製品。
【請求項５】
（ａ）エアロゾル形成材料、及び
（ｂ）少なくとも炭酸カルシウムである基材材料
を含むエアロゾル化可能な製品であって、
前記炭酸カルシウムが、前記エアロゾル化可能な製品に対して少なくとも８０ｗｔ．％の量で存在する、エアロゾル化可能な製品。
【請求項６】
前記エアロゾル形成材料が、水、トリエチレングリコール、クエン酸トリエチル、トリアセチン、グリコール、ソルビトール、乳酸、グリセロール、プロピレングリコール及びそれらの混合物から選択される、請求項１〜５のいずれか一項に記載のエアロゾル化可能な製品。
【請求項７】
前記エアロゾル形成材料が、グリセロール、プロピレングリコール及びそれらの混合物から選択される、請求項１〜６のいずれか一項に記載のエアロゾル化可能な製品。
【請求項８】
前記エアロゾル形成材料が、グリセロール及びプロピレングリコールの組合せである、請求項１〜７のいずれか一項に記載のエアロゾル化可能な製品。
【請求項９】
水をさらに含む、請求項８に記載のエアロゾル化可能な製品。
【請求項１０】
前記エアロゾル形成材料が、前記エアロゾル化可能な製品に対して１〜１５ｗｔ．％の量で存在する、請求項１〜９のいずれか一項に記載のエアロゾル化可能な製品。
【請求項１１】
前記炭酸カルシウムが、前記エアロゾル化可能な製品に対して少なくとも８５ｗｔ．％の量で存在する、請求項１〜１０のいずれか一項に記載のエアロゾル化可能な製品。
【請求項１２】
前記基材材料が炭酸カルシウムからなる、請求項１〜１１のいずれか一項に記載のエアロゾル化可能な製品。
【請求項１３】
ニコチンをさらに含む、請求項１〜１２のいずれか一項に記載のエアロゾル化可能な製品。
【請求項１４】
ニコチンを、エアロゾル化可能な製品の総重量に対して、２ｗｔ．％以下の量で含む、請求項１３に記載のエアロゾル化可能な製品。
【請求項１５】
ニコチンを、エアロゾル化可能な製品の総重量に対して、１．８ｗｔ．％以下の量で含む、請求項１４に記載のエアロゾル化可能な製品。
【請求項１６】
エアロゾル化可能な製品の剤形であって、
（ａ）０．００１〜１グラムの量の活性剤、
（ｂ）エアロゾル形成材料、及び
（ｃ）少なくとも炭酸カルシウムである基材材料
を含み、
前記エアロゾル化可能な製品中に存在する前記炭酸カルシウムの総表面積が、前記エアロゾル化可能な製品中に存在するエアロゾル形成材料１グラム当たり少なくとも２５ｍ２である、剤形。
【請求項１７】
前記エアロゾル化可能な製品が、請求項２〜４のいずれか一項に記載のエアロゾル化可能な製品である、請求項１６に記載の剤形。
【請求項１８】
エアロゾル化可能な製品の剤形であって、
（ａ）０．００１〜１グラムの量のニコチン、
（ｂ）エアロゾル形成材料、及び
（ｃ）少なくとも炭酸カルシウムである基材材料
を含み、
前記炭酸カルシウムが、前記エアロゾル化可能な製品に対して少なくとも８０ｗｔ．％の量で存在する、剤形。
【請求項１９】
前記エアロゾル化可能な製品が、請求項６〜１５のいずれか一項に記載のエアロゾル化可能な製品である、請求項１６〜１８のいずれか一項に記載の剤形。
【請求項２０】
エアロゾルを形成するための方法であって、
（ｉ）請求項１〜１５のいずれか一項に記載のエアロゾル化可能な製品を用意するステップと、
（ｉｉ）前記エアロゾル化可能な製品を加熱するステップと
を含む、方法。
【請求項２１】
請求項１〜１５のいずれか一項に記載のエアロゾル化可能な製品を調製するための方法であって、
（ｉ）エアロゾル形成材料及び少なくとも炭酸カルシウムである固体基材材料を接触させて、初期混合物を形成するステップと、
（ｉｉ）前記初期混合物を圧縮して、エアロゾル化可能な製品を形成するステップと
を含む、方法。
【請求項２２】
（ａ）容器と、
（ｂ）請求項１〜１５のいずれか一項に記載のエアロゾル化可能な製品と
を含む容器入りのエアロゾル化可能な製品。
【請求項２３】
前記容器が、電子エアロゾル供給システムへ係合するように構成されている、請求項２２に記載の容器入りのエアロゾル化可能な製品。
【請求項２４】
（ｉ）電子エアロゾル供給システムの使用者が吸入するためにエアロゾル化可能な製品をエアロゾル化するためのエアロゾル化装置と、
（ｉｉ）エアロゾル化装置に電力を供給するための電池又はバッテリーを含む電源と、
（ｉｉｉ）請求項１〜１５のいずれか一項に記載のエアロゾル化可能な製品と
を含む電子エアロゾル供給システム。
【発明の詳細な説明】
【発明の分野】
【０００１】
本開示は、エアロゾル化可能な製品、エアロゾル化可能な製品が含有された容器、及び前記製品を組み込む電子エアロゾル供給システム、例えば、電子エアロゾル送達システム（例えば、ｅシガレット）に関する。
【発明の背景】
【０００２】
ｅシガレットなどの電子蒸気供給システムは、一般に、典型的にはニコチンを含有する、気化されることになる液体のリザーバを含有する。使用者がデバイスで吸入した場合、ヒーターが活性化されて少量の液体が気化し、したがって、使用者に吸入される。
【０００３】
ＵＫにおいてｅシガレットの使用は急速に増えており、今やＵＫにおいてｅシガレットを使用する人はほぼ３００万人存在すると推定されている。
【０００４】
現在のｅシガレット製品は、ウィックに吸収されヒーターと接触してエアロゾルを生成する液体を使用し、このエアロゾルがニコチン及び香料を送達する。現在のｅシガレット配合物は、典型的には、液体としてグリセロール及び／又はプロピレングリコールを使用する。これらのシステムにおいて、液体は、保存及び取り扱いの間にデバイス及びボトルの両方で漏れることがある。さらに、燃焼式紙巻タバコの使用者は、燃焼式紙巻タバコを使い切ることによって連続した喫煙時間が中断される「断続的」パターンの使用に慣れている。液体式システムの使用への移行を望む消費者は、そのような液体式システムが、典型的には、複数回分の従来の断続的喫煙時間に伴う期間にわたる、より長く持続する基材供給源を提供するため、より連続した使用形態を経験し得る。結果として、使用者は、長く持続する液体システムが送達する使用の非断続的喫煙時間への移行に苦心することがある。
【概要】
【０００５】
一態様では、
（ａ）エアロゾル形成材料、及び
（ｂ）少なくとも炭酸カルシウムである基材材料
を含むエアロゾル化可能な製品であって、
エアロゾル化可能な製品中に存在する炭酸カルシウムの総表面積が、エアロゾル化可能な製品中に存在するエアロゾル形成材料１グラム当たり少なくとも２５ｍ２である、エアロゾル化可能な製品が提供される。
【０００６】
本発明は、
（ａ）エアロゾル形成材料、及び
（ｂ）少なくとも炭酸カルシウムである固体基材材料を
含むエアロゾル化可能な製品であって、
固体形態である、エアロゾル化可能な製品をさらに提供する。
【０００７】
本発明は、
（ａ）エアロゾル形成材料、及び
（ｂ）少なくとも炭酸カルシウムである基材材料
を含むエアロゾル化可能な製品であって、
炭酸カルシウムが、エアロゾル化可能な製品に対して少なくとも８０ｗｔ．％の量で存在する、エアロゾル化可能な製品をさらに提供する。
【０００８】
本発明は、エアロゾル化可能な製品の剤形であって、
（ａ）０．００１〜１グラムの量の活性剤、
（ｂ）エアロゾル形成材料、及び
（ｃ）少なくとも炭酸カルシウムである基材材料
を含み、
エアロゾル化可能な製品中に存在する炭酸カルシウムの総表面積が、エアロゾル化可能な製品中に存在するエアロゾル形成材料１グラム当たり少なくとも２５ｍ２である、剤形をさらに提供する。
【０００９】
本発明は、エアロゾル化可能な製品の剤形であって、
（ａ）０．００１〜１グラムの量の活性剤、
（ｂ）エアロゾル形成材料、及び
（ｃ）少なくとも炭酸カルシウムである固体基材材料
を含み、
エアロゾル化可能な製品が固体形態である、剤形をさらに提供する。
【００１０】
本発明は、エアロゾル化可能な製品の剤形であって、
（ａ）０．００１〜１グラムの量の活性剤、
（ｂ）エアロゾル形成材料、及び
（ｃ）少なくとも炭酸カルシウムである基材材料を含み、
炭酸カルシウムが、エアロゾル化可能なニコチン製品に対して少なくとも８０ｗｔ．％の量で存在する、剤形をさらに提供する。
【００１１】
本発明は、エアロゾルを形成するための方法であって、
（ｉ）（ａ）エアロゾル形成材料、及び
（ｂ）少なくとも炭酸カルシウムである基材材料
を含む、エアロゾル化可能な製品を用意するステップであり、エアロゾル化可能な製品中に存在する炭酸カルシウムの総表面積が、エアロゾル化可能な製品中に存在するエアロゾル形成材料１グラム当たり少なくとも２５ｍ２である、ステップと、
