(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
回転機械とベースとを備えた、回転機械・ベース組立体であって、
前記回転機械は、
前記ベースの長手方向第１側において前記ベースの上に取り付けられた原動装置用取付脚を有する、原動装置と、
前記ベースの長手方向第２側において前記ベースの上に取り付けられた回転装置用取付脚を有し、前記原動装置によって回転駆動される、回転装置と、
を備え、
前記回転機械の軸線方向は、前記ベースの長手方向に延在しており、
前記ベースは、前記原動装置用取付脚及び前記回転装置用取付脚のうち少なくとも一方の下に、上側が開放しているとともに前記ベースの幅方向に沿って延在する通し用溝を有しており、
前記通し用溝は、第１ロープ状部材を通すことができるように構成されている、回転機械・ベース組立体。
【請求項２】
前記通し用溝の溝深さＤ１は、３０ｍｍ以上である、請求項１に記載の回転機械・ベース組立体。
【請求項３】
前記ベースは、前記原動装置用取付脚及び前記回転装置用取付脚のうちいずれか一方の下に、前記通し用溝を有しており、
前記ベースは、前記原動装置用取付脚及び前記回転装置用取付脚のうち他方の近傍に、係留部材が取り付けられる係留部材用取付穴を有しており、
前記係留部材は、第２ロープ状部材を係留させることができるように構成されている、請求項１又は２に記載の回転機械・ベース組立体。
【請求項４】
前記ベースは、前記原動装置用取付脚の下に、前記通し用溝を有しており、
前記ベースの前記長手方向第１側の端と前記通し用溝の前記長手方向の中心との間の前記長手方向の距離Ｌ５は、前記ベースの前記長手方向の全長Ｌ４の０．０８〜０．３０倍である、請求項１〜３のいずれか一項に記載の回転機械・ベース組立体。
【請求項５】
前記ベースは、前記原動装置用取付脚の下に、前記通し用溝を有しており、
前記通し用溝の前記長手方向の中心と前記原動装置の重心との間の前記長手方向の距離Ｌ１は、前記ベースの前記長手方向の全長Ｌ４の０．１０倍以下である、請求項１〜４のいずれか一項に記載の回転機械・ベース組立体。
【請求項６】
前記ベースは、前記原動装置用取付脚の下に、前記通し用溝を有しており、
前記ベースは、前記回転装置用取付脚の近傍に、係留部材が取り付けられる係留部材用取付穴を有しており、
前記係留部材は、第２ロープ状部材を係留させることができるように構成されており、
前記係留部材用取付穴の前記長手方向の中心と前記ベースの前記長手方向第２側の端との間の前記長手方向の距離Ｌ６は、前記ベースの前記長手方向の全長Ｌ４の０．０８〜０．３０倍である、請求項１〜５のいずれか一項に記載の回転機械・ベース組立体。
【請求項７】
前記ベースは、前記原動装置用取付脚の下に、前記通し用溝を有しており、
前記ベースは、前記回転装置用取付脚の近傍に、係留部材が取り付けられる係留部材用取付穴を有しており、
前記係留部材は、第２ロープ状部材を係留させることができるように構成されており、
前記係留部材用取付穴の前記長手方向の中心と前記回転装置の重心との間の前記長手方向の距離Ｌ２は、前記ベースの前記長手方向の全長Ｌ４の０．２０倍以下である、請求項１〜６のいずれか一項に記載の回転機械・ベース組立体。
【請求項８】
前記通し用溝の溝底面は、前記幅方向の外側に向かうにつれて徐々に下側へ延在している、請求項１〜７のいずれか一項に記載の回転機械・ベース組立体。
【請求項９】
前記ベースの上面は、前記長手方向における前記回転装置の前記長手方向第１側の端と前記回転装置用取付脚との間に位置し、略上下方向に延在する、第１段差面を有している、請求項１〜８のいずれか一項に記載の回転機械・ベース組立体。
【請求項１０】
前記ベースの上面は、
前記回転装置用取付脚よりも前記長手方向第１側に位置し、略上下方向に延在する、第１段差面と、
前記長手方向における前記原動装置用取付脚と前記第１段差面との間に位置し、略上下方向に延在する、第２段差面と、
を有している、請求項１〜８のいずれか一項に記載の回転機械・ベース組立体。
【請求項１１】
前記原動装置は、モータであり、
前記回転装置は、ポンプである、請求項１〜１０のいずれか一項に記載の回転機械・ベース組立体。
【請求項１２】
請求項１〜１１のいずれか一項に記載の回転機械・ベース組立体に用いられる、ベースであって、
前記原動装置用取付脚及び前記回転装置用取付脚のうち少なくとも一方の下に、上側が開放しているとともに前記ベースの幅方向に沿って延在する前記通し用溝を有しており、
前記通し用溝は、前記第１ロープ状部材を通すことができるように構成されている、ベース。
【請求項１３】
請求項１〜１１のいずれか一項に記載の回転機械・ベース組立体を吊り上げるために使用される、吊り上げ方法であって、
少なくとも前記通し用溝に前記第１ロープ状部材を通した状態で、前記回転機械・ベース組立体を、前記第１ロープ状部材を用いて吊り上げる、吊り上げ方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、回転機械・ベース組立体、ベース、及び、吊り上げ方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来の回転機械・ベース組立体として、回転機械及びベースを備え、回転機械が、ベースの長手方向の一方側においてベースの上に取り付けられた原動装置用取付脚を有する原動装置と、ベースの長手方向の他方側においてベースの上に取り付けられた回転装置用取付脚を有する回転装置と、を有するものがある（例えば、特許文献１）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】実公昭６４−１５９９号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
従来の回転機械・ベース組立体を吊り上げるにあたっては、一般的に、原動装置のうち原動装置用取付脚よりも長手方向外側の部分と、回転装置のうち回転装置用取付脚よりも長手方向外側の部分とに、それぞれ下からロープ状部材を掛けることによって、吊り上げることが多い。
しかしながら、このような吊り上げ方法では、回転機械が破損するおそれがあった。
【０００５】
本発明は、回転機械・ベース組立体を吊り上げる際に回転機械の破損を抑制できる、回転機械・ベース組立体、ベース、及び、吊り上げ方法を、提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明の回転機械・ベース組立体は、
回転機械とベースとを備えた、回転機械・ベース組立体であって、
前記回転機械は、
前記ベースの長手方向第１側において前記ベースの上に取り付けられた原動装置用取付脚を有する、原動装置と、
前記ベースの長手方向第２側において前記ベースの上に取り付けられた回転装置用取付脚を有し、前記原動装置によって回転駆動される、回転装置と、
を備え、
前記回転機械の軸線方向は、前記ベースの長手方向に延在しており、
前記ベースは、前記原動装置用取付脚及び前記回転装置用取付脚のうち少なくとも一方の下に、上側が開放しているとともに前記ベースの幅方向に沿って延在する通し用溝を有しており、
前記通し用溝は、第１ロープ状部材を通すことができるように構成されている。
【０００７】
本発明の回転機械・ベース組立体において、
前記通し用溝の溝深さＤ１は、３０ｍｍ以上であると、好適である。
【０００８】
本発明の回転機械・ベース組立体において、
前記ベースは、前記原動装置用取付脚及び前記回転装置用取付脚のうちいずれか一方の下に、前記通し用溝を有しており、
前記ベースは、前記原動装置用取付脚及び前記回転装置用取付脚のうち他方の近傍に、係留部材が取り付けられる係留部材用取付穴を有しており、
前記係留部材は、第２ロープ状部材を係留させることができるように構成されていてもよい。
【０００９】
本発明の回転機械・ベース組立体において、
前記ベースは、前記原動装置用取付脚の下に、前記通し用溝を有しており、
前記ベースの前記長手方向第１側の端と前記通し用溝の前記長手方向の中心との間の前記長手方向の距離Ｌ５は、前記ベースの前記長手方向の全長Ｌ４の０．０８〜０．３０倍であると、好適である。
【００１０】
本発明の回転機械・ベース組立体において、
前記ベースは、前記原動装置用取付脚の下に、前記通し用溝を有しており、
前記通し用溝の前記長手方向の中心と前記原動装置の重心との間の前記長手方向の距離Ｌ１は、前記ベースの前記長手方向の全長Ｌ４の０．１０倍以下であると、好適である。
