(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
埋め込み可能な医療デバイスを送達するシステムであって、
近位端、遠位部分、およびこれらの内部に延在するルーメンを有する外側シャフトと、
近位端、遠位部分、およびこれらの内部に延在するルーメンを有する内側カテーテルであって、前記外側シャフトの前記ルーメンの少なくとも一部の内部に延在する内側カテーテルと、
前記内側カテーテルの前記ルーメンの一部の内部に延在する作動シャフトであって、前記作動シャフトの遠位端は連結部材の近位部分に連結される、作動シャフトと、
近位端および遠位端をそれぞれ有する複数の並進移動部材であって、前記並進移動部材の前記遠位端は前記埋め込み可能な医療デバイスに連結されており、前記並進移動部材の前記近位端は前記連結部材の遠位部分に連結されている、複数の並進移動部材と、
前記複数の並進移動部材のそれぞれの少なくとも一部の周りに巻き付けられている寄せ集め用コイルと、
を備えるシステム。
【請求項２】
前記作動シャフト、前記複数の並進移動部材、および前記連結部材は、前記内側カテーテルの長手方向軸に沿って並進移動するように構成されている、請求項１に記載のシステム。
【請求項３】
前記寄せ集め用コイルの長さは、前記連結部材が前記内側カテーテルの長手方向軸に沿って並進移動するときに、調整されるように構成されている、請求項１または２に記載のシステム。
【請求項４】
前記寄せ集め用コイルは、前記並進移動部材が前記内側カテーテルの長手方向軸に沿って並進移動するときに、前記複数の並進移動部材を寄せ集めるように設計されている、請求項１〜３のいずれか一項に記載のシステム。
【請求項５】
前記内側カテーテルの前記遠位部分に取り付けられている格納フィッティングをさらに備え、前記格納フィッティングは、前記寄せ集め用コイルの遠位端が遠位側に並進移動することを制限するように構成されている、請求項１〜４のいずれか一項に記載のシステム。
【請求項６】
前記寄せ集め用コイルは、前記格納フィッティングと前記連結部材の遠位端との間に配置されている、請求項５に記載のシステム。
【請求項７】
近位端および遠位端を有する筒状のガイドワイヤ部材をさらに備え、前記筒状のガイドワイヤ部材は、前記内側カテーテルの前記ルーメン内に延在し、前記筒状のガイドワイヤ部材の前記近位端はハンドルに連結されている、請求項１〜６のいずれか一項に記載のシステム。
【請求項８】
前記作動シャフトの近位端は前記ハンドルに連結されており、前記ハンドルは、前記作動シャフトおよび前記筒状のガイドワイヤ部材の同時の並進移動を可能にするように構成されている、請求項７に記載のシステム。
【請求項９】
前記作動シャフトは、前記筒状のガイドワイヤ部材に固定的に取り付けられている、請求項７または８に記載のシステム。
【請求項１０】
前記連結部材は、前記筒状のガイドワイヤ部材に固定的に取り付けられている、請求項７〜９のいずれか一項に記載のシステム。
【請求項１１】
前記連結部材は、前記筒状のガイドワイヤ部材に固定的に取り付けられている、請求項１０に記載のシステム。
【請求項１２】
前記連結部材は、前記内側カテーテルの前記ルーメン内での前記作動シャフトの同時の回転および並進移動を可能にする、請求項１〜１１のいずれか一項に記載のシステム。
【請求項１３】
心臓弁を埋め込むシステムであって、
ハンドルと、
前記ハンドルに連結されている近位端、遠位部分、およびこれらの内部に延在するルーメンを有する展開シャフトと、
前記展開シャフトの前記ルーメンの少なくとも一部の内部に延在する内側シャフトであって、内部に延在するルーメンを有する内側シャフトと、
前記内側シャフトの前記ルーメン内に配置されるとともに並進移動可能な並進移動アセンブリであって、作動シャフト、連結部材、複数の並進移動部材、および寄せ集め用コイルを含む並進移動アセンブリと、を備え、
前記複数の並進移動部材は近位端および遠位端をそれぞれ有し、前記並進移動部材の前記遠位端は埋め込み可能な前記心臓弁に連結されており、前記並進移動部材の前記近位端は前記連結部材の遠位部分に連結されており、
前記寄せ集め用コイルは前記複数の並進移動部材の周りに巻き付けられている、システム。
【請求項１４】
前記作動シャフトの遠位端は、前記連結部材の近位部分に連結されている、請求項１３に記載のシステム。
【請求項１５】
前記寄せ集め用コイルの長さは、前記連結部材が前記内側シャフトの長手方向軸に沿って並進移動するときに、調整されるように構成されている、請求項１３または１４に記載のシステム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本開示は、医療デバイス、及び、医療デバイスを製造する方法に関する。より詳細には、本開示は、医療デバイスの外形を縮小させるように設計された内側アセンブリを含む医療デバイスに関する。
【背景技術】
【０００２】
多種多様な体内の医療デバイスが、医学的用途、例えば血管内用途のために開発されている。これらのデバイスの幾つかは、ガイドワイヤ、カテーテル等を含む。これらのデバイスは、種々の異なる製造方法のいずれか１つによって製造され、種々の方法のいずれか１つに従って使用することができる。既知の医療デバイス及び方法のうち、それぞれが特定の利点及び欠点を有する。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
代替的な医療デバイス、並びに、医療デバイスを製造及び使用する代替的な方法を提供することが現在も必要とされている。
【課題を解決するための手段】
【０００４】
本開示は、医療デバイスの設計、材料、製造方法および使用の代替案を提供する。埋め込み可能な医療デバイスを送達する例示的なシステムは、近位端、遠位部分およびこれらの内部に延在するルーメンを有する外側シャフトを備える。システムは、近位端、遠位部分およびこれらの内部に延在するルーメンを有する内側カテーテルを含み、内側カテーテルは、外側シャフトのルーメンの少なくとも一部の内部に延在する。システムは、内側カテーテルのルーメンの一部の内部に延在する作動シャフトも含み、作動シャフトの遠位端は、連結部材の近位部分に連結されている。システムは、近位端および遠位端をそれぞれ有する複数の並進移動部材も含み、並進移動部材の遠位端は、埋め込み可能な医療デバイスに連結されており、並進移動部材の近位端は、連結部材の遠位部分に連結されている。システムは、複数の並進移動部材のそれぞれの少なくとも一部の周りに巻き付けられている寄せ集め用コイル（ｇｒｏｕｐｉｎｇ  ｃｏｉｌ）も含む。
【０００５】
