(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
マグネトロンを流れた陽極電流と、前記マグネトロンの作動を駆動するための可変周波数電源の出力電力とを確定することと、
前記マグネトロンの陽極電流と前記可変周波数電源の出力電力により、前記マグネトロンの陽極電圧を算出することと、
前記マグネトロンの陽極電圧により前記可変周波数電源の出力電力を調節することと、を含むマグネトロン温度調節方法であって、
前記可変周波数電源の出力電力を確定することは、
前記可変周波数電源の入力電力及び入力電圧を取得することと、
前記可変周波数電源の入力電力と、入力電圧と、電力効率との対応関係により、前記可変周波数電源の出力電力を算出することと、を含む、ことを特徴とするマグネトロン温度調節方法。
【請求項２】
前記の前記マグネトロンの陽極電圧により前記可変周波数電源の出力電力を調節することは、
前記マグネトロンの陽極電圧により、前記マグネトロンの陽極温度を算出することと、
前記マグネトロンの陽極温度により可変周波数電源の出力電力を調節することと、を含むことを特徴とする請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記の前記マグネトロンの陽極温度により可変周波数電源の出力電力を調節することは、
前記マグネトロンの陽極温度が所定の温度閾値よりも大きいか否かを判断することと、
大きい場合に、前記可変周波数電源の出力電力を低減させることと、
小さい場合に、前記可変周波数電源の作動を維持することと、を含むことを特徴とする請求項２に記載の方法。
【請求項４】
前記の前記可変周波数電源の出力電力を低減させることは、
前記可変周波数電源の出力電力を確定することと、
前記可変周波数電源の出力電力が所定の最小電力よりも大きいか否かを判断することと、
大きい場合に、前記可変周波数電源の作動を維持することと、
小さい場合に、前記可変周波数電源の作動を止めることと、を含むことを特徴とする請求項３に記載の方法。
【請求項５】
前記の前記マグネトロンの陽極電圧により可変周波数電源の出力電力を調節することは、
マグネトロンの陽極電圧と可変周波数電源の出力電力とのマッピング関係を予め記憶しておいた所定の関連表を取得することと、
前記所定の関連表から、前記マグネトロンの陽極電圧と対応する可変周波数電源の出力電力を調べることと、
調べられた出力電力になるように可変周波数電源の出力電力を調節することと、を含むことを特徴とする請求項１に記載の方法。
【請求項６】
マグネトロンを流れた陽極電流と、前記マグネトロンの作動を駆動するための可変周波数電源の出力電力とを確定するための確定モジュールと、
前記マグネトロンの陽極電流と前記可変周波数電源の出力電力により、前記マグネトロンの陽極電圧を算出するための計算モジュールと、
前記マグネトロンの陽極電圧により前記可変周波数電源の出力電力を調節するための調節モジュールと、を備えるマグネトロン温度調節装置であって、
前記可変周波数電源の出力電力を確定するための確定モジュールは、
前記可変周波数電源の入力電力及び入力電圧を取得し、
前記可変周波数電源の入力電力と、入力電圧と、電力効率との対応関係により、前記可変周波数電源の出力電力を算出する、ことを特徴とするマグネトロン温度調節装置。
【請求項７】
少なくとも１つのプロセッサと、
前記少なくとも１つのプロセッサに通信接続されるメモリとを備え、この中で、前記メモリは、前記少なくとも１つのプロセッサにより実行可能なコマンドを記憶しており、前記コマンドは、前記少なくとも１つのプロセッサが請求項１乃至４の何れか１項に記載のマグネトロン温度調節方法の実行に用いられることができるように、前記少なくとも１つのプロセッサにより実行される、ことを特徴とするコントローラ。
【請求項８】
マグネトロンを駆動するための可変周波数電源であって、
前記マグネトロンを駆動するための可変周波数回路と、
前記可変周波数回路とマグネトロンとの間の第１ノードに接続され、前記マグネトロンを流れた陽極電流をサンプリングするための第１電流サンプリング回路と、
それぞれ前記第１電流サンプリング回路と前記可変周波数回路に接続される請求項７に記載のコントローラと、を備えることを特徴とする可変周波数電源。
【請求項９】
前記第１電流サンプリング回路は、
前記可変周波数回路とマグネトロンとの間にカップリングされ、前記マグネトロンを流れた陽極電流をサンプリングするための変流器と、
前記変流器に接続され、前記変流器によりサンプリングされた陽極電流を調整するための第１信号調整回路と、を備えることを特徴とする請求項８に記載の可変周波数電源。
【請求項１０】
マグネトロンと、
前記マグネトロンに接続され、前記マグネトロンを駆動するための可変周波数電源と、
前記可変周波数電源とマグネトロンとの間の第１ノードに接続され、前記マグネトロンを流れた陽極電流をサンプリングするための第２電流サンプリング回路と、
それぞれ前記第２電流サンプリング回路と前記可変周波数電源に接続される請求項７に記載のコントローラと、を備えることを特徴とするマグネトロン温度調節システム。
【請求項１１】
前記第２電流サンプリング回路は、
前記可変周波数電源とマグネトロンとの間に直列に接続されるサンプリング抵抗と、
前記サンプリング抵抗の両端に並列に接続され、前記サンプリング抵抗によりサンプリングされた陽極電流を調整するための第２信号調整回路と、を備えることを特徴とする請求項１０に記載のシステム。
【請求項１２】
請求項７に記載のコントローラを備えることを特徴とするマイクロ波機器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本願は、マイクロ波機器の分野に関し、特にマグネトロン温度調節方法及びその装置、コントローラ、可変周波数電源、マグネトロン温度調節システム及びマイクロ波機器に関する。
【背景技術】
【０００２】
マイクロ波機器は、工業分野、軍事分野や民生分野などを含む各分野にわたって広く適用されている。
【０００３】
従来のマイクロ波機器は、マイクロ波が発生されるようにマグネトロンを駆動し、マイクロ波によりマイクロ波機器の負荷に影響を与えるようにすることができる。
【０００４】
出願者は、本願の実現中に、従来の技術に少なくとも以下の問題があることを発見した。マイクロ波機器が負荷へ影響を与えている際に、負荷に不確定性があるため、マグネトロン温度の急激な上昇を引き起すことになり、この場合、対応する措置を取らないと、マグネトロンが温度過昇により非常に損害されやすく、マグネトロンの耐用年数が極めて大きく短縮される。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