【００１１】
本発明の回転機械・ベース組立体において、
前記ベースは、前記原動装置用取付脚の下に、前記通し用溝を有しており、
前記ベースは、前記回転装置用取付脚の近傍に、係留部材が取り付けられる係留部材用取付穴を有しており、
前記係留部材は、第２ロープ状部材を係留させることができるように構成されており、
前記係留部材用取付穴の前記長手方向の中心と前記ベースの前記長手方向第２側の端との間の前記長手方向の距離Ｌ６は、前記ベースの前記長手方向の全長Ｌ４の０．０８〜０．３０倍であると、好適である。
【００１２】
本発明の回転機械・ベース組立体において、
前記ベースは、前記原動装置用取付脚の下に、前記通し用溝を有しており、
前記ベースは、前記回転装置用取付脚の近傍に、係留部材が取り付けられる係留部材用取付穴を有しており、
前記係留部材は、第２ロープ状部材を係留させることができるように構成されており、
前記係留部材用取付穴の前記長手方向の中心と前記回転装置の重心との間の前記長手方向の距離Ｌ２は、前記ベースの前記長手方向の全長Ｌ４の０．２０倍以下であると、好適である。
【００１３】
本発明の回転機械・ベース組立体において、
前記通し用溝の溝底面は、前記幅方向の外側に向かうにつれて徐々に下側へ延在していると、好適である。
【００１４】
本発明の回転機械・ベース組立体において、
前記ベースの上面は、前記長手方向における前記回転装置の前記長手方向第１側の端と前記回転装置用取付脚との間に位置し、略上下方向に延在する、第１段差面を有していると、好適である。
【００１５】
本発明の回転機械・ベース組立体において、
前記ベースの上面は、
前記回転装置用取付脚よりも前記長手方向第１側に位置し、略上下方向に延在する、第１段差面と、
前記長手方向における前記原動装置用取付脚と前記第１段差面との間に位置し、略上下方向に延在する、第２段差面と、
を有していると、好適である。
【００１６】
本発明の回転機械・ベース組立体において、
前記原動装置は、モータであり、
前記回転装置は、ポンプであってもよい。
【００１７】
本発明のベースは、
上記の回転機械・ベース組立体に用いられる、ベースであって、
前記原動装置用取付脚及び前記回転装置用取付脚のうち少なくとも一方の下に、上側が開放しているとともに前記ベースの幅方向に沿って延在する前記通し用溝を有しており、
前記通し用溝は、前記第１ロープ状部材を通すことができるように構成されている。
【００１８】
本発明の吊り上げ方法は、
上記の回転機械・ベース組立体を吊り上げるために使用される、吊り上げ方法であって、
少なくとも前記通し用溝に前記第１ロープ状部材を通した状態で、前記回転機械・ベース組立体を、前記第１ロープ状部材を用いて吊り上げる。
【００１９】
本発明によれば、回転機械・ベース組立体を吊り上げる際に回転機械の破損を抑制できる、回転機械・ベース組立体、ベース、及び、吊り上げ方法を、提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２０】
【図１】本発明の第１実施形態に係る回転機械・ベース組立体を斜め上から見た様子を示す、斜視図である。
【図２】図１の回転機械・ベース組立体を示す、側面図である。
【図３】図１のベースを斜め上から見た様子を示す、斜視図である。
【図４】図３のベースを示す、上面図である。
【図５】図３のベースを斜め下から見た様子を示す、斜視図である。
【図６】図４のベースを図４のＡ−Ａ線に沿った断面により示す、Ａ−Ａ断面図である。
【図７】図１の回転機械・ベース組立体を吊り上げる様子を示す、斜視図である。
【図８】本発明の第２実施形態に係る回転機械・ベース組立体を示す、側面図である。
【図９】本発明の第３実施形態に係る回転機械・ベース組立体を示す、側面図である。
【図１０】本発明の第４実施形態に係る回転機械・ベース組立体におけるベースを斜め上から見た様子を示す、斜視図である。
【図１１】図１０のベースを図１３のＢ−Ｂ線に沿った断面とともに示す、Ｂ−Ｂ断面斜視図である。
【図１２】図１０のベースを示す、側面図である。
【図１３】図１０のベースを示す、上面図である。
【発明を実施するための形態】
【００２１】
本発明の回転機械・ベース組立体は、任意の回転機械を備えた回転機械・ベース組立体に適用できるが、特に、ポンプ及びモータを有する回転機械を備えた回転機械・ベース組立体に好適に適用できるものである。
以下、本発明に係る、回転機械・ベース組立体、ベース、及び、吊り上げ方法の実施形態について、図面を参照しながら例示説明する。
各図において共通する構成要素には同一の符号を付している。
【００２２】
まず、本発明の第１実施形態に係る回転機械・ベース組立体１について、図１〜図７を参照しつつ、説明する。
図１〜図２に示すように、本実施形態の回転機械・ベース組立体１は、回転機械２と、本発明の第１実施形態に係るベース４と、を備えている。回転機械２は、ベース４の上に取り付けられている。回転機械２は、原動装置２１と回転装置２２とを備えている。回転装置２２は、原動装置２１によって回転駆動されるように構成されている。本実施形態において、原動装置２１は、モータであり、回転装置２２は、ポンプである。ただし、回転装置２２が原動装置２１によって回転駆動されるように構成されている限り、原動装置２１は、モータ以外の任意の装置であってよく、また、回転装置２２は、ポンプ以外の任意の装置であってよい。
ベース４は、金属製であると好適であり、例えば、鉄製であると好適である。
【００２３】
各図に矢印によって示すように、ベース４は、長手方向ＬＤと、長手方向ＬＤに対し垂直な幅方向ＳＤと、を有している。長手方向ＬＤ及び幅方向ＳＤは、それぞれ、水平方向に平行となるように指向される。
なお、本明細書では、ベース４の長手方向ＬＤを、単に「長手方向ＬＤ」ということがある。また、本明細書では、長手方向ＬＤにおける一方側を「長手方向第１側ＬＤ１」といい、長手方向ＬＤにおける他方側を「長手方向第２側ＬＤ２」という。また、長手方向ＬＤの中心に近い側を「長手方向ＬＤ内側」といい、長手方向ＬＤの中心から遠い側を「長手方向ＬＤ外側」という。また、本明細書では、ベース４の幅方向ＳＤを、単に「幅方向ＳＤ」ということがある。また、幅方向ＳＤの中心に近い側を「幅方向ＳＤ内側」といい、幅方向ＳＤの中心から遠い側を「幅方向ＳＤ外側」という。
【００２４】
本実施形態において、ベース４は、上から見たとき（平面視。図４）において、略長方形をなしている。ただし、ベース４は、平面視において、任意の形状をなしてよい。また、本実施形態において、ベース４は、長手方向ＬＤの全長が、幅方向ＳＤの全長よりも、長い。ただし、ベース４は、長手方向ＬＤの全長が、幅方向ＳＤの全長と、同じであってもよい。
【００２５】
回転機械２の軸線方向ＡＤは、ベース４の長手方向ＬＤに延在している。すなわち、回転機械２の軸線方向ＡＤは、水平方向に対し平行である。
ここで、回転機械２の「軸線方向ＡＤ」は、回転機械２の中心軸線Ｏに平行な方向である。
本実施形態において、原動装置２１は、駆動軸２１２を有しており、回転装置２２は、被駆動軸２２２を有している。原動装置２１の駆動軸２１２と、回転装置２２の被駆動軸２２２とは、カップリング２３を介して連結されている（図２）。カップリング２３は、図示しないカップリングカバーで覆ってもよい。原動装置２１は、駆動軸２１２をその中心軸線の周りに回転させるように構成されている。回転装置２２は、駆動軸２１２の回転によって被駆動軸２２２が回転されるように構成されている。回転装置２２は、被駆動軸２２２が回転されることにより、被駆動軸２２２に固定された部品（本実施形態では、羽根車等）が回転されるように構成されている。本実施形態において、回転機械２の中心軸線Ｏは、原動装置２１の駆動軸２１２の中心軸線と、回転装置２２の被駆動軸２２２の中心軸線とに、それぞれ一致している。
【００２６】
原動装置２１は、ベース４の長手方向第１側ＬＤ１においてベース４の上に取り付けられた、１つ又は複数の原動装置用取付脚２１１を有している。図１〜図２の例において、原動装置２１は、原動装置用取付脚２１１を２つ有しており、これら２つの原動装置用取付脚２１１は、互いから幅方向ＳＤに離間している。原動装置用取付脚２１１は、略平板状に構成されており、その下面は、水平方向に平行となるように指向される。原動装置用取付脚２１１は、原動装置用取付脚２１１を上下方向に貫通する締結穴（図示せず）を有している。
