(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
建物内の廊下の天井部に施工される天井構造であって、
上記天井部において廊下の幅方向に対向する２つの対向側壁に、直角に折り曲げられたＬ字板状の複数のアングルピースが廊下の長さ方向に間隔をあけかつ各々の支持部を側壁から突出させた状態で固定され、
上記複数のアングルピースの支持部に、廊下の対向側壁に沿って水平に延びるメイン下地材がそれぞれハンガーにより高さ位置を調整可能に吊り下げられた状態で固定支持され、
上記両方のメイン下地材間に、上記対向側壁の対向方向に延びかつ対向側壁に沿った方向に間隔をあけて並んだ複数のクロス下地材が両端部で連結され、
上記メイン下地材とクロス下地材とに亘って天井板が固定されていることを特徴とする天井構造。
【請求項２】
建物内の廊下の天井部に施工される天井構造であって、
上記天井部において廊下の幅方向に対向する２つの対向側壁に、該対向側壁に沿って水平に延びるメイン下地材がそれぞれ固定具を介して固定支持され、
上記両方のメイン下地材間に、上記対向側壁の対向方向に延びかつ対向側壁に沿った方向に間隔をあけて並んだ複数のクロス下地材が両端部で連結され、
上記固定具は、対向側壁の所定高さ位置に複数固定され、
各固定具は、上下に並んで対向側壁に固定される上部材及び下部材と、該上部材及び下部材を連結する中間部材とを備え、上記上部材は、中間部材よりも突出する突出部を有し、該突出部と中間部材との間に位置決め部が形成されており、
メイン下地材は上記固定具にメイン下地材の上端部が上記位置決め部に押し当てられて位置決めされて取り付けられており、
上記メイン下地材とクロス下地材とに亘って天井板が固定されていることを特徴とする天井構造。
【請求項３】
請求項１又は２の天井構造において、
メイン下地材及びクロス下地材は、細長板状の水平部と、該水平部の幅方向中央から上方に突出された垂直部とを有する断面略Ｔ字状のものとされ、
上記クロス下地材はメイン下地材に対し、クロス下地材における水平部の長さ方向端部をメイン下地材における水平部の幅方向側縁に両水平部が面一になるように突き合わされた状態で連結され、
上記メイン下地材の水平部とクロス下地材の水平部とに亘って天井板が固定されていることを特徴とする天井構造。
【請求項４】
請求項１〜３のいずれか１つの天井構造において、
対向側壁の間隔は２１００ｍｍ以下であることを特徴とする天井構造。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、天井構造に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、建物の空間内の天井部に施工される天井構造として、例えば特許文献１や特許文献２に示されるものが知られている。特許文献１に示される天井構造では、天井の端部に位置する壁部（端部部材）間に野縁受けが架け渡され、その野縁受けの端部は壁部に固定金具により固定され、この野縁受けにグリップを介して野縁としての金属バーが吊下げ支持され、その金属バーに天井板が固定されている。
【０００３】
特許文献２に示されるシステム天井の天井構造では、廊下の幅方向に対向する壁に、その壁に沿って延びるランナーが固定され、両壁のランナー間に、互いに平行な２本の長尺材からなる横架材（野縁受け）がその端部をランナーに挟持固定した状態で架け渡され、この横架材から吊りハンガーを介して、互いに交差した野縁としてのメインバー及びクロスバーが交差部で吊り下げられ、これらメインバー及びクロスバーに天井パネルが載置支持されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】実公昭５１−４４６５４号公報
【特許文献２】特許第６３４３２３９号
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
ところで、上記特許文献１や特許文献２に示される天井構造では、通常一般の天井構造のように天井下地材としての野縁受けを天井から吊りボルト等により吊り下げるのではなく、野縁受けの端部を壁部に固定している。そのため、壁部間の間隔が大きくて野縁受けの長さが長くなった場合、その野縁受けが中間部で下側に撓むようになり、それを避けるには野縁受けの中間部を吊り下げて支持する必要が生じる。
【０００６】
しかし、特許文献２に示されるような廊下の天井部では、廊下の長さ方向に連続するダクトやケーブルラック等が配置されており、特に、高層ビルではダクトやケーブルラック等の天井空間に占める面積が大きくなる。そのため、例えば野縁受けの中間部の吊下げのための補強材を設け、その補強材をダクト等の下側に廊下の幅方向に延びるように配置して、補強材の両端部をダクト等の側方を通る吊りボルト等により天井から吊り下げる構造等が必要となる。その場合、補強材によって野縁受けの吊元を作る作業が極めて面倒となり、施工時間も長くなるのは避けられなくなる。