上記の実施形態のいずれかに対して代替的にまたは付加的に、作動シャフト、複数の並進移動部材および連結部材は、内側カテーテルの長手方向軸に沿って並進移動するように構成されている。
【０００６】
上記の実施形態のいずれかに対して代替的にまたは付加的に、寄せ集め用コイルの長さは、連結部材が内側カテーテルの長手方向軸に沿って並進移動するときに、調整されるように構成されている。
【０００７】
上記の実施形態のいずれかに対して代替的にまたは付加的に、寄せ集め用コイルは、並進移動部材が内側カテーテルの長手方向軸に沿って並進移動するときに、複数の並進移動部材を寄せ集めるように設計されている。
【０００８】
上記の実施形態のいずれかに対して代替的にまたは付加的に、内側カテーテルの遠位部分に取り付けられている格納フィッティングをさらに備え、格納フィッティングは、寄せ集め用コイルの遠位端が遠位側に並進移動することを制限するように構成されている。
【０００９】
上記の実施形態のいずれかに対して代替的にまたは付加的に、寄せ集め用コイルは、格納フィッティングと連結部材の遠位端との間に配置されている。
上記の実施形態のいずれかに対して代替的にまたは付加的に、近位端および遠位端を有する筒状のガイドワイヤ部材をさらに備え、筒状のガイドワイヤ部材は、内側カテーテルのルーメン内に延在し、筒状のガイドワイヤ部材の近位端はハンドルに連結されている。
【００１０】
上記の実施形態のいずれかに対して代替的にまたは付加的に、作動シャフトの近位端はハンドルに連結されており、ハンドルは、作動シャフトおよび筒状のガイドワイヤ部材の同時の並進移動を可能にするように構成されている。
【００１１】
上記の実施形態のいずれかに対して代替的にまたは付加的に、作動シャフトは、筒状のガイドワイヤ部材に固定的に取り付けられている。
上記の実施形態のいずれかに対して代替的にまたは付加的に、連結部材は、筒状のガイドワイヤ部材に固定的に取り付けられている。
【００１２】
上記の実施形態のいずれかに対して代替的にまたは付加的に、連結部材は、筒状のガイドワイヤ部材に固定的に取り付けられている。
上記の実施形態のいずれかに対して代替的にまたは付加的に、連結部材は、内側カテーテルのルーメン内での作動シャフトの同時の回転および並進移動を可能にする。
【００１３】
心臓弁を埋め込む別のシステムは、ハンドルと、ハンドルに連結されている近位端、遠位部分およびこれらの内部に延在するルーメンを有する展開シャフトと、展開シャフトのルーメンの少なくとも一部の内部に延在する内側シャフトであって、内部に延在するルーメンを有する、内側シャフトと、内側シャフトのルーメン内に配置されるとともに並進移動可能な並進移動アセンブリであって、作動シャフト、連結部材、複数の並進移動部材および寄せ集め用コイルを含む、並進移動アセンブリと、を含み、複数の並進移動部材は、近位端および遠位端をそれぞれ有し、並進移動部材の遠位端は、埋め込み可能な心臓弁に連結されており、並進移動部材の近位端は、連結部材の遠位部分に連結されており、寄せ集め用コイルは複数の並進移動部材の周りに巻き付けられている。
【００１４】
上記の実施形態のいずれかに対して代替的にまたは付加的に、作動シャフトの遠位端は、連結部材の近位部分に連結されている。
上記の実施形態のいずれかに対して代替的にまたは付加的に、寄せ集め用コイルの長さは、連結部材が内側シャフトの長手方向軸に沿って並進移動するときに、調整されるように構成されている。
【００１５】
上記の実施形態のいずれかに対して代替的にまたは付加的に、寄せ集め用コイルは、並進移動部材が内側シャフトの長手方向軸に沿って並進移動するときに、複数の並進移動部材を寄せ集めるように設計されている。
【００１６】
上記の実施形態のいずれかに対して代替的にまたは付加的に、近位端および遠位端を有するガイドワイヤカテーテルをさらに備え、ガイドワイヤカテーテルは、内側シャフトのルーメン内に延在し、ガイドワイヤカテーテルの近位端はハンドルに連結されている。
【００１７】
上記の実施形態のいずれかに対して代替的にまたは付加的に、作動シャフトの近位端はハンドルに連結されており、ハンドルは、作動シャフトおよびガイドワイヤカテーテルの同時の並進移動を可能にするように構成されている。
【００１８】
上記の実施形態のいずれかに対して代替的にまたは付加的に、作動シャフトは、ガイドワイヤカテーテルに固定的に取り付けられている。
埋め込み可能な心臓弁を目的部位に埋め込む方法は：埋め込み可能な心臓弁の送達システムを目的部位まで前進させることであって、送達システムは、近位端、遠位部分およびこれらの内部に延在するルーメンを有する外側シャフトと、近位端、遠位部分およびこれらの内部に延在するルーメンを有するライナであって、外側シャフトのルーメンの少なくとも一部の内部に延在する、ライナと、ライナのルーメンの一部の内部に延在する並進移動ロッドであって、並進移動ロッドの遠位端は連結部材の近位部分に連結されている、並進移動ロッドと、近位端および遠位端をそれぞれ有する複数の並進移動部材であって、並進移動部材の遠位端は埋め込み可能な医療デバイスに連結されており、並進移動部材の近位端は連結部材の遠位部分に連結されている、複数の並進移動部材と、近位端および遠位端をそれぞれ有する複数の支持部材であって、支持部材の遠位端は埋め込み可能な心臓弁に連結されており、支持部材の近位端はライナの遠位部分に連結されている、複数の支持部材と、複数の並進移動部材の周りに巻き付けられている寄せ集め用コイルと、を含む、前進させること；外側シャフトをライナに対して遠位側にシフトさせ、埋め込み可能な心臓弁を部分的に展開させること；ならびに、複数の並進移動部材を支持部材に対して近位方向に並進移動させ、埋め込み可能な心臓弁を目的部位において完全に展開させることを含む。
【００１９】
幾つかの実施形態の上記の概要は、本開示のそれぞれの開示される実施形態又は全ての実施態様を記載する意図はない。図面及び以下の詳細な説明がこれらの実施形態をより詳細に例示する。
【００２０】
本開示は、添付の図面に関連して以下の詳細な説明を考慮してより完全に理解することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２１】
【図１】例示的な医療デバイスシステムの側面図である。
【図２】例示的な医療デバイス送達システムの一部の部分断面図である。
【図３】例示的な医療デバイス送達システムの一部の部分断面図である。
【図４】図１〜図３に示されているカテーテルシャフトの一部の部分断面図である。
【図５】図４の線５−５に沿った断面図である。
【図６】図４の線６−６に沿った断面図である。