（ｉｉ）エアロゾル化可能な製品を加熱するステップと
を含む、方法をさらに提供する。
【００１２】
本発明は、エアロゾルを形成するための方法であって、
（ｉ）（ａ）エアロゾル形成材料、及び
（ｂ）少なくとも炭酸カルシウムである固体基材材料
を含むエアロゾル化可能な製品を用意するステップであり、エアロゾル化可能な製品が固体である、ステップと、
（ｉｉ）エアロゾル化可能な製品を加熱するステップと
を含む、方法をさらに提供する。
【００１３】
本発明は、エアロゾルを形成するための方法であって、
（ｉ）（ａ）エアロゾル形成材料、及び
（ｂ）少なくとも炭酸カルシウムである基材材料
を含むエアロゾル化可能な製品を用意するステップであり、炭酸カルシウムが、エアロゾル化可能な製品に対して少なくとも８０ｗｔ．％の量で存在する、ステップと、
（ｉｉ）エアロゾル化可能な製品を加熱するステップと
を含む、方法をさらに提供する。
【００１４】
本発明は、エアロゾル化可能な製品を調製するための方法であって、
（ｉ）エアロゾル形成材料及び少なくとも炭酸カルシウムである基材材料を接触させて、初期混合物を形成するステップであり、エアロゾル化可能な製品中に存在する炭酸カルシウムの総表面積が、エアロゾル化可能な製品中に存在するエアロゾル形成材料１グラム当たり少なくとも２５ｍ２である、ステップと、
（ｉｉ）初期混合物を加工して、エアロゾル化可能な製品を形成するステップと
を含む、方法をさらに提供する。
【００１５】
本発明は、エアロゾル化可能な製品を調製するための方法であって、
（ｉ）エアロゾル形成材料及び少なくとも炭酸カルシウムである固体基材材料を接触させて、初期混合物を形成するステップと、
（ｉｉ）初期混合物を加工して、エアロゾル化可能な製品を形成するステップと
を含み、
エアロゾル化可能な製品が固体形態である、方法をさらに提供する。
【００１６】
本発明は、エアロゾル化可能な製品を調製するための方法であって、
（ｉ）エアロゾル形成材料及び少なくとも炭酸カルシウムである基材材料を接触させて、初期混合物を形成するステップであり、炭酸カルシウムが、エアロゾル化可能な製品に対して少なくとも８０ｗｔ．％の量で存在する、ステップと、
（ｉｉ）初期混合物を加工して、エアロゾル化可能な製品を形成するステップと
を含む、方法をさらに提供する。
【００１７】
本発明は、エアロゾル化可能な製品を調製するための方法であって、
（ｉ）エアロゾル形成材料及び少なくとも炭酸カルシウムである固体基材材料を接触させて、初期混合物を形成するステップと、
（ｉｉ）初期混合物を圧縮して、
（ａ）エアロゾル形成材料、及び
（ｂ）少なくとも炭酸カルシウムである基材材料
を含む、エアロゾル化可能な製品を形成するステップであり、エアロゾル化可能な製品中に存在する炭酸カルシウムの総表面積が、エアロゾル化可能な製品中に存在するエアロゾル形成材料１グラム当たり少なくとも２５ｍ２である、ステップと
を含む、方法をさらに提供する。
【００１８】
本発明は、エアロゾル化可能な製品を調製するための方法であって、
（ｉ）エアロゾル形成材料及び少なくとも炭酸カルシウムである固体基材材料を接触させて、初期混合物を形成するステップと、
（ｉｉ）初期混合物を圧縮して、
（ａ）エアロゾル形成材料、及び
（ｂ）少なくとも炭酸カルシウムである固体基材材料
を含むエアロゾル化可能な製品を形成するステップと
を含み、
エアロゾル化可能な製品が固体形態である、方法をさらに提供する。
【００１９】
本発明は、エアロゾル化可能な製品を調製するための方法であって、
（ｉ）エアロゾル形成材料及び少なくとも炭酸カルシウムである固体基材材料を接触させて、初期混合物を形成するステップと、
（ｉｉ）初期混合物を圧縮して、
（ａ）エアロゾル形成材料、及び
（ｂ）少なくとも炭酸カルシウムである基材材料
を含むエアロゾル化可能な製品を形成するステップであり、炭酸カルシウムが、エアロゾル化可能な製品に対して少なくとも８０ｗｔ．％の量で存在する、ステップと
を含む、方法をさらに提供する。
【００２０】
本発明は、
（ａ）容器と、
（ｂ）（ｉ）エアロゾル形成材料、及び
（ｉｉ）少なくとも炭酸カルシウムである基材材料
を含むエアロゾル化可能な製品であって、エアロゾル化可能な製品中に存在する炭酸カルシウムの総表面積が、エアロゾル化可能な製品中に存在するエアロゾル形成材料１グラム当たり少なくとも２５ｍ２である、エアロゾル化可能な製品と
を含む、容器入りのエアロゾル化可能な製品をさらに提供する。
【００２１】
本発明は、
（ａ）容器と、
（ｂ）（ｉ）エアロゾル形成材料、及び
（ｉｉ）少なくとも炭酸カルシウムである固体基材材料
を含むエアロゾル化可能な製品であって、
固体形態である、エアロゾル化可能な製品と
を含む容器入りのエアロゾル化可能な製品をさらに提供する。
【００２２】
本発明は、
（ａ）容器と、
（ｂ）（ｉ）エアロゾル形成材料、及び
（ｉｉ）少なくとも炭酸カルシウムである基材材料
を含むエアロゾル化可能な製品であって、炭酸カルシウムが、エアロゾル化可能な製品に対して少なくとも８０ｗｔ．％の量で存在する、エアロゾル化可能な製品と
を含む容器入りのエアロゾル化可能な製品をさらに提供する。
【００２３】
本発明は、
（ｉ）電子エアロゾル供給システムの使用者が吸入するためにエアロゾル化可能な製品をエアロゾル化するためのエアロゾル化装置と、
（ｉｉ）エアロゾル化装置に電力を供給するための電池又はバッテリーを含む電源と、
（ｉｉｉ）（ａ）エアロゾル形成材料、及び
（ｂ）少なくとも炭酸カルシウムである基材材料
を含むエアロゾル化可能な製品であって、エアロゾル化可能な製品中に存在する炭酸カルシウムの総表面積が、エアロゾル化可能な製品中に存在するエアロゾル形成材料１グラム当たり少なくとも２５ｍ２である、エアロゾル化可能な製品と
を含む、電子エアロゾル供給システムをさらに提供する。
【００２４】
本発明は、
（ｉ）電子エアロゾル供給システムの使用者が吸入するためにエアロゾル化可能な製品をエアロゾル化するためのエアロゾル化装置と、
（ｉｉ）エアロゾル化装置に電力を供給するための電池又はバッテリーを含む電源と、
（ｉｉｉ）（ａ）エアロゾル形成材料、及び
（ｂ）少なくとも炭酸カルシウムである固体基材材料
を含むエアロゾル化可能な製品であって、固体形態である、エアロゾル化可能な製品と
を含む電子エアロゾル供給システムをさらに提供する。
【００２５】
本発明は、
（ｉ）電子エアロゾル供給システムの使用者が吸入するためにエアロゾル化可能な製品をエアロゾル化するためのエアロゾル化装置と、
（ｉｉ）エアロゾル化装置に電力を供給するための電池又はバッテリーを含む電源と、
（ｉｉｉ）（ａ）エアロゾル形成材料、及び
（ｂ）少なくとも炭酸カルシウムである基材材料
を含むエアロゾル化可能な製品であって、炭酸カルシウムが、エアロゾル化可能な製品に対して少なくとも８０ｗｔ．％の量で存在する、エアロゾル化可能な製品と
を含む電子エアロゾル供給システムをさらに提供する。
【詳細な説明】
【００２６】
本明細書で論じられる通り、本発明は、（ａ）エアロゾル形成材料、及び（ｂ）少なくとも炭酸カルシウムである固体基材材料を含むエアロゾル化可能な製品であって、エアロゾル化可能な製品中に存在する炭酸カルシウムの総表面積が、エアロゾル化可能な製品中に存在するエアロゾル形成材料１グラム当たり少なくとも２５ｍ２である、エアロゾル化可能な製品を提供する。
【００２７】
この点について、「エアロゾル化可能な製品」という用語は、そのうちの少なくとも１種が、適切な温度に加熱されると濃縮エアロゾルを形成することが可能である、１種又は複数の材料の組合せを指す。したがって、本発明のエアロゾル化可能な製品のすべての構成成分が必ずしも「エアロゾル化」される必要はない。
【００２８】
本発明の固体生成物及び本発明の基材材料は、外部手段、例えば、包装などによって支持されていない場合、その物理形状を実質的に維持することができる。したがって、それらは、固体、固体様、固体形態又は固体様形態であると考えられる。
【００２９】