図３に示すように、ベース４は、長手方向第１側ＬＤ１において、その上面に、１つ又は複数の原動装置用取付座面４５を有している。図の例において、ベース４は、原動装置用取付座面４５を４つ有しており、そのうち一対の原動装置用取付座面４５は他の一対の原動装置用取付座面４５から幅方向ＳＤに離間しており、各一対の原動装置用取付座面４５のそれぞれにおいて、一対の原動装置用取付座面４５どうしは互いから長手方向ＬＤに離間している。
原動装置用取付座面４５は、水平方向に平行であり、平坦に構成されている。原動装置用取付座面４５には、上下方向に延在する締結穴４５１の上端が開口している。締結穴４５１は、図の例のようにベース４を上下方向に貫通していてもよいし（図５）、あるいは、ベース４を上下方向に貫通していなくてもよい。
ベース４の原動装置用取付座面４５の上には、原動装置２１の原動装置用取付脚２１１が載せられている。図１〜図２の例においては、幅方向ＳＤの両側のそれぞれにおいて、長手方向ＬＤに互いから離間した一対の原動装置用取付座面４５の上に、１つの原動装置用取付脚２１１が載せられている。
そして、ボルト等の締結具Ｆが、原動装置用取付脚２１１の締結穴とベース４の原動装置用取付座面４５の締結穴４５１とに通されることによって、原動装置２１の原動装置用取付脚２１１は、ベース４の原動装置用取付座面４５の上に取り付けられている。
【００２７】
回転装置２２は、ベース４の長手方向第２側ＬＤ２においてベース４の上に取り付けられた、１つ又は複数の回転装置用取付脚２２１を有している。図１〜図２の例において、回転装置２２は、回転装置用取付脚２２１を２つ有しており、これら２つの回転装置用取付脚２２１は、互いから幅方向ＳＤに離間している。回転装置用取付脚２２１は、略平板状に構成されており、その下面は、水平方向に平行となるように指向される。回転装置用取付脚２２１は、回転装置用取付脚２２１を上下方向に貫通する締結穴（図示せず）を有している。
図３に示すように、ベース４は、長手方向第２側ＬＤ２において、その上面に、１つ又は複数の回転装置用取付座面４６を有している。図の例において、ベース４は、回転装置用取付座面４６を２つ有しており、これら２つの回転装置用取付座面４６は、互いから幅方向ＳＤに離間している。
回転装置用取付座面４６は、水平方向に平行であり、平坦に構成されている。回転装置用取付座面４６には、上下方向に延在する締結穴４６１の上端が開口している。締結穴４６１は、図の例のようにベース４を上下方向に貫通していてもよいし（図５）、あるいは、ベース４を上下方向に貫通していなくてもよい。
ベース４の回転装置用取付座面４６の上には、回転装置２２の回転装置用取付脚２２１が載せられている。図１〜図２の例においては、幅方向ＳＤの両側のそれぞれにおいて、１つの回転装置用取付座面４６の上に、１つの回転装置用取付脚２２１が載せられている。
そして、ボルト等の締結具Ｆが、回転装置用取付脚２２１の締結穴とベース４の回転装置用取付座面４６の締結穴４６１とに通されることによって、回転装置２２の回転装置用取付脚２２１は、ベース４の回転装置用取付座面４６の上に取り付けられている。
【００２８】
本実施形態において、ベース４は、原動装置用取付脚２１１の下に、通し用溝５３としての第１通し用溝４１を有している（図１及び図２）。
幅方向ＳＤにおける１個所又は複数個所において、第１通し用溝４１は、互いに長手方向ＬＤに離間した一対の原動装置用取付座面４５どうしの間に、位置している（図３）。図３の例においては、幅方向ＳＤの両側（すなわち２個所）において、第１通し用溝４１が、互いに長手方向ＬＤに離間した一対の原動装置用取付座面４５どうしの間に、位置している。
第１通し用溝４１は、上側が開放しているとともにベース４の幅方向ＳＤに沿って延在している。第１通し用溝４１の上側の開放端面の一部又は全部（図の例では一部のみ）は、原動装置用取付脚２１１によって覆われている。
図７に示すように、第１通し用溝４１は、ロープ状部材Ｒ１（以下、「第１ロープ状部材Ｒ１」という。）を通すことができるように構成されている。
第１ロープ状部材Ｒ１としては、例えばロープ又はチェーン等が好適である。
【００２９】
本実施形態では、図１及び図３に示すように、ベース４は、回転装置用取付脚２２１の近傍に、係留部材２４が取り付けられるように構成された、係留部材用取付穴４２を、１つ又は複数有している。係留部材用取付穴４２は、上下方向に延在している（図２）。係留部材用取付穴４２の上端は、ベース４の上面に開口している。
ここで、係留部材用取付穴４２に関し、「回転装置用取付脚２２１の近傍」とは、すなわち、係留部材用取付穴４２が原動装置用取付脚２１１よりも回転装置用取付脚２２１のほうにより近い位置にあることを指す。
係留部材２４は、図７に示すように、ロープ状部材Ｒ２（以下、「第２ロープ状部材Ｒ２」という。）を係留させることができるように構成されている。係留部材２４としては、例えば、アイボルトが好適である。
第２ロープ状部材Ｒ２としては、例えばロープ又はチェーン等が好適である。
係留部材用取付穴４２は、図の例のようにベース４を上下方向に貫通していてもよいし（図５）、あるいは、ベース４を上下方向に貫通していなくてもよい。
図３の例において、ベース４は、係留部材用取付穴４２を２つ有しており、これら２つの係留部材用取付穴４２は、互いから幅方向ＳＤに離間している。
【００３０】
ここで、図７を参照しつつ、上述した本発明の第１実施形態に係る回転機械・ベース組立体１を吊り上げる方法（ひいては、本発明の第１実施形態に係る吊り上げ方法）について、説明する。なお、回転機械・ベース組立体１の吊り上げは、例えば、回転機械・ベー組立体１を設置場所等へ移動させる際に行われる。回転機械・ベース組立体１の吊り上げは、例えばクレーン等を用いて行う。
本実施形態に係る回転機械・ベース組立体１を吊り上げるにあたっては、図７に示すように、少なくとも原動装置用取付脚２１１の下に設けられた第１通し用溝４１に第１ロープ状部材Ｒ１を通した状態で、回転機械・ベース組立体１を、第１ロープ状部材Ｒ１を用いて吊り上げる。このとき、第１ロープ状部材Ｒ１の中間部分は、第１通し用溝４１の内部、かつ、原動装置用取付脚２１１の下側を通っており、第１ロープ状部材Ｒ１の両端部Ｒ１ａ、Ｒ１ｂは、クレーンのフックＭ等に取り付けられている。
また、図７に示す本実施形態では、回転装置用取付脚２２１の近傍に設けられた係留部材用取付穴４２に、係留部材２４が取り付けられており、第２ロープ状部材Ｒ２の一方の端部Ｒ２ａが、当該係留部材２４に係留されており、第２ロープ状部材Ｒ２の他方の端部Ｒ２ｂが、クレーンのフックＭ等に取り付けられている。図７の実施形態では、幅方向ＳＤ両側の２つの係留部材用取付穴４２に、それぞれ係留部材２４が取り付けられており、各係留部材２４には、それぞれ別々の第２ロープ状部材Ｒ２の一方の端部Ｒ２ａが係留されている。
このようにして回転機械・ベース組立体１は、長手方向ＬＤが水平方向に略平行に指向された状態を維持しながら、吊り上げられる。
【００３１】
つぎに、上述した本発明の第１実施形態に係る回転機械・ベース組立体１（ひいては、本発明の第１実施形態に係るベース４、及び、本発明の第１実施形態に係る吊り上げ方法）の作用効果について説明する。
本発明の第１実施形態によれば、上述のように、ベース４は、原動装置用取付脚２１１の下に、上側が開放しているとともにベース４の幅方向に沿って延在する通し用溝５３としての第１通し用溝４１を有しており、第１通し用溝４１は、第１ロープ状部材Ｒ１を通すことができるように構成されている。これにより、回転機械・ベース組立体１が吊り上げられている間、第１ロープ状部材Ｒ１の中間部分は、原動装置用取付脚２１１に下側から掛かった状態で原動装置用取付脚２１１を吊っており、第１ロープ状部材Ｒ１からの荷重は、原動装置用取付脚２１１に対して下側から掛かる（図７）。
仮に、従来のように、原動装置２１のうち原動装置用取付脚２１１よりも長手方向ＬＤ外側の部分と、回転装置２２のうち回転装置用取付脚２２１よりも長手方向ＬＤ外側の部分とに、下からロープ状部材を掛けることによって、回転機械・ベース組立体１を吊り上げる場合は、原動装置２１の本体部分（原動装置２１のうち原動装置用取付脚２１１以外の部分）と回転装置２２の本体部分（回転装置２２のうち回転装置用取付脚２２１以外の部分）とに直接荷重が掛かるため、回転機械２が破損するおそれがある。具体的には、例えば、原動装置２１の中心軸線と回転装置２２の中心軸線とがずれること（軸芯ずれ）が生じたり、原動装置２１のうち原動装置用取付脚２１１よりも長手方向ＬＤ外側の部分（例えば、ファンカバー）が破損したり、原動装置２１と回転装置２２との連結部分（例えば、カップリング２３）が破損したりするおそれがある。