【図７】例示的な医療デバイス送達システムの一部の部分断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００２２】
本開示は、種々の変更形態及び代替的な形態に適しているが、その細部は、図面に例として示されており、詳細に記載される。しかし、記載される特定の実施形態に本開示を限定する意図はないことを理解されたい。それどころか、本開示の主旨及び範囲内に入る全ての変更形態、均等物及び代替形態を包含することが意図される。
【００２３】
以下で定義される用語に関して、異なる定義が特許請求の範囲又は本明細書の他の箇所において与えられない限り、これらの定義が適用される。
本明細書において、全ての数値は、明示的に示されるか否かにかかわらず、「約」という用語によって修飾されることを前提とする。「約」という用語は、当業者が（例えば同じ機能又は結果を有する）記載した値に等しいとみなす数の範囲を概ね指す。多くの場合に、「約」という用語は、最も近い有効数字に四捨五入される数を含むことができる。
【００２４】
終点による数値範囲の列挙は、その範囲内の全ての数を含む（例えば、１〜５は、１、１．５、２、２．７５、３、３．８０、４及び５を含む）。
本明細書及び添付の特許請求の範囲において用いられる場合、単数形「１つ（ａ、ａｎ）」及び「その」は、内容が明らかに別様に指示しない限り、複数の指示対象を含む。本明細書及び添付の特許請求の範囲において用いられる場合、「又は」という用語は、内容が明らかに別様に指示しない限り、「及び／又は」を含む意味で概ね用いられる。
【００２５】
明細書中における「実施形態」、「幾つかの実施形態」、「他の実施形態」等への言及は、記載される実施形態が１つ又は複数の特定の特徴、構造及び／又は特性を含み得ることを示すことに留意されたい。しかし、そのような記載は、全ての実施形態がその特定の特徴、構造及び／又は特性を含むことを必ずしも意味しない。その上、特定の特徴、構造及び／又は特性が１つの実施形態に関連して記載される場合、明らかにそれとは反対のことが述べられていない限り、明示的に記載されるか否かにかかわらず、そのような特徴、構造及び／又は特性を他の実施形態と関連して使用してもよいことを理解されたい。
【００２６】
以下の詳細な説明は、異なる図面における同様の要素が同じ符号で示される図面を参照して読むべきである。必ずしも一定の尺度で描かれていない図面は、例示的な実施形態を示しており、本発明の範囲を限定する意図はない。
【００２７】
心血管系に影響を与える疾患及び／又は医学的状態は、世界中でよく見られる。従来から、心血管系の治療は、多くの場合、身体の影響を受けた部分に直接アクセスすることにより行われていた。例えば、冠動脈の１つ又は複数における閉塞の治療は、従来は、冠動脈バイパス手術を用いて治療されていた。容易に認識されるように、そのような治療法は、患者に対して相当に侵襲的であり、かなりの回復時間及び／又は治療を必要とする。より最近では、低侵襲的な治療法が開発されてきている。例えば、閉塞した冠動脈に経皮的カテーテルによってアクセスして、閉塞した冠動脈を治療することができるようにする治療法が開発されている（例えば血管形成術）。そのような治療法は患者及び臨床医の間で広く受け入れられている。
【００２８】
幾つかの比較的一般的な医学的状態は、心臓内の弁のうちの１つ又は複数の非効率、無効若しくは完全な不全を含むか、それらの結果であり得る。例えば、大動脈弁又は僧房弁の不全はヒトに対して深刻な影響を有する可能性があり、適切に対処しなければ深刻な健康状態及び／又は死亡につながることがある。障害のある心臓弁の治療は、この治療が多くの場合に障害のある弁の修復又は完全な置換を必要とするという点で、他の課題をもたらす。そのような治療法は患者に対してかなり侵襲的であり得る。本明細書において開示されるのは、心血管系を診断、治療及び／又は修復するため、心血管系の一部に医療デバイスを送達するのに用いられ得る医療デバイスである。本明細書において開示される医療デバイスのうちの少なくとも幾つかは、置換心臓弁（例えば置換大動脈弁、置換僧帽弁等）を送達して植え込むために用いられ得る。加えて、本明細書において開示されるデバイスは、置換心臓弁を経皮的に送達することができ、したがって、患者に対して非常に低侵襲的であり得る。本明細書において開示されるデバイスはまた、以下でより詳細に記載するように、多くの付加的な望ましい特徴及び利点も提供することができる。
【００２９】
図面は、例えば、図１に概略的に示されている医療デバイスシステム１０の選択された構成要素及び／又は配置を示している。いずれかの図面において、医療デバイスシステム１０の幾つかの特徴は、簡略化するために示されない場合があるか、概略的に示される場合があることに留意されたい。医療デバイスシステム１０の構成要素の幾つかに関する更なる詳細は、他の図面に、より詳細に示される場合がある。医療デバイスシステム１０を使用して、種々の医療デバイスを、生体構造内の多くの位置に送達及び／又は展開することができる。少なくとも幾つかの実施形態では、医療デバイスシステム１０は、置換／人工心臓弁等の医療用インプラント１６（図１の詳細図に示されている）の経皮的送達に使用することができる置換心臓弁送達システム（例えば、置換大動脈弁送達システム）を含むことができる。しかし、これは、医療デバイスシステム１０を、弁の修復、弁形成、植え込み可能な医療デバイス（例えばステント、グラフト等といった）の送達等を含む他の介入、又は、他の同様の介入に使用してもよいため、限定的であることを意図しない。
【００３０】
医療デバイスシステム１０は、概して、外側シース１２と、外側シース１２のルーメンを少なくとも部分的に通って延在する内側カテーテル１４と、内側カテーテル１４に連結されかつその送達中に外側シース１２のルーメン内に配置される医療用インプラント１６（例えば置換心臓弁インプラント）とを含むカテーテルシステムとして記載することができる。幾つかの実施形態では、医療デバイスのハンドル１７を、外側シース１２及び／又は内側カテーテル１４の近位端に配置することができ、これらに関連付けられる１つ又は複数の作動機構を含むことができる。換言すると、一つ以上の筒状部材（例えば、外側シース１２、内側カテーテル１４等）が、医療デバイスのハンドル１７から遠位に延在することができる。概して、医療デバイスのハンドル１７は、内側カテーテル１４に対する外側シース１２の位置を操作し、及び／又は、医療用インプラント１６の展開を支援するように設計することができる。
【００３１】