本発明者らは、エアロゾル化可能な製品中に存在する炭酸カルシウムの総表面積が、エアロゾル化可能な製品中に存在するエアロゾル形成材料１グラム当たり少なくとも２５ｍ２であるような炭酸カルシウム基材の使用によって、グリセロールなどのエアロゾル形成材料を保持することが可能な略固体形態を有する基材を形成することが可能であることを見出した。結果として、従来技術の漏れ及び使用者許容性に関する問題が克服され得る。基材はまた、活性剤、例えば、ニコチン及びエアロゾル形成材料（例えば、グリセロール又は他の保湿剤）からの可視蒸気との加熱を使用して放出される香料を保持するために使用することもできる。エアロゾル化可能な製品中に存在するエアロゾル形成材料の量に対する炭酸カルシウムの表面積を制御することによって、漏れの問題を回避し、また、エアロゾル化可能な製品がエアロゾル形成材料を使い果たしたときに終了する（これは、次いで、エアロゾル化可能な製品全体を交換する必要があるため）ｅシガレットの１回の喫煙時間を作ることが可能である。
【００３０】
材料の特性に起因して、圧縮、及び必要な場合、結合剤（例えば、ＣＭＣ）の添加により、ピル／ペレット／小粒子（ボール／凝集体）形態の固体として取り扱われ得るコンシューマブル（ｃｏｎｓｕｍａｂｌｅ）を形成することが可能である。
【００３１】
ｅシガレットの１回の喫煙時間（８〜１０回の吹出し）に必要なサイズに起因して、コンシューマブルは、１ｇ未満の小さな固体に形成され得る。固体のサイズに起因して、これは、現在当技術分野で公知のものよりもはるかに小型のヒーター（オーブン）を有し得るデバイスに投入され得る。小型オーブンは、より大型のオーブンと比較して電力消費量が少なく、また、デバイスの必要サイズも小さいため、有利である。さらに、加熱されているエアロゾル化可能な製品は、一般に連続した大きな塊である液体の一部ではなく、液体で個別ユニットであるため、蒸気を生成するために必要な電力がより少なくなり得る。また、使用後、エアロゾル生成材料を保持するために使用された基材は、チョーク廃棄物からなり、これは、環境への影響の懸念がほとんどなく、処分が容易である。
【００３２】
参照を容易にするために、以下、本発明のこれらの及びさらなる態様を、適切なセクション見出しの下で論じる。しかしながら、各セクションにおける教示は、必ずしも各特定のセクションに限定されるものではない。
【００３３】
炭酸カルシウム
【００３４】
本明細書で論じられる通り、本発明は、（ａ）エアロゾル形成材料、及び（ｂ）少なくとも炭酸カルシウムである基材材料を含むエアロゾル化可能な製品であって、エアロゾル化可能な製品中に存在する炭酸カルシウムの総表面積が、エアロゾル化可能な製品中に存在するエアロゾル形成材料１グラム当たり少なくとも２５ｍ２である、エアロゾル化可能な製品を提供する。本発明のこの態様において、炭酸カルシウムは、任意の好適な量で生成物中に存在してもよく、ただし当然のことながら、エアロゾル化可能な製品中に存在する炭酸カルシウムの総表面積は、エアロゾル化可能な製品中に存在するエアロゾル形成材料１グラム当たり少なくとも２５ｍ２である。
【００３５】
この点について、炭酸カルシウムは、ある範囲の比表面積を有し得ることが特記される。例えば、典型的な炭酸カルシウムは、およそ７〜９ｍ２／ｇの比表面積（ＢＥＴ法による）を有し得る。しかしながら、その表面積が増加するように、炭酸カルシウムを「官能化」することも可能である。実際、官能化炭酸カルシウムは、およそ７０ｍ２／ｇの比表面積（ＢＥＴ法による）を有し得る。したがって、一態様では、エアロゾル化可能な製品に使用される炭酸カルシウムは、炭酸カルシウムの重量に対して少なくとも５ｍ２／ｇの比表面積を有する。
【００３６】
本明細書で論じられる通り、本発明は、（ａ）エアロゾル形成材料、及び（ｂ）少なくとも炭酸カルシウムである固体基材材料を含むエアロゾル化可能な製品であって、固体形態である、エアロゾル化可能な製品を提供する。本発明のこの態様において、炭酸カルシウムは、任意の好適な量で生成物中に存在してもよく、ただし当然のことながら、固体基材材料が形成される。
【００３７】
一態様では、基材は、エアロゾル化可能な製品に対して少なくとも１０ｗｔ．％の量で存在する。一態様では、基材は、エアロゾル化可能な製品に対して少なくとも２０ｗｔ．％の量で存在する。一態様では、基材は、エアロゾル化可能な製品に対して少なくとも３０ｗｔ．％の量で存在する。一態様では、基材は、エアロゾル化可能な製品に対して少なくとも４０ｗｔ．％の量で存在する。一態様では、基材は、エアロゾル化可能な製品に対して少なくとも５０ｗｔ．％の量で存在する。一態様では、基材は、エアロゾル化可能な製品に対して少なくとも６０ｗｔ．％の量で存在する。一態様では、基材は、エアロゾル化可能な製品に対して少なくとも７０ｗｔ．％の量で存在する。一態様では、基材は、エアロゾル化可能な製品に対して少なくとも８０ｗｔ．％の量で存在する。一態様では、基材は、エアロゾル化可能な製品に対して少なくとも８５ｗｔ．％の量で存在する。一態様では、基材は、エアロゾル化可能な製品に対して少なくとも９０ｗｔ．％の量で存在する。一態様では、基材は、エアロゾル化可能な製品に対して少なくとも９５ｗｔ．％の量で存在する。
【００３８】
一態様では、基材は、エアロゾル化可能な製品に対して９９ｗｔ．％以下の量で存在する。一態様では、基材は、エアロゾル化可能な製品に対して９５ｗｔ．％以下の量で存在する。一態様では、基材は、エアロゾル化可能な製品に対して９０ｗｔ．％以下の量で存在する。一態様では、基材は、エアロゾル化可能な製品に対して８５ｗｔ．％以下の量で存在する。一態様では、基材は、エアロゾル化可能な製品に対して８０ｗｔ．％以下の量で存在する。
【００３９】
一態様では、基材は、エアロゾル化可能な製品に対して１０〜９０ｗｔ．％の量で存在する。一態様では、基材は、エアロゾル化可能な製品に対して２０〜９０ｗｔ．％の量で存在する。一態様では、基材は、エアロゾル化可能な製品に対して３０〜９０ｗｔ．％の量で存在する。一態様では、基材は、エアロゾル化可能な製品に対して４０〜９０ｗｔ．％の量で存在する。一態様では、基材は、エアロゾル化可能な製品に対して５０〜９０ｗｔ．％の量で存在する。一態様では、基材は、エアロゾル化可能な製品に対して６０〜９０ｗｔ．％の量で存在する。一態様では、基材は、エアロゾル化可能な製品に対して７０〜９０ｗｔ．％の量で存在する。一態様では、基材は、エアロゾル化可能な製品に対して８０〜９０ｗｔ．％の量で存在する。
【００４０】
基材は、全体又は一部が炭酸カルシウムから形成され得る。一態様では、炭酸カルシウムは、基材に対して少なくとも５０ｗｔ．％の量で存在する。一態様では、炭酸カルシウムは、基材に対して少なくとも６０ｗｔ．％の量で存在する。一態様では、炭酸カルシウムは、基材に対して少なくとも７０ｗｔ．％の量で存在する。一態様では、炭酸カルシウムは、基材に対して少なくとも８０ｗｔ．％の量で存在する。一態様では、炭酸カルシウムは、基材に対して少なくとも８５ｗｔ．％の量で存在する。一態様では、炭酸カルシウムは、基材に対して少なくとも９０ｗｔ．％の量で存在する。一態様では、炭酸カルシウムは、基材に対して少なくとも９５ｗｔ．％の量で存在する。一態様では、炭酸カルシウムは、基材に対して少なくとも９９ｗｔ．％の量で存在する。一態様では、基材材料は、本質的に炭酸カルシウムからなる。一態様では、基材材料は、炭酸カルシウムからなる。
【００４１】
一態様では、炭酸カルシウムは、エアロゾル化可能な製品に対して少なくとも１０ｗｔ．％の量で存在する。一態様では、炭酸カルシウムは、エアロゾル化可能な製品に対して少なくとも２０ｗｔ．％の量で存在する。一態様では、炭酸カルシウムは、エアロゾル化可能な製品に対して少なくとも３０ｗｔ．％の量で存在する。一態様では、炭酸カルシウムは、エアロゾル化可能な製品に対して少なくとも４０ｗｔ．％の量で存在する。一態様では、炭酸カルシウムは、エアロゾル化可能な製品に対して少なくとも５０ｗｔ．％の量で存在する。一態様では、炭酸カルシウムは、エアロゾル化可能な製品に対して少なくとも６０ｗｔ．％の量で存在する。一態様では、炭酸カルシウムは、エアロゾル化可能な製品に対して少なくとも７０ｗｔ．％の量で存在する。一態様では、炭酸カルシウムは、エアロゾル化可能な製品に対して少なくとも８０ｗｔ．％の量で存在する。一態様では、炭酸カルシウムは、エアロゾル化可能な製品に対して少なくとも８５ｗｔ．％の量で存在する。一態様では、炭酸カルシウムは、エアロゾル化可能な製品に対して少なくとも９０ｗｔ．％の量で存在する。一態様では、炭酸カルシウムは、エアロゾル化可能な製品に対して少なくとも９５ｗｔ．％の量で存在する。
【００４２】