その点、ベース４が原動装置用取付脚２１１の下に第１通し用溝４１を有する構成によれば、第１通し用溝４１に通された第１ロープ状部材Ｒ１からの荷重は、原動装置２１の本体部分よりも強度の高い、原動装置用取付脚２１１に対して掛かるので、原動装置２１の本体部分に対して荷重が掛かるのを抑制でき、その分、回転機械２の破損を抑制できる。
また、ベース４が原動装置用取付脚２１１の下に第１通し用溝４１を有する構成によれば、第１通し用溝４１に通された第１ロープ状部材Ｒ１は、ベース４には直接掛からない（ベース４を直接吊らない）ので、第１ロープ状部材Ｒ１からの荷重がベース４に掛かるのを抑制できる。よって、回転機械・ベース組立体１を吊り上げる間、ベース４が変形するのを抑制でき、ひいては、回転機械２の破損を抑制できる。
また、ベース４が原動装置用取付脚２１１の下に第１通し用溝４１を有する構成によれば、吊り角度θ（図７）を一定として考えたときに、仮に、従来のように、原動装置２１のうち原動装置用取付脚２１１よりも長手方向ＬＤ外側の部分と、回転装置２２のうち回転装置用取付脚２２１よりも長手方向ＬＤ外側の部分とに、下からロープ状部材を掛ける場合に比べて、クレーンのフックＭの高さを低くすることができるので、鉛直方向の高さに制限があるような場所においても、回転機械・ベース組立体１の吊り上げがしやすくなる。ここで、吊り角度θ（図７）は、原動装置２１側に掛けられたロープ状部材と回転装置２２側に掛けられたロープ状部材とのなす角度を指す。
また、ベース４が原動装置用取付脚２１１の下に第１通し用溝４１を有する構成によれば、クレーンのフックＭの高さを一定として考えたときに、仮に、従来のように、原動装置２１のうち原動装置用取付脚２１１よりも長手方向ＬＤ外側の部分と、回転装置２２のうち回転装置用取付脚２２１よりも長手方向ＬＤ外側の部分とに、下からロープ状部材を掛ける場合に比べて、吊り角度θを小さくすることができるので、より安定的に吊り上げることができるとともに、ベース４に掛かる荷重（張力）を小さくすることができ、ひいては、ベース４の変形を抑制でき、ひいては、回転機械２の破損を抑制できる。
また、ベース４が原動装置用取付脚２１１の下に第１通し用溝４１を有する構成によれば、第１通し用溝４１に通された第１ロープ状部材Ｒ１は、ベース４における第１通し用溝４１の溝壁面や原動装置用取付脚２１１によって、第１通し用溝４１から外れるのが防止されるので、回転機械・ベース組立体１を吊り上げる間、第１ロープ状部材Ｒ１が長手方向ＬＤに大きく位置ずれするのを防止できる。
また、ベース４が原動装置用取付脚２１１の下に第１通し用溝４１を有する構成によれば、上述の作用効果を得るにあたって、ベース４に第１通し用溝４１を設けるだけで済むため、部品点数の増大や重量の増大が不要であり、ひいては、コストの増大を抑制できる。
また、ベース４が原動装置用取付脚２１１の下に第１通し用溝４１を有する構成によれば、ベース４のうち第１通し用溝４１を形成する壁部分が、下側に突出したリブを構成することとなる（図５）。これにより、ベース４の肉厚を増大させる必要無しに、ベース４の強度を向上できる。よって、回転機械・ベース組立体１を吊り上げる間、ベース４が変形するのを抑制でき、ひいては、回転機械２の破損を抑制できる。なお、上記作用効果を得るにあたって、ベース４の肉厚を増大させる必要が無いので、重量増大を抑制でき、ひいては、吊り上げ重量の増大を抑制できるとともに、製造コストの増大をも抑制できる。
なお、原動装置用取付脚２１１は、一般的に、長手方向ＬＤの長さが比較的長いので、第１通し用溝４１を形成するスペースを確保しやすい。
【００３２】
図１〜図７の実施形態においては、上述のように、ベース４は、回転装置用取付脚２２１の近傍に、係留部材２４が取り付けられるように構成された、係留部材用取付穴４２を有しており、係留部材２４は、第２ロープ状部材Ｒ２を係留させることができるように構成されている。回転機械・ベース組立体１が吊り上げられている間、第２ロープ状部材Ｒ２からの荷重は、係留部材２４を介して、ベース４に対して掛かる（図７）。
これによれば、第２ロープ状部材Ｒ２は、回転装置２２には直接掛からない（回転装置２２を直接吊らない）ので、仮に、従来のように、回転装置２２のうち回転装置用取付脚２２１よりも長手方向ＬＤ外側の部分に下からロープ状部材を掛ける場合に比べて、回転装置２２の本体部分に対して荷重が掛かるのを抑制でき、その分、回転機械２の破損を抑制できる。
また、係留部材用取付穴４２は、回転装置用取付脚２２１の近傍にあるので、回転機械・ベース組立体１のうち、第２ロープ状部材Ｒ２によって吊られる、長手方向第２側ＬＤ２の部分が、回転機械・ベース組立体１のうち、第１通し用溝４１に通された第１ロープ状部材Ｒ１によって吊られる、長手方向第１側ＬＤ１の部分と、良好に吊り合うことができる。よって、回転機械・ベース組立体１を吊り上げる間、回転機械・ベース組立体１を略水平に維持しやすく、安定的に吊り上げることができる。
また、係留部材用取付穴４２は、仮にベース４の側壁にロープ状部材を取り付けるための構成（穴や切り欠き）を形成する場合に比べて、製造が容易であり、製造コストの増大を抑制できる。
【００３３】
また、図１〜図７の実施形態においては、上述のように、ベース４は、係留部材用取付穴４２を２つ有しており、これら２つの係留部材用取付穴４２は、互いから幅方向ＳＤに離間しており、これら２つの係留部材用取付穴４２に取り付けられた係留部材２４には、それぞれ別々の第２ロープ状部材Ｒ２が係留されている。
これによれば、仮に従来のように、回転装置２２のうち回転装置用取付脚２２１よりも長手方向ＬＤ外側の部分に下からロープ状部材を掛ける場合に比べて、幅方向ＳＤの両側に分散した位置で吊ることができるため、より安定的に吊り上げることができる。
【００３４】
以下、図８〜図１３も併せて参照しつつ、他の実施形態や好ましい構成等について、説明する。
【００３５】
図１〜図２の実施形態では、回転装置２２は、羽根車（図示せず）を１つのみ有する単段ポンプである。
ただし、本明細書で説明する各例において、回転装置２２は、図８に示す実施形態のように、羽根車（図示せず）を軸線方向に沿って複数有する多段ポンプであってもよい。
【００３６】
上述した図１〜図７の実施形態では、ベース４が、原動装置用取付脚２１１の下に、通し用溝５３としての第１通し用溝４１を有しているが、本明細書で説明する各例において、ベース４は、原動装置用取付脚２１１及び回転装置用取付脚２２１のうち少なくとも一方の下に、通し用溝５３を有していればよい。通し用溝５３は、上側が開放しているとともにベースの幅方向に沿って延在しており、第１ロープ状部材を通すことができるように構成される。
例えば、図９に示す実施形態のように、ベース４は、回転装置用取付脚２２１の下に、通し用溝５３としての第２通し用溝５２を有してもよい。第２通し用溝５２は、上側が開放しているとともにベース４の幅方向ＳＤに沿って延在している。幅方向ＳＤにおける１個所又は複数個所において、第２通し用溝５２は、互いに長手方向ＬＤに離間した一対の回転装置用取付座面４６どうしの間に、位置している。第２通し用溝５２の上側の開放端面の一部又は全部は、原動装置用取付脚２１１によって覆われている。第２通し用溝５２は、第１ロープ状部材Ｒ１を通すことができるように構成されている。
ベース４が回転装置用取付脚２２１の下に第２通し用溝５２を有する場合、ベース４は、図９の例のように、原動装置用取付脚２１１の下に第１通し用溝４１を有してもよい。その場合、第１通し用溝４１と第２通し用溝５２とには、それぞれ別々の第１ロープ状部材Ｒ１が通される。
あるいは、ベース４が回転装置用取付脚２２１の下に第２通し用溝５２を有する場合、ベース４は、図示は省略するが、原動装置用取付脚２１１の近傍に、係留部材２４が取り付けられる係留部材用取付穴４２を有してもよい。係留部材用取付穴４２は、上下方向に延在している。係留部材用取付穴４２の上端は、ベース４の上面に開口している。係留部材２４は、第２ロープ状部材Ｒ２を係留させることができるように構成される。
ここで、係留部材用取付穴４２に関し、「原動装置用取付脚２１１の近傍」とは、すなわち、係留部材用取付穴４２が回転装置用取付脚２２１よりも原動装置用取付脚２１１のほうにより近い位置にあることを指す。