使用時に、医療デバイスシステム１０は、関心領域及び／又は治療位置に隣接する位置まで、血管系を通して、経皮的に前進させることができる。例えば、幾つかの実施形態では、医療デバイスシステム１０を、障害のある生来の弁（例えば、大動脈弁、僧帽弁等）に隣接する位置まで、血管系を通して、前進させることができる。障害のある大動脈弁及び／又は他の心臓弁（複数の場合もあり）を治療するための代替的な手法も、医療デバイスシステム１０を用いて意図される。送達中に、医療用インプラント１６は、例えば図１において概略的に見られるように、ルーメン及び／又は外側シース１２の遠位端の内側に、細長い小型の「送達」形態で配置されることが一般的である。外側シース１２は、位置決めされると、医療用インプラント１６及び／又は内側カテーテル１４に対して後退し、医療用インプラント１６を露出させることができる。幾つかの場合、医療用インプラント１６は、医療用インプラント１６の露出によって医療用インプラント１６を展開することができるように、自己拡張型であり得る。代替的には、医療用インプラント１６を、生体構造内への植え込みに適した概ね短縮されたより大型の「展開」形態に変換させるために、医療デバイスのハンドル１７を使用して、医療用インプラント１６を拡張／展開することができる。医療用インプラント１６が生体構造内で好適に展開されると、医療デバイスシステム１０を医療用インプラント１６から分離、離脱及び／又は解放することができ、医療デバイスシステム１０を血管系から取り出すことができ、医療用インプラント１６を「解放」形態で適所に残す。
【００３２】
植え込み可能な医療デバイス（例えば医療用インプラント１６）の送達及び／又は、展開中に、医療デバイスシステム（例えば医療デバイスシステム１０）の部分を、蛇行性の及び／又は狭い体腔を通して、前進させる必要があることを認識することができる。したがって、システムの十分な強度（圧縮、捩れ等）及び可撓性を全体として維持しながらも、医療デバイスの部分の外形を縮小する医療用送達システム（例えば、医療デバイスシステム１０及び／又は他の医療デバイス等）の構成要素及び設計を使用することが望ましい。
【００３３】
図２は、部分的に展開された形態にある医療デバイスシステム１０を示している。図２に示されているように、医療デバイスシステム１０の外側シース１２は、医療用インプラント１６の近位側の位置まで近位方向に後退されている。換言すると、外側シース１２は、医療デバイスインプラント１６を、コンパクトな外形が小さい送達位置から部分的に展開した位置に暴露するように、近位方向に後退されている（例えば引き戻されている）。
【００３４】
本明細書において意図される少なくともいくつかの例では、医療デバイスインプラント１６は、外側シース１２の下から解放されると、自ら拡張するように設計することができる。しかし、図２に示されているように、医療デバイスシステム１０は、インプラント１６が径方向に完全に拡張することを制限されることができるように設計することができる。例えば、図２は、長さ「Ｌ１」として示されている部分的に展開した位置を有する医療デバイスインプラント１６を示している。
【００３５】
図２は、いくつかの例において、インプラント１６が、インプラント１６の近位端１８に連結されている１つまたは複数の支持部材２２を含むことができることをさらに示している。さらに、図２は、いくつかの例において、インプラント１６が、インプラント１６の遠位端２０に連結されている１つまたは複数の並進移動部材２４を含むことができることを示している。その上、（図２に示されているような）いくつかの例において、並進移動部材２４および支持部材２２は、外側シースが後退されてインプラント１６を暴露した後で、インプラントを部分的に展開した位置に維持するように協働することができる。例えば、図２は、支持部材２２のそれぞれの遠位端をインプラント１６の近位端に連結することができ、支持部材２２のそれぞれの近位端を内側カテーテル１４の遠位端に連結することができるように、支持部材を設計することができることを示している。例えば、図２は、支持部材２２の近位端を、内側カテーテル１４の遠位端に固く固定される格納フィッティング２８に取り付けることができることを示している。いくつかの場合に、支持部材２２を、内側カテーテル１４の遠位端に対するインプラント１６の近位端１８の近位移動を制限するように設計することができることをさらに認識することができる。
【００３６】
その上、並進移動部材２４は、（例えば、ハンドルにおける操作者の操作による）並進移動部材の並進移動によって、インプラントの遠位端２０を、インプラント１６の近位端１８に近づけるよう「引く」ことができるように、遠位側から近位方向に並進移動するように設計することができる。
【００３７】
例えば、図３は、並進移動部材２４の遠位側から近位側への並進移動を示している。支持部材２２がインプラント１６の近位端１８の近位移動を制限し、一方で、並進移動部材２４が近位側に並進移動する場合、インプラント１６は、（インプラント１６の長手方向軸に沿って）短縮されるとともに、径方向外方に拡張することもできることを認識することができる。インプラント１６の短縮および径方向の拡張は、図２におけるインプラント１６の形状および位置と、図３におけるインプラント１６の形状および位置とを比較することによって分かる。図３に示されているインプラント１６の位置は、インプラント１６の完全に展開した位置として記載することができる（それに対し、図２に示されているインプラント１６の部分的に展開した位置）。さらに、図３は、完全に展開したインプラント１６の長さをＬ２として示しており、それによって、距離Ｌ２は、図２に示されている距離Ｌ１よりも短い。
【００３８】
その上、並進移動部材２４は、インプラント１６を（その長手方向軸に沿って）伸張させる（例えば長くする）ように、近位側から遠位側への方向に延在することが可能であるように設計することができることを認識することができる。換言すると、インプラント１６は、支持部材２２がインプラント１６の近位端１８の移動を制限するため、長手方向軸に沿う並進移動部材２４の（近位側または遠位側への）並進移動によって、（図２に示されている）部分的に展開した位置と、（図３に示されている）完全に展開した位置との間でシフトすることが可能であり得る。
【００３９】
支持部材２２および並進移動部材２４の配置、取り付けの特徴および動作に関する上記の記載および説明は、支持部材２２および並進移動部材２４が係合し、インプラント１６に対して機能するため、概略的であることに留意されたい。支持部材２２および並進移動部材２４の双方の設計（例えば、配置、取り付けの特徴、動作等）は、支持部材２２および並進移動部材２４が関連し、インプラント１６に対して機能するため、変えてもよいことを認識することができる。例えば、並進移動部材２４および支持部材２２を様々な方法で設計、配置および動作させ、インプラント１６の部分的および完全な展開の形態を達成することが可能である。