一態様では、炭酸カルシウムは、エアロゾル化可能な製品に対して９９ｗｔ．％以下の量で存在する。一態様では、炭酸カルシウムは、エアロゾル化可能な製品に対して９５ｗｔ．％以下の量で存在する。一態様では、炭酸カルシウムは、エアロゾル化可能な製品に対して９０ｗｔ．％以下の量で存在する。一態様では、炭酸カルシウムは、エアロゾル化可能な製品に対して８５ｗｔ．％以下の量で存在する。一態様では、炭酸カルシウムは、エアロゾル化可能な製品に対して８０ｗｔ．％以下の量で存在する。
【００４３】
一態様では、炭酸カルシウムは、エアロゾル化可能な製品に対して１０〜９０ｗｔ．％の量で存在する。一態様では、炭酸カルシウムは、エアロゾル化可能な製品に対して２０〜９０ｗｔ．％の量で存在する。一態様では、炭酸カルシウムは、エアロゾル化可能な製品に対して３０〜９０ｗｔ．％の量で存在する。一態様では、炭酸カルシウムは、エアロゾル化可能な製品に対して４０〜９０ｗｔ．％の量で存在する。一態様では、炭酸カルシウムは、エアロゾル化可能な製品に対して５０〜９０ｗｔ．％の量で存在する。一態様では、炭酸カルシウムは、エアロゾル化可能な製品に対して少なくとも９０ｗｔ．％の量で存在する。一態様では、炭酸カルシウムは、エアロゾル化可能な製品に対して少なくとも９５ｗｔ．％の量で存在する。
【００４４】
一態様では、炭酸カルシウムは、エアロゾル化可能な製品に対して９９ｗｔ．％以下の量で存在する。一態様では、炭酸カルシウムは、エアロゾル化可能な製品に対して９５ｗｔ．％以下の量で存在する。一態様では、炭酸カルシウムは、エアロゾル化可能な製品に対して９０ｗｔ．％以下の量で存在する。一態様では、炭酸カルシウムは、エアロゾル化可能な製品に対して８５ｗｔ．％以下の量で存在する。一態様では、炭酸カルシウムは、エアロゾル化可能な製品に対して８０ｗｔ．％以下の量で存在する。
【００４５】
一態様では、炭酸カルシウムは、エアロゾル化可能な製品に対して１０〜９０ｗｔ．％の量で存在する。一態様では、炭酸カルシウムは、エアロゾル化可能な製品に対して２０〜９０ｗｔ．％の量で存在する。一態様では、炭酸カルシウムは、エアロゾル化可能な製品に対して３０〜９０ｗｔ．％の量で存在する。一態様では、炭酸カルシウムは、エアロゾル化可能な製品に対して４０〜９０ｗｔ．％の量で存在する。一態様では、炭酸カルシウムは、エアロゾル化可能な製品に対して５０〜９０ｗｔ．％の量で存在する。一態様では、炭酸カルシウムは、エアロゾル化可能な製品に対して６０〜９０ｗｔ．％の量で存在する。一態様では、炭酸カルシウムは、エアロゾル化可能な製品に対して７０〜９０ｗｔ．％の量で存在する。一態様では、炭酸カルシウムは、エアロゾル化可能な製品に対して８０〜９０ｗｔ．％の量で存在する。
【００４６】
本明細書で論じられる通り、本発明は、（ａ）エアロゾル形成材料、及び（ｂ）少なくとも炭酸カルシウムである基材材料を含むエアロゾル化可能な製品であって、炭酸カルシウムが、エアロゾル化可能な製品に対して少なくとも８０ｗｔ．％の量で存在する、エアロゾル化可能な製品をさらに提供する。炭酸カルシウムがエアロゾル化可能な製品に対して少なくとも８０ｗｔ．％の量で存在することを必要とする上記実施形態の各々は、本発明のこの態様に等しく当てはまる。
【００４７】
エアロゾル形成材料
【００４８】
１種又は複数のエアロゾル形成材料は、任意の好適な量で、エアロゾル化可能な製品中に存在してもよい。一態様では、１種又は複数のエアロゾル形成材料は、エアロゾル化可能な製品に対して少なくとも１ｗｔ．％の総量で存在する。一態様では、１種又は複数のエアロゾル形成材料は、エアロゾル化可能な製品に対して少なくとも５ｗｔ．％の総量で存在する。一態様では、１種又は複数のエアロゾル形成材料は、エアロゾル化可能な製品に対して少なくとも１０ｗｔ．％の総量で存在する。一態様では、１種又は複数のエアロゾル形成材料は、エアロゾル化可能な製品に対して少なくとも１５ｗｔ．％の総量で存在する。一態様では、１種又は複数のエアロゾル形成材料は、エアロゾル化可能な製品に対して少なくとも２０ｗｔ．％の総量で存在する。一態様では、１種又は複数のエアロゾル形成材料は、エアロゾル化可能な製品に対して少なくとも２５ｗｔ．％の総量で存在する。
【００４９】
一態様では、１種又は複数のエアロゾル形成材料は、エアロゾル化可能な製品に対して１〜３０ｗｔ．％の総量で存在する。一態様では、１種又は複数のエアロゾル形成材料は、エアロゾル化可能な製品に対して５〜３０ｗｔ．％の総量で存在する。一態様では、１種又は複数のエアロゾル形成材料は、エアロゾル化可能な製品に対して１０〜３０ｗｔ．％の総量で存在する。一態様では、１種又は複数のエアロゾル形成材料は、エアロゾル化可能な製品に対して１５〜３０ｗｔ．％の総量で存在する。一態様では、１種又は複数のエアロゾル形成材料は、エアロゾル化可能な製品に対して２０〜３０ｗｔ．％の総量で存在する。一態様では、１種又は複数のエアロゾル形成材料は、エアロゾル化可能な製品に対して２５〜３０ｗｔ．％の総量で存在する。
【００５０】
本明細書で論じられる通り、エアロゾル化可能な製品は、エアロゾル形成材料を含む。当業者により理解されるように、「エアロゾル化可能な製品は、エアロゾル形成材料を含む」とは、エアロゾル化可能な製品が少なくとも１種のエアロゾル形成材料を含有することを意味する。本明細書において、エアロゾル形成材料への言及は、少なくとも１種のエアロゾル形成材料に関すると読み取ることができる。
【００５１】
エアロゾル形成材料は、水、多価アルコール、例えば、グリセロール、プロピレングリコール及びトリエチレングリコール、又はエステル、例えば、クエン酸トリエチル若しくはトリアセチン、又は高沸点炭化水素、又は非ポリオール、例えば、グリコール、ソルビトール若しくは乳酸から選択することができる。エアロゾル形成材料は、多価アルコール、例えば、グリセロール、プロピレングリコール及びトリエチレングリコール、又はエステル、例えば、クエン酸トリエチル若しくはトリアセチン、又は高沸点炭化水素、又は非ポリオール、例えば、グリコール、ソルビトール若しくは乳酸から選択することができる。一態様では、エアロゾル形成材料は、多価アルコール（例えば、グリセロール、プロピレングリコール及びトリエチレングリコール）、エステル（例えば、クエン酸トリエチル及びトリアセチン）、高沸点炭化水素、非ポリオール（例えば、グリコール、ソルビトール及び乳酸）、並びにそれらの混合物から選択される［エアロゾル形成材料が、グリセロール、プロピレングリコール及びそれらの混合物から選択されることが好ましい］。
【００５２】
エアロゾル形成材料は、水、トリエチレングリコール、クエン酸トリエチル、トリアセチン、グリコール、ソルビトール、乳酸、グリセロール、プロピレングリコール及びそれらの混合物から選択することができる。エアロゾル形成材料は、トリエチレングリコール、クエン酸トリエチル、トリアセチン、グリコール、ソルビトール、乳酸、グリセロール、プロピレングリコール及びそれらの混合物から選択することができる。
【００５３】
一態様では、エアロゾル形成材料は、水、グリセロール、プロピレングリコール及びそれらの混合物から選択される。一態様では、エアロゾル形成材料は、グリセロール、プロピレングリコール及びそれらの混合物から選択される。
【００５４】
一態様では、エアロゾル形成材料は、少なくとも水である。この態様では、さらなるエアロゾル形成材料が存在してもよく、存在しなくてもよい。さらなる態様では、エアロゾル形成材料は、水及び水以外の少なくとも１種のエアロゾル形成材料を含む。一態様では、１種又は複数のエアロゾル形成材料は、（ａ）水及び（ｂ）グリセロール、プロピレングリコール又はそれらの混合物の混合物である。
【００５５】
エアロゾル形成材料（複数可）は、任意の好適な量でエアロゾル化可能な製品中に存在してもよい。一態様では、エアロゾル形成材料は、エアロゾル化可能な製品に対して少なくとも５ｗｔ．％の総量で存在する。一態様では、エアロゾル形成材料は、エアロゾル化可能な製品に対して少なくとも１０ｗｔ．％の総量で存在する。一態様では、エアロゾル形成材料は、エアロゾル化可能な製品に対して少なくとも１５ｗｔ．％の総量で存在する。一態様では、エアロゾル形成材料は、エアロゾル化可能な製品に対して少なくとも２０ｗｔ．％の総量で存在する。一態様では、エアロゾル形成材料は、エアロゾル化可能な製品に対して少なくとも２５ｗｔ．％の総量で存在する。一態様では、１種又は複数のエアロゾル形成材料は、エアロゾル化可能な製品に対して少なくとも３０ｗｔ．％の総量で存在する。