本願の実施例は、マグネトロン温度調節方法及びその装置、コントローラ、可変周波数電源、マグネトロン温度調節システム及びマイクロ波機器を提供することを目的とし、従来の技術におけるマグネトロンが温度過昇状態に作動しがちで耐用年数が短縮されるという技術的問題を解決している。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上述した技術的問題を解決するために、本願の実施例は、以下の技術的手段を提供する。
【０００７】
第１側面において、本願の実施例は、マグネトロンを流れた陽極電流と、前記マグネトロンの作動を駆動するための可変周波数電源の出力電力を確定することと、前記マグネトロンの陽極電流と前記可変周波数電源の出力電力により、前記マグネトロンの陽極電圧を算出することと、前記マグネトロンの陽極電圧により前記可変周波数電源の出力電力を調節することとを含むマグネトロン温度調節方法を提供する。
【０００８】
選択的には、前記可変周波数電源の出力電力を確定することは、前記可変周波数電源の入力電力及び入力電圧を取得することと、前記可変周波数電源の入力電力と、入力電圧と、電力効率との対応関係により、前記可変周波数電源の出力電力を算出することとを含む。
【０００９】
選択的には、前記の前記マグネトロンの陽極電圧により前記可変周波数電源の出力電力を調節することは、前記マグネトロンの陽極電圧により、前記マグネトロンの陽極温度を算出することと、前記マグネトロンの陽極温度により可変周波数電源の出力電力を調節することとを含む。
【００１０】
選択的には、前記の前記マグネトロンの陽極温度により可変周波数電源の出力電力を調節することは、前記マグネトロンの陽極温度が所定の温度閾値よりも大きいか否かを判断することと、大きい場合に、前記可変周波数電源の出力電力を低減させることと、小さい場合に、前記可変周波数電源の作動を維持することとを含む。
【００１１】
選択的には、前記の前記可変周波数電源の出力電力を低減させることは、前記可変周波数電源の出力電力を確定することと、前記可変周波数電源の出力電力が所定の最小電力よりも大きいか否かを判断することと、大きい場合に、前記可変周波数電源の作動を維持することと、小さい場合に、前記可変周波数電源の作動を止めることとを含む。
【００１２】
選択的には、前記の前記マグネトロンの陽極電圧により前記可変周波数電源の出力電力を調節することは、マグネトロンの陽極電圧と可変周波数電源の出力電力とのマッピング関係を予め記憶しておいた所定の関連表を取得することと、前記所定の関連表から、前記マグネトロンの陽極電圧と対応する可変周波数電源の出力電力を調べることと、調べられた出力電力になるように可変周波数電源の出力電力を調節することとを含む。
【００１３】
第２側面において、本願の実施例は、マグネトロンを流れた陽極電流と、前記マグネトロンの作動を駆動するための可変周波数電源の出力電力を確定するための確定モジュールと、前記マグネトロンの陽極電流と前記可変周波数電源の出力電力により、前記マグネトロンの陽極電圧を算出するための計算モジュールと、前記マグネトロンの陽極電圧により前記可変周波数電源の出力電力を調節するための調節モジュールとを備えるマグネトロン温度調節装置を提供する。
【００１４】
選択的には、前記確定モジュールは、前記可変周波数電源の入力電力及び入力電圧を取得するための第１取得ユニットと、前記可変周波数電源の入力電力と、入力電圧と、電力効率との対応関係により、前記可変周波数電源の出力電力を算出するための第１計算ユニットとを備える。
【００１５】
選択的には、前記調節モジュールは、前記マグネトロンの陽極電圧により、前記マグネトロンの陽極温度を算出するための第２計算ユニットと、前記マグネトロンの陽極温度により可変周波数電源の出力電力を調節するための第１調節ユニットと、又は、マグネトロンの陽極電圧と可変周波数電源の出力電力とのマッピング関係を予め記憶しておいた所定の関連表を取得するための第２取得ユニットと、前記所定の関連表から、前記マグネトロンの陽極電圧と対応する可変周波数電源の出力電力を調べるための調べユニットと、調べられた出力電力になるように可変周波数電源の出力電力を調節するための第２調節ユニットとを含む。
【００１６】
選択的には、前記第１調節ユニットは、前記マグネトロンの陽極温度が所定の温度閾値よりも大きいか否かを判断するための判断サブユニットと、大きい場合に、前記可変周波数電源の出力電力を低減させるための低減サブユニットと、小さい場合に、前記可変周波数電源の作動を維持するための維持サブユニットとを含む。
【００１７】
選択的には、前記低減サブユニットは、具体的に、前記可変周波数電源の出力電力を確定すること、前記可変周波数電源の出力電力が所定の最小電力よりも大きいか否かを判断すること、大きい場合に、前記可変周波数電源の作動を維持すること、小さい場合に、前記可変周波数電源の作動を止めることに用いられる。
【００１８】
第３側面において、本願の実施例は、少なくとも１つのプロセッサと、前記少なくとも１つのプロセッサに通信接続されるメモリとを備え、この中で、前記メモリは、前記少なくとも１つのプロセッサにより実行可能なコマンドを記憶しており、前記コマンドは、前記少なくとも１つのプロセッサが上述した何れか１項のマグネトロン温度調節方法の実行に用いられることができるように、前記少なくとも１つのプロセッサにより実行されるコントローラを提供する。
【００１９】
第４側面において、本願の実施例は、マグネトロンを駆動するための可変周波数電源であって、前記マグネトロンを駆動するための可変周波数回路と、前記可変周波数回路とマグネトロンとの間の第１ノードに接続され、前記マグネトロンを流れた陽極電流をサンプリングするための第１電流サンプリング回路と、それぞれ前記第１電流サンプリング回路と前記可変周波数回路に接続される上記コントローラとを備える可変周波数電源を提供する。
【００２０】
選択的には、前記第１電流サンプリング回路は、前記可変周波数回路とマグネトロンとの間にカップリングされ、前記マグネトロンを流れた陽極電流をサンプリングするための変流器と、前記変流器に接続され、前記変流器によりサンプリングされた陽極電流を調整するための第１信号調整回路とを備える。
【００２１】
第５側面において、本願の実施例は、マグネトロン、前記マグネトロンに接続され、前記マグネトロンを駆動するための可変周波数電源と、前記可変周波数電源とマグネトロンとの間の第１ノードに接続され、前記マグネトロンを流れた陽極電流をサンプリングするための第２電流サンプリング回路と、それぞれ前記第２電流サンプリング回路と前記可変周波数電源に接続される上記何れか１項のコントローラとを備えるマグネトロン温度調節システムを提供する。
【００２２】
選択的には、前記第２電流サンプリング回路は、前記可変周波数電源とマグネトロンとの間に直列に接続されるサンプリング抵抗と、前記サンプリング抵抗の両端に並列に接続され、前記サンプリング抵抗によりサンプリングされた陽極電流を調整するための第２信号調整回路とを備える。
