(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
電磁調理器具の電力制御方法であって、
前記電磁調理器具は、第１のコイルプレートと第２のコイルプレートとを含み、
前記第１のコイルプレートと前記第２のコイルプレートとは、それぞれ一つの独立する共振回路に対応し、
前記電力制御方法は、
前記電磁調理器具の目標電力を取得するステップと、
前記目標電力に基づいて前記電磁調理器具の加熱サイクルを決定するステップであって、各前記加熱サイクルは、少なくとも一つの加熱期間を含むステップと、
各前記加熱期間において、第１制御パルスで前記第１のコイルプレートに対応する電力スイッチを制御し、前記第１のコイルプレートと前記第２のコイルプレートとにそれぞれ対応する前記共振回路に共振電圧を発生させ、第２制御パルスで前記第２のコイルプレートに対応する電力スイッチを制御して、前記第１のコイルプレートと前記第２のコイルプレートとにそれぞれ対応する前記共振回路に共振電圧を発生させ、前記第１のコイルプレートと前記第２のコイルプレートとが同時に異なる電力で加熱するようにするステップであって、前記第１のコイルプレートと前記第２のコイルプレートとが同時に加熱する場合、前記第１のコイルプレートに対応する電力スイッチの各スイッチングサイクルでのターンオン開始時点と、前記第２のコイルプレートに対応する電力スイッチの各スイッチングサイクルでのターンオン開始時点とは、同一であるステップと、を含む、
ことを特徴とする電磁調理器具の電力制御方法。
【請求項２】
各前記加熱期間は、入力される交流電源の一つの半波サイクルに対応する、ことを特徴とする請求項１に記載の電磁調理器具の電力制御方法。
【請求項３】
各前記加熱サイクルが一つの加熱期間を含む場合、前記第１のコイルプレートと前記第２のコイルプレートとが同時に連続加熱する、ことを特徴とする請求項１又は２に記載の電磁調理器具の電力制御方法。
【請求項４】
各前記加熱サイクルが四つの加熱期間を含む場合、
第１の加熱期間及び第２の加熱期間において、前記第１のコイルプレートと前記第２のコイルプレートとが同時に加熱し、
第３の加熱期間及び第４の加熱期間において、前記第１のコイルプレートが加熱し、前記第２のコイルプレートが加熱を停止する、ことを特徴とする請求項１又は２に記載の電磁調理器具の電力制御方法。
【請求項５】
各前記加熱サイクルが四つの加熱期間を含む場合、
第１の加熱期間及び第２の加熱期間において、前記第１のコイルプレートと前記第２のコイルプレートとが同時に加熱し、
第３の加熱期間において、前記第１のコイルプレートが加熱し、前記第２のコイルプレートが加熱を停止し、
第４の加熱期間において、前記第１のコイルプレートと前記第２のコイルプレートとが同時に加熱を停止する、ことを特徴とする請求項１又は２に記載の電磁調理器具の電力制御方法。
【請求項６】
前記第１のコイルプレートと前記第２のコイルプレートとが同時に加熱する場合、前記第１のコイルプレートに対応する電力スイッチの各スイッチングサイクルでのターンオン時間と、前記第２のコイルプレートに対応する電力スイッチの各スイッチングサイクルでのターンオン時間とは、異なり、
前記第１のコイルプレートに対応する電力スイッチのスイッチングサイクルと、前記第２のコイルプレートに対応する電力スイッチのスイッチングサイクルとは、同一である、
ことを特徴とする請求項１〜５のいずれか一項に記載の電磁調理器具の電力制御方法。
【請求項７】
前記加熱サイクルは、３２０ミリ秒以下である、ことを特徴とする請求項１に記載の電磁調理器具の電力制御方法。
【請求項８】
前記第１のコイルプレートと前記第２のコイルプレートとは、同心的に設けられるか、
又は隣接して設けられる、ことを特徴とする請求項１に記載の電磁調理器具の電力制御方法。
【請求項９】
コンピュータプログラムが記憶されている非一時的なコンピュータ読み取り可能な記憶媒体であって、
前記コンピュータプログラムがプロセッサより実行され、請求項１〜８のいずれか一項に記載の電磁調理器具の電力制御方法が実現されるようになっている、ことを特徴とする非一時的なコンピュータ読み取り可能な記憶媒体。
【請求項１０】
電磁調理器具であって、
第１のコイルプレートと、