【０００７】
本発明は斯かる諸点に鑑みてなされたもので、その目的は、天井構造の野縁受け及び野縁の連結構造に工夫を加えることにより、天井の対向する側壁間の間隔が大きくなっても、対向側壁間に延びる部材を端部だけの支持で剛性を保って支持できるようにして野縁受けの吊元を不要にし、天井構造の施工の簡易化や施工時間の短縮を図ることにあることにある。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
上記の目的を達成するために、この発明では、天井部の対向する壁にそれぞれメイン下地材を固定支持し、両メイン下地材間にクロス下地材を架け渡して固定するようにした。
【０００９】
具体的には、第１の発明は、建物内の廊下の天井部に施工される天井構造であって、天井部において廊下の幅方向に対向する２つの対向側壁に、直角に折り曲げられたＬ字板状の複数のアングルピースが廊下の長さ方向に間隔をあけかつ各々の支持部を側壁から突出させた状態で固定され、上記複数のアングルピースの支持部に、廊下の対向側壁に沿って水平に延びるメイン下地材がそれぞれハンガーにより高さ位置を調整可能に吊り下げられた状態で固定支持され、これら両方のメイン下地材間に、上記対向側壁の対向方向に延びかつ対向側壁に沿った方向に間隔をあけて並んだ複数のクロス下地材が両端部で連結され、上記メイン下地材とクロス下地材とに亘って天井板が固定されていることを特徴とする。
【００１０】
この第１の発明では、メイン下地材及びクロス下地材がいずれも野縁に相当する。そして、メイン下地材は廊下の天井部の対向側壁に固定支持されているので、ダクトやケーブルラック等が大きな空間を占めて配置される廊下の天井部であっても、従来のように野縁受けを廊下の天井から吊り下げる必要がなく、廊下の天井部の側壁間の間隔が大きくても、その天井での吊元は不要となり、廊下の天井構造の施工が簡易となり、施工時間を短縮することができる。
【００１１】
また、メイン下地材及びクロス下地材が互いに連結されて、それらに天井板が固定されているので、クロス下地材は天井板と一体化されて剛性が高くなり、対向側壁間の間隔がある程度長くなっても、クロス下地材が中間部で撓み難くなる。
【００１２】
また、廊下の対向側壁に、直角に折り曲げられたＬ字板状の複数のアングルピースが廊下の長さ方向に間隔をあけて固定され、各アングルピースの側壁から突出する支持部にメイン下地材がハンガーにより高さ位置を調整可能に吊り下げられた状態で支持されており、このように、廊下の対向側壁に固定したアングルピースの支持部に対しメイン下地材の高さ位置を調整することで、天井板全体の高さや傾きを容易に調整することができる。
【００１３】
第２の発明は、第１の発明と同様に、建物内の廊下の天井部に施工される天井構造であって、上記天井部において廊下の幅方向に対向する２つの対向側壁に、該対向側壁に沿って水平に延びるメイン下地材がそれぞれ固定具を介して固定支持され、上記両方のメイン下地材間に、上記対向側壁の対向方向に延びかつ対向側壁に沿った方向に間隔をあけて並んだ複数のクロス下地材が両端部で連結され、上記固定具は、対向側壁の所定高さ位置に複数固定され、各固定具は、上下に並んで対向側壁に固定される上部材及び下部材と、該上部材及び下部材を連結する中間部材とを備え、上記上部材は、中間部材よりも突出する突出部を有し、該突出部と中間部材との間に位置決め部が形成されており、メイン下地材は上記固定具にメイン下地材の上端部が上記位置決め部に押し当てられて位置決めされて取り付けられており、上記メイン下地材とクロス下地材とに亘って天井板が固定されていることを特徴とする。
【００１４】
この第２の発明では、第１の発明と同様に、メイン下地材及びクロス下地材がいずれも野縁に相当する。メイン下地材は、廊下の天井部の対向側壁に対し該対向側壁の所定高さ位置に固定した複数の固定具を介して固定支持されているので、ダクトやケーブルラック等が大きな空間を占めて配置される廊下の天井部であっても、従来のように野縁受けを廊下の天井から吊り下げる必要がなく、廊下の天井部の側壁間の間隔が大きくても、その天井での吊元は不要となり、廊下の天井構造の施工が簡易となり、施工時間を短縮することができる。
【００１５】
また、メイン下地材及びクロス下地材が互いに連結されて、それらに天井板が固定されているので、クロス下地材は天井板と一体化されて剛性が高くなり、対向側壁間の間隔がある程度長くなっても、クロス下地材が中間部で撓み難くなる。
【００１６】