【００２３】
第６側面において、本願の実施例は、上記コントローラを備えるマイクロ波機器を提供する。
【００２４】
第７側面において、本願の実施例は、コンピュータにより実行可能なコマンドを記憶している非一時的なコンピュータに読み込み可能な記憶媒体を提供し、前記コンピュータにより実行可能なコマンドは、マイクロ波機器に上述したような何れか１項に記載のマグネトロン温度調節方法を実行させるためである。
【００２５】
本願の各実施例において、まず、マグネトロンを流れた陽極電流と、マグネトロンの作動を駆動するための可変周波数電源の出力電力を確定し、そして、マグネトロンの陽極電流及び可変周波数電源の出力電力により、マグネトロンの陽極電圧を算出し、最後に、マグネトロンの陽極電圧により前記可変周波数電源の出力電力を調節する。これにより、マグネトロンの陽極温度が精確に反映されるようにマグネトロンの陽極電流を直接的に取得することができ、精確かつ確実に可変周波数電源の出力電力を調節することによりマグネトロンの陽極温度が調節され、マグネトロンの温度過昇による損害を回避することが確保される。
【図面の簡単な説明】
【００２６】
１つ又は複数の実施例は、それに対応する図面における図により例示的に説明するが、これらの例示的な説明は、実施例を限定するものとはならず、図面にける同じ参照数字番号を有する要素は同じ要素を示し、特別に断っていない限り、図面における図は比例限度とならない。
【００２７】
【図１】本願の実施例によるマイクロ波機器の構造を模式的に示す図である。
【図２】本願の実施例による他のマイクロ波機器の構造を模式的に示す図である。
【図３】本願の実施例による１ＫＷ、２４５０Ｍのマグネトロンの陽極温度と陽極電圧との関係を模式的に示す図である。
【図４】本願の実施例による可変周波数電源の電力効率と、入力電力と、入力電圧との関係を模式的に示す図である。
【図５】本願の実施例による第１電流サンプリング回路の構造を模式的に示す図である。
【図６】本願の他の実施例によるマイクロ波機器の構造を模式的に示す図である。
【図７】本願の更に他の実施例によるマイクロ波機器の構造を模式的に示す図である。
【図８】本願の実施例による第２電流サンプリング回路の構造を模式的に示す図である。
【図９】本願の実施例によるコントローラの構造を模式的に示す図である。
【図１０】本願の実施例によるマグネトロン温度調節装置の構造を模式的に示す図である。
【図１１】図１０における確定モジュールの構造を模式的に示す図である。
【図１２】図１０における調節モジュールの一つの構造を模式的に示す図である。
【図１３】図１０における調節モジュールのもう一つの構造を模式的に示す図である。
【図１４】図１２における第１調節ユニットの構造を模式的に示す図である。
【図１５】本願の実施例によるマグネトロン温度調節方法のフローを模式的に示す図である。
【図１６】図１５におけるステップ５１のフローを模式的に示す図である。
【図１７】図１５におけるステップ５３の一つのフローを模式的に示す図である。
【図１８】図１５におけるステップ５３のもう一つのフローを模式的に示す図である。
【図１９】図１７におけるステップ５３３のフローを模式的に示す図である。
【図２０】図１９におけるステップ５３３２のフローを模式的に示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００２８】
本願の目的、技術的手段及び利点をさらに明らかにするために、以下、図面及び実施例と合わせて、本願をさらに詳しく説明する。ここに記載されている具体的な実施例は、本願を解釈するものに過ぎず、本願を限定するものではないと理解すべきである。
【００２９】
本願の実施例によるマイクロ波機器は、工業用マイクロ波機器、医療用マイクロ波機器、民生マイクロ波機器、軍事マイクロ波機器などを含む。工業分野において、工業用マイクロ波機器は、材料への急速な加熱、乾燥や、材料の変性などに用いることができる。医療用分野において、医療用マイクロ波機器は、医薬品への殺菌や、病巣部位へのアブレーションなどに用いることができる。民生分野において、民生マイクロ波機器は、マイクロ波による食べ物への加熱などに用いることができる。軍事分野において、マイクロ波機器は、ナビゲーションのための目標検出などに用いることができる。
【００３０】
本願の実施例によるマイクロ波機器は、可変周波数マイクロ波機器であってもよく、他の種類のマイクロ波機器であってもよい。
【００３１】
図１を参照すると、図１は、本願の実施例によるマイクロ波機器の構造を模式的に示す図である。図１に示すように、当該マイクロ波機器１０は、可変周波数電源１１と、マグネトロン１２と、作動チャンバー１３と、冷却ユニット１４とを備え、可変周波数電源１１は、マグネトロン１２に接続される。
【００３２】
再び図１を参照すると、可変周波数電源１１は、整流フィルターユニット１１１と、電力変換ユニット１１２と、高圧変圧器１１３と、高圧整流フィルターユニット１１４と、内部コントローラ１１６とを備える。整流フィルターユニット１１１の入力端は、外部電源の接続に用いられ、整流フィルターユニット１１１の出力端は、電力変換ユニット１１２の入力端に接続され、電力変換ユニット１１２の出力端は、高圧変圧器１１３の一次側巻線に接続され、高圧変圧器１１３の二次側巻線は、高圧整流フィルターユニット１１４の入力端に接続され、高圧整流フィルターユニット１１４の出力端は、マグネトロン１２に接続され、コントローラ１１６は、電力変換ユニット１１２に接続される。
【００３３】
可変周波数電源１１は、マグネトロン１２の作動を駆動し、マグネトロン１２へ必要な電圧と電流を供給することができる。この中で、整流フィルターユニット１１１は、外部電源の投入に用いられるとともに、外部電源に対して整流とフィルター処理を行い、直流電圧を出力する。この中で、当該外部電源は、電気事業者による電気の電圧であってもよく、工業用電圧であってもよい。
【００３４】
内部コントローラ１１６は、入力電圧や電流などの情報を採取し、実動作での入力電力を算出し、所望のパルス幅変調信号（Ｐｕｌｓｅ  Ｗｉｄｔｈ  Ｍｏｄｕｌａｔｉｏｎ；ＰＷＭ）又はパルス周波数変調信号（Ｐｕｌｓｅ  Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  Ｍｏｄｕｌａｔｉｏｎ；ＰＦＭ）又は両方の混合波に変換し、電力変換ユニット１１２を定格電力により作動するように駆動するためである。
【００３５】
高圧変圧器１１３の出力は、高圧整流フィルターユニット１１４により処理された後、高圧整流フィルターユニット１１４から、滑らかな直流高圧をマグネトロン１２の陽極へ出力するとともに、さらにフィラメント電圧の一方をマグネトロン１２のフィラメントに供給する。
【００３６】