第２のコイルプレートと、
メモリと、
プロセッサと、
前記メモリに記憶され且つ前記プロセッサにより実行可能な電磁調理器具の電力制御プログラムと、を含み、
前記第１のコイルプレートと前記第２のコイルプレートとは、それぞれ一つの独立する共振回路に対応し、
前記電磁調理器具の電力制御プログラムが前記プロセッサにより実行され、請求項１〜８のいずれか一項に記載の電磁調理器具の電力制御方法が実現されるようになっている、ことを特徴とする電磁調理器具。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、家電機器の技術分野に関し、特に電磁調理器具の電力制御方法及び電磁調理器具に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
複数のコイルプレートにより一つの鍋類用具を同時に加熱する場合、コイルプレートの間に生じる磁界が互いに結合して干渉するため、異なる電力で加熱することを実現できない。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
本発明の目的は、従来技術における少なくとも一つの技術的課題を解決することである。そのため、本発明の第１の目的は、電磁調理器具の電力制御方法を提供することにあり、前記方法は、複数のコイルプレートが同時に異なる電力で加熱することを実現することができる。
【０００４】
本発明の第２の目的は、非一時的なコンピュータ読み取り可能な記憶媒体を提供することにある。
【０００５】
本発明の第３の目的は、電磁調理器具を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上述目的を到達するために、本発明の第１実施例は、電磁調理器具の電力制御方法を提供し、前記電磁調理器具は、第１のコイルプレートと第２のコイルプレートとを含み、前記第１のコイルプレートと前記第２のコイルプレートとは、それぞれ一つの独立する共振回路に対応し、前記電力制御方法は、前記電磁調理器具の目標電力を取得するステップと、前記目標電力に基づいて前記電磁調理器具の加熱サイクルを決定するステップであって、ここで、各前記加熱サイクルは、少なくとも一つの加熱期間を含むステップと、各前記加熱期間において、第１制御パルスで前記第１のコイルプレートに対応する電力スイッチを制御し、第２制御パルスで前記第の２コイルプレートに対応する電力スイッチを制御して、前記第１のコイルプレートと前記第２のコイルプレートとが同時に異なる電力で加熱するようにするステップであって、ここで、前記第１のコイルプレートと前記第２のコイルプレートとが同時に加熱する場合、前記第１のコイルプレートに対応する電力スイッチの各スイッチングサイクルでのターンオン開始時点と、前記第２のコイルプレートに対応する電力スイッチの各スイッチングサイクルでのターンオン開始時点とは、同一であるステップと、を含む。
【０００７】
本発明の実施例に係る電磁調理器具の電力制御方法によれば、電磁調理器具の目標電力を取得し、目標電力に基づいて電磁調理器具の加熱サイクルを決定し、ここで、各加熱サイクルは、少なくとも一つの加熱期間を含み、各加熱期間において、第１制御パルスで第１のコイルプレートに対応する電力スイッチを制御し、第２制御パルスで第２のコイルプレートに対応する電力スイッチを制御して、第１のコイルプレートと第２のコイルプレートとが同時に異なる電力で加熱し、これにより複数のコイルプレートが同時に異なる電力で加熱することを実現することができる。
【０００８】
また、本発明の上述実施例に提供される電磁調理器具の電力制御方法は、以下の付加的な技術的特徴を含むことができる。
【０００９】
本発明の一実施例によれば、各前記加熱期間は、入力される交流電源の一つの半波サイクルに対応する。
【００１０】
本発明の一実施例によれば、各前記加熱サイクルが一つの加熱期間を含む場合、前記第１のコイルプレートと前記第２のコイルプレートとが同時に連続加熱する。
【００１１】
本発明の一実施例によれば、各前記加熱サイクルが四つの加熱期間を含む場合、ここで、第１の加熱期間及び第２の加熱期間において、前記第１のコイルプレートと前記第２のコイルプレートとが同時に加熱し、第３の加熱期間及び第４の加熱期間において、前記第１のコイルプレートが加熱し、前記第２のコイルプレートが加熱を停止する。