さらに、各固定具は、上下に並んで対向側壁に固定される上部材及び下部材と、上部材及び下部材を連結する中間部材とを備え、上部材は、中間部材よりも突出する突出部を有し、該突出部と中間部材との間に位置決め部が形成されていることから、対向側壁の適正の高さ位置に固定具が固定されていさえすれば、その固定具に対し該固定具の位置決め部を利用してメイン下地材を取り付けるだけの少ない作業工程で、メイン下地材を対向側壁に固定することができ、作業量を低減することができる。
【００１７】
第３の発明は、第１又は第２の発明において、メイン下地材及びクロス下地材は、細長板状の水平部と、該水平部の幅方向中央から上方に突出された垂直部とを有する断面略Ｔ字状のものとされ、クロス下地材はメイン下地材に対し、クロス下地材における水平部の長さ方向端部をメイン下地材における水平部の幅方向側縁に両水平部が面一になるように突き合わされた状態で連結され、メイン下地材の水平部とクロス下地材の水平部とに亘って天井板が固定されていることを特徴とする。
【００１８】
この第３の発明では、メイン下地材及びクロス下地材は共に断面略Ｔ字状の部材であり、メイン下地材とクロス下地材との連結部では、クロス下地材における水平部の長さ方向端部がメイン下地材における水平部の幅方向側縁に突き合わされて連結され、両下地材の両水平部が面一になっており、この両水平部に亘って天井板が固定されている。このことで、対向側壁間に延びるクロス下地材は、それ自体で剛性が高くなり、対向側壁間の間隔が大きくなってクロス下地材の長さが長くなっても、クロス下地材が中間部で撓むことはない。
【００１９】
第４の発明は、第１〜第３の発明のいずれか１つにおいて、対向側壁の間隔は２１００ｍｍ以下であることを特徴とする。こうして、廊下の対向側壁の間隔が２１００ｍｍ以下であれば、クロス下地材が中間部で撓むのを安定して抑制することができ。
【発明の効果】
【００２０】
以上説明したように、本発明によると、建物の廊下における天井部の対向側壁に沿ってメイン下地材を固定支持し、そのメイン下地材は、対向側壁に固定されたＬ字状のアングルピースの支持部に高さ位置を調整可能に吊り下げ、或いは対向側壁に固定しされた固定具の位置決め部への押し付けにより高さ位置を位置決めして支持し、両メイン下地材間にクロス下地材を架け渡して連結固定し、メイン下地材とクロス下地材とに亘って天井板を固定したことにより、クロス下地材の長さの増大による撓みを抑制しつつ、野縁受けを吊り下げるための吊元を不要として、天井構造の施工の簡易化及びその施工時間の短縮化を図ることができる。
【図面の簡単な説明】
【００２１】
【図１】図１は、高層ビル内の廊下の位置を示す平面図である。
【図２】図２は、廊下の天井部におけるメイン下地材及びクロス下地材の配置を示す平面図である。
【図３】図３は、廊下の天井部における複数枚の天井板の固定状態を示す平面図である。
【図４】図４は、廊下の天井部におけるメイン下地材及びクロス下地材を上側から見た斜視図である。
【図５】図５は、廊下の天井部におけるメイン下地材及びクロス下地材に天井板が固定された状態を下側から見て示す斜視図である。
【図６】図６は、本発明の実施形態１に係る天井構造を示す断面図である。
【図７】図７は、天井構造の要部を拡大して示す断面図である。
【図８】図８は、メイン下地材の斜視図である。
【図９】図９は、クロス下地材の斜視図である。
【図１０】図１０は、ハンガーを壁に固定するアングルピースの拡大斜視図である。
【図１１】図１１は、メイン下地材を吊り下げるハンガーの斜視図である。
【図１２】図１２は、ハンガーによりメイン下地材を吊り下げた状態を示す斜視図である。
【図１３】図１３は、メイン下地材の連結部を示す正面図である。
【図１４】図１４は、図１３のXIV−XIV線断面図である。
【図１５】図１５は、クロス下地材の連結部を示す図である。
【図１６】図１６は、図１５のXVI−XVI線断面図である。
【図１７】図１７は、メイン下地材にクロス下地材を連結した状態を示す水平断面図である。
【図１８】図１８は、本発明の実施形態２に係る天井構造を示す図６相当図である。
【図１９】図１９は、実施形態２に係る天井構造の要部を拡大して示す図７相当図である。
【図２０】図２０は、メイン下地材を壁に直接固定する固定具の拡大斜視図である。
【図２１】図２１は、固定具の分解斜視図である。
【図２２】図２２は、固定具を示し、図２２（ａ）は壁面に向かって見たときの正面図、図２２（ｂ）は壁面と平行に見たときの側面図である。
【発明を実施するための形態】
【００２２】
以下、本発明の実施形態を図面に基づいて詳細に説明する。以下の実施形態の説明は、本質的に例示に過ぎず、本発明、その適用物或いはその用途を制限することを意図するものでは全くない。
【００２３】
（実施形態１）