マグネトロン１２は、可変周波数電源１１による電気エネルギーを対応するマイクロ波に変換し、作動チャンバー１３内に置かれた負荷１３１を加熱することができ、例えば、マイクロ波機器は電子レンジである場合に、作動チャンバー１３においてマイクロ波で加熱すべき食べ物が置かれる。
【００３７】
冷却ユニット１４は、可変周波数電源１１及びマグネトロン１２の作動時に発生された熱を取り除くことができ、可変周波数電源１１及びマグネトロン１２の確実かつ安定的な作動が可能になる。
【００３８】
幾つかの実施例において、整流フィルターユニット１１１、電力変換ユニット１１２、高圧変圧器１１３、及び高圧整流フィルターユニット１１４は、纏めて可変周波数回路と言ってもよく、即ち、整流フィルターユニット１１１、電力変換ユニット１１２、高圧変圧器１１３、及び高圧整流フィルターユニット１１４に備えられた機能は、可変周波数回路の形で実現されてもよい。当業者にとっては、駆動マグネトロン１２としての可変周波数駆動電源は、上述した各電気ユニット（例えば、整流フィルターユニット１１１、電力変換ユニット１１２、高圧変圧器１１３、及び高圧整流フィルターユニット１１４）の他に、業務上の必要に応じて、さらに他の応用ニーズを実現するために、自ら可変周波数回路に他の電気ユニットを追加してもよいと理解されるべきである。
【００３９】
上述したマイクロ波機器１０によれば、マイクロ波機器１０は、負荷１３１への加熱中に、負荷１３１に不確定性があるため、マグネトロン１２が温度過昇状態において作動することになりがちである。例えば、電子レンジでポップコーンを作る場合は、初期に、トウモロコシの水分が一応十分で、マグネトロンにより出力されたマイクロ波のほとんどがトウモロコシに吸収され、この時のマグネトロンの温度上昇が比較的に低い。しかし、ポップコーンを作るプロセスが終わる直前に、トウモロコシの水分の含有量が少なく、ほとんどのマイクロ波がトウモロコシに吸収されず、マグネトロン内に反射され、マグネトロンの急激な温度上昇になってしまう。市場統計データによると、家庭用電子レンジ損害の原因には、マグネトロンの損害が５割にも達し、温度過昇がマグネトロンの損害の要因となる。
【００４０】
また、例えば、工業用マイクロ波機器は、資材の乾燥によく利用されているが、初期には、資材の水分の含有量が十分で、マグネトロンの温度上昇を制御することができる。資材の乾燥が完了する直前に、資材の水分の含有量が少なく、多くのマイクロ波がマグネトロン内に反射され、マグネトロンの急激な発熱が引き起こされ、マグネトロンへの過熱による損害に非常になりやすい。市場統計データによると、一般的な２４５０Ｍ工業用マイクロ波機器のマグネトロン損害の割合が一層高く、通常、毎年の損害率が高くて１５％にも達し、その要因も温度過昇である。
【００４１】
また、マイクロ波機器１０における冷却ユニット１４が故障になると、マグネトロン１２の熱が適時に取り除かれないため、マグネトロン１２が急激に温度上昇になりがちで、マグネトロン１２の損害になってしまう。
【００４２】
上述したマイクロ波機器の種々の欠陥に鑑みて、本願の実施例は、もう一つのマイクロ波機器を提供する。図２に示すように、当該マイクロ波機器１０における可変周波数電源は、さらに第１電流サンプリング回路１１７を備え、第１電流サンプリング回路１１７は、可変周波数回路とマグネトロン１２との間の第１ノード１２１に接続され、マグネトロン１２を流れた陽極電流をサンプリングするとともに、マグネトロン１２の陽極電流を内部コントローラ１１６にフィードバックするという点において、図１に示すマイクロ波機器とは異なる。こうして、コントローラ１１６は、当該マグネトロン１２の陽極電流によりマグネトロンの陽極温度を調節することができる。
【００４３】
マイクロ波機器によるマグネトロンの陽極温度の調節の具体的な作動原理は、下記の通りである。
【００４４】
まず、可変周波数電源１１は、設定された電力により動作する。当該設定された電力は、可変周波数電源１１内に初期設定された初期電力であってもよい。動作する中に、内部コントローラ１１６は、第１電流サンプリング回路１１７からフィードバックされたマグネトロンの陽極電流を受信する。
【００４５】
さらに、内部コントローラ１１６は、マグネトロン１２の陽極電流によりマグネトロン１２の陽極温度を算出してもよい。
【００４６】
具体的に、図３を参照すると、図３は、本願の実施例による１ＫＷ、２４５０Ｍのマグネトロンの陽極温度と陽極電圧との関係を模式的に示す図である。図３に示すように、横座標は、マグネトロン１２の陽極電圧を示し、縦座標は、マグネトロン１２の陽極温度を示す。マグネトロン１２の作動時に、マグネトロン１２の陽極温度は、次第に高くなり、それに伴い、対応する陽極電圧も高くなる。明らかに、マグネトロン１２の陽極温度が３５０℃になると、マグネトロン光１２の陽極電圧は、既に−３１００Ｖ程度に上昇した。この場合、マグネトロン１２の寿命は急激に短縮され、マグネトロン陽極に取り付けられた磁石も何時でも磁気爆発になるリスクがある。
【００４７】
総じて言えば、図３に示すように、マグネトロン１２の陽極温度ｔａと陽極電圧ｅｍｂは、正の相関関係を有し、このような関係が下記の式（１）で表される。
ｔａ＝ｆ（ｅｍｂ）    ・・・（１）
【００４８】
図４を参照すると、図４は、本願の実施例による可変周波数電源の電力効率と、入力電力と、入力電圧との関係を模式的に示す図である。図４に示すように、横座標は可変周波数電源の入力電力を示し、縦座標は可変周波数電源の電力効率を示す。同一の入力電圧に対して、可変周波数電源の電力効率と入力電力とは、正の相関関係になる。同一の入力電力に対して、可変周波数電源の電力効率と入力電圧とは、正の相関関係になる。
【００４９】
総じて言えば、図４に示すように、可変周波数電源の電力効率ＥＦＦと、入力電力Ｐｉｎと、入力電圧Ｖｉｎとの関係は、下記の式（２）で表される。
ＥＦＦ＝ｆ（Ｖｉｎ，Ｐｉｎ）    ・・・（２）
【００５０】
可変周波数電源は、設定された電力作動モードにおいて作動し、その実動作での入力電力Ｐｉｎは既知であり、電力効率Ｅｆｆが知られると、下記の式（３）で出力電力Ｐｏを算出することができる。
Ｐｏ＝Ｐｉｎ＊Ｅｆｆ    ・・・（３）
【００５１】
出力電力Ｐｏが算出されると、マグネトロンの陽極電流Ｉｂを採取することで、下記の式（４）に合わせて陽極電圧ｅｂｍを算出することができる。
ｅｂｍ＝Ｐｏ／Ｉｂ    ・・・（４）
【００５２】