【００５６】
一態様では、エアロゾル形成材料は、エアロゾル化可能な製品に対して５〜３０ｗｔ．％の総量で存在する。一態様では、エアロゾル形成材料は、エアロゾル化可能な製品に対して１０〜３０ｗｔ．％の総量で存在する。一態様では、エアロゾル形成材料は、エアロゾル化可能な製品に対して１５〜３０ｗｔ．％の総量で存在する。一態様では、エアロゾル形成材料は、エアロゾル化可能な製品に対して２０〜３０ｗｔ．％の総量で存在する。一態様では、エアロゾル形成材料は、エアロゾル化可能な製品に対して２５〜３０ｗｔ．％の総量で存在する。一態様では、エアロゾル形成材料は、エアロゾル化可能な製品に対して５〜２５ｗｔ．％の総量で存在する。一態様では、エアロゾル形成材料は、エアロゾル化可能な製品に対して５〜２０ｗｔ．％の総量で存在する。一態様では、エアロゾル形成材料は、エアロゾル化可能な製品に対して５〜１５ｗｔ．％の総量で存在する。一態様では、エアロゾル形成材料は、エアロゾル化可能な製品に対して５〜１０ｗｔ．％の総量で存在する。
【００５７】
本明細書で論じられる通り、一態様では、エアロゾル形成材料は、少なくともグリセロールである。グリセロールは、任意の好適な量で、エアロゾル化可能な製品中に存在してもよい。一態様では、グリセロールは、エアロゾル化可能な製品に対して少なくとも５ｗｔ．％の総量で存在する。一態様では、グリセロールは、エアロゾル化可能な製品に対して少なくとも１０ｗｔ．％の総量で存在する。一態様では、グリセロールは、エアロゾル化可能な製品に対して少なくとも１５ｗｔ．％の総量で存在する。一態様では、グリセロールは、エアロゾル化可能な製品に対して少なくとも２０ｗｔ．％の総量で存在する。一態様では、グリセロールは、エアロゾル化可能な製品に対して少なくとも２５ｗｔ．％の総量で存在する。一態様では、グリセロールは、エアロゾル化可能な製品に対して少なくとも３０ｗｔ．％の総量で存在する。
【００５８】
一態様では、グリセロールは、エアロゾル化可能な製品に対して５〜３０ｗｔ．％の総量で存在する。一態様では、グリセロールは、エアロゾル化可能な製品に対して１０〜３０ｗｔ．％の総量で存在する。一態様では、グリセロールは、エアロゾル化可能な製品に対して１５〜３０ｗｔ．％の総量で存在する。一態様では、グリセロールは、エアロゾル化可能な製品に対して２０〜３０ｗｔ．％の総量で存在する。一態様では、グリセロールは、エアロゾル化可能な製品に対して２５〜３０ｗｔ．％の総量で存在する。一態様では、グリセロールは、エアロゾル化可能な製品に対して５〜２５ｗｔ．％の総量で存在する。一態様では、グリセロールは、エアロゾル化可能な製品に対して５〜２０ｗｔ．％の総量で存在する。一態様では、グリセロールは、エアロゾル化可能な製品に対して５〜１５ｗｔ．％の総量で存在する。一態様では、グリセロールは、エアロゾル化可能な製品に対して５〜１０ｗｔ．％の総量で存在する。
【００５９】
本明細書で論じられる通り、一態様では、エアロゾル形成材料は、少なくともプロピレングリコールである。プロピレングリコールは、任意の好適な量で、エアロゾル化可能な製品中に存在してもよい。一態様では、プロピレングリコールは、エアロゾル化可能な製品に対して少なくとも５ｗｔ．％の総量で存在する。一態様では、プロピレングリコールは、エアロゾル化可能な製品に対して少なくとも１０ｗｔ．％の総量で存在する。一態様では、プロピレングリコールは、エアロゾル化可能な製品に対して少なくとも１５ｗｔ．％の総量で存在する。一態様では、プロピレングリコールは、エアロゾル化可能な製品に対して少なくとも２０ｗｔ．％の総量で存在する。一態様では、プロピレングリコールは、エアロゾル化可能な製品に対して少なくとも２５ｗｔ．％の総量で存在する。一態様では、プロピレングリコールは、エアロゾル化可能な製品に対して少なくとも３０ｗｔ．％の総量で存在する。
【００６０】
一態様では、プロピレングリコールは、エアロゾル化可能な製品に対して５〜３０ｗｔ．％の総量で存在する。一態様では、プロピレングリコールは、エアロゾル化可能な製品に対して１０〜３０ｗｔ．％の総量で存在する。一態様では、プロピレングリコールは、エアロゾル化可能な製品に対して１５〜３０ｗｔ．％の総量で存在する。一態様では、プロピレングリコールは、エアロゾル化可能な製品に対して２０〜３０ｗｔ．％の総量で存在する。一態様では、プロピレングリコールは、エアロゾル化可能な製品に対して２５〜３０ｗｔ．％の総量で存在する。一態様では、プロピレングリコールは、エアロゾル化可能な製品に対して５〜２５ｗｔ．％の総量で存在する。一態様では、プロピレングリコールは、エアロゾル化可能な製品に対して５〜２０ｗｔ．％の総量で存在する。一態様では、プロピレングリコールは、エアロゾル化可能な製品に対して５〜１５ｗｔ．％の総量で存在する。一態様では、プロピレングリコールは、エアロゾル化可能な製品に対して５〜１０ｗｔ．％の総量で存在する。
【００６１】
本明細書で論じられる通り、一態様では、エアロゾル形成材料は、少なくとも水である。水は、任意の好適な量で、エアロゾル化可能な製品中に存在してもよい。一態様では、水は、エアロゾル化可能な製品に対して少なくとも５ｗｔ．％の総量で存在する。一態様では、水は、エアロゾル化可能な製品に対して少なくとも１０ｗｔ．％の総量で存在する。一態様では、水は、エアロゾル化可能な製品に対して少なくとも１５ｗｔ．％の総量で存在する。一態様では、水は、エアロゾル化可能な製品に対して少なくとも２０ｗｔ．％の総量で存在する。一態様では、水は、エアロゾル化可能な製品に対して少なくとも２５ｗｔ．％の総量で存在する。一態様では、水は、エアロゾル化可能な製品に対して少なくとも３０ｗｔ．％の総量で存在する。
【００６２】
一態様では、水は、エアロゾル化可能な製品に対して５〜３０ｗｔ．％の総量で存在する。一態様では、水は、エアロゾル化可能な製品に対して１０〜３０ｗｔ．％の総量で存在する。一態様では、水は、エアロゾル化可能な製品に対して１５〜３０ｗｔ．％の総量で存在する。一態様では、水は、エアロゾル化可能な製品に対して２０〜３０ｗｔ．％の総量で存在する。一態様では、水は、エアロゾル化可能な製品に対して２５〜３０ｗｔ．％の総量で存在する。一態様では、水は、エアロゾル化可能な製品に対して５〜２５ｗｔ．％の総量で存在する。一態様では、水は、エアロゾル化可能な製品に対して５〜２０ｗｔ．％の総量で存在する。一態様では、水は、エアロゾル化可能な製品に対して５〜１５ｗｔ．％の総量で存在する。一態様では、水は、エアロゾル化可能な製品に対して５〜１０ｗｔ．％の総量で存在する。
【００６３】
エアロゾル形成材料１グラム当たりの固体基材の表面積
【００６４】
上で説明される通り、エアロゾル化可能な製品中に存在するエアロゾル形成材料の量に対する炭酸カルシウムの表面積を制御することによって、漏れの問題を回避し（略固体のエアロゾル化可能な製品が形成されるため）、また、エアロゾル化可能な製品がエアロゾル形成材料を使い果たしたときに終了するｅシガレットの１回の喫煙時間を作ることが可能であることが見出された。
【００６５】
一態様では、炭酸カルシウムは、少なくとも５ｍ２／ｇの比表面積（ＢＥＴ［Ｂｒｕｎａｕｅｒ−Ｅｍｍｅｔｔ−Ｔｅｌｌｅｒ］法による）を有する。一態様では、炭酸カルシウムは、少なくとも７ｍ２／ｇの比表面積（ＢＥＴ法による）を有する。一態様では、炭酸カルシウムは、７〜９ｍ２／ｇの比表面積（ＢＥＴ法による）を有する。
【００６６】
一態様では、炭酸カルシウムは、少なくとも７０ｍ２／ｇの比表面積（ＢＥＴ法による）を有する。一態様では、炭酸カルシウムは、少なくとも７２ｍ２／ｇの比表面積（ＢＥＴ法による）を有する。一態様では、炭酸カルシウムは、少なくとも８０ｍ２／ｇの比表面積（ＢＥＴ法による）を有する。一態様では、炭酸カルシウムは、少なくとも８５ｍ２／ｇの比表面積（ＢＥＴ法による）を有する。一態様では、炭酸カルシウムは、少なくとも９０ｍ２／ｇの比表面積（ＢＥＴ法による）を有する。一態様では、炭酸カルシウムは、少なくとも９５ｍ２／ｇの比表面積（ＢＥＴ法による）を有する。一態様では、炭酸カルシウムは、少なくとも１００ｍ２／ｇの比表面積（ＢＥＴ法による）を有する。
【００６７】