図１は、例えば６階以上の高さを有する高層ビルにおける１つのフロアの間取りを示し、そのフロアには、例えば３基ずつのエレベータＥＶ，ＥＶ，…の昇降路Ｓ，Ｓ（エレベータシャフト）の間にエレベータホールＥＨが配置され、このエレベータホールＥＨに通じる２つの廊下Ｃ，Ｃが互いに平行に形成されており、各廊下Ｃの天井部に本発明の実施形態１に係る天井構造が施工されている。廊下Ｃはその幅方向に対向する側壁１，１（対向側壁）を有し、両側壁１，１の間隔は２１００ｍｍ以下であり、本実施形態では例えば１７８５ｍｍである。
【００２４】
図２、図４及び図５に示すように、天井構造は、廊下Ｃの長さ方向に延びる１対のメイン下地材３，３と、廊下Ｃの幅方向に延びる複数本のクロス下地材５，５，…とを備え、クロス下地材５，５，…は廊下Ｃの長さ方向に一定間隔（例えば３６４ｍｍ）をあけて配置され、これらメイン下地材３，３とクロス下地材５，５，…とによって下地材が形成されている。尚、メイン下地材３，３及びクロス下地材５，５，…はいずれも野縁に相当する。
【００２５】
各メイン下地材３及び各クロス下地材５は、いずれも帯状の金属板（例えば溶融亜鉛メッキ鋼板）を折り曲げ成形加工してなる長尺材であり、それらは、互いに連結するための連結部分の構造が異なるのみで、縦断面形状は同一で略Ｔ字状である。そのため、以下の説明では、互いに同じ部分については同じ符号を付して説明する。
【００２６】
すなわち、図８はメイン下地材３を、また図９はクロス下地材５をそれぞれ示している。メイン下地材３及びクロス下地材５は、１枚の帯状の鋼板を幅方向の中央部で折り曲げて重ね合わせかつその重ね合わせ部分の先端側の略半部を他の部分と直角になるように逆方向に折り曲げる曲げ加工をすることで、断面略Ｔ字状に成形されたものであり、上記逆方向に折り曲げられた部分からなる所定幅の細長い板状の水平部７と、この水平部７の幅方向中央から上方に突出するように延び、重ね合わせ部分からなる細長い板状の垂直部８とを有している。水平部７の幅方向両端部には、上方に折り曲げられた起立部７ａ，７ａが形成されている。水平部７の幅方向中央寄り位置には、上方に起立状に折り曲げられた補強リブ７ｂ，７ｂ（図１５参照）が設けられており、これらの起立部７ａや補強リブ７ｂにより水平部７の剛性を増大させるようにしている。
【００２７】
上記垂直部８（重ね合わせ部分）の下部では、重ね合わせ部分がリベットによるカシメ結合等により固着されて分離不能となるように一体化されている。また、垂直部８の上端部には中空の矩形筒状の接続部９が一体に設けられている。この接続部９は、重ね合わせ部分からなる垂直部８の上端部（折り曲げ端部）を部分的に重ね合わせ方向と反対側に重ね合わせ部分が拡がるように折り曲げることにより、重ね合わせ部分の厚さよりも厚くなった矩形筒状部分であり、この矩形筒状部分によって接続部９の曲げ剛性を増大させるようにしている。
【００２８】
以上の構造がメイン下地材３及びクロス下地材５の共通構造である。そして、互いに異なる構造として、メイン下地材３の垂直部８には、長さ方向の所定位置に、クロス下地材５の端部を連結するための複数の連結係合部１０，１０，…，１０′，１０′，…が一定の間隔をあけて形成されている。
【００２９】
図１３及び図１４に示すように、この各連結係合部１０，１０′は、垂直部８においてその長さ方向に離れた位置に略円弧状の２つのスリットを形成して両スリット間部分の２枚の鋼板を他の部分に対し頂部が他の部分と平行になるように切り起こした膨隆部１０ａを有し、その膨隆部１０ａの一側には一方のスリットによる入口１０ｂが、また他側には他方のスリットによる出口１０ｃがそれぞれ互いに連通するように開口している。膨隆部１０ａの出口１０ｃ側の垂直部８には、膨隆部１０ａから所定間隔をあけた位置に係合突起１０ｄが形成されている。この係合突起１０ｄは、垂直部８においてコ字状のスリットを形成してスリット内部分の２枚の鋼板をスリット外の他の部分と傾斜するように切り起こしてなるもので、膨隆部１０ａから離れるに連れて垂直部８から離れるように傾斜している。係合突起１０ｄは、クロス下地材５の後述する連結係合片１２における係合孔１２ｃと係合する。さらに、係合突起１０ｄの膨隆部１０ａと反対側の垂直部８には、係合突起１０ｄから所定間隔をあけた位置に位置決め突起１０ｅが形成されている。この位置決め突起１０ｅは、垂直部８においてコ字状のスリットを形成してスリット内部分の２枚の鋼板をスリット外の他の部分と直交するように切り起こしたものであり、クロス下地材５の連結係合片１２における位置決め切欠き１２ｄと係合する。上記膨隆部１０ａ、係合突起１０ｄ及び位置決め突起１０ｅで連結係合部１０が構成されている。
【００３０】