これにより、内部コントローラ１１６は、可変周波数電源１１の入力電力Ｐｉｎ及び入力電圧Ｖｉｎを取得すると、可変周波数電源１１の入力電力Ｐｉｎと、入力電圧Ｖｉｎと、電力効率ＥＦＦとの対応関係（図４に示す式（２）に合わせる）により、電力効率ＥＦＦが確定される。そして、内部コントローラ１１６は、式（３）により可変周波数電源１１の出力電力Ｐｏを算出する。引き続き、内部コントローラ１１６は、可変周波数電源１１の出力電力及びマグネトロン１２の陽極電流により、式（４）に合わせてマグネトロン１２の陽極電圧を算出する。一般的に、実際の応用においては、マグネトロン１２の陽極電圧は一般的に１０００Ｖよりも大きく、外部電圧検出機器によりマグネトロン１２の陽極電圧を直接的に採取する採取コストが比較的に高いとともに、採取の難しさが大きい。これにより、本実施例は、マグネトロンを流れた陽極電流と、可変周波数電源の出力電力を採取することによりマグネトロンの陽極電圧に換算するが、この手段は簡単で行いやすく、コストが節約される。
【００５３】
最後に、内部コントローラ１１６は、式（１）に合わせて、マグネトロン１２の陽極電圧により、マグネトロン１２の陽極温度を算出する。
【００５４】
内部コントローラ１１６は、マグネトロン１２の陽極温度により可変周波数電源１１の出力電力Ｐｏを調節し、この中で、当該出力電力Ｐｏは、マグネトロン１１の陽極温度が変更されるように、マグネトロン１１の作動を駆動するためである。
【００５５】
具体的に、内部コントローラ１１６は、マグネトロン１２の陽極温度が所定の温度閾値よりも大きいか否かを判断し、大きい場合に、マグネトロン１２の陽極温度が低減されるように、可変周波数電源１１の出力電力Ｐｏを低減させる。小さい場合に、可変周波数電源１１の作動を維持し、即ち、可変周波数電源１１の元の出力電力Ｐｏを維持してもよく、マグネトロン１２の陽極温度が所定の温度閾値よりも小さいことが確保される前提で、可変周波数電源１１の出力電力Ｐｏを向上させてもよい。ここでの所定の温度閾値は、ユーザにより業務上の要求に応じて自ら設置される。
【００５６】
幾つかの実施例において、マグネトロン１２の陽極温度が所定の温度閾値よりも大きく、内部コントローラ１１６が可変周波数電源１１の出力電力Ｐｏを低減させている中に、内部コントローラ１１６は、可変周波数電源１１の出力電力Ｐｏが所定の最小電力よりも大きいか否かを判断し、大きい場合に、可変周波数電源１１の作動を維持しつつ、引き続きマグネトロン１２の陽極温度を検出する。小さい場合に、可変周波数電源１１が既にマグネトロン１２の陽極温度に対する制御力を失ってしまうことを示し、この場合、可変周波数電源１１が所定の最小電力に従って動作するようにしても、マグネトロン１２の陽極温度は、やはり過昇になり、こうすると、内部コントローラ１１６は、マグネトロン１２が温度過昇状態において作動しないように、可変周波数電源１１の作動を止めなければならない。また、マイクロ波機器１０中の冷却ユニット１４が故障になり、例えば、冷却水ポンプ、ファンなどが故障になると、可変周波数電源１１がその設定された最小電力に従って動作することを非常に引き起こしやすく、また、マグネトロン１２も温度過昇になるので、この場合、可変周波数電源を切る措置をとる必要が大きい。
【００５７】
総じて言えば、上述した各実施例は、「マグネトロンの陽極電圧によりマグネトロンの陽極温度を算出し、さらにマグネトロンの陽極温度により可変周波数電源の出力電力を調節する」という調節方式を述べたが、幾つかの実施例において、内部コントローラ１１６は、さらに、可変周波数電源１１の出力電力がさらに調節されるように、マグネトロン１２の陽極電圧により直接的に表を調べて可変周波数電源１１の出力電力を確定してもよい。これにより、まず、内部コントローラ１１６は、所定の関連表を取得する。当該所定の関連表は、ユーザにより実際的経験に基づいて予め作成して得られるものであり、この中で、当該関連表には、マグネトロン１２の陽極電圧と可変周波数電源１１の出力電力とのマッピング関係が予め記憶されている。そして、マグネトロン１２の陽極温度を調節する時に、内部コントローラ１１６は、算出されたマグネトロンの陽極電圧により、所定の関連表を走査し、所定の関連表からマグネトロン１２の陽極電圧に対応する可変周波数電源１１の出力電力を調べる。最後に、内部コントローラ１１６は、調べられた出力電力になるように可変周波数電源１１の現在の出力電力を調節することで、マグネトロン１２の陽極温度の調節を完了させる。
【００５８】
上述したように、本願の実施例は、マグネトロン１２の陽極電流を直接的に取得し、マグネトロン１２の陽極電圧を間接的に得ることにより、陽極温度を確定するが、少なくとも下記の利点を有する。マグネトロン１２のケースに設けられた温度センサーにより検出された温度パラメータに対して、マグネトロンの温度を直接的に検出することは、マグネトロン１２のケースが鉄製のもので熱伝導性が悪いので、異なる冷却条件下で、ケースの温度がマグネトロン１２の本当の陽極温度を実際に反映することができない。なお、コストが比較的に高い温度プローブを設けなければならないとともに、温度情報を処理する対応する回路が必要であるため、このような手段は、コスト上において優位性がない。しかし、本願の実施例では、マグネトロン１２の陽極電流を直接的に得ることができるので、マグネトロン１２の陽極温度を精確に反映することができ、精確かつ確実に可変周波数電源１１の出力電力を調節することによりマグネトロン１２の陽極温度が調節され、マグネトロン１２の温度過昇による損害を回避することが確保される。
【００５９】
幾つかの実施例において、図５に示すように、第１電流サンプリング回路１１７は、可変周波数回路１１とマグネトロン１２との間にカップリングされ、マグネトロン１２を流れた陽極電流をサンプリングするための変流器１１７１と、第１信号調整回路１１７２とを備える。第１信号調整回路１１７２は、変流器１１７１に接続され、変流器１１７１によりサンプリングされた陽極電流を調整するためである。
【００６０】
再び図５を参照すると、高圧整流フィルターユニット１１４は、第１ダイオードＤ１と、第２ダイオードＤ２と、第１コンデンサＣ１と、第２コンデンサＣ２とを備える。第１抵抗Ｒ１は、高圧放電抵抗であり、可変周波数電源１１の作動を止めた時に、第１コンデンサＣ１及び第２コンデンサＣ２に格納された電気エネルギーを放出する。変流器１１７１は、第１ダイオードＤ１と第２コンデンサＣ２との間に直列に接続される。
【００６１】
第１信号調整回路１１７２は、第３ダイオードＤ３と、第２抵抗Ｒ２と、第３抵抗Ｒ３と、第３コンデンサＣ３とを備え、変流器１１７１の出力は、第３ダイオードＤ３により整流され、出力された電流が巻数比の関係によって第３抵抗Ｒ３を流れ、第３抵抗Ｒ３において陽極電流に比例する脈動電圧を取得し、この脈動電圧は、一方が陽極電流ピークホールドに供給され、マグネトロンの短絡、過負荷などの故障を検出するためであり、他方が、第２抵抗Ｒ２と、第３コンデンサＣ３とからなるフィルター回路により滑らかな直流電圧に変換され、内部コントローラ１１６に供給されてマグネトロン１２の陽極温度を算出する。
【００６２】