【００１２】
本発明の一実施例によれば、各前記加熱サイクルが四つの加熱期間を含む場合、ここで、第１の加熱期間及び第２の加熱期間において、前記第１のコイルプレートと前記第２のコイルプレートとが同時に加熱し、第３の加熱期間において、前記第１のコイルプレートが加熱し、前記第２のコイルプレートが加熱を停止し、第４の加熱期間において、前記第１のコイルプレートと前記第２のコイルプレートとが同時に加熱を停止する。
【００１３】
本発明の一実施例によれば、前記第１のコイルプレートと前記第２のコイルプレートとが同時に加熱する場合、前記第１のコイルプレートに対応する電力スイッチの各スイッチングサイクルでのターンオン時間と、前記第２のコイルプレートに対応する電力スイッチの各スイッチングサイクルでのターンオン時間とは、異なり、前記第１のコイルプレートに対応する電力スイッチのスイッチングサイクルと、前記第２のコイルプレートに対応する電力スイッチのスイッチングサイクルとは、同一である。
【００１４】
本発明の一実施例によれば、前記加熱サイクルは、３２０ミリ秒以下である。
【００１５】
本発明の一実施例によれば、前記第１のコイルプレートと前記第２のコイルプレートとは、同心的に設けられるか、又は隣接して設けられる。
【００１６】
上述の目的を到達するために、本発明の第２実施例は、非一時的なコンピュータ読み取り可能な記憶媒体を提供し、前記記憶媒体にコンピュータプログラムが記憶され、当該プログラムがプロセッサより実行され、上述の電磁調理器具の電力制御方法が実現されるようになっている。
【００１７】
本発明の実施例に係る非一時的なコンピュータ読み取り可能な記憶媒体は、上述の電磁調理器具の電力制御方法を実行することにより、複数のコイルプレートが同時に異なる電力で加熱することを実現することができる。
【００１８】
上述の目的を到達するために、本発明の第３実施例は、電磁調理器具を提供し、前記電磁調理器具は、第１のコイルプレートと、第２のコイルプレートと、メモリと、プロセッサと、前記メモリに記憶され且つ前記プロセッサにより実行可能な電磁調理器具の電力制御プログラムとを含み、ここで、前記第１のコイルプレートと前記第２のコイルプレートとは、それぞれ一つの独立する共振回路に対応し、前記電磁調理器具の電力制御プログラムが前記プロセッサにより実行され、上述の電磁調理器具の電力制御方法が実現されるようになっている。
【００１９】
本発明の実施例に係る電磁調理器具は、上述の電磁調理器具の電力制御方法に基づいて、複数のコイルプレートが同時に異なる電力で加熱することを実現することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２０】
【図１】本発明の実施例に係る電磁調理器具の電力制御方法のフローチャートである。
【図２】本発明の一実施例に係る電磁調理器具の駆動制御回路の構造模式図である。
【図３】本発明のもう一つの一実施例に係る電磁調理器具の駆動制御回路の構造模式図である。
【図４】本発明の一実施例に係る電磁調理器具の電力制御方法の波形図である。
【図５】本発明の一実施例に係る電磁調理器具の電力制御方法の共振波形図である。
【図６】本発明のもう一つの一実施例に係る電磁調理器具の電力制御方法の共振波形図である。
【図７】本発明のさらにもう一つの一実施例に係る電磁調理器具の電力制御方法の共振波形図である。
【発明を実施するための形態】
【００２１】
以下に、本発明の実施例を詳細に説明する。前記実施例の例が図面に示されるが、同一または類似する符号は、常に、同一又は類似の構成要素、或いは、同一又は類似の機能を有する構成要素を表す。以下に、図面を参照しながら説明される実施例は例示的なものであり、本発明を解釈するためだけに用いられ、本発明を限定するものと理解されてはならない。
【００２２】
以下、図面を参照しながら本発明の実施例に提供される電磁調理器具の電力制御方法及び電磁調理器具を説明する。
【００２３】
図１は、本発明の実施例に係る電磁調理器具の電力制御方法のフローチャートである。
【００２４】