【００４０】
いくつかの例では、操作者は、ハンドル部材１７を介して並進移動部材２４を操作することが可能であるものとすることができる。例えば、ハンドル１７は、並進移動部材２４の並進移動を制御するように設計されている作動部材を含むことができる。図２は、ハンドル部材１７を、作動シャフト３０および連結部材２８を介して並進移動部材２４に連結することができることを示している。例えば、以下でより詳細に記載するように、図２は、並進移動部材２４の近位端を、連結部材２８の遠位端に連結することができることを示している。さらに、図２は、作動シャフト３０の遠位端を、連結部材２８の近位端に連結することができることをさらに示している。さらに、図２には示されていないが、作動シャフト３０が、連結部材２８からハンドル部材１７まで、内側シャフト１４の全長の内部で延在することができることを認識することができる。
【００４１】
本明細書における説明のために、内側シャフト１４は、内側部材またはライナ１４として言及される場合もある。ライナ１４は、本明細書において記載される図面に示されている複数の異なる特徴を含むことができる。例えば、ライナは、ルーメン２５を含むことができる。さらに、並進移動部材２４、カプラ２８、作動シャフト３０、ガイドワイヤルーメン３４（以下で記載する）および寄せ集め用コイル３２（以下で記載する）を、ルーメン２５内に配置することができる。これは例に過ぎない。内側ライナ１４は、形状を変えることができる。例えば、内側ライナ１４は、単一のルーメン、複数のルーメンを含むか、または、ルーメンがなくてもよい。
【００４２】
上記で記載したように、図２および図３は、（上記で記載したように、インプラント１６を短縮させて径方向に拡張させる）並進移動部材２４の遠位側から近位側の方向への並進移動を示している。しかし、図３は、遠位側から近位側の方向への並進移動部材２４の並進移動が、内側カテーテル１４のルーメン２５内での作動シャフト３０および連結部材２８の並進移動によって達成されることをさらに示している。例えば、作動シャフト３０は、後退されると（例えば、内側カテーテル１４のルーメン２５内で近位に引かれると）、連結部材２８を近位に後退させ、これによってさらに、並進移動部材２４を近位方向に後退させる。
【００４３】
いくつかの場合、並進移動部材２４を、内側カテーテル１４のルーメン２５内で並進移動されるときに、実質的に直線的な形態に維持することが望ましい場合がある。したがって、いくつかの例では、医療デバイスシステム１０は、並進移動部材２４が内側カテーテル１４のルーメン２５内で互いの周りに捩れることを制限および防止または制限もしくは防止するように設計されている構成要素を含むことができる。例えば、図２および図３は、並進移動部材２４の周りに巻き付けられている寄せ集め用コイル３２を示しており、それによって、並進移動部材２４が内側カテーテル１４のルーメン２５を通して並進移動されるときに、寄せ集め用コイルが、並進移動部材２４を実質的に直線的な形態に維持する（それによって、並進移動部材２４がルーメン２５内で捩れることを制限および防止または制限もしくは防止する）。
【００４４】
図２および図３は、寄せ集め用コイル３２の近位端を、連結部材２８の遠位端に隣接して位置決めすることができること、および、寄せ集め用コイル３２の遠位端を、内側カテーテル１４の遠位端に隣接して位置決めすることができることをさらに示している。特に、寄せ集め用コイル３２の遠位端は、格納フィッティング２９によって、内側カテーテル１４の遠位端を遠位側に超えて延在することを防止することができる。換言すると、寄せ集め用コイル３２の遠位端は、格納フィッティング２９に接触することができる。
【００４５】
寄せ集め用コイル３２が内側カテーテル１４のルーメン２５内で伸張および短縮することができる（例えば、寄せ集め用コイルの長さを調整することができる）ように、寄せ集め用コイル３２を内側カテーテル１４のルーメン２５内に配置することができることをさらに認識することができる。例えば、連結部材２８が（図２と比較して図３に示されている）近位方向に並進移動すると、寄せ集め用コイルは、並進移動部材２４を実質的に直線的な形態に寄せ集めおよび格納または寄せ集めもしくは格納し続けながら、伸張することができる。
【００４６】
図２および図３は、医療デバイスシステム１０が、内側カテーテル１４のルーメン２５内に延在する筒状のガイドワイヤ部材３４を含むことができることをさらに示している。筒状のガイドワイヤ部材３４は、ガイドワイヤが内部に延在して並進移動することを可能にするように設計することができる。さらに、筒状のガイドワイヤ部材３４は、ハンドル部材１７から、内側部材１４のルーメン２５を通して、インプラント１６を通して延在し、ノーズコーン３６において終端することができる。その上、筒状のガイドワイヤ部材３４は、ガイドワイヤが内部で前進されることを可能にするルーメンを含むことができる（図２または図３には示されていない）。換言すると、医療デバイス１０は、身体内で、筒状のガイドワイヤ部材３４のルーメン内を延在するガイドワイヤにわたって目的部位まで前進されることができる。
【００４７】
図４は、図１〜図３に関して記載した医療デバイスシステム１０の一部の断面を示している。特に、上記で記載したように、図４は、カプラ２８に連結されている作動シャフト３０、カプラ２８に連結されている並進移動部材２４、および、並進移動部材２４の周りに巻き付けられている寄せ集め用コイル３２（その遠位端は、上記で記載したように格納フィッティング２９に隣接して位置決めされている）を示している。図４は、寄せ集め用コイル３２の外側面３７が内側カテーテル１４の内側面４６およびガイドワイヤ部材３４の外側面４４の双方に接触することができることをさらに示している。したがって、寄せ集め用コイル３２の外径（およびしたがって内径）は、カプラ２８が内側カテーテル１４のルーメン２５内で並進移動するにつれて寄せ集め用コイルが長くなるかまたは短くなるときに、一定のままであることができることをさらに認識することができる。
【００４８】