尚、垂直部８には、上記各連結係合部１０を表側の連結部分としたときにそれに隣接して同様の裏側の連結係合部１０′が表側の連結係合部１０と対になるように形成されている。裏側の連結係合部１０′は表側の連結係合部１０と同じ構造であり、その膨隆部１０ａ、係合突起１０ｄ及び位置決め突起１０ｅの突出方向や切り起こし方向が表側の連結係合部１０と反対側になっている。また、表側及び裏側の連結係合部１０，１０′は垂直部８の長さ方向にずれてかつ両者間の中央の位置に対し線対称となるように配置されている。本発明では、メイン下地材３にその一側面（表面側）のみからクロス下地材５が連結されるので、裏側の連結係合部１０′は必須でなく、省略することもできるが、他の下地材と汎用する場合には残しておいても差し障りはない。
【００３１】
一方、クロス下地材５の長さ方向の両端部には連結係合片１２がリベットによるカシメ結合等により一体的に固定されている。具体的には、図１５及び図１６に示すように、クロス下地材５の長さ方向両端部において、垂直部８が水平部７よりも突出するように延びており（例えば水平部７の長さ方向端部を切除することで、残った垂直部８を突出させる）、その突出部分に連結係合片１２がカシメ結合等により一体的に固定されている。連結係合片１２は、途中で直角に折り曲げ加工された平面視略Ｌ字状の板材で、その一側部は、クロス下地材５の垂直部８における接続部９を除く端部に該端部から僅かに突出するように固定される固定部１２ａに形成され、他側部には、メイン下地材３の連結係合部１０の膨隆部１０ａ内に入口１０ｂから挿入可能な挿入部１２ｂが形成されている。この挿入部１２ｂは、その断面形状が連結係合部１０の膨隆部１０ａ内の空間形状と同等に形成され、長さが膨隆部１０ａよりも長くなっており、図１７に示すように、挿入部１２ｂを膨隆部１０ａ内に入口１０ｂから挿通することで、クロス下地材５が端部でメイン下地材３に連結され、その連結状態ではがたつきが生じず、挿入部１２ｂの先端部が膨隆部１０ａの出口１０ｃから突出するようになっている。
【００３２】
挿入部１２ｂの先端側寄りの中央部には例えば矩形状の係合孔１２ｃが貫通形成されている。また、挿入部１２ｂの先端部にはコ字状に切り欠いた位置決め切欠き１２ｄが形成されており、メイン下地材３へのクロス下地材５の連結状態で、係合孔１２ｃが連結係合部１０の係合突起１０ｄと係合するとともに、位置決め切欠き１２ｄが連結係合部１０の位置決め突起１０ｅと係合して連結係合部１０の先端位置を規定するようになっている。
【００３３】
そして、このようにクロス下地材５が端部の連結係合片１２でメイン下地材３の連結係合部１０に連結された連結状態では、クロス下地材５の水平部７の長さ方向端部がメイン下地材３の水平部７の幅方向側縁に両水平部７が面一になるように突き合わされた状態で連結される。尚、図１６に示すように、クロス下地材５の長さ方向両端部の連結係合片１２，１２は、それぞれ挿入部１２ｂ，１２ｂの折り曲げ方向が互いに逆方向になっている。
【００３４】
天井構造の説明に戻ると、図６及び図７に示すように、上記廊下Ｃの天井部の幅方向に対向する２つの側壁１，１（対向側壁）にそれぞれ上記メイン下地材３，３が側壁１に沿って廊下Ｃの長さ方向に水平に延びるように固定支持されている。具体的には、各側壁１の同じ高さ位置に複数のアングルピース１５，１５，…（１つのみ図示する）が廊下Ｃの長さ方向に間隔をあけて取付固定されている。図１０に示すように、各アングルピース１５は、矩形板材を直角に折り曲げたＬ字状の板材からなっていて、垂直上下方向に延びる取付部１５ａと、この取付部１５ａの下端から水平方向に延びる支持部１５ｂとを有する。取付部１５ａには複数の取付孔１６，１６，…が、また支持部１５ｂには取付部１５ａに対し接離する方向に延びる長孔１７がそれぞれ貫通形成されており、図６に示すように、ビスＶを各取付孔１６に挿通させて側壁１に締結することで、アングルピース１５が支持部１５ｂを側壁１から突出させた状態で固定されている。
【００３５】
上記側壁１から突出したアングルピース１５の支持部１５ｂの長孔１７には吊りボルト２０の上端部が挿通され、その支持部１５ｂ両側の吊りボルト２０にはそれぞれナット２１，２１が螺合されており、両ナット２１，２１をナット２１，２１間に支持部１５ｂを挟み込んだ状態で締結することにより、吊りボルト２０がアングルピース１５の支持部１５ｂに固定され、ナット２１，２１の締結位置の変更により吊りボルト２０の高さ位置を調整可能となっている。
【００３６】
吊りボルト２０の下端部にはハンガー２４が連結されている。図１１に示すように、ハンガー２４は、上部が水平板状になっている断面コ字状のハンガー本体２５と、このハンガー本体２５の上下中間部に上端部で揺動可能に支持された挟持片２６とを有する。ハンガー本体２５上部の水平板状部には吊りボルト２０の下部が挿通されるボルト挿通孔２５ａが貫通形成されており、ボルト挿通孔２５ａに吊りボルト２０の下部を挿通させ、水平板状部両側の吊りボルト２０に螺合されたナット２２，２２を締結することで、吊りボルト２０の下端部にハンガー２４（ハンガー本体２５）が連結され、ナット２２，２２の締結位置の変更によりハンガー２４の高さ位置を調整可能となっている。