炭酸カルシウムの比表面積は、ＩＳＯ  ９２７７：２０１０（ｅｎ）「Ｄｅｔｅｒｍｉｎａｔｉｏｎ  ｏｆ  ｔｈｅ  ｓｐｅｃｉｆｉｃ  ｓｕｒｆａｃｅ  ａｒｅａ  ｏｆ  ｓｏｌｉｄｓ  ｂｙ  ｇａｓ  ａｄｓｏｒｐｔｉｏｎ  −  ＢＥＴ  ｍｅｔｈｏｄ」に従って測定することができる。
【００６８】
エアロゾル化可能な製品
【００６９】
本発明のエアロゾル化可能な製品は、１種又は複数のさらなる成分を含有してもよい。これらの成分は、配合物の性質に応じて、選択することができる。一態様では、エアロゾル化可能な製品は、活性剤をさらに含む。「活性剤」とは蒸気が吸入された場合、対象に対して生物学的作用を有する薬剤を意味する。１種又は複数の活性剤は、ニコチン、植物性物質及びそれらの混合物から選択することができる。１種又は複数の活性剤は、合成由来のものであっても又は天然由来のものであってもよい。活性剤は、植物性物質、例えばタバコ科の植物から抽出することができる。活性剤の例は、ニコチンである。
【００７０】
一態様では、活性剤は、少なくともニコチンである。ニコチンは、使用者によって吸入される所望の用量に応じて、任意の好適な量で提供されてもよい。一態様では、ニコチンは、エアロゾル化可能な製品の総重量に対して、６ｗｔ．％以下の量で存在する。一態様では、ニコチンは、エアロゾル化可能な製品の総重量に対して０．４〜６ｗｔ．％の量で存在する。一態様では、ニコチンは、エアロゾル化可能な製品の総重量に対して０．８〜６ｗｔ．％の量で存在する。一態様では、ニコチンは、エアロゾル化可能な製品の総重量に対して１〜６ｗｔ．％の量で存在する。一態様では、ニコチンは、エアロゾル化可能な製品の総重量に対して１．８〜６ｗｔ．％の量で存在する。一態様では、ニコチンは、エアロゾル化可能な製品の総重量に対して０．４〜５ｗｔ．％の量で存在する。一態様では、ニコチンは、エアロゾル化可能な製品の総重量に対して０．８〜５ｗｔ．％の量で存在する。一態様では、ニコチンは、エアロゾル化可能な製品の総重量に対して１〜５ｗｔ．％の量で存在する。一態様では、ニコチンは、エアロゾル化可能な製品の総重量に対して１．８〜５ｗｔ．％の量で存在する。一態様では、ニコチンは、エアロゾル化可能な製品の総重量に対して、４ｗｔ．％以下の量で存在する。一態様では、ニコチンは、エアロゾル化可能な製品の総重量に対して０．４〜４ｗｔ．％の量で存在する。一態様では、ニコチンは、エアロゾル化可能な製品の総重量に対して０．８〜４ｗｔ．％の量で存在する。一態様では、ニコチンは、エアロゾル化可能な製品の総重量に対して１〜４ｗｔ．％の量で存在する。一態様では、ニコチンは、エアロゾル化可能な製品の総重量に対して１．８〜４ｗｔ．％の量で存在する。一態様では、ニコチンは、エアロゾル化可能な製品の総重量に対して、３ｗｔ．％以下の量で存在する。一態様では、ニコチンは、エアロゾル化可能な製品の総重量に対して０．４〜３ｗｔ．％の量で存在する。一態様では、ニコチンは、エアロゾル化可能な製品の総重量に対して０．８〜３ｗｔ．％の量で存在する。一態様では、ニコチンは、エアロゾル化可能な製品の総重量に対して１〜３ｗｔ．％の量で存在する。一態様では、ニコチンは、エアロゾル化可能な製品の総重量に対して１．８〜３ｗｔ．％の量で存在する。一態様では、ニコチンは、エアロゾル化可能な製品の総重量に対して、１．９ｗｔ．％以下の量で存在する。一態様では、ニコチンは、エアロゾル化可能な製品の総重量に対して、１．８ｗｔ．％以下の量で存在する。一態様では、ニコチンは、エアロゾル化可能な製品の総重量に対して０．４〜１．９ｗｔ．％の量で存在する。一態様では、ニコチンは、エアロゾル化可能な製品の総重量に対して０．４〜１．８ｗｔ．％の量で存在する。一態様では、ニコチンは、エアロゾル化可能な製品の総重量に対して０．５〜１．９ｗｔ．％の量で存在する。一態様では、ニコチンは、エアロゾル化可能な製品の総重量に対して０．５〜１．８ｗｔ．％の量で存在する。一態様では、ニコチンは、エアロゾル化可能な製品の総重量に対して０．８〜１．９ｗｔ．％の量で存在する。一態様では、ニコチンは、エアロゾル化可能な製品の総重量に対して０．８〜１．８ｗｔ．％の量で存在する。一態様では、ニコチンは、エアロゾル化可能な製品の総重量に対して１〜１．９ｗｔ．％の量で存在する。一態様では、ニコチンは、エアロゾル化可能な製品の総重量に対して１〜１．８ｗｔ．％の量で存在する。一態様では、ニコチンは、エアロゾル化可能な製品の総重量に対して、１．９ｗｔ．％未満の量で存在する。一態様では、ニコチンは、エアロゾル化可能な製品の総重量に対して、１．８ｗｔ．％未満の量で存在する。一態様では、ニコチンは、エアロゾル化可能な製品の総重量に対して０．４〜１．９ｗｔ．％未満の量で存在する。一態様では、ニコチンは、エアロゾル化可能な製品の総重量に対して０．４〜１．８ｗｔ．％未満の量で存在する。一態様では、ニコチンは、エアロゾル化可能な製品の総重量に対して０．５〜１．９ｗｔ．％未満の量で存在する。一態様では、ニコチンは、エアロゾル化可能な製品の総重量に対して０．５〜１．８ｗｔ．％未満の量で存在する。一態様では、ニコチンは、エアロゾル化可能な製品の総重量に対して０．８〜１．９ｗｔ．％未満の量で存在する。一態様では、ニコチンは、エアロゾル化可能な製品の総重量に対して０．８〜１．８ｗｔ．％未満の量で存在する。一態様では、ニコチンは、エアロゾル化可能な製品の総重量に対して１〜１．９ｗｔ．％未満の量で存在する。一態様では、ニコチンは、エアロゾル化可能な製品の総重量に対して１〜１．８ｗｔ．％未満の量で存在する。
【００７１】
一態様では、生成物は、タバコ及び／又はタバコ抽出物を含む。
【００７２】
生成物が固体形態である場合、それは、任意の好適な形状に形成することができる。例えば、固体形態は、様々な表面積、及び材料を通る／材料周りの気流路の提供を可能にし得る。そのような形状は、中空（単一又は複数の穴）、表面テクスチャ／チャネル／筋（オーブンの熱面への接触を少なくし、コンシューマブル周りの気流を増加するため）、及び様々な加熱装置、例えば、様々な形状のオーブンを満たし得るばらの球／凝集体粒子であってもよい。
【００７３】
生成物が、固体形態である場合、生成物は、典型的には、炭酸カルシウムを１種又は複数の液体、例えば、エアロゾル形成材料と組み合わせて、複数の固体形態に圧縮することが可能である材料を形成することによって調製される。或いは、炭酸カルシウムの固体形態が調製され、これに液体が導入されてもよい。いずれの態様においても、本発明は、材料がペレット又はピル形態などの好適な形態に圧縮されることを可能にする。
【００７４】
或いは、より高いレベルの液体が必要である場合、ペースト状又はパテ状材料（例えば、２０〜３０％の液体添加量を含有する）が調製されてもよい。この半固体材料は、任意の好適な方法で送達され得る。例えば、それは、ペースト又はパテとしてチューブからエアロゾル生成システムに添加され得る。本発明の半固体システムは、より高いエアロゾル形成及び様々な形状を満たすことを可能にする。本発明の固体システムは、それらが、生成された蒸気を引き入れるための通気路を清浄にし、必要なシステムのクリーニングの量を低減することを可能にする点で利点を有する。
【００７５】
当業者により理解されるように、パテは展性を持つ。パテは変形し得るが、重力下で自由流動性はない。パテは、それ自体の質量下で形状が変化し得るが、それ自体の質量下で寸法に関し、どの方向にも２４時間で１０パーセントを超えて形状が変化することはない。
【００７６】
本発明のさらなる実施形態では、エアロゾル化可能な製品は、次いで、さらに容器に入れられて別個の製品をもたらす形態で送達され得る。例えば、ルースパウダー、粒子、凝集体、球形化材料、ピル又はペレットなどの固体生成物は、穿孔又は多孔質ラップに含有され得る。このラップは、典型的には、３００℃までの範囲の温度への曝露に適した材料で構成される。好適な材料は、穿孔金属箔、金属メッシュ、多孔質又は穿孔紙及びフリースを構成する繊維材料である。多孔質外側ラップの使用は、それが、エアロゾル化可能な製品との直接の接触を最小にするため、有利である。さらに、多孔質外側ラップの使用により、塵が放出され、期せず吸入されるリスクが最小になる。
【００７７】
一態様では、エアロゾル化可能な製品は、結合剤をさらに含む。結合剤は、結晶セルロース（ＭＣＣ）、カルボキシメチルセルロース（ＣＭＣ）及びそれらの混合物から選択することができる。
【００７８】