図６に示すように、マイクロ波機器１０は、さらに、可変周波数電源１１に接続される外部コントローラ１５を備えるという点において、上述した各実施例とは異なる。外部コントローラ１５は、可変周波数電源１１へ目標電力情報を送信し、可変周波数電源１１中の電力変換ユニット１１２が所望のパルス幅変調信号（Ｐｕｌｓｅ  Ｗｉｄｔｈ  Ｍｏｄｕｌａｔｉｏｎ；ＰＷＭ）又はパルス周波数変調信号（Ｐｕｌｓｅ  Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  Ｍｏｄｕｌａｔｉｏｎ；ＰＦＭ）又は両方の混合波に変換して、定格電力により作動するようにする。また、外部コントローラ１５は、さらに、可変周波数電源１１によりフィードバックされた種々の制御情報を受信することにより、可変周波数電源の出力電力を調節し、システム電力を柔軟に調節するとともに可変周波数電源１１の動作状況を監視する目的を達成させる。
【００６３】
上述した各実施例において、変流器１１７１は、絶縁デバイスであるので、一次絶縁の問題を解決することができ、これにより、上記の実施例に示された可変周波数電源に好適に適用することができる。
【００６４】
幾つかの実施例において、変流器１１７１は、ホールデバイス又は電流検出抵抗とリニアオプトカプラなどのデバイスとの組合せに取り替えられてもよく、当業者は、他の人が業務上の要求に応じて自ら採取方式を選択してもよく、本願の実施例に教えられたことによる、電流の採取方式への何れの変更も、本願の実施例の請求の範囲に含まれるべきであると理解すべきである。
【００６５】
上述した各実施例において、上記各実施例に記載されるマグネトロン温度を調節する各制御論理は、ソフトウェアモジュールの形で存在してもよく、かつ、当該ソフトウェアモジュールは、コマンドの形で可変周波数電源１１における内部コントローラ１１６に記憶されてもよく、また、外部コントローラ１５に記憶されてもよいと理解される。
【００６６】
こうすると、上述した各実施例と区別するために、本願の実施例の他の側面として、本願の実施例は、さらにマグネトロン温度調節システムを提供する。図７に示すように、当該マグネトロン温度調節システム２０は、マグネトロン２１と、可変周波数電源２２と、第２電流サンプリング回路２３と、外部コントローラ２４と、作動チャンバー２５と、冷却ユニット２６とを備える。可変周波数電源２２は、マグネトロン２１に接続され、マグネトロン２１を駆動するためであり、第２電流サンプリング回路２３は、可変周波数電源２２とマグネトロン２１との間の第１ノード２１１に接続され、マグネトロン２１を流れた陽極電流をサンプリングするためである。外部コントローラ２４は、それぞれ第２電流サンプリング回路２３及び可変周波数電源２２に接続されている。
【００６７】
本実施例において、内容が互いに衝突しない限り、マグネトロン２１、可変周波数電源２２、第２電流サンプリング回路２３、及び外部コントローラ２４は、上記各実施例における記載を引用してよいが、ここに繰り返して説明しない。
【００６８】
上述したように、図７に示すように、ここでの外部コントローラ２４は、マグネトロン温度を調節する各制御論理の幾つかのコマンドを記憶しており、可変周波数電源２２の内部コントローラは、可変周波数電源２２を正常に働かせる制御センターとなる。
【００６９】
同様に、外部コントローラ２４は、マグネトロンを流れた陽極電流を確定することにより、マグネトロンの陽極電流によりマグネトロンの陽極温度を算出し、マグネトロンの陽極温度により、マグネトロンの作動を駆動するための可変周波数電源の出力電力を調節する。これにより、マグネトロンの陽極温度が精確に反映されるようにマグネトロンの陽極電流を直接的に取得することができ、精確かつ確実に可変周波数電源の出力電力を調節することによりマグネトロンの陽極温度が調節され、マグネトロンの温度過昇による損害を回避することが確保される。
【００７０】
図８に示すように、第２電流サンプリング回路２３は、可変周波数電源２２とマグネトロン２１との間に直列に接続されるサンプリング抵抗ＲＬと、サンプリング抵抗ＲＬの両端に並列に接続され、サンプリング抵抗ＲＬによりサンプリングされた陽極電流を調整するための第２信号調整回路２３１とを備えるという点において、図５又は図６に示す実施例とは異なる。
【００７１】
再び図８を参照すると、第２信号調整回路２３１は、第４抵抗Ｒ４と第４コンデンサＣ４とを備え、サンプリング抵抗ＲＬは、マグネトロン２１の陽極電流を電圧信号に変換し、サンプリングされた電圧信号は、一方が陽極電流ピークホールド回路に直接的に供給し、マグネトロン短絡、過負荷などの故障を検出するためであり、他方が第４抵抗Ｒ４と第４コンデンサＣ４とからなる第２信号調整回路２３１により滑らかな直流電圧に変換され、外部コントローラ２４に供給されてマグネトロン２１の陽極温度を算出する。
【００７２】
第２電流サンプリング回路２３は、一次絶縁機能を備えなくてもよく、図２に示すマグネトロン温度調節システムに好適に適用することができる。
【００７３】
本実施例において、当該マグネトロン温度調節システム２０は、何れのタイプのマイクロ波機器にも適用することができる。
【００７４】
上述した各実施例において、内部コントローラ又は外部コントローラは、コントローラとして、汎用のプロセッサ、デジタル信号プロセッサ（ＤＳＰ）、特定用途向け集積回路（ＡＳＩＣ）、フィールドプログラマブルゲートアレイ（ＦＰＧＡ）、シングルチップマイクロコンピュータ、ＡＲＭ（Ａｃｏｒｎ  ＲＩＳＣ  Ｍａｃｈｉｎｅ）やその他のプログラム可能論理回路、個別ゲート又はトランジスタ論理、個別のハードウェア部品、又はこれらの何れかの組合せであってもよい。また、コントローラは、さらに、何れかの従来のプロセッサ、コントローラ、マイクロコントローラや状態機械であってもよい。コントローラは、計算機器の組合せ、例えば、ＤＳＰとマイクロプロセッサの組合せ、複数のマイクロプロセッサ、１つ又は複数のマイクロプロセッサとＤＳＰコアの結合、又は何れかの他のこのような配置として実現されてもよい。
【００７５】
図９に示すように、コントローラ３０（内部コントローラ又は外部コントローラ）は、少なくとも１つのプロセッサ３１と、前記少なくとも１つのプロセッサ３１に通信接続されるメモリ３２とを備え、この中で、図９には、１つのプロセッサ３１を例とする。プロセッサ３１及びメモリ３２は、バス又はその他の方式により接続され、図９には、バスによる接続を例とする。
【００７６】
この中で、メモリ３２は、前記少なくとも１つのプロセッサにより実行可能なコマンドを記憶しており、前記コマンドは、前記少なくとも１つのプロセッサ３１が上述したマグネトロン温度調節の制御論理の実行に用いられることができるように、前記少なくとも１つのプロセッサにより実行される。
【００７７】
これにより、コントローラ３０は、マグネトロンの陽極温度が精確に反映されるようにマグネトロンの陽極電流を直接的に取得することができ、精確かつ確実に可変周波数電源の出力電力を調節することによりマグネトロンの陽極温度が調節され、マグネトロンの温度過昇による損害を回避することが確保される。