本発明の実施例において、図２及び図３に示すように、電磁調理器具は、第１のコイルプレート７０及び第２のコイルプレート８０を含むことができ、第１のコイルプレート７０と第２のコイルプレート８０とは、それぞれ一つの独立する共振回路に対応する。ここで、図２に示すように、第１のコイルプレート７０と第２のコイルプレート８０とは、同心的に設けられてもよく、又は図３に示すように、第１のコイルプレート７０と第２のコイルプレート８０とは、隣接して設けられてもよい。
【００２５】
具体的に、図２及び図３に示すように、電磁調理器具の駆動制御回路は、交流電源１０と、整流モジュール２０と、制御モジュール３０と、第１電力スイッチ４０と、第２電力スイッチ５０と、ゼロクロス検出モジュール６０と含むことができる。ここで、第１電力スイッチ４０と第２電力スイッチ５０とは、ＩＧＢＴであってもよい。第１のコイルプレート７０と第２のコイルプレート８０とは、それぞれ独立する共振回路にあり、即ち、第１電力スイッチ４０は、第１のコイルプレート７０のターンオンとターンオフを制御するために用いられ、第２電力スイッチ５０は、第２のコイルプレート８０のターンオンとターンオフを制御するために用いられる。ゼロクロス検出モジュール６０は、交流電源ゼロクロス信号を検出するために用いられ、整流モジュール２０は、入力される交流電源を直流電力に整流するために用いられ、スイッチモジュールは、整流された直流信号を逆変換して２０ＫＨｚ以上の高周波信号にするために用いられ、高周波信号は、コイルプレートにより電気信号を交番する電磁信号に変換され、電磁調理器具（被加熱体）には、交番する電磁信号に渦電流及びヒステリシス運動が発生し、エネルギーが発生する。
【００２６】
図４に示すように、その中の一つの電力スイッチ制御が対応するコイルプレートが動作する場合、コイルプレートの周囲及び被加熱体の周辺に、交番する磁界が生じ、電力スイッチに制御されていないコイルプレートでは、交番磁界で追従型周波数と同一な共振が発生され、また二つの共振する波の谷が到達する時間は非常に近い。
【００２７】
図１に示すように、本発明の実施例に係る電磁調理器具の電力制御方法は、以下のステップＳ１〜Ｓ３含むことができる。
【００２８】
Ｓ１において、電磁調理器具の目標電力を取得する。
【００２９】
Ｓ２において、目標電力に基づいて電磁調理器具の加熱サイクルを決定し、ここで、各加熱サイクルは、少なくとも一つの加熱期間を含む。本発明の実施例において、各加熱期間が入力される交流電源の一つの半波サイクルに対応する。加熱サイクルは、３２０ミリ秒以下である。なお、３２０ミリ秒は、３２の交流電源半サイクルであり、最小加熱サイクルは、一つの交流電源半サイクルが１０ミリ秒加熱し、３１０ミリ秒停止し、最小平均電力は、基準電力Ｐ×１／３２であり、最小基準に基づいて制御電力が３２００Ｗであり、最小電力が１００Ｗであり、加熱サイクルが小さければ、加熱が均一になり、最小制御電力及び加熱均一性を組み合わせるため、加熱サイクルを３２０ミリ秒以内に限定する。
【００３０】
Ｓ３において、各加熱期間において、第１制御パルスで第１のコイルプレートに対応する電力スイッチを制御し、第２制御パルスで第２のコイルプレートに対応する電力スイッチを制御して、第１のコイルプレートと第２のコイルプレートとが同時に異なる電力で加熱し、ここで、第１のコイルプレートと第２のコイルプレートとが同時に加熱する場合、第１のコイルプレートに対応する電力スイッチの各スイッチングサイクルでのターンオン開始時点と、第２のコイルプレートに対応する電力スイッチの各スイッチングサイクルでのターンオン開始時点とは、同一である。
【００３１】
具体的に、電磁調理器具に電源を入れて動作した後、電磁調理器具の目標電力を取得し、その後、目標電力に基づいて電磁調理器具の加熱サイクルを決定し、各加熱サイクルは、少なくとも一つの加熱期間を含み、各加熱期間において、異なる制御パルスでそれぞれ第１のコイルプレート及び第２のコイルプレートに対応する電力スイッチを制御し、且つ二つの電力スイッチの各スイッチングサイクルでのターンオン開始時点が同一にするように制御し、これにより第１のコイルプレートと第２のコイルプレートとは、同時に異なる電力で加熱する目的を到達し、調理電気器具の現在加熱電力が設定された目標電力に到達する際に、加熱を停止する。