その上、医療デバイスシステム１０は、寄せ集め用コイル３２の近位端および遠位端の双方が隣接する構造に固定的に取り付けられなくてもよい（例えば、連結部材２８および格納フィッティング２９の両方、または連結部材２８、もしくは格納フィッティング２９に取り付けられなくてもよい）ように設計することができることを認識することができる。寄せ集め用コイル３２のいずれの端も隣接する構造（例えば、連結部材２８および格納フィッティング２９の両方、または連結部材２８、もしくは格納フィッティング２９）に取り付けないことによって、寄せ集め用コイル３２が、ルーメン２５内で長くなるかまたは短くなる間に、自由に捩れることが可能となることを認識することができる。この移動の自由は、並進移動部材２４が内側カテーテル１４のルーメン２５内で直線的に並進移動するときに、寄せ集め用コイル３２が、並進移動部材２４を互いにきつく寄せ集める（例えば格納する）内径を維持することを可能にする。
【００４９】
図４は、カプラ２８の底面４５がガイドワイヤ部材３４の外側面４４に隣接するように、カプラ２８を内側カテーテル１４のルーメン２５内に位置決めすることができることをさらに示している。いくつかの例では、カプラ２８は、ガイドワイヤ部材３４に固く固定されず、したがって、ガイドワイヤ部材３４に対して並進移動することができるように設計することができる。他の例では、カプラ２８は、ガイドワイヤ部材３４に固く固定され、したがって、カプラ２８の並進移動（これ自体が、作動シャフト３０の並進移動によって生じることができる）によって、ガイドワイヤ部材３４および並進移動部材２４の双方も並進移動することができるように設計することができる。換言すると、カプラ２８がガイドワイヤ部材３４に固く固定されている場合、ハンドル１７を介して作動シャフト３０を操作している操作者は、並進移動部材２４またはガイドワイヤ部材３４のいずれかの遠位または近位の並進移動によって、並進移動部材２４またはガイドワイヤ部材３４の双方が対応して等しい量だけ並進移動するように、並進移動部材２４およびガイドワイヤ部材３４の双方を一緒に並進移動させることができることを認識することができる。さらに、ガイドワイヤ部材３４および作動シャフト３０をハンドル部材１７において互いに連結することを含め、ガイドワイヤ部材３４および作動シャフト３０を医療デバイスシステム１０に沿うどこかで連結することによって、同じ効果を達成することができることを認識することができる。ガイドワイヤ部材３４および作動シャフト３０を、医療デバイスシステム１０に沿う２つ以上の位置において一緒に連結することができることを認識することができる。
【００５０】
いくつかの場合、埋め込み可能な医療デバイス１６が（図１〜図３に示されているように）折り畳まれた形態から完全に展開した形態にシフトすると、ノーズコーン３６が近位方向に並進移動することが望ましい場合がある。上記の説明から、ノーズコーン３６がガイドワイヤ部材３４の遠位端に接続されているため、ガイドワイヤ部材３４が（カプラ２８および作動シャフト３０を介して）並進移動部材２４とともに並進移動すると、並進移動部材が埋め込み可能な医療デバイス１６を折り畳まれた形態から完全に展開した形態にシフトさせるように働くため、ノーズコーン３６が対応して近位方向に並進移動することを認識することができる。
【００５１】
図４は、いくつかの場合に、作動シャフト３０がコイル部材３８のルーメン内に位置決めされる作動ロッド４０を含むことができることをさらに示している。寄せ集め用コイル３２に関して上記で記載したものと同様に、コイル部材３８の外側面は、内側カテーテル１４の内側面４６およびガイドワイヤ部材３４の外側面４４の双方に接触することができる。コイル部材３８の外側面は、作動シャフト３０がコイル部材を含まない場合に存在するであろう摩擦力と比較して、内側カテーテル１４の内側面４６に沿う作動シャフト３０の摩擦力を低減することができることを認識することができる。例えば、コイル部材３８は、作動シャフトが内側カテーテル１４のルーメン２５内で撓む／曲がる容易さを高めることに加えて、内側部材１４の内側面４６に沿う双方の「点と点」の接触を提供する。これらの特性は、（同様の大きさの中実のロッドと比較して）作動シャフト３０の外側面と内側カテーテル１４の内側面４６との間の全体的な表面摩擦を低減する。摩擦の低減は、作動シャフト３０が「バックラッシュ」効果の形態のエネルギーを貯蔵および解放する可能性をさらに低減することができる。コイル部材３８は、作動ロッド４０の一部または全長に沿って延在することができることが意図される。さらに、作動ロッド４０は、カプラ２８の近位端からハンドル部材１７まで延在することができる。その上、コイル部材３８の上記で記載した機能的な特徴は、限定されることを意図しない。例えば、コイル部材３８を使用して、その一部に沿って（例えば、コイル部材３８の表面または他の部分に沿って）電気を伝導することができることが意図される。
【００５２】
図４は、いくつかの例において、ガイドワイヤ部材３４が、その筒状の壁に埋め込まれた補強コイルを含むことができることをさらに示している。例えば、図４は、ガイドワイヤ部材３４の壁とともに位置決めされているコイル４８を示している。コイル４８は、ガイドワイヤ部材３４に付加的な強度および可撓性を提供することができる。その上、図４は、ガイドワイヤ部材３４のルーメン４２を示している。ガイドワイヤ（図示せず）が、ガイドワイヤ部材３４のルーメン４２とともに延在することができることを認識することができる。
【００５３】
図５は、図４の線５−５に沿った断面図を示している。上記で示したように、内側カテーテル１４は複数の特徴を含むことができる。例えば、内側カテーテル１４は、１つまたは複数の引張抵抗部材５０ａ／５０ｂを含むことができる。引張抵抗部材５０ａ／５０ｂは、ワイヤ（例えば金属ワイヤ）、紐、ケーブル、撚られたケーブル、複合構造等の形態をとることができる。１つの例では、引張抵抗部材５０ａ／５０ｂはともに金属ワイヤである。別の場合では、引張抵抗部材５０ａ／５０ｂはともに金属の紐である。紐は、好適なポリマまたは金属（例えばアラミド）から作られる軸方向ワイヤをさらに含むことができる。引張抵抗部材５０ａ／５０ｂは、同じ材料から作るおよび同じ構造を有する、または同じ材料から作るもしくは同じ構造を有することができる。代替的には、引張抵抗部材５０ａ／５０ｂは、互いに異なってもよい。さらに、図２は、内側カテーテル１４が２つの引張抵抗部材５０ａ／５０ｂを含むことを示しているが、これは、限定されることを意図しない。１個、３個、４個、５個、６個、７個またはそれ以上等の、他の数の引張抵抗部材５０ａ／５０ｂが意図される。
【００５４】