【００３７】
ハンガー本体２５の下端部には断面略Ｌ字状に折り曲げられた係止爪部２５ｂが形成されている。上記挟持片２６は、上端部でハンガー本体２５の上下中間部に揺動可能に係合支持されることで、下部がハンガー本体２５と接離可能となっており、この挟持片２６の下端部には、ハンガー本体２５の係止爪部２５ｂに対向するように断面略Ｌ字状に折り曲げられた係止爪部２６ａが形成されている。そして、挟持片２６はハンガー本体２５に対し、ハンガー本体２５に挿通した締結ネジ２８の螺合により接離するようになっており、図１２に示すように、このハンガー本体２５の係止爪部２５ｂと挟持片２６の係止爪部２６ａとの間に上記メイン下地材３の垂直部８上端の接続部９を挟み込み、締結ネジ２８により挟持片２６をハンガー本体２５に近付けて両係止爪部２５ｂ，２６ａ間で接続部９を挟んで固定支持するようになっている。このようにハンガー本体２５及び挟持片２６の係止爪部２５ｂ，２６ａで接続部９を挟持することで、メイン下地材３が廊下Ｃの側壁１に対しハンガー２４、吊りボルト２０及びアングルピース１５によって吊り下げられた状態で固定支持されている。そして、アングルピース１５に対する吊りボルト２０の高さ位置や吊りボルト２０に対するハンガー２４の高さ位置を調整することにより、メイン下地材３の側壁１に対する高さ位置が調整可能となっている。こうしてメイン下地材３が廊下Ｃの側壁１に吊り下げられた状態では、そのメイン下地材３の水平部７がその幅方向の一側縁部（側壁１側の側縁部）で側壁１に当接している。また、両メイン下地材３，３は、その一方の連結係合部１０，１０，…と他方の連結係合部１０，１０，…とが廊下Ｃの幅方向に対向するように配置され、詳細には、両メイン下地材３，３の対向する連結係合部１０，１０は、クロス下地材５両端の連結係合片１２，１２が逆向きになっている分だけ廊下Ｃの長さ方向にずれている。
【００３８】
このように廊下Ｃの対向する両側の側壁１，１に吊下げ状態で固定支持されたメイン下地材３，３間に複数本の上記クロス下地材５，５，…が架け渡されている。それら複数本のクロス下地材５，５，…は、両側壁１，１の対向方向である廊下Ｃの幅方向に互いに平行に延びかつ側壁１に沿った方向である廊下Ｃの長さ方向に間隔をあけて並んだ状態に配置されている。各クロス下地材５の端部はメイン下地材３に、上記連結係合片１２の挿入部１２ｂをメイン下地材３の対応する連結係合部１０の膨隆部１０ａ内に挿通することで連結されている。このとき、図７に示すように、各クロス下地材５はメイン下地材３に対し直角になり、クロス下地材５における水平部７の長さ方向端部をメイン下地材３における水平部７の幅方向他側縁部（側壁１と反対側の側縁部）に両水平部７が面一になるように突き合わされた状態で連結されている。尚、クロス下地材５に固定された連結係合片１２の挿入部１２ｂは、クロス下地材５の垂直部８（接続部９）よりも所定寸法だけクロス下地材５の長さ方向に突出しているので、クロス下地材５が挿入部１２ｂでメイン下地材３の連結係合部１０に連結されたときに、クロス下地材５の接続部９の長さ方向の端部がメイン下地材３の接続部９とは当接せず、両者間にハンガー２４のハンガー本体２５及び挟持片２６の係止爪部２５ｂ，２６ａが通る隙間が形成される。
【００３９】
そして、このように連結されたメイン下地材３，３とクロス下地材５，５，…とに亘って天井板３３，３３，…が固定されている。具体的には、メイン下地材３の水平部７とクロス下地材５の水平部７とは水平で互いに面一であり、各々の水平部７，７の下面に各天井板３３が接着剤による接着、ビス止め、ステープル又はそれらの組み合わせにより固定されている。天井板３３は例えば３００ｍｍ×６００ｍｍの長方形状の板材である。複数枚の天井板３３，３３，…は、図３及び図５に示すように、例えば各々の長さ方向が廊下Ｃの長さ方向に（幅方向が廊下Ｃの幅方向に）延びた状態で廊下Ｃの幅方向に複数列に並び、廊下Ｃの幅方向に隣接する天井板３３が廊下Ｃの長さ方向に長さの半分だけずれた状態で配置されている。また、廊下Ｃの長さ方向に隣接する天井板３３の長さ方向の端部同士はクロス下地材５の水平部７の幅方向中央部で突き合わされるように配置されている。
【００４０】
各天井板３３は、石膏ボードや木質板等の単層板又は複層板が用いられる。図示しないが、本実施形態では、メイン下地材３及びクロス下地材５に直接に固着される石膏ボード等の下地板と、その下地板の下面に貼り付けられた化粧材とからなる積層板が用いられ、具体的には、耐震性を得るのに有利となる軽量なロックウール化粧吸音板である。天井板３３は、長方形状でなくて正方形状の板材であってもよい。図６中、３５はメイン下地材３，３及びクロス下地材５，５，…上側の天井空間に配置されるダクトやケーブルラック等の天井収容機器部材である。