ベース４が回転装置用取付脚２２１の下に第２通し用溝５２を有する場合（図９）、回転機械・ベース組立体１を吊り上げるにあたっては、図示は省略するが、少なくとも回転装置用取付脚２２１の下に設けられた第２通し用溝５２に第１ロープ状部材Ｒ１を通した状態で、回転機械・ベース組立体１を、第１ロープ状部材Ｒ１を用いて吊り上げる。このとき、第１ロープ状部材Ｒ１の中間部分は、第２通し用溝５２の内部、かつ、回転装置用取付脚２２１の下側を通っており、第１ロープ状部材Ｒ１の両端部Ｒ１ａ、Ｒ１ｂは、クレーンのフックＭ等に取り付けられている。
【００３７】
ここで、図９の実施形態のように、ベース４が回転装置用取付脚２２１の下に第２通し用溝５２を有する場合の作用効果について説明する。
この構成によれば、回転機械・ベース組立体１が吊り上げられている間、第１ロープ状部材Ｒ１の中間部分は、回転装置用取付脚２２１に下側から掛かった状態で回転装置用取付脚２２１を吊っており、第１ロープ状部材Ｒ１からの荷重は、回転装置用取付脚２２１に対して下側から掛かる。
仮に、従来のように、原動装置２１のうち回転装置用取付脚２２１よりも長手方向ＬＤ外側の部分と、回転装置２２のうち回転装置用取付脚２２１よりも長手方向ＬＤ外側の部分とに、下からロープ状部材を掛ける場合は、原動装置２１の本体部分と回転装置２２の本体部分とに直接荷重が掛かるため、回転機械２が破損するおそれがある。
その点、ベース４が回転装置用取付脚２２１の下に第２通し用溝５２を有する構成によれば、第２通し用溝５２に通された第１ロープ状部材Ｒ１からの荷重は、回転装置２２の本体部分よりも強度の高い、回転装置用取付脚２２１に対して掛かるので、回転装置２２の本体部分に対して荷重が掛かるのを抑制でき、その分、回転機械２の破損を抑制できる。
また、ベース４が回転装置用取付脚２２１の下に第２通し用溝５２を有する構成によれば、第２通し用溝５２に通された第１ロープ状部材Ｒ１は、ベース４には直接掛からない（ベース４を直接吊らない）ので、第１ロープ状部材Ｒ１からの荷重がベース４に掛かるのを抑制できる。よって、回転機械・ベース組立体１を吊り上げる間、ベース４が変形するのを抑制でき、ひいては、回転機械２の破損を抑制できる。
また、ベース４が回転装置用取付脚２２１の下に第２通し用溝５２を有する構成によれば、吊り角度θ（図７）を一定として考えたときに、仮に、従来のように、原動装置２１のうち回転装置用取付脚２２１よりも長手方向ＬＤ外側の部分と、回転装置２２のうち回転装置用取付脚２２１よりも長手方向ＬＤ外側の部分とに、下からロープ状部材を掛ける場合に比べて、クレーンのフックＭの高さを低くすることができるので、鉛直方向の高さに制限があるような場所においても、回転機械・ベース組立体１の吊り上げがしやすくなる。
また、ベース４が回転装置用取付脚２２１の下に第２通し用溝５２を有する構成によれば、クレーンのフックＭの高さを一定として考えたときに、仮に、従来のように、原動装置２１のうち回転装置用取付脚２２１よりも長手方向ＬＤ外側の部分と、回転装置２２のうち回転装置用取付脚２２１よりも長手方向ＬＤ外側の部分とに、下からロープ状部材を掛ける場合に比べて、吊り角度θを小さくすることができるので、より安定的に吊り上げることができるとともに、ベース４に掛かる荷重（張力）を小さくすることができ、ひいては、ベース４の変形を抑制でき、ひいては、回転機械２の破損を抑制できる。
また、ベース４が回転装置用取付脚２２１の下に第２通し用溝５２を有する構成によれば、第２通し用溝５２に通された第１ロープ状部材Ｒ１は、ベース４における第２通し用溝５２の溝壁面や回転装置用取付脚２２１によって、第２通し用溝５２から外れるのが防止されるので、回転機械・ベース組立体１を吊り上げる間、第１ロープ状部材Ｒ１が長手方向ＬＤに大きく位置ずれするのを防止できる。
また、ベース４が回転装置用取付脚２２１の下に第２通し用溝５２を有する構成によれば、上述の作用効果を得るにあたって、ベース４に第２通し用溝５２を設けるだけで済むため、部品点数の増大や重量の増大が不要であり、ひいては、コストの増大を抑制できる。
また、ベース４が回転装置用取付脚２２１の下に第２通し用溝５２を有する構成によれば、ベース４のうち第２通し用溝５２を形成する壁部分が、下側に突出したリブを構成することとなる。これにより、ベース４の肉厚を増大させる必要無しに、ベース４の強度を向上できる。よって、回転機械・ベース組立体１を吊り上げる間、ベース４が変形するのを抑制でき、ひいては、回転機械２の破損を抑制できる。なお、上記作用効果を得るにあたって、ベース４の肉厚を増大させる必要が無いので、重量増大を抑制でき、ひいては、吊り上げ重量の増大を抑制できるとともに、製造コストの増大をも抑制できる。
【００３８】
なお、図９の実施形態のようにベース４が回転装置用取付脚２２１の下に第２通し用溝５２を有する構成は、図９の実施形態のように回転装置２２が多段ポンプである場合に、回転装置用取付脚２２１の長手方向ＬＤの長さを確保でき、ひいては、第２通し用溝５２を形成するスペースを確保しやすいので、特に好適である。
ただし、ベース４が回転装置用取付脚２２１の下に第２通し用溝５２を有する構成は、図１〜図２の実施形態のように回転装置２２が単段ポンプである場合に採用されてもよい。
【００３９】
本明細書で説明する各例においては、図１〜図７の例のように、ベース４が、その上面に、１つ又は複数（図１〜図７の例では２つ）の取付具用取付座面４７を有してもよい（図３）。この場合、回転機械・ベース組立体１は、取付具２５をさらに備えていると、好適である（図１）。
取付具用取付座面４７は、水平方向に平行であり、平坦に構成されている（図３）。取付具用取付座面４７には、上下方向に延在する締結穴４７１の上端が開口している。締結穴４７１は、図の例のようにベース４を上下方向に貫通していてもよいし（図５）、あるいは、ベース４を上下方向に貫通していなくてもよい。取付具用取付座面４７は、ベース４の長手方向ＬＤにおける原動装置用取付座面４５と回転装置用取付座面４６との間に、配置されている（図３）。
取付具２５の上端部は、回転機械２の長手方向ＬＤにおける原動装置用取付脚２１１と回転装置用取付脚２２１との間の部分（例えば、図２の例のように、回転装置２２のうち、回転装置用取付脚２２１よりも長手方向第１側ＬＤ１の部分）に、取り付けられている（図２）。取付具２５の下端部は、取付具２５を上下方向に貫通する締結穴（図示せず）を有している。取付具２５の下端部は、１つ又は複数の取付具用取付座面４７の上に載せられている。
そして、ボルト等の締結具Ｆが、取付具２５の下端部の締結穴とベース４の取付具用取付座面４７の締結穴４７１とに通されることによって、取付具２５の下端部は、ベース４の取付具用取付座面４７の上に取り付けられている。
このような構成により、回転機械２をより安定的にベース４の上に固定することができる。
ただし、図８〜図９の実施形態のように、ベース４は、取付具用取付座面４７を有していなくてもよい。この場合、回転機械・ベース組立体１は、取付具２５を備えていなくてもよい。
【００４０】
図１〜図９の各実施形態において、ベース４は、鋳物であり、その全体が１部品で構成されている。この場合、ベース４の形状の設計自由度を向上できる点で、好適である。図１〜図９の各実施形態において、ベース４は、下側が開放した箱型に構成されている。
ただし、ベース４は、鋳物でなくてもよく、複数部品を組み立ててなるものでもよい。例えば、ベース４は、図１０〜図１３の実施形態のように、複数の鋼材５０ａ〜５０ｉ、５１ａ〜５１ｈを組み立ててなるものでもよい。この場合、金型を用意する必要が無い点で、好適である。
図１０〜図１３の実施形態において、ベース４は、複数のコの字鋼材５０ａ〜５０ｉと、複数の平鋼材５１ａ〜５１ｈとを、組み立ててなるものである。各原動装置用取付座面４５は、平鋼材５１ａ〜５１ｄの上面によって構成されている。各回転装置用取付座面４６は、平鋼材５１ｆ〜５１ｇの上面によって構成されている。取付具用取付座面４７は、平鋼材５１ｈの上面によって構成されている。通し用溝５３（図１０〜図１３の例では、第１通し用溝４１）の互いに対向する一対の溝壁面（側面）は、長手方向ＬＤに互いから離間した一対のコの字鋼材５０ｅ、５０ｆにおいて互いに対向する一対の対向面によって構成されている。これら一対のコの字鋼材５０ｅ、５０ｆは、それぞれ、幅方向ＳＤに沿って延在している。また、これら一対のコの字鋼材５０ｅ、５０ｆは、それぞれ、下側が開放している。通し用溝５３の溝底面（図１０〜図１３の例では、溝底面４１１）は、平鋼材５１ｅの上面によって構成されている。平鋼材５１ｅは、長手方向ＬＤにおいて、上記一対のコの字鋼材５０ｅ、５０ｆどうしの間に位置している。当該一対のコの字鋼材５０ｅ、５０ｆの上には、各原動装置用取付座面４５を構成する平鋼材５１ａ〜５１ｄが取り付けられている。