結合剤は、生成物に応じて任意の好適な量で提供され得る。一態様では、結合剤は、エアロゾル化可能な製品に対して０．０１〜５ｗｔ．％の総量で存在する。一態様では、結合剤は、エアロゾル化可能な製品に対して０．１〜５ｗｔ．％の総量で存在する。一態様では、結合剤は、エアロゾル化可能な製品に対して０．１〜３ｗｔ．％の総量で存在する。一態様では、結合剤は、エアロゾル化可能な製品に対して０．５〜３ｗｔ．％の総量で存在する。一態様では、結合剤は、エアロゾル化可能な製品に対して０．５〜２ｗｔ．％の総量で存在する。一態様では、結合剤は、エアロゾル化可能な製品に対して１〜２ｗｔ．％の総量で存在する。
【００７９】
剤形
【００８０】
本明細書で論じられる通り、本発明は、エアロゾル化可能なニコチン製品の剤形であって、（ａ）０．００１〜１グラムの量の活性剤、例えば、ニコチン、（ｂ）エアロゾル形成材料、及び（ｃ）少なくとも炭酸カルシウムである固体基材材料を含み、エアロゾル化可能な製品中に存在する炭酸カルシウムの総表面積が、エアロゾル化可能な製品中に存在するエアロゾル形成材料１グラム当たり少なくとも２５ｍ２である、剤形をさらに提供する。
【００８１】
本明細書で論じられる通り、本発明は、エアロゾル化可能な製品の剤形であって、
（ａ）０．００１〜１グラムの量の活性剤、
（ｂ）エアロゾル形成材料、及び
（ｃ）少なくとも炭酸カルシウムである固体基材材料
を含み、
エアロゾル化可能な製品が固体形態である、剤形をさらに提供する。
【００８２】
本明細書で論じられる通り、本発明は、エアロゾル化可能なニコチン製品の剤形であって、（ａ）０．００１〜１グラムの量の活性剤、例えば、ニコチン、（ｂ）エアロゾル形成材料、及び（ｃ）少なくとも炭酸カルシウムである基材材料を含み、炭酸カルシウムが、エアロゾル化可能なニコチン製品に対して少なくとも３０ｗｔ．％の量で存在する、剤形をさらに提供する。
【００８３】
一態様では、活性剤、例えばニコチンは、０．００１〜０．８グラムの量で存在する。一態様では、活性剤、例えばニコチンは、０．００１〜０．８グラムの量で存在する。一態様では、活性剤、例えばニコチンは、０．００１〜０．６グラムの量で存在する。一態様では、活性剤、例えばニコチンは、０．００１〜０．４グラムの量で存在する。一態様では、活性剤、例えばニコチンは、０．００１〜０．２グラムの量で存在する。一態様では、活性剤、例えばニコチンは、０．００１〜０．１グラムの量で存在する。一態様では、活性剤、例えばニコチンは、０．０２〜０．１グラムの量で存在する。一態様では、活性剤、例えばニコチンは、０．０３〜０．１グラムの量で存在する。一態様では、活性剤、例えばニコチンは、０．０４〜０．１グラムの量で存在する。一態様では、活性剤、例えばニコチンは、０．０５〜０．１グラムの量で存在する。一態様では、活性剤、例えばニコチンは、０．０１〜０．０９グラムの量で存在する。一態様では、活性剤、例えばニコチンは、０．０１〜０．０８グラムの量で存在する。一態様では、活性剤、例えばニコチンは、０．０１〜０．０７グラムの量で存在する。一態様では、活性剤、例えばニコチンは、０．０１〜０．０６グラムの量で存在する。
【００８４】
剤形は、本明細書で定義される通りのエアロゾル化可能な製品から調製することができる。
【００８５】
方法
【００８６】
本発明は、エアロゾルを形成するための方法であって、
（ｉ）（ａ）エアロゾル形成材料、及び
（ｂ）少なくとも炭酸カルシウムである基材材料
を含む、エアロゾル化可能な製品を用意するステップであり、エアロゾル化可能な製品中に存在する炭酸カルシウムの総表面積が、エアロゾル化可能な製品中に存在するエアロゾル形成材料１グラム当たり少なくとも２５ｍ２である、ステップと、
（ｉｉ）エアロゾル化可能な製品を加熱するステップと
を含む、方法をさらに提供する。
【００８７】
本発明は、エアロゾルを形成するための方法であって、
（ｉ）（ａ）エアロゾル形成材料、及び
（ｂ）少なくとも炭酸カルシウムである固体基材材料
を含むエアロゾル化可能な製品を用意するステップであり、エアロゾル化可能な製品が固体形態である、ステップと、
（ｉｉ）エアロゾル化可能な製品を加熱するステップと
を含む、方法をさらに提供する。
【００８８】
本発明は、エアロゾルを形成するための方法であって、
（ｉ）（ａ）エアロゾル形成材料、及び
（ｂ）少なくとも炭酸カルシウムである基材材料
を含むエアロゾル化可能な製品を用意するステップであり、炭酸カルシウムが、エアロゾル化可能な製品に対して少なくとも８０ｗｔ．％の量で存在する、ステップと、
（ｉｉ）エアロゾル化可能な製品を加熱するステップと
を含む、方法をさらに提供する。
【００８９】
本発明は、エアロゾル化可能な製品を調製するための方法であって、
（ｉ）エアロゾル形成材料及び少なくとも炭酸カルシウムである基材材料を接触させて、初期混合物を形成するステップであり、エアロゾル化可能な製品中に存在する炭酸カルシウムの総表面積が、エアロゾル化可能な製品中に存在するエアロゾル形成材料１グラム当たり少なくとも２５ｍ２である、ステップと、
（ｉｉ）初期混合物を加工して、エアロゾル化可能な製品を形成するステップと
を含む、方法をさらに提供する。
【００９０】
本発明は、エアロゾル化可能な製品を調製するための方法であって、
（ｉ）エアロゾル形成材料及び少なくとも炭酸カルシウムである固体基材材料を接触させて、初期混合物を形成するステップと、
（ｉｉ）初期混合物を加工して、エアロゾル化可能な製品を形成するステップと
を含み、
エアロゾル化可能な製品が固体形態である、方法をさらに提供する。
【００９１】
本発明は、エアロゾル化可能な製品を調製するための方法であって、
（ｉ）エアロゾル形成材料及び少なくとも炭酸カルシウムである基材材料を接触させて、初期混合物を形成するステップであり、炭酸カルシウムが、エアロゾル化可能な製品に対して少なくとも８０ｗｔ．％の量で存在する、ステップと、
（ｉｉ）初期混合物を加工して、エアロゾル化可能な製品を形成するステップと
を含む、方法をさらに提供する。
【００９２】
本発明は、エアロゾル化可能な製品を調製するための方法であって、
（ｉ）エアロゾル形成材料及び少なくとも炭酸カルシウムである固体基材材料を接触させて、初期混合物を形成するステップと、
（ｉｉ）初期混合物を圧縮して、
（ａ）エアロゾル形成材料、及び
（ｂ）少なくとも炭酸カルシウムである基材材料
を含む、エアロゾル化可能な製品を形成するステップであり、エアロゾル化可能な製品中に存在する炭酸カルシウムの総表面積が、エアロゾル化可能な製品中に存在するエアロゾル形成材料１グラム当たり少なくとも２５ｍ２である、ステップと
を含む、方法をさらに提供する。
【００９３】
本発明は、エアロゾル化可能な製品を調製するための方法であって、
（ｉ）エアロゾル形成材料及び少なくとも炭酸カルシウムである固体基材材料を接触させて、初期混合物を形成するステップと、
（ｉｉ）初期混合物を圧縮して、
（ａ）エアロゾル形成材料、及び
（ｂ）少なくとも炭酸カルシウムである固体基材材料
を含むエアロゾル化可能な製品を形成するステップと
を含み、
エアロゾル化可能な製品が固体形態である、方法をさらに提供する。
【００９４】
本発明は、エアロゾル化可能な製品を調製するための方法であって、
（ｉ）エアロゾル形成材料及び少なくとも炭酸カルシウムである固体基材材料を接触させて、初期混合物を形成するステップと、
（ｉｉ）初期混合物を圧縮して、
（ａ）エアロゾル形成材料、及び
（ｂ）少なくとも炭酸カルシウムである基材材料
を含むエアロゾル化可能な製品を形成するステップであり、炭酸カルシウムが、エアロゾル化可能な製品に対して少なくとも８０ｗｔ．％の量で存在する、ステップと
を含む、方法をさらに提供する。
【００９５】
本発明の方法は、列挙したステップの前、列挙したステップの後又は列挙したステップのうちの１つ又は複数の間のいずれかに追加のステップを含んでもよい。
【００９６】
一態様では、本発明のエアロゾル化可能な製品を、香料のカプセル又はタバコなどの香料マトリックスとインラインで加熱することができる構成が想起される。エアロゾルは、香料又はタバコマトリックスを通ってエアロゾル化可能な製品から出ていき得、これはまた、独立したゾーンで加熱され得る。本明細書で論じられる通り、タバコ（又は他の有機媒体）を本発明の炭酸カルシウム含有固体基材材料に含むことも可能である。
【００９７】
さらなる態様
【００９８】
エアロゾル化可能な製品は、任意の手段で含有又は送達されてもよい。一態様では、本発明は、