【００７８】
本願の実施例の他の側面として、本願の実施例は、マグネトロン温度調節装置を提供する。当該マグネトロン温度調節装置は、ソフトウェアシステムとして、図２及び図６に示す可変周波数電源１１における内部コントローラ１１６内に記憶されてもよく、図７に示す外部コントローラ内に記憶されてもよい。当該マグネトロン温度調節装置は、メモリに記憶された幾つかのコマンドを含み、プロセッサは、上記マグネトロン温度調節の制御論理を完成させるために、当該メモリにアクセスし、コマンドを呼び出して実行することができる。
【００７９】
図１０に示すように、当該マグネトロン温度調節装置４０は、確定モジュール４１と、計算モジュール４２と、調節モジュール４３とを備える。
【００８０】
確定モジュール４１は、マグネトロンを流れた陽極電流と、マグネトロンの作動を駆動するための可変周波数電源の出力電力を確定するものであり、計算モジュール４２は、マグネトロンの陽極電流及び前記可変周波数電源の出力電力により、前記マグネトロンの陽極電圧を算出するものであり、調節モジュール４３は、前記マグネトロンの陽極電圧により可変周波数電源の出力電力を調節するものである。
【００８１】
本実施例において、マグネトロンを流れた陽極電流を確定する方式は、マグネトロンを流れた陽極電流を直接的に採取してもよく、他の基準電流を採取してマグネトロンの陽極電流に換算してもよく、例えば、高圧ダイオードの電流又は高圧変圧器の出力電流を採取することで、等価換算してマグネトロンの陽極電流を得る。
【００８２】
当該マグネトロン温度調節装置４０は、マグネトロンの陽極温度が精確に反映されるようにマグネトロンの陽極電流を直接的に取得することができ、精確かつ確実に可変周波数電源の出力電力を調節することによりマグネトロンの陽極温度が調節され、マグネトロンの温度過昇による損害を回避することが確保される。
【００８３】
幾つかの実施例において、図１１に示すように、確定モジュール４１は、第１取得ユニット４１１と、第１計算ユニット４１２とを備える。
【００８４】
第１取得ユニット４１１は、可変周波数電源の入力電力及び入力電圧を取得するためのものであり、第１計算ユニット４１２は、可変周波数電源の入力電力と、入力電圧と、電力効率との対応関係により、可変周波数電源の出力電力を算出するためのものである。
【００８５】
幾つかの実施例において、図１２に示すように、調節モジュール４３は、第２計算ユニット４３１と、第１調節ユニット４３２とを備える。
【００８６】
第２計算ユニット４３１は、マグネトロンの陽極電圧により、マグネトロンの陽極温度を算出するためのものであり、第１調節ユニット４３２は、マグネトロンの陽極温度により、可変周波数電源の出力電力を調節するためのものである。
【００８７】
図１３に示すように、当該調節モジュール４３は、第２取得ユニット４３３と、調べユニット４３４と、第２調節ユニット４３５とを備えるという点において、図１２に示す実施例とは異なる。
【００８８】
第２取得ユニット４３３は、マグネトロンの陽極電圧と可変周波数電源の出力電力とのマッピング関係を予め記憶しておいた所定の関連表を取得するためのものであり、調べユニット４３４は、所定の関連表からマグネトロンの陽極電圧に対応する可変周波数電源の出力電力を調べるためのものであり、第２調節ユニット４３５は、調べられた出力電力になるように可変周波数電源の出力電力を調節するためのものである。
【００８９】
幾つかの実施例において、図１４に示すように、第１調節ユニット４３２は、判断サブユニット４３２１と、低減サブユニット４３２２と、維持サブユニット４３２３とを備える。
【００９０】
判断サブユニット４３２１は、マグネトロンの陽極温度が所定の温度閾値よりも大きいか否かを判断するためのものであり、低減サブユニット４３２２は、大きい場合に、可変周波数電源の出力電力を低減させるためのものであり、維持サブユニット４３２３は、小さい場合に、可変周波数電源の作動を維持するためのものである。
【００９１】
幾つかの実施例において、低減サブユニット４３２２は、具体的に、可変周波数電源の出力電力を確定し、可変周波数電源の出力電力が所定の最小電力よりも大きいか否かを判断し、大きい場合に、可変周波数電源の作動を維持し、小さい場合に、可変周波数電源の作動を止めることに用いられる。
【００９２】
装置の実施例と上述した各実施例は、同一の構想に基づくものであるので、内容が互いに衝突しない限り、装置の実施例の内容は上述した各実施例のものを引用してよいが、ここに繰り返して説明しない。
【００９３】
本願の実施例の他の側面として、本願の実施例は、マグネトロン温度調節方法を提供する。本願の実施例に係るマグネトロン温度調節方法の機能は、上記図１０から図１４に示すマグネトロン温度調節装置のソフトウェアシステムにより実行される他に、ハードウェアプラットフォームにより実行されてもよい。例えば、マグネトロン温度調節方法は、適当なタイプの演算能力を有するプロセッサの電子機器、例えば、シングルチップマイクロコンピュータ、デジタルプロセッサ（Ｄｉｇｉｔａｌ  Ｓｉｇｎａｌ  Ｐｒｏｃｅｓｓｉｎｇ、ＤＳＰ）、プログラム可能論理コントローラ（Ｐｒｏｇｒａｍｍａｂｌｅ  Ｌｏｇｉｃ  Ｃｏｎｔｒｏｌｌｅｒ、ＰＬＣ）などで実行されてもよい。
【００９４】
下記の各実施例に係るマグネトロン温度調節方法の対応する機能は、コマンドの形で電子機器のメモリに記憶されており、下記の各実施例のマグネトロン温度調節方法の対応する機能を実行しようとする場合に、電子機器のプロセッサは、メモリにアクセスし、対応するコマンドを呼び出して実行することで、下記の各実施例のマグネトロン温度調節方法の対応する機能を実現する。
【００９５】
メモリは、不揮発性のコンピュータに読み込み可能な記憶媒体として、不揮発性ソフトウェアプログラム、不揮発性のコンピュータにより実行可能なプログラムやモジュール、例えば、上記の実施例におけるマグネトロン温度調節装置４０の対応するプログラムコマンド／モジュール（例えば、図１０から図１４に示す各モジュールやユニット）、又は、下記の実施例のマグネトロン温度調節方法の対応するステップを記憶することに用いられる。プロセッサは、メモリに記憶されている不揮発性ソフトウェアプログラム、コマンドやモジュールを作動させることにより、マグネトロン温度調節装置４０の種々の機能応用及びデータ処理を実行し、即ち、下記の実施例に係るマグネトロン温度調節装置４０の各モジュールとユニットの機能や、下記の実施例に係るマグネトロン温度調節方法の対応するステップの機能を実現する。
【００９６】