図５は、内側カテーテル１４のルーメン２５の形状を、作動シャフト３０およびガイドワイヤ部材３４の捩れを制限するように設計することができることをさらに示している。例えば、図５は、ルーメン２５が非円形であってもよいことを示している。例えば、ルーメン２５の形状は、卵型、正方形、矩形等であってもよい。内側カテーテル１４が外側部材１２のルーメン内で回転するとき、ルーメン２５の形状によって、作動シャフト３０およびガイドワイヤ部材３４の双方を、図５に示されているようなそれぞれの空間的な関係に強制的に維持させることができることを認識することができる。換言すると、ルーメン２５の形状によって、作動シャフト３０およびガイドワイヤ部材３４に、内側カテーテル１４の曲げ、回転、撓み等に関係なく、互いに対するそれらの位置にあるままであるよう強制する。
【００５５】
その上、図５は、ルーメン２５内に互いに隣接して位置決めされる作動シャフト３０およびガイドワイヤ部材も示している。上記で記載したように、作動シャフト３０は、コイル部材３８のルーメン内に位置決めされる作動ロッド４０を含むことができる。その上、図５はガイドワイヤ部材３４を示している。ガイドワイヤ部材３４は、その筒状の壁に埋め込まれた補強コイル４８を含むことができる。例えば、図５は、ガイドワイヤ部材３４の壁とともに位置決めされているコイル４８を示している。コイル４８は、ガイドワイヤ部材３４に付加的な強度および可撓性を提供することができる。その上、図５はガイドワイヤ部材３４のルーメン４２を示している。
【００５６】
図６は、図４の線６−６に沿った断面図を示している。図４は、寄せ集め用コイル３２、カプラ２８、および、ルーメン２５内に位置決めされているガイドワイヤ部材３４を示している。その上、図６は、寄せ集め用コイル３２が、内部に位置決めされている３つの並進移動部材２４を囲むことができることを示している。並進移動部材２４は、互いから等距離に離間させることができる。例えば、並進移動部材２４は、互いに対して実質的に１２０度の角度で離間することができる。さらに、図６は３つの並進移動部材２４を示しているが、３つよりも多いかまたは少ない並進移動部材２４を医療デバイスシステム１０内で使用することができることが意図される。例えば、医療デバイスシステム１０は、１個、２個、３個、４個、５個、６個、７個、８個、９個、１０個またはそれ以上の並進移動部材２４を含むことができる。
【００５７】
その上、図６は、内側カテーテル１４が１つまたは複数の引張抵抗部材５０ａ／５０ｂを含むことができることを示している。引張抵抗部材５０ａ／５０ｂは、ワイヤ（例えば金属ワイヤ）、紐、ケーブル、撚られたケーブル、複合構造等の形態をとることができる。さらに、図６は、引張抵抗部材５０ａ／５０ｂをルーメン２５の両側に互いに対向して位置決めすることができることを示している。
【００５８】
その上、図５はガイドワイヤ部材３４を示している。ガイドワイヤ部材３４は、その筒状の壁に埋め込まれた補強コイル４８を含むことができる。例えば、図５は、ガイドワイヤ部材３４の壁とともに位置決めされたコイル４８を示している。コイル４８は、ガイドワイヤ部材３４に付加的な強度および可撓性を提供することができる。その上、図５は、ガイドワイヤ部材３４のルーメン４２を示している。
【００５９】
図６は、（上記で記載した）底面４５を含むカプラ２８をさらに示している。示されているように、底面４５は、ガイドワイヤ部材３４の外側面に嵌合するような形状である。例えば、いくつかの例において、底面４５は、ガイドワイヤ部材３４の外側面４４によって画定される半径に嵌合する湾曲部分を含むことができる。上記で記載したように、カプラ２８の底面４５は、ガイドワイヤ部材３４に固く固定されていてもまたは固く固定されていなくてもよい。
【００６０】
図７は、図６に示されている医療デバイスシステム１０の一部の詳細図を示している。さらに、図７は、カプラ２８の断面図を示している。カプラ２８は、ベース部材６５、第１のキャップ６７および第２のキャップ６９を含むことができる。第１のキャップ６７および第２のキャップ６９は、ベース部材６５とは別個の構成要素であるものとすることができる。さらに、第１のキャップ６７および第２のキャップ６９は、溶接または任意の他の好適な方法によってベース部材６５に取り付けることができる。
【００６１】
図示のように、作動ロッド４０の一部が、カプラ２８の一部の内部に延在し、それによって、ベース部材６５および第１のキャップ６７の双方に接触することができる。同様に、並進移動部材２４の部分が、カプラ２８の一部の内部に延在し、それによって、ベース部材６５および第１のキャップ６９の双方に接触することができる。図７から、ベース部材６５が、作動ロッド４０にある１つまたは複数の凹部６１と嵌合する１つまたは複数の突起６０を含むことができることを認識することができる。同様に、図７から、ベース部材６５が、並進移動部材２４にある１つまたは複数の凹部６３と嵌合する１つまたは複数の突起６２を含むことができることを認識することができる。それぞれの突起を、（作動ロッド４０および並進移動部材２４の双方にある）凹部と係合させることで、カプラに対する作動ロッド４０および並進移動部材２４の双方の並進移動を制限することができることをさらに認識することができる。換言すると、それぞれの突起と（作動ロッド４０および並進移動部材２４の双方にある）凹部との係合は、作動ロッド４０および並進移動部材２４の双方がカプラ２８（および互い）とは独立して並進移動することを防止することができる。しかし、それぞれの突起と（作動ロッド４０および並進移動部材２４の双方にある）凹部との係合は、作動ロッド４０がそれ自身の長手方向軸上で回転／旋回することを可能にすることができることをさらに認識することができる。その上、カプラ２８（ベース部材６５、第１のキャップ６７および第２のキャップ６９を含む）は、異種の材料が係合することを可能にすることができ、これは、異種の材料がカプラ２８内で機械的に「捕捉されて」好ましくは配向されるためであることを認識することができる。いくつかの場合、カプラ２８は「スイベル」として規定することができる。
【００６２】
本明細書において開示される医療デバイス及び／又はシステム１０の種々の構成要素に用いることができる材料は、一般に医療デバイスに関連するものを含み得る。しかし、その説明が、種々のシャフト、ライナ、及びそれらに関連して説明された構成要素を含み、本明細書に開示される医療デバイス及び／又はシステム１０の他の構成要素に適用されてもよいため、本明細書に記載されるデバイス及び方法を限定することを意図しない。
【００６３】