【００４１】
したがって、上記実施形態においては、１対のメイン下地材３，３が廊下Ｃの長さ方向に延び、その各メイン下地材３は側壁１に吊り下げられて固定支持され、この両メイン下地材３，３間に廊下Ｃの幅方向に延びる複数のクロス下地材５，５，…が架け渡されて連結されている。そのため、廊下Ｃの天井部の幅方向の側壁１，１間の間隔が大きくても、従来のように野縁受けを天井等から吊り下げる必要がなく、その天井での吊元は不要となる。特に、６階以上の高層ビルの廊下Ｃの天井部は、ダクトやケーブルラック等の天井収容機器部材３５の天井空間に占める面積が大きくて、野縁受けを吊り下げる吊元を作り難い構造であっても、その吊元の不要化により、廊下Ｃの天井構造の施工が簡易となり、施工時間も短縮することができる。
【００４２】
また、メイン下地材３及びクロス下地材５は共に断面略Ｔ字状の部材であり、クロス下地材５はメイン下地材３に対し、クロス下地材５における水平部７の長さ方向端部がメイン下地材３における水平部７の幅方向側縁に突き合わされて両下地材３，５の両水平部７，７が面一になるように連結され、この両水平部７，７に亘って各天井板３３が固定されている。この廊下Ｃの幅方向に延びるクロス下地材５が断面略Ｔ字状の部材であるので、それ自体の剛性は高いものとなる。クロス下地材５が高剛性であることについて説明すると、例えば、天井板を貼る場合に一般的に用いられる野縁として、細長い金属板材を断面コ字状に折り曲げ、さらに両端部を内側に対向するように折り曲げたＭバーがある。細長い材料の曲げ難さを表す特性として断面二次モーメントがあり、この断面二次モーメントは、断面積の大きさや断面形状によって決定される。Ｍバーの断面二次モーメントは例えば３８１１ｍｍ４であるのに対し、本実施形態に係る天井構造のクロス下地材５（及びメイン下地材４）は、断面略Ｔ字状の構造により断面二次モーメントが例えば１５８９４ｍｍ４でＭバーの４倍以上であり、Ｍバーよりも曲げ難さを有していて高剛性となっている。しかも、メイン下地材３及びクロス下地材５が互いに連結され、それらに天井板３３が一体的に固定されているので、クロス下地材５は天井板３３との一体化によっても剛性が高くなる。これらにより、廊下Ｃの幅方向の側壁１，１間の間隔が大きくなってクロス下地材５の長さが長くなっても、そのクロス下地材５は中間部で撓み難くなる。
【００４３】
そして、廊下Ｃの幅方向に対向する側壁１，１の間隔が２１００ｍｍ以下であれば、クロス下地材５が中間部で撓むのを安定して抑制することができ。
【００４４】
さらに、上記各メイン下地材３が廊下Ｃの側壁１に対しハンガー２４、吊りボルト２０及びアングルピース１５によって吊り下げられた状態で固定支持され、アングルピース１５に対する吊りボルト２０の高さ位置や吊りボルト２０に対するハンガー２４の高さ位置を調整することにより、メイン下地材３の側壁１に対する高さ位置を調整可能となっている。そのため、メイン下地材３の高さ位置を調整することで、天井板３３全体の高さや傾きを調整することができる。
【００４５】
（実施形態２）
図１８及び図１９は実施形態２を示し（尚、図１〜図１７と同じ部分については同じ符号を付してその詳細な説明は省略する）、上記実施形態１では、メイン下地材３を天井部の側壁１にハンガー２４、吊りボルト２０及びアングルピース１５により吊下げ状態で固定支持されているのに対し、メイン下地材３の側壁１への取付構造を変更して、メイン下地材３を側壁１に直接に固定するようにしたものである。
【００４６】
この実施形態では、天井部の側壁１において、メイン下地材３を固定しようとする所定位置に固定具４０が取付固定され、メイン下地材３は側壁１に固定具４０を介して固定支持されている。
【００４７】
図２０〜図２２に示すように、固定具４０は上部材４１、下部材４６及び中間部材５１を有し、これら部材４１，４６，５１の左右方向（図２２（ａ）の左右方向）の幅は互いに同じとされている。上部材４１は鋼板等の金属製の矩形板材を略Ｌ字状に折り曲げたもので、上下方向に延びる縦部４１ａと、この縦部４１ａの下端から縦部４１ａと直角に水平に延びる横部４１ｂとからなる。縦部４１ａにはその左右方向（図２２（ａ）の左右方向）の両側に２つの円形の取付孔４２，４２が貫通形成されている。横部４１ｂの中央には縦部４１ａに対し接離する方向に延びる長孔からなるビス挿通孔４３が貫通形成されている。横部４１ｂの先端部には、その左右方向（図２２（ａ）の左右方向）両側の所定位置に２つの目印４４，４４が形成されている。この各目印４４は、例えば横部４１ｂの先端面を部分的に凹陥させたものである。
【００４８】