メモリは、高速ランダムアクセスメモリを備えてもよく、さらに、例えば、少なくとも１つのディスクメモリ、フラッシュメモリや、その他の不揮発性固体メモリといった不揮発性メモリを備えてもよい。幾つかの実施例において、メモリは、プロセッサに対して遠隔に設けられるメモリを選択的に備えてもよく、これらの遠隔メモリは、ネットワークを介してプロセッサに接続されることができる。上述したネットワークの実例は、インターネット、イントラネット、ローカルエリアネットワーク、移動通信ネットワークやそれらの組合せを含むが、これらに限らない。
【００９７】
前記プログラムコマンド／モジュールは、前記メモリに記憶されており、前記１つ又は複数のプロセッサにより実行されると、上記の何れかの方法の実施例におけるマグネトロン温度調節方法を実行し、例えば、下記の実施例に記載される図１５から図２０に示す各ステップを実行するが、図１０から図１４に示す各モジュールとユニットの機能を実現してもよい。
【００９８】
図１５に示すように、当該マグネトロン温度調節方法５０は、
マグネトロンを流れた陽極電流と、マグネトロンの作動を駆動するための可変周波数電源の出力電力を確定するステップ５１と、
マグネトロンの陽極電流及び可変周波数電源の出力電力により、マグネトロンの陽極電圧を算出するステップ５２と、
マグネトロンの陽極電圧により、可変周波数電源の出力電力を調節するステップ５３と、を含む。
【００９９】
ステップ５１において、マグネトロンを流れた陽極電流を確定する方式は、マグネトロンを流れた陽極電流を直接的に採取してもよく、他の基準電流を採取してマグネトロンの陽極電流に換算してもよく、例えば、高圧ダイオードの電流又は高圧変圧器の出力電流を採取することで、等価換算してマグネトロンの陽極電流を得る。
【０１００】
当該方法によれば、マグネトロンの陽極温度が精確に反映されるようにマグネトロンの陽極電流を直接的に取得することができ、精確かつ確実に可変周波数電源の出力電力を調節することによりマグネトロンの陽極温度が調節され、マグネトロンの温度過昇による損害を回避することが確保される。
【０１０１】
幾つかの実施例において、図１６に示すように、ステップ５１は、
可変周波数電源の入力電力及び入力電圧を取得するステップ５１１と、
可変周波数電源の入力電力と、入力電圧と、電力効率との対応関係により、可変周波数電源の出力電力を算出するステップ５１２と、を含む。
【０１０２】
幾つかの実施例において、図１７に示すように、ステップ５３は、
マグネトロンの陽極電圧により、マグネトロンの陽極温度を算出するステップ５３１と、
マグネトロンの陽極温度により、可変周波数電源の出力電力を調節するステップ５３３と、
を含み、
図１７に示す実施例とは異なる点として、図１８に示すように、ステップ５３は、
マグネトロンの陽極電圧と可変周波数電源の出力電力とのマッピング関係を予め記憶しておいた所定の関連表を取得するステップ５３２と、
所定の関連表からマグネトロンの陽極電圧に対応する可変周波数電源の出力電力を調べるステップ５３４と、
調べられた出力電力になるように可変周波数電源の出力電力を調節するステップ５３６と、を含む。
【０１０３】
幾つかの実施例において、図１９に示すように、ステップ５３３は、
マグネトロンの陽極温度が所定の温度閾値よりも大きいか否かを判断するステップ５３３１と、
大きい場合に、可変周波数電源の出力電力を低減させるステップ５３３２と、
小さい場合に、可変周波数電源の作動を維持するステップ５３３３と
を含む。
【０１０４】
幾つかの実施例において、図２０に示すように、ステップ５３３２は、
可変周波数電源の出力電力を確定するステップ５３３２１と、
可変周波数電源の出力電力が所定の最小電力よりも大きいか否かを判断するステップ５３３２２と、
大きい場合に、可変周波数電源の作動を維持するステップ５３３２３と、
小さい場合に、可変周波数電源の作動を止めるステップ５３３２４と、を含む。
【０１０５】
装置の実施例と方法の実施例は、同一の構想に基づくものであるので、内容が互いに衝突しない限り、方法の実施例の内容は、装置の実施例のものを引用してよいが、ここに繰り返して説明しない。
【０１０６】
本願の実施例のさらに他の側面として、本願の実施例は、コンピュータにより実行可能なコマンドを記憶している非一時的なコンピュータに読み込み可能な記憶媒体を提供し、前記コンピュータにより実行可能なコマンドは、マイクロ波機器に上述したような何れか１項に記載のマグネトロン温度調節方法を実行させ、例えば、上述した何れかの方法の実施例におけるマグネトロン温度調節方法を実行させ、例えば、上述した何れかの装置の実施例におけるマグネトロン温度調節装置を実行させるためである。
【０１０７】
当該方法によれば、マグネトロンの陽極温度が精確に反映されるようにマグネトロンの陽極電流を直接的に取得することができ、精確かつ確実に可変周波数電源の出力電力を調節することによりマグネトロンの陽極温度が調節され、マグネトロンの温度過昇による損害を回避することが確保される。
【０１０８】
最後に説明すべきこととして、上記の実施例は、本願の技術的手段を説明するものに過ぎず、それを制限するものではなく、本願の見解では、上記の実施例又は異なる実施例における技術的特徴同士は組み合わせてもよく、ステップは何れの順番で実現されてもよく、また、上述したような本願の異なる側面における多くの他の変更があるが、簡単化するために、詳細に記載されていない。前記の実施例を参照して本願を詳しく説明したが、当業者は、やはり前記各実施例に記載された技術的手段を修正したり、その一部の技術的特徴を等価置換したりすることができ、これらの修正や置換によっても、対応する技術的手段が実質的に本願の各実施例の技術的手段の範囲から逸脱しないことを理解すべきである。
【図１】
0006919062.tif 000002
【図２】
0006919062.tif 000003
【図３】
0006919062.tif 000004
【図４】
0006919062.tif 000005
【図５】
0006919062.tif 000006
【図６】
0006919062.tif 000007
【図７】
0006919062.tif 000008
【図８】
0006919062.tif 000009
【図９】
0006919062.tif 000010
【図１０】
0006919062.tif 000011
【図１１】
0006919062.tif 000012
【図１２】
0006919062.tif 000013
【図１３】
0006919062.tif 000014
【図１４】
0006919062.tif 000015
【図１５】
0006919062.tif 000016
【図１６】
0006919062.tif 000017
【図１７】
0006919062.tif 000018
【図１８】
0006919062.tif 000019
【図１９】
0006919062.tif 000020
【図２０】
0006919062.tif 000021