（ａ）容器と、
（ｂ）（ｉ）エアロゾル形成材料、及び
（ｉｉ）少なくとも炭酸カルシウムである基材材料
を含むエアロゾル化可能な製品であり、エアロゾル化可能な製品中に存在する炭酸カルシウムの総表面積が、エアロゾル化可能な製品中に存在するエアロゾル形成材料１グラム当たり少なくとも２５ｍ２である、エアロゾル化可能な製品と
を含む容器入りのエアロゾル化可能な製品をさらに提供する。
【００９９】
さらなる態様では、本発明は、
（ａ）容器と、
（ｂ）（ｉ）エアロゾル形成材料、及び
（ｉｉ）少なくとも炭酸カルシウムである固体基材材料
を含むエアロゾル化可能な製品であって、固体形態である、エアロゾル化可能な製品と
を含む容器入りのエアロゾル化可能な製品を提供する。
【０１００】
さらなる態様では、本発明は、
（ａ）容器と、
（ｂ）（ｉ）エアロゾル形成材料、及び
（ｉｉ）少なくとも炭酸カルシウムである基材材料
を含むエアロゾル化可能な製品であって、炭酸カルシウムが、エアロゾル化可能な製品に対して少なくとも８０ｗｔ．％の量で存在する、エアロゾル化可能な製品と
を含む、容器入りのエアロゾル化可能な製品を提供する。
【０１０１】
容器は、例えば、エアロゾル化可能な製品の保存又は送達を可能にする任意の好適な容器であってよい。例えば、容器は、単回用量パックであってもよく、又は複数回用量パックであってもよい。容器は、ブリスターパックであってもよく、又はディスペンサーであってもよい。一態様では、容器は、電子蒸気供給システムへ係合するように構成されている。容器は、エアロゾル化可能な製品が電子蒸気供給システムに送達され得るように、電子蒸気供給システムと流体連通するように構成されてもよい。上記の通り、本開示は、ｅシガレットなどの電子蒸気供給システムにおいて使用することができる容器に関する。以下の説明全体を通して、「ｅシガレット」という用語が使用されるが、しかしながらこの用語は、電子蒸気供給システムと互換的に使用することができる。
【０１０２】
本明細書で論じられる通り、本発明の容器は、典型的には、ｅシガレットに又はｅシガレット内にエアロゾル化可能な製品を送達するために提供される。エアロゾル化可能な製品は、ｅシガレット内に保持されてもよく、又はｅシガレットと共に若しくはｅシガレット内でその後使用するための別個の容器として販売されてもよい。当業者により理解される通り、ｅシガレットは、取外し式カートマイザーとして公知のユニットを含有し得、これは、典型的には、エアロゾル化可能な製品のリザーバ、ウィック材料及びエアロゾル化可能な製品を蒸気にするためのデバイスを備える。一部のｅシガレットでは、カートマイザーは、単一部品デバイスの一部であり、取外しできない。一態様では、容器は、カートマイザーであるか又はカートマイザーの一部である。一態様では、容器は、カートマイザーでもカートマイザーの一部でもなく、タンクなどの容器であり、これは、ｅシガレットに又はｅシガレット内にエアロゾル化可能な製品を送達するために使用することができる。
【０１０３】
一態様では、容器は、ｅシガレットの一部である。一態様では、本発明は、
（ｉ）電子エアロゾル供給システムの使用者が吸入するためにエアロゾル化可能な製品をエアロゾル化するためのエアロゾル化装置と、
（ｉｉ）エアロゾル化装置に電力を供給するための電池又はバッテリーを含む電源と、
（ｉｉｉ）（ａ）エアロゾル形成材料、及び
（ｂ）少なくとも炭酸カルシウムである基材材料
を含むエアロゾル化可能な製品であって、エアロゾル化可能な製品中に存在する炭酸カルシウムの総表面積が、エアロゾル化可能な製品中に存在するエアロゾル形成材料１グラム当たり少なくとも２５ｍ２である、エアロゾル化可能な製品と
を含む電子エアロゾル供給システムをさらに提供する。
【０１０４】
さらなる態様では、本発明は、
（ｉ）電子エアロゾル供給システムの使用者が吸入するためにエアロゾル化可能な製品をエアロゾル化するためのエアロゾル化装置と、
（ｉｉ）エアロゾル化装置に電力を供給するための電池又はバッテリーを含む電源と、
（ｉｉｉ）（ａ）エアロゾル形成材料、及び
（ｂ）少なくとも炭酸カルシウムである固体基材材料
を含むエアロゾル化可能な製品であって、固体形態である、エアロゾル化可能な製品と
を含む電子エアロゾル供給システムを提供する。
【０１０５】
さらなる態様では、本発明は、
（ｉ）電子エアロゾル供給システムの使用者が吸入するためにエアロゾル化可能な製品をエアロゾル化するためのエアロゾル化装置と、
（ｉｉ）エアロゾル化装置に電力を供給するための電池又はバッテリーを含む電源と、
（ｉｉｉ）（ａ）エアロゾル形成材料、及び
（ｂ）少なくとも炭酸カルシウムである基材材料
を含むエアロゾル化可能な製品であって、炭酸カルシウムが、エアロゾル化可能な製品に対して少なくとも８０ｗｔ．％の量で存在する、エアロゾル化可能な製品と
を含む電子エアロゾル供給システムを提供する。
【０１０６】
ここで本発明を、以下の非限定例を参照して説明する。
【実施例】
【０１０７】
エアロゾル化可能な製品のサンプルを、表１の詳細に従って調製した。
使用した材料は、
炭酸カルシウム（ＣＣ）：Ｐｕｍｅｘ  Ｃａｌｃｉｔｅｃ、Ｃａｌｃｉｔｅｃ  Ｐｕｒｏ  ｖ／１００  ９９％＜５００ミクロン
結晶セルロース（ＭＣＣ）：Ａｖｉｃｅｌ（登録商標）ＰＨ結晶セルロース
カルボキシメチルセルロース（ＣＭＣ）：カルボキシメチルセルロースナトリウム
官能化炭酸カルシウム（ＦＣＣ）：以下の特性を有する炭酸カルシウム製品
【０１０８】
【表１】
0006966636.tif 000002
【０１０９】
炭酸カルシウムの比表面積は、ＩＳＯ  ９２７７：２０１０（ｅｎ）「Ｄｅｔｅｒｍｉｎａｔｉｏｎ  ｏｆ  ｔｈｅ  ｓｐｅｃｉｆｉｃ  ｓｕｒｆａｃｅ  ａｒｅａ  ｏｆ  ｓｏｌｉｄｓ  ｂｙ  ｇａｓ  ａｄｓｏｒｐｔｉｏｎ  −  ＢＥＴ  ｍｅｔｈｏｄ」に従って測定することができる。
【０１１０】
【表２】
0006966636.tif 000003
0006966636.tif 000004
【０１１１】
サンプルの各々を、視覚的に評価し、この評価に基づいて、可能性のある送達形態を選択し、この形態を試験した。結果を表２に示す。
【０１１２】
【表３】
0006966636.tif 000005
0006966636.tif 000006
0006966636.tif 000007
0006966636.tif 000008
0006966636.tif 000009
【０１１３】
送達
ペレットを、サンプルＳ１９及びＳ２０に従って調製し、オーブン式ヴェポライザー（Ｖｉｃｏｄ  ５Ｇ、ｈｔｔｐ：／／ｗｗｗ．ａｔｍｏｓｒｘ．ｃｏｍ／Ｖｉｃｏｄ−５Ｇ．ｈｔｍｌ）に入れて、各生成物のエアロゾルを生成する能力を評価した。各サンプルについて３回繰り返して実施した。２回の試験を行い、１回目の試験については、オーブンを予め２００℃にしたデバイスにペレットを挿入し（表３の結果）、２回目の試験については、ペレットをデバイスに挿入し、次いで、オーブンを２００℃に加熱した。デバイスを通して気流を引き入れる一方、デバイスを起動し、得られたエアロゾルをＣａｍｂｒｉｄｇｅフィルターパッド（ＣＦＰ）で捕捉した。ＣＦＰ（及びホルダー）を、試験の前後に秤量して、質量変化を確認したが、これは、エアロゾル化可能な製品からのエアロゾル形成を示している。
【０１１４】
表３及び４の情報から、エアロゾル化可能な製品をデバイス内で２００℃に加熱すると、（種々の質量変化に起因して）エアロゾルが生成することが分かる。したがって、本発明により、（その固体状の性質によって）漏れにくく、使用者に、液体系システムと比較して、より断続的な経験をもたらし得るエアロゾル化可能な製品の調製が可能になることは明らかである。
【０１１５】
【表４】
0006966636.tif 000010
【０１１６】
【表５】
0006966636.tif 000011
【０１１７】
本発明の様々な改変及び変形例が、本発明の範囲及び趣旨から逸脱することなく、当業者に明らかとなる。本発明は、特定の好ましい実施形態と関連して記載されているが、特許請求されている通りの本発明は、そのような特定の実施形態に過度に制限されるべきではないことが理解されるべきである。実際、化学又は関連する分野の当業者に明らかである、記載されている本発明を実施するためのモードの様々な改変は、以下の特許請求の範囲内であることが意図される。