ただし、ベース４を複数の鋼材で構成する場合、ベース４は、図１０〜図１３の例とは異なる構成からなるものでもよい。
【００４１】
図１〜図１３の各実施形態において、通し用溝５３は、ベース４を幅方向ＳＤに貫通しており、すなわち、通し用溝５３の幅方向ＳＤの両端が、ベース４の幅方向ＳＤ両側の側面に開口している。また、通し用溝５３は、ベース４の幅方向ＳＤのほぼ全長にわたって延在している。
ただし、通し用溝５３は、第１ロープ状部材Ｒ１を通すことができるように構成されている限り、ベース４を幅方向ＳＤに貫通していなくてもよい。
【００４２】
図１〜図１３の各実施形態において、通し用溝５３は、ベース４を幅方向ＳＤに平行に直線状に延在している。
ただし、通し用溝５３は、第１ロープ状部材Ｒ１を通すことができるように構成されている限り、幅方向ＳＤに対し平行でなくてもよく、幅方向ＳＤに対して鋭角に傾斜する方向に延在してもよい。また、通し用溝５３は、ベース４の平面視（図４）において、非直線状に延在してもよく、例えば、湾曲線状又は屈曲線状に延在してもよい。
【００４３】
本明細書で説明する各例において、通し用溝５３の溝深さＤ１（図２、図９）の最小値は、３０ｍｍ以上であると好適であり、５０ｍｍ以上であるとより好適である。これにより、通し用溝５３に第１ロープ状部材Ｒ１を通しやすくなる。
なお、「通し用溝５３の溝深さＤ１の最小値」は、溝深さＤ１が通し用溝５３の延在方向に沿って不均一である場合に溝深さＤ１が最小となる個所における溝深さＤ１を指す。
各図の例において、第１通し用溝４１の溝深さＤ１は、第１通し用溝４１の溝底面４１１から原動装置用取付座面４５までの上下方向距離である。また、図９の例において、第２通し用溝５２の溝深さＤ１は、第２通し用溝５２の溝底面から回転装置用取付座面４６までの上下方向距離である。
【００４４】
本明細書で説明する各例において、第１通し用溝４１の溝底面から原動装置用取付脚２１１の下面までの上下方向の距離Ｌ３（図２、図９）の最小値は、３０ｍｍ以上であると好適であり、５０ｍｍ以上であるとより好適である。これにより、第１通し用溝４１に第１ロープ状部材Ｒ１を通しやすくなる。第１通し用溝４１の溝底面から原動装置用取付脚２１１の下面までの上下方向の距離Ｌ３の最小値は、通し用溝５３の溝深さＤ１の最小値と同じでもよいし、通し用溝５３の溝深さＤ１の最小値とは異なっていてもよい。
なお、「第１通し用溝４１の溝底面から原動装置用取付脚２１１の下面までの上下方向距離Ｌ３の最小値」は、距離Ｌ３が通し用溝５３の延在方向に沿って不均一である場合に距離Ｌ３が最小となる個所における距離Ｌ３を指す。
同様に、本明細書で説明する各例において、第２通し用溝５２の溝底面から回転装置用取付脚２２１の下面までの上下方向の距離Ｌ９（図９）の最小値は、３０ｍｍ以上であると好適であり、５０ｍｍ以上であるとより好適である。これにより、第２通し用溝５２に第１ロープ状部材Ｒ１を通しやすくなる。第２通し用溝５２の溝底面から回転装置用取付脚２２１の下面までの上下方向の距離Ｌ９の最小値は、第２通し用溝５２の溝深さＤ１の最小値と同じでもよいし、第２通し用溝５２の溝深さＤ１の最小値とは異なっていてもよい。
なお、「第２通し用溝５２の溝底面から回転装置用取付脚２２１の下面までの上下方向距離Ｌ９の最小値」は、距離Ｌ９が通し用溝５３の延在方向に沿って不均一である場合に距離Ｌ９が最小となる個所における距離Ｌ９を指す。
【００４５】
本明細書で説明する各例において、通し用溝５３の溝幅Ｗ１（図２、図９）は、３０ｍｍ以上であると好適であり、５０ｍｍ以上であるとより好適である。これにより、通し用溝５３に第１ロープ状部材Ｒ１を通しやすくなる。
なお、「通し用溝５３の溝幅Ｗ１」は、通し用溝５３の上端（開口端面）における通し用溝５３の溝幅方向の寸法を指す。
【００４６】
本明細書で説明する各例において、ベース４が第１通し用溝４１を有する場合、ベース４の長手方向第１側ＬＤ１の端と第１通し用溝４１の長手方向ＬＤの中心４１２との間の長手方向ＬＤの距離Ｌ５（図２）は、ベース４の長手方向ＬＤの全長Ｌ４（図２）の０．０８倍以上であると好適であり、０．１３倍以上であるとより好適である。これにより、吊り角度θ（図７）を一定として考えたときに、クレーンのフックＭの高さを低くすることができるので、鉛直方向の高さに制限があるような場所においても、回転機械・ベース組立体１の吊り上げがしやすくなる。また、クレーンのフックＭの高さを一定として考えたときに、吊り角度θを小さくすることができるので、より安定的に吊り上げることができるとともに、ベース４に掛かる荷重（張力）を小さくすることができ、ひいては、ベース４の変形を抑制でき、ひいては、回転機械２の破損を抑制できる。
また、本明細書で説明する各例において、ベース４が第１通し用溝４１を有する場合、ベース４の長手方向第１側ＬＤ１の端と第１通し用溝４１の長手方向ＬＤの中心４１２との間の長手方向ＬＤの距離Ｌ５（図２）は、ベース４の長手方向ＬＤの全長Ｌ４（図２）の０．３０倍以下であると好適であり、０．２３倍以下であるとより好適である。これにより、より安定的に回転機械・ベース組立体１を吊り上げることができる。
【００４７】
本明細書で説明する各例において、ベース４が第１通し用溝４１を有する場合、第１通し用溝４１の長手方向ＬＤの中心４１２と原動装置２１の重心２１３との間の長手方向ＬＤの距離Ｌ１（図２）は、ベース４の長手方向ＬＤの全長Ｌ４（図２）の０．１０倍以下であると好適であり、０．０６倍以下であるとより好適である。これにより、より安定的に回転機械・ベース組立体１を吊り上げることができる。
同様の観点から、ベース４が第１通し用溝４１を有する場合、第１通し用溝４１の長手方向ＬＤの中心４１２と原動装置２１の重心２１３との間の長手方向ＬＤの距離Ｌ１（図２）は、５０ｍｍ以下であると好適であり、３５ｍｍ以下であるとより好適である。
なお、第１通し用溝４１の長手方向ＬＤの中心４１２は、図２の例のように原動装置２１の重心２１３よりも長手方向第２側ＬＤ２に位置していてもよいし、原動装置２１の重心２１３と同じ長手方向ＬＤ位置に位置していてもよいし、あるいは、原動装置２１の重心２１３よりも長手方向第１側ＬＤ１に位置していてもよい。
【００４８】
本明細書で説明する各例においては、ベース４が係留部材用取付穴４２を有する場合、係留部材用取付穴４２は、図１〜図２の例のように、長手方向ＬＤにおいて、回転装置用取付脚２２１（ひいては回転装置用取付座面４６）と重複する位置にあってもよい。ここで、「長手方向ＬＤにおいて重複する位置にある」とは、同じ幅方向ＳＤ位置にあることを意味する。この場合、仮に係留部材用取付穴４２を回転装置用取付脚２２１（ひいては回転装置用取付座面４６）よりも幅方向ＳＤ外側に配置する場合に比べて、ベース４の幅方向ＳＤの全長を短くできるので、好適である。このような構成は、図１〜図２の例のように、回転装置２２が単段ポンプである場合に好適である。
この場合、係留部材用取付穴４２は、図１〜図２の例のように、回転装置用取付脚２２１（ひいては回転装置用取付座面４６）よりも、長手方向ＬＤ内側に位置していると、好適である。これにより、仮に係留部材用取付穴４２を回転装置用取付脚２２１（ひいては回転装置用取付座面４６）よりも長手方向ＬＤ外側に配置する場合に比べて、より安定的に吊り上げることができるとともに、ベース４の長手方向ＬＤの全長を短くできる。
【００４９】
あるいは、本明細書で説明する各例において、係留部材用取付穴４２は、図８の例のように、回転装置用取付脚２２１（ひいては回転装置用取付座面４６）よりも幅方向ＳＤ外側にあってもよい。この場合、仮に係留部材用取付穴４２を回転装置用取付脚２２１（ひいては回転装置用取付座面４６）よりも幅方向ＳＤ内側に配置する場合に比べて、幅方向ＳＤにおいてより分散した位置で吊ることができ、ひいては、より安定的に吊り上げることができるので、好適である。このような構成は、図８の例のように、回転装置２２が多段ポンプである場合に好適である。
この場合、係留部材用取付穴４２は、図８の例のように、回転装置用取付脚２２１（ひいては回転装置用取付座面４６）よりも、幅方向ＳＤにおいて、回転装置用取付脚２２１（ひいては回転装置用取付座面４６）と重複する位置にあると、好適である。ここで、「幅方向ＳＤにおいて重複する位置にある」とは、同じ長手方向ＬＤ位置にあることを意味する。これにより、仮に係留部材用取付穴４２を回転装置用取付脚２２１（ひいては回転装置用取付座面４６）よりも長手方向ＬＤ内側又は長手方向ＬＤ外側に配置する場合に比べて、より安定的に吊り上げることができる。