医療デバイス１０は、金属、合金、ポリマー（この幾つかの例を以下で開示する）、金属−ポリマー複合体、セラミック、これらの組み合わせ等、又は、他の好適な材料から形成することができる。好適なポリマーの幾つかの例としては、ポリテトラフルオロエチレン（ＰＴＦＥ）、エチレンテトラフルオロエチレン（ＥＴＦＥ）、フッ素化エチレンプロピレン（ＦＥＰ）、ポリオキシメチレン（ＰＯＭ、例えばDuPontから入手可能なＤＥＬＲＪＮ（登録商標））、ポリエーテルブロックエステル、ポリウレタン（例えば、ポリウレタン８５Ａ）、ポリプロピレン（ＰＰ）、ポリ塩化ビニル（ＰＶＣ）、ポリエーテル−エステル（例えば、DSM Engineering Plasticsから入手可能なＡＲＮＩＴＥＬ（登録商標））、エーテル系又はエステル系コポリマー（例えば、ブチレン／ポリ（アルキレンエーテル）フタレート及び／又はDuPontから入手可能なＨＹＴＲＥＬ（登録商標）等の他のポリエステルエラストマー）、ポリアミド（例えば、Bayerから入手可能なＤＵＲＥＴＨＡＮ（登録商標）、又は、Elf Atochemから入手可能なＣＲＩＳＴＡＭＩＤ（登録商標））、弾性ポリアミド、ブロックポリアミド／エーテル、ポリエーテルブロックアミド（ＰＥＢＡ、例えば、ＰＥＢＡＸ（登録商標）という商品名で入手可能）、エチレン酢酸ビニルコポリマー（ＥＶＡ）、シリコーン、ポリエチレン（ＰＥ）、高密度ポリエチレン（ＨＤＰＥ）、ポリエステル、Ｍａｒｌｅｘ高密度ポリエチレン、Ｍａｒｌｅｘ低密度ポリエチレン、線形低密度ポリエチレン（例えば、ＲＥＸＥＬＬ（登録商標））、超高分子量（ＵＨＭＷ）ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリブチレンテレフタレート（ＰＢＴ）、ポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）、ポリトリメチレンテレフタレート、ポリエチレンナフタレート（ＰＥＮ）、ポリエーテルエーテルケトン（ＰＥＥＫ）、ポリイミド（ＰＩ）、ポリエーテルイミド（ＰＥＩ）、ポリフェニレンスルフィド（ＰＰＳ）、ポリフェニレンオキシド（ＰＰＯ）、ポリパラフェニレンテレフタルアミド（例えば、ＫＥＶＬＡＲ（登録商標））、ポリスルホン、ナイロン、ナイロン１２（EMS American Grilonから入手可能なＧＲＩＬＡＭＩＤ（登録商標）等）、パーフルオロ（プロピルビニルエーテル）（ＰＦＡ）、エチレンビニルアルコール、ポリオレフィン、ポリスチレン、エポキシ、ポリ塩化ビニリデン（ＰＶｄＣ）、ポリ（スチレン−ｂ−イソブチレン−ｂ−スチレン）（例えば、ＳＩＢＳ及び／又はＳＩＢＳ５０Ａ）、ポリカーボネート、イオノマー、生体適合性ポリマー、他の好適な材料、又は、それらの混合物、組み合わせ、コポリマー、ポリマー／金属複合材等が挙げられる。幾つかの実施形態では、シースには、液晶ポリマー（ＬＣＰ）を混ぜることができる。
【００６４】
好適な金属及び合金の幾つかの例としては、３０４Ｖ、３０４Ｌ及び３１６ＬＶステンレス鋼等のステンレス鋼；軟鋼；線形弾性及び／又は超弾性ニチノール等のニッケル−チタン合金；ニッケル−クロム−モリブデン合金等の他のニッケル合金（例えば、ＩＮＣＯＮＥＬ（登録商標）６２５等のＵＮＳ：Ｎ０６６２５、ＨＡＳＴＥＬＬＯＹ（登録商標）Ｃ−２２（登録商標）等のＵＮＳ：Ｎ０６０２２、ＨＡＳＴＥＬＬＯＹ（登録商標）Ｃ２７６（登録商標）等のＵＮＳ：Ｎ１０２７６、他のＨＡＳＴＥＬＬＯＹ（登録商標）合金等）、ニッケル−銅合金（例えば、ＭＯＮＥＬ（登録商標）４００、ＮＩＣＫＥＬＶＡＣ（登録商標）４００、ＮＩＣＯＲＲＯＳ（登録商標）４００等のようなＵＮＳ：Ｎ０４４００）、ニッケル−コバルト−クロム−モリブデン合金（例えば、ＭＰ３５−Ｎ（登録商標）等のようなＵＮＳ：Ｒ３００３５）、ニッケル−モリブデン合金（例えば、ＨＡＳＴＥＬＬＯＹ（登録商標）ＡＬＬＯＹ  Ｂ２（登録商標）等のＵＮＳ：Ｎ１０６６５）、他のニッケル−クロム合金、他のニッケル−モリブデン合金、他のニッケル−コバルト合金、他のニッケル−鉄合金、他のニッケル−銅合金、他のニッケル−タングステン合金又はタングステン合金等；コバルト−クロム合金；コバルト−クロム−モリブデン合金（例えば、ＥＬＧＩＬＯＹ（登録商標）、ＰＨＹＮＯＸ（登録商標）等のようなＵＮＳ：Ｒ３０００３）；白金富化（platinum enriched）ステンレス鋼；チタン；それらの組み合わせ等；又は任意の他の好適な材料が挙げられる。
【００６５】
少なくとも幾つかの実施形態では、医療デバイス１０の部分又は全てはまた、放射線不透過性材料でドープされていてもよく、放射線不透過性材料で形成されてもよく、又は、別様に放射線不透過性材料を含有していてもよい。放射線不透過性材料は、医学的処置の間に、蛍光透視法の画面上又は別の撮像技法において、相対的に明るい画像を生成することが可能な材料であると理解される。この相対的に明るい画像は、医療デバイス１０の使用者がその位置を判定するのを支援する。放射線不透過性材料の幾つかの例としては、金、白金、パラジウム、タンタル、タングステン合金、放射線不透過性充填材が充填されたポリマー材料等を挙げることができるが、これらに限定されない。さらに、同じ結果を得るために、他の放射線不透過性マーカーバンド及び／又はコイルも医療デバイス１０の設計に組み込んでもよい。
【００６６】
幾つかの実施形態において、医療デバイス１０には、或る程度の核磁気共鳴画像法（ＭＲＩ）適合性が与えられる。例えば、医療デバイス１０は、画像を実質的に歪めず、実質的なアーチファクト（例えば、画像における空隙）を生成しない材料を含むことができる。例えば、特定の強磁性材料は、それらがＭＲＩ画像中にアーチファクトを生成し得るため、好適ではない可能性がある。医療デバイス１０はまた、ＭＲＩ装置が画像化することができる材料から形成される。これらの特性を示す幾つかの材料としては、例えば、タングステン、コバルト−クロム−モリブデン合金（例えば、ＥＬＧＩＬＯＹ（登録商標）、ＰＨＹＮＯＸ（登録商標）等のようなＵＮＳ：Ｒ３０００３）、ニッケル−コバルト−クロム−モリブデン合金（例えば、ＭＰ３５−Ｎ（登録商標）等のようなＵＮＳ：Ｒ３００３５）、ニチノール等、及び、他のものが挙げられる。
【００６７】
本開示は、多くの点において、例示に過ぎないことが理解されるべきである。本開示の範囲を超えることなく、詳細について、特に形状、サイズ及び工程の配置に関して、変更がなされてもよい。これは、それが適切である範囲で、他の実施形態に用いられている１つの例示的な実施形態の特徴のうちのいずれの使用を含んでもよい。本開示の範囲は、当然ながら、添付の特許請求の範囲が表現されている文言において規定される。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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