例えば、第１のコイルプレートと第２のコイルプレートとが同時に加熱する場合、最大電力でコイルプレートを加熱することを基準として（第１のコイルプレートと仮定する）、電力スイッチのターンオン時間が同一であってもよく、これにより第１のコイルプレート及び第２のコイルプレートの同時加熱を実現し、ターンオフ時間が同一であっても異なってもよく（すなわち、パルス幅が同一又は異なるように制御し、パルス幅が同一にするように制御する場合、同一電力による加熱を実現し、パルス幅が異なるように制御する場合、異なる電力による加熱を実現する）、例えば、第１制御パルスで第１のコイルプレートに対応する電力スイッチを制御し、第２制御パルスで第２のコイルプレートに対応する電力スイッチを制御して、第１制御パルスのパルス幅は、第２制御パルスの幅よりも大きいことができ、これにより、第１のコイルプレートと第２のコイルプレートとは、異なる電力で加熱する。
【００３２】
ここで、電磁調理器具の現在加熱電力は、各加熱期間での第１のコイルプレートへの加熱電力と、第２のコイルプレートへの加熱電力との合計である。
【００３３】
本発明の一実施例によれば、第１のコイルプレートと第２のコイルプレートとが同時に加熱する場合、第１のコイルプレートに対応する電力スイッチの各スイッチングサイクルでのターンオン時間は、第２のコイルプレートに対応する電力スイッチの各スイッチングサイクルでのターンオン時間と異なり、第１のコイルプレートに対応する電力スイッチのスイッチングサイクルは、第２のコイルプレートに対応する電力スイッチのスイッチングサイクルと同一である。
【００３４】
即ち、各スイッチングサイクルにおいて、第１のコイルプレートのターンオン時間をＴ１とし、ターンオフ時間をＴ２とし、第２のコイルプレートのターンオン時間をｔ１とし、ターンオフ時間をｔ２とすると、Ｔ１≧ｔ１、Ｔ２≦ｔ２、且つＴ１＋Ｔ２＝ｔ１＋ｔ２。これにより、第１のコイルプレートと第２のコイルプレートとは、同時に加熱することを保証することができる。
【００３５】
以下、加熱サイクルに含まれる加熱期間を説明する。
【００３６】
本発明の一実施例によれば、各加熱サイクルが一つの加熱期間を含む場合、第１のコイルプレートと第２のコイルプレートとは、同時に連続加熱する。
【００３７】
即ち、図５に示すように、加熱期間において、第１制御パルスで第１電力スイッチを制御し、第２制御パルスで第２電力スイッチを制御し、第１制御パルスは、第２制御パルスの幅と異なり、第１電力スイッチと第２電力スイッチとのターンオン開始時点が同一であり、これにより第１のコイルプレートと第２のコイルプレートとは、電磁調理器具の現在電力が設定された目標電力に到達するまで、同時に且つ異なる電力で連続加熱することを実現する。これにより、第１のコイルプレートと第２のコイルプレートとが同時に加熱するように制御し、各加熱サイクルが交流電源半サイクルであり、出力電力は、各サイクルで同一であり、電力が変動しなく、電力網への干渉が少ない。
【００３８】
本発明のもう一つの実施例によれば、各加熱サイクルが四つの加熱期間を含む場合、ここで、第１の加熱期間及び第２の加熱期間において、第１のコイルプレートと第２のコイルプレートとが同時に加熱し、第３の加熱期間及び第４の加熱期間において、第１のコイルプレートが加熱し、第の２コイルプレートが加熱を停止する。
【００３９】
即ち、図６に示すように、第１の加熱期間及び第２の加熱期間において、第１制御パルスで第１電力スイッチを制御し、第２制御パルスで第２電力スイッチを制御し、第１制御パルスは、第２制御パルスの幅と異なり、第１電力スイッチと第２電力スイッチとのターンオン開始時点が同一であり、これにより、第１のコイルプレートと第２のコイルプレートとが同時に異なる電力で加熱することを実現する。第３の加熱期間及び第４の加熱期間において、依然として、第１制御パルスで第１電力スイッチを制御し、第２電力スイッチをターンオフ状態にあるように制御し、これにより、第１のコイルプレートが加熱し、第２のコイルプレート加熱を停止し、この期間に、電磁調理器具の現在電力を調節することができる。これにより、第１コイルプレートの出力電力がシステムに許容される最小連続出力電力よりも小さくなるように制御することにより、ここで第２のコイルプレートは、間欠的加熱制御方法を用い、同時に加熱する目的を到達し、均一に加熱する効果を向上させる。