【００５０】
本明細書で説明する各例において、ベース４が係留部材用取付穴４２を有する場合、係留部材用取付穴４２の長手方向ＬＤの中心４２１とベース４の長手方向第２側ＬＤ２の端との間の長手方向ＬＤの距離Ｌ６（図２、図８）は、ベース４の長手方向ＬＤの全長Ｌ４（図２、図８）の０．０８倍以上であると好適であり、０．１８倍以上であるとより好適である。これにより、吊り角度θ（図７）を一定として考えたときに、クレーンのフックＭの高さを低くすることができるので、鉛直方向の高さに制限があるような場所においても、回転機械・ベース組立体１の吊り上げがしやすくなる。また、クレーンのフックＭの高さを一定として考えたときに、吊り角度θを小さくすることができるので、より安定的に吊り上げることができるとともに、ベース４に掛かる荷重（張力）を小さくすることができ、ひいては、ベース４の変形を抑制でき、ひいては、回転機械２の破損を抑制できる。
また、本明細書で説明する各例において、ベース４が係留部材用取付穴４２を有する場合、係留部材用取付穴４２の長手方向ＬＤの中心４２１とベース４の長手方向第２側ＬＤ２の端との間の長手方向ＬＤの距離Ｌ６（図２、図８）は、ベース４の長手方向ＬＤの全長Ｌ４（図２）の０．３０倍以下であると好適であり、０．２６倍以下であるとより好適である。これにより、より安定的に回転機械・ベース組立体１を吊り上げることができる。
【００５１】
本明細書で説明する各例において、ベース４が係留部材用取付穴４２を有する場合、係留部材用取付穴４２の長手方向ＬＤの中心４２１と回転装置２２の重心２２３との間の長手方向ＬＤの距離Ｌ２（図２、図８）は、ベース４の長手方向ＬＤの全長Ｌ４（図２、図８）の０．２０倍以下であると好適であり、０．１５倍以下であるとより好適である。これにより、より安定的に回転機械・ベース組立体１を吊り上げることができる。
同様の観点から、ベース４が係留部材用取付穴４２を有する場合、係留部材用取付穴４２の長手方向ＬＤの中心４２１と回転装置２２の重心２２３との間の長手方向ＬＤの距離Ｌ２（図２、図８）は、１００ｍｍ以下であると好適であり、６０ｍｍ以下であるとより好適である。
なお、係留部材用取付穴４２の長手方向ＬＤの中心４２１は、図２の例のように回転装置２２の重心２２３よりも長手方向第１側ＬＤ１に位置していてもよいし、回転装置２２の重心２２３と同じ長手方向ＬＤ位置に位置していてもよいし、あるいは、図８の例のように回転装置２２の重心２２３よりも長手方向第２側ＬＤ２に位置していてもよい。
【００５２】
本明細書で説明する各例において、ベース４が係留部材用取付穴４２を有する場合、係留部材用取付穴４２の長手方向ＬＤの中心４２１は、ベース４だけで見たときに、ベース４の長手方向ＬＤの中心よりも長手方向第２側ＬＤ２の部分のうち、最も変形しにくい長手方向ＬＤ位置に、配置されていると、好適である。これにより、長手方向ＬＤにおいて、外側への曲げの力と内側への曲げの力とのバランスを向上できるので、より安定的に回転機械・ベース組立体１を吊り上げることができる。
【００５３】
本明細書で説明する各例において、ベース４が第２通し用溝５２を有する場合、第２通し用溝５２の長手方向ＬＤの中心５２１とベース４の長手方向第２側ＬＤ２の端との間の長手方向ＬＤの距離Ｌ８（図９）は、ベース４の長手方向ＬＤの全長Ｌ４（図９）の０．０８倍以上であると好適であり、０．１８倍以上であるとより好適である。これにより、吊り角度θ（図７）を一定として考えたときに、クレーンのフックＭの高さを低くすることができるので、鉛直方向の高さに制限があるような場所においても、回転機械・ベース組立体１の吊り上げがしやすくなる。また、クレーンのフックＭの高さを一定として考えたときに、吊り角度θを小さくすることができるので、より安定的に吊り上げることができるとともに、ベース４に掛かる荷重（張力）を小さくすることができ、ひいては、ベース４の変形を抑制でき、ひいては、回転機械２の破損を抑制できる。
また、本明細書で説明する各例において、ベース４が第２通し用溝５２を有する場合、第２通し用溝５２の長手方向ＬＤの中心５２１とベース４の長手方向第２側ＬＤ２の端との間の長手方向ＬＤの距離Ｌ８（図９）は、ベース４の長手方向ＬＤの全長Ｌ４（図９）の０．３０倍以下であると好適であり、０．２６倍以下であるとより好適である。これにより、より安定的に回転機械・ベース組立体１を吊り上げることができる。
【００５４】
本明細書で説明する各例において、ベース４が第２通し用溝５２を有する場合、第２通し用溝５２の長手方向ＬＤの中心５２１と回転装置２２の重心２２３との間の長手方向ＬＤの距離Ｌ７（図９）は、ベース４の長手方向ＬＤの全長Ｌ４（図９）の０．２０倍以下であると好適であり、０．１５倍以下であるとより好適である。これにより、より安定的に回転機械・ベース組立体１を吊り上げることができる。
同様の観点から、ベース４が第２通し用溝５２を有する場合、第２通し用溝５２の長手方向ＬＤの中心５２１と回転装置２２の重心２２３との間の長手方向ＬＤの距離Ｌ７（図９）は、１００ｍｍ以下であると好適であり、６０ｍｍ以下であるとより好適である。
なお、第２通し用溝５２の長手方向ＬＤの中心５２１は、図９の例のように回転装置２２の重心２２３よりも長手方向第１側ＬＤ１に位置していてもよいし、回転装置２２の重心２２３と同じ長手方向ＬＤ位置に位置していてもよいし、あるいは、回転装置２２の重心２２３よりも長手方向第２側ＬＤ２に位置していてもよい。
【００５５】
本明細書で説明する各例において、ベース４が第２通し用溝５２を有する場合、第２通し用溝５２の長手方向ＬＤの中心５２１は、ベース４だけで見たときに、ベース４の長手方向ＬＤの中心よりも長手方向第２側ＬＤ２の部分のうち、最も変形しにくい長手方向ＬＤ位置に、配置されていると、好適である。これにより、長手方向ＬＤにおいて、外側への曲げの力と内側への曲げの力とのバランスを向上できるので、より安定的に回転機械・ベース組立体１を吊り上げることができる。
【００５６】
本明細書で説明する各例において、通し用溝５３の溝底面は、例えば図３に示す第１通し用溝４１の溝底面４１１のように、幅方向ＳＤの外側に向かうにつれて徐々に下側へ延在していると、好適である。これにより、通し用溝５３に落下した水を効率的にベース４の外へ排出することができ、ひいては、ベース４が水により劣化（錆び等）するのを抑制できる。この構成は、例えば、屋外に回転機械・ベース組立体１を設置する場合等に、特に好適である。
【００５７】
本明細書で説明する各例において、ベース４の上面は、図１〜図７の例のように、略上下方向に延在する第１段差面４４を有していると、好適である。
第１段差面４４は、図２の例のように、回転装置用取付脚２２１よりも長手方向第１側ＬＤ１に位置していると好適であり、より具体的には、長手方向ＬＤにおける回転装置２２の長手方向第１側ＬＤ１の端（ひいてはカップリング２３）と回転装置用取付脚２２１（ひいては回転装置用取付座面４６）との間に位置していると、好適である。これにより、ベース４の肉厚を増大させたりベース４に補強リブを追加したりする必要無しに、ベース４の長手方向第２側ＬＤ２の部分の剛性を向上できる。よって、回転機械・ベース組立体１を吊り上げる間、ベース４が変形するのを抑制でき、ひいては、回転機械２の破損を抑制できる。なお、上記作用効果を得るにあたって、ベース４の肉厚を増大させる必要が無いので、重量増大を抑制でき、ひいては、吊り上げ重量の増大を抑制できるとともに、製造コストの増大をも抑制できる。
同様の観点から、第１段差面４４は、図２の例のように、長手方向ＬＤにおける取付具２５（ひいては取付具用取付座面４７）と回転装置用取付脚２２１（ひいては回転装置用取付座面４６）との間に位置していると、好適である。
図２の例において、第１段差面４４は、長手方向第２側ＬＤ２を向いており、また、回転装置用取付座面４６が、原動装置用取付座面４５よりも下側に位置している。この構成は、図２の例のように、回転装置２２の直径が原動装置２１の直径よりも大きい場合に、原動装置２１の駆動軸２１２の中心軸線と回転装置２２の被駆動軸２２２の中心軸線とを同じ高さに配置する観点から、好適である。ただし、第１段差面４４は、長手方向第１側ＬＤ１を向いていてもよい。
第１段差面４４は、図２の例のように、ベース４の幅方向ＳＤの両側の側面どうしを連結するように延在しており、ひいては、ベース４の幅方向ＳＤのほぼ全長にわたって延在していると、好適である。ただし、第１段差面４４は、ベース４の幅方向ＳＤの両側の側面どうしを連結していなくてもよく、ひいては、ベース４の幅方向ＳＤの一部のみにわたって延在していてもよい。
ただし、ベース４は、図８〜図１３の各実施形態のように、第１段差面４４を有していなくてもよい。
【００５８】
本明細書で説明する各例において、ベース４の上面は、図１〜図７の例のように、第１段差面４４に加えて、長手方向ＬＤにおける原動装置用取付脚２１１と第１段差面４４との間に位置し、略上下方向に延在する、第２段差面４３を、さらに有していると、好適である。これにより、ベース４の肉厚を増大させたりベース４に補強リブを追加したりする必要無しに、ベース４の長手方向第１側ＬＤ１の部分の剛性をさらに向上できる。
図２の例において、第２段差面４３は、長手方向第２側ＬＤ２を向いており、また、回転装置用取付座面４６が、原動装置用取付座面４５よりも下側に位置している。この構成は、図２の例のように、回転装置２２の直径が原動装置２１の直径よりも大きい場合に、原動装置２１の駆動軸２１２の中心軸線と回転装置２２の被駆動軸２２２の中心軸線とを同じ高さに配置する観点から、好適である。ただし、第２段差面４３は、長手方向第１側ＬＤ１を向いていてもよい。
ただし、ベース４は、第２段差面４３を有していなくてもよい。
【００５９】
なお、図１〜図７の例において、ベース４は、その肉厚が、ベース４の全体にわたってほぼ均一であり、棒状のリブ等を有していない。これにより、ベース４を軽量化することができ、ひいては、吊り上げ重量を低減することができる。
【００６０】
図１〜図１３の各実施形態において、ベース４における幅方向ＳＤに対向する一対の側壁は、ベース４の長手方向ＬＤのほぼ全長にわたって、長手方向ＬＤに平行に直線状に延在している（図４、図１３）。それにより、ベース４の幅方向ＳＤの全長は、ベース４の長手方向の全長にわたって、ほぼ均一である。これにより、仮にベース４における幅方向ＳＤに対向する一対の側壁が、長手方向ＬＤの少なくとも一部において、長手方向ＬＤに対し傾斜した方向に延在している場合に比べて、ベース４の平面視（図４、図１３）におけるベース４の面積を減らすことができ、ひいては、ベース４の材料を低減できるので、軽量化や製造コストの低減が可能になる。
【００６１】
図１〜図７の実施形態において、ベース４は、長手方向第２側ＬＤ２において、その上面に、ドレン溝４８を有している。ドレン溝４８は、上側が開放しており、長手方向ＬＤに沿って延在し、その長手方向第２側ＬＤ２の端が、ベース４の長手方向第２側ＬＤ２の端に位置している。ドレン溝４８の溝底面４８１は、長手方向第２側ＬＤ２に向かうにつれて徐々に下側に延在している（図６）。これにより、ドレン溝４８に落下した水を、効率的にベース４の外に排出することができ、ひいては、ベース４が水により劣化（錆び等）するのを抑制できる。ドレン溝４８には、例えば、回転装置２２から漏れる水が落下する。図１〜図７の例において、ドレン溝４８は、ベース４の幅方向ＳＤの中心に位置している。また、図１〜図７の例において、ドレン溝４８の長手方向第１側ＬＤ１の端は、第１段差面４４に連結している。
図１〜図７の実施形態において、ベース４は、さらに、立て板４９を有している。立て板４９は、ドレン溝４８の長手方向第２側ＬＤ２の端に位置しており、略上下方向に延在している。立て板４９は、ドレン溝４８に溜った水をせき止める機能を有している。立て板４９には、貫通穴があり、その貫通穴には図示しない配管が接続される。これにより、ドレン溝４８に落下した水は、立て板４９に接続された配管を通って、ベース４の外へ排出される。このようにすることで、ドレン溝４８に落下した水がベース４の周りに流れ出してベース４の周辺が濡れるのを防止できる。
ただし、ベース４は、図１０〜図１３の実施形態のように、ドレン溝４８や立て板４９を有していなくてもよい。
【００６２】
図１〜図１３の各実施形態において、ベース４は、上下方向にベース４を貫通する貫通穴４０を１つ又は複数有している。貫通穴４０は、回転機械２によって塞がれていない。これにより、回転機械・ベース組立体１を吊り上げて設置場所に移動した後に、ベース４の貫通穴４０を介して、ベース４の下側に、モルタルを上から注入することができる。これにより、回転機械・ベース組立体１をより安定的に設置場所に設置することができる。
なお、貫通穴４０は、ベース４における任意の位置に配置されてよい。
図１〜図７の例においては、図３に示すように、一対の貫通穴４０ａ（４０）が、第１通し用溝４１に対する長手方向ＬＤの両側において、互いから幅方向ＳＤに離間した一対の原動装置用取付座面４５どうしの間に配置されている。また、一対の貫通穴４０ｂ（４０）が、長手方向ＬＤにおける第１段差面４４と第２段差面４３との間に配置されている。また、一対の貫通穴４０ｃ（４０）が、それぞれ、幅方向ＳＤにおけるドレン溝４８と回転装置用取付座面４６との間に配置されている。
【産業上の利用可能性】
【００６３】
本発明の回転機械・ベース組立体は、任意の回転機械を備えた回転機械・ベース組立体に適用できるが、特に、ポンプ及びモータを有する回転機械を備えた回転機械・ベース組立体に好適に適用できるものである。
【符号の説明】
【００６４】
１  回転機械・ベース組立体
２  回転機械
２１  原動装置
２１１  原動装置用取付脚
２１２  駆動軸
２１３  原動装置の重心
２２  回転装置
２２１  回転装置用取付脚
２２２  被駆動軸
２２３  回転装置の重心
２３  カップリング
２４  係留部材
２５  取付具
４  ベース
４０、４０ａ、４０ｂ、４０ｃ  貫通穴
５３  通し用溝
４１  第１通し用溝（通し用溝）
４１１  溝底面
４１２  第１通し用溝（通し用溝）の長手方向の中心
５２  第２通し用溝（通し用溝）
５２１  第２通し用溝（通し用溝）の長手方向の中心
４２  係留部材用取付穴
４２１  係留部材用取付穴の長手方向の中心
４４  第１段差面
４３  第２段差面
４５  原動装置用取付座面
４５１  締結穴
４６  回転装置用取付座面
４６１  締結穴
４７  取付具用取付座面
４７１  締結穴
４８  ドレン溝
４８１  溝底面
４９  立て板
５０ａ〜５０ｉ  コの字鋼材（鋼材）
５１ａ〜５１ｈ  平鋼材（鋼材）
Ｆ  締結具
Ｒ１  第１ロープ状部材（ロープ状部材）
Ｒ１ａ、Ｒ１ｂ  端部
Ｒ２  第２ロープ状部材（ロープ状部材）
Ｒ２ａ、Ｒ２ｂ  端部
ＬＤ  長手方向
ＬＤ１  長手方向第１側
ＬＤ２  長手方向第２側
ＳＤ  幅方向
ＡＤ  軸線方向
Ｏ  中心軸線
Ｍ  クレーンのフック
【要約】
【課題】回転機械・ベース組立体を吊り上げる際に回転機械の破損を抑制できる、回転機械・ベース組立体、ベース、及び、吊り上げ方法を、提供する。
【解決手段】本発明の回転機械・ベース組立体１は、回転機械２とベース４とを備えた、回転機械・ベース組立体であって、回転機械は、ベースの長手方向第１側においてベースの上に取り付けられた原動装置用取付脚２１１を有する、原動装置２１と、ベースの長手方向第２側においてベースの上に取り付けられた回転装置用取付脚２２１を有し、原動装置によって回転駆動される、回転装置２２と、を備え、回転機械の軸線方向は、ベースの長手方向に延在しており、ベースは、原動装置用取付脚及び回転装置用取付脚のうち少なくとも一方の下に、上側が開放しているとともにベースの幅方向に沿って延在する通し用溝５３を有しており、通し用溝は、第１ロープ状部材Ｒ１を通すことができるように構成されている。
【選択図】図７【図１】
0006869579.tif 000002
【図２】
0006869579.tif 000003
【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
0006869579.tif 000007
【図７】
0006869579.tif 000008
【図８】
0006869579.tif 000009
【図９】
0006869579.tif 000010
【図１０】
0006869579.tif 000011
【図１１】
0006869579.tif 000012
【図１２】
0006869579.tif 000013
【図１３】
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