【００４０】
本発明のさらにもう一つの実施例によれば、各加熱サイクルが四つの加熱期間を含む場合、ここで、第１の加熱期間及び第２の加熱期間において、第１のコイルプレートと第２のコイルプレートとが同時に加熱し、第３の加熱期間において、第１のコイルプレートが加熱し、第２のコイルプレートが加熱を停止し、第４の加熱期間において、第１のコイルプレートと第２のコイルプレートとが同時に加熱を停止する。
【００４１】
即ち、図７に示すように、第１の加熱期間及び第２の加熱期間において、第１制御パルスで第１電力スイッチを制御し、第２制御パルスで第２電力スイッチを制御し、第１制御パルスは、第２制御パルスの幅と異なり、第１電力スイッチと第２電力スイッチとのターンオン開始時点が同一であり、これにより第１のコイルプレートと第２のコイルプレートとが同時に異なる電力で加熱することを実現する。第３の加熱期間において、依然として、第１制御パルスで第１電力スイッチを制御し、且つ第２電力スイッチをターンオフ状態にあるように制御し、これにより第１のコイルプレートが加熱し、第２のコイルプレートが加熱を停止する。第４の加熱期間において、第１電力スイッチと第２電力スイッチとのいずれもターンオフ状態にあるように制御し、これにより第１のコイルプレートと第２のコイルプレートとが同時に加熱を停止し、この期間に、電磁調理器具の現在電力を調節することができる。これにより、二つのコイルプレートの出力電力のいずれもシステムに許容される最小連続出力電力よりも小さくなるように制御することにより、二つのコイルプレートのいずれも間欠的加熱制御方法を用い、同時に加熱する目的を到達し、均一に加熱する効果を向上させる。
【００４２】
以上のことから、図５−図７に示すように、第１のコイルプレートを加熱するように制御すると、第１のコイルプレートの周囲に交番する磁界が発生されるため、第１のコイルプレートに対応する共振回路が共振電圧を発生させる同時に、第２のコイルプレートが加熱しなくても、それが対応する共振回路は、共振電圧（第１のコイルプレートに対応する共振回路が発生させる電圧よりも小さい）を発生させることが分かる。同様に、第２のコイルプレートを加熱するように制御すると、第１のコイルプレートが加熱しなくても、第１のコイルプレートに対応する共振回路は、共振電圧を発生させる。
【００４３】
以上のことから、本発明の実施例に係る電磁調理器具の電力制御方法は、電磁調理器具の目標電力を取得し、また目標電力に基づいて電磁調理器具の加熱サイクルを決定し、ここで、各加熱サイクルは、少なくとも一つの加熱期間を含み、各加熱期間において、第１制御パルスで第１のコイルプレートに対応する電力スイッチを制御し、第２制御パルスで第２のコイルプレートに対応する電力スイッチを制御して、第１のコイルプレートと第２のコイルプレートとが同時に異なる電力で加熱し、これにより複数のコイルプレートが同時に異なる電力で加熱することを実現することができる。
【００４４】
また、本発明の実施例は、非一時的なコンピュータ読み取り可能な記憶媒体をさらに提供し、それにコンピュータプログラムが記憶され、当該プログラムがプロセッサより実行される場合、上述の電磁調理器具の電力制御方法が実現される。
【００４５】
本発明の実施例に係る非一時的なコンピュータ読み取り可能な記憶媒体は、上述の電磁調理器具の電力制御方法を実行することにより、複数のコイルプレートが同時に異なる電力で加熱することを実現することができる。
【００４６】
さらに、本発明の実施例は、電磁調理器具をさらに提供し、前記電磁調理器具は、第１のコイルプレートと、第２のコイルプレートと、メモリと、プロセッサと、メモリに記憶され且つプロセッサにより実行可能な電磁調理器具の電力制御プログラムとを含み、ここで、第１のコイルプレートと第２のコイルプレートとは、それぞれ一つの独立する共振回路に対応し、電磁調理器具の電力制御プログラムがプロセッサにより実行される場合、上述の電磁調理器具の電力制御方法が実現される。
【００４７】
なお、本発明の実施例に係る調理器具に記載しない詳細について、本発明の実施例に係る電磁調理器具の電力制御方法に記載の詳細を参照し、具体的な説明を省略する。
【００４８】
本発明の実施例に係る電磁調理器具は、上述の電磁調理器具の電力制御方法に基づいて、複数のコイルプレートが同時に異なる電力で加熱することを実現することができる。
【００４９】
本発明の説明において、「中心」、「縦方向」、「横方向」、「長さ」、「幅」、「厚み」、「上」、「下」、「前」、「後」、「左」、「右」、「鉛直」、「水平」、「頂」、「底」、「内」、「外」、「時計回り」、「逆時計回り」、「軸方向」、「径方向」、「周方向」、などの用語が示す方位又は位置関係は、図面に示す方位又は位置関係に基づき、本発明を便利にまたは簡単に説明するために使用されるものであり、指定された装置又は素子が特定の方位にあり、特定の方位において構造され操作されると指示又は暗示するものではないので、本発明に対する限定と理解してはいけない。
【００５０】
なお、「第１」、「第２」の用語は目的を説明するためだけに用いられるものであり、比較的な重要性を指示又は暗示するか、或いは示された技術的特徴の数を黙示的に指示すると理解してはいけない。そこで、「第１」、「第２」が限定されている特徴は一つ又はより多くの前記特徴を含むことを明示又は暗示するものである。本発明の説明において、明確且つ具体的な限定がない限り、「複数」とは、二つ又は二つ以上のことを意味する。
【００５１】
本発明の説明において、明確な規定と限定がない限り、「取り付け」、「互いに接続」、「接続」、「固定」等の用語の意味は広く理解されるべきである。例えば、固定接続や、着脱可能な接続や、あるいは一体的な接続でも可能である。机械的な接続や、電気的な接続や、あるいは互いに通信することも可能である。直接的に接続することや、中間媒体を介して間接的に接続することや、二つの素子の内部が連通することや、あるいは二つの素子の間に相互の作用関係があることも可能である。当業者にとって、具体的な場合によって上記用語の本発明においての具体的な意味を理解することができる。
【００５２】
本発明において、明確な規定と限定がない限り、第１特徴が第２特徴の「上」又は「下」にあることは、第１特徴と第２特徴とが直接的に接触することを含むことができるし、第１特徴と第２特徴とが中間媒体を介して接触することを含んでもよい。また、第１特徴が第２特徴の「上」、「上方」又は「上面」にあることは、第１特徴が第２特徴の真上及び斜め上にあることを含むか、或いは、単に第１特徴の水平高さが第２特徴より高いことのみ表す。第１特徴が第２特徴の「下」、「下方」又は「下面」にあることは、第１特徴が第２特徴の真下及び斜め下にあることを含むか、或いは、単に第１特徴の水平高さが第２特徴より低いことのみを表す。
【００５３】
本発明の説明において、「一つの実施例」、「一部の実施例」、「例示的な実施例」、「例示」、「具体的な例示」、或いは「一部の例示」などの用語を参考した説明とは、該実施例或いは例示に組み合わせて説明された具体的な特徴、構成、材料或いは特徴が、本発明の少なくとも一つの実施例或いは例示に含まれることである。本明細書において、上記用語に対する例示的な表現は、必ずしも同じ実施例或いは例示を示すことではない。又、説明された具体的な特徴、構成、材料或いは特徴は、いずれか一つ或いは複数の実施例又は例示において適切に組み合わせることができる。なお、相互に矛盾しない限り、当業者は、本明細書に記載の異なる実施例又は例示、及び異なる実施例又は例示の特徴を組み合わせることができる。
【００５４】
以上、本発明の実施例について示して説明したが当業者にとって理解できるのは、上記の実施例は例示的なものに限らず、本発明を限定するように解釈されることはできない。当業者は、本発明の範囲で、上述の実施例に対し様々な変更、修正、置換よび変形をすることができる。
【符号の説明】
【００５５】
１０  交流電源
２０  整流モジュール
３０  制御モジュール
４０  第１電力スイッチ
５０  第２電力スイッチ
６０  ゼロクロス検出モジュール
７０  第１のコイルプレート
８０  第２のコイルプレート
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【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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