下部材４６も鋼板等の金属製の矩形板材を略Ｌ字状に折り曲げたもので、上下方向に延びる縦部４６ａと、この縦部４６ａの下端から縦部４６ａと直角に水平に延びる横部４６ｂとからなる。縦部４６ａにはその左右方向（図２２（ａ）の左右方向）の両側に２つの円形の取付孔４７，４７が貫通形成されている。横部４６ｂの左右中央で先端寄り位置にはネジ孔４８（孔の周囲面に雌ネジが形成されたタップ孔）が貫通形成されている。
【００４９】
中間部材５１は、鋼板等の金属製の矩形板材を略コ字状に折り曲げたもので、上下方向に延びる縦部５１ａと、この縦部５１ａの上端から縦部５１ａと直角に水平に延びる上側横部５１ｂと、縦部５１ａの下端から縦部５１ａと直角にかつ上側横部５１ｂと同じ向きに水平に延びる下側横部５１ｃとからなり、上側及び下側横部５１ｂ，５１ｃの縦部５１ａからの奥行きは略同じとなっている。上側横部５１ｂの中央には、上記下部材４６における横部４６ｂのネジ孔４８と同様のネジ孔５２が貫通形成されている。下側横部５１ｃには、縦部５１ａに対し接離する方向に延びる長孔からなるビス挿通孔５３が貫通形成されている。また、縦部５１ａには左右２つの円形のドリルビット孔５４，５４が貫通形成されている。これらのドリルビット孔５４，５４は、後述するように中間部材５１が下部材４６と組み付けられたときに、下部材４６の縦部４６ａの取付孔４７，４７と水平方向に同心状に一致するように配置され、その内径は取付孔４７よりも大きく、締結工具としてのドライバーのビット（図示せず）が隙間を空けて挿通可能となっている。
【００５０】
そして、下部材４６の縦部４６ａを側壁１側に、また中間部材５１の縦部５１ａを側壁１と離れる側にそれぞれ配置して、下部材４６の横部４６ｂの下側に中間部材５１の下側横部５１ｃを上下に重ね、その下側横部５１ｃのビス挿通孔５３（長孔）に連結用の例えばワッシャ付きビスＶ（ボルト部材）を挿通して下部材４６の横部４６ｂのネジ孔４８に螺合締結することで、中間部材５１と上部材４１とが互いに一体的に組み付けられる。また、このような中間部材５１と下部材４６との組付状態で、上部材４１の縦部４１ａを側壁１側に配置して、その上部材４１の横部４１ｂを中間部材５１の上側横部５１ｂの上側に上下に重ね、その横部４１ｂのビス挿通孔４３（長孔）に連結用の例えばワッシャ付きビスＶ（ボルト部材）を挿通して上側横部５１ｂのネジ孔５２に螺合締結することで、上部材４１と中間部材５１とが互いに一体的に組み付けられる。このことで、上部材４１、中間部材５１及び下部材４６が一体的に連結されて固定具４０となっている。
【００５１】
さらに、図１９に示すように、固定具４０は、上記のように上部材４１、中間部材５１及び下部材４６が一体的に組み付けられた状態で、上部材４１及び下部材４６の縦部４１ａ，４６ａをそれぞれ側壁１に当て、それら縦部４１ａ，４６ａの取付孔４２，４７に取付用のビスＶを挿通させて側壁１に締結することで、側壁１に固定される。
【００５２】
そのとき、下部材４６の縦部４６ａの各取付孔４７に挿通される取付用ビスＶは、中間部材５１の縦部５１ａのドリルビット孔５４を通して各取付孔４７に挿通されるとともに、そのドリルビット孔５４を通るドライバードリルにより回し操作されて側壁１にねじ込まれるようになっている。
【００５３】
また、上記上部材４１の横部４１ｂのビス挿通孔４３と中間部材５１の下側横部５１ｃのビス挿通孔５３とはいずれも長孔であるので、それらのビス挿通孔４３，５３における連結用のビスＶの位置を変更することができる。この変更により、中間部材５１の縦部５１ａの側壁１（その側壁１に固定された上部材４１及び下部材４６の縦部４１ａ，４６ａ）からの距離、従って後述するように中間部材５１の縦部５１ａに取付固定されるメイン下地材３の側壁１からの位置を変更可能となっている。
【００５４】
上記上部材４１における横部４１ｂの縦部４１ａからの突出長さは、下部材４６における横部４６ｂの縦部４６ａからの突出長さよりも大きくなっており、上記のように上部材４１、中間部材５１及び下部材４６が一体的に組み付けられた状態では、中間部材５１の縦部５１ａの側壁１からの距離が変更されても、常に上部材４１の横部４１ｂが該中間部材５１の縦部５１ａよりも突出しており、この横部４１ｂの中間部材５１の縦部５１ａからの突出部と中間部材５１の縦部５１ａとの角部により、メイン下地材３の高さ位置を位置決めするための位置決め部５６が形成されている。そして、メイン下地材３は、その上端部の角筒状の接続部９が固定具４０の位置決め部５６、つまり上部材４１の横部４１ｂの突出部と中間部材５１の縦部５１ａとの角部に押し当てられて位置決めされ、その位置決め状態で接続部９を水平に貫通する下地材取付用のビスＶ（図１９で仮想線にて示す）を中間部材５１の縦部５１ａに螺合締結することで固定具４０に取り付けられている。以上によりメイン下地材３は側壁１に上記固定具４０を介して固定支持されている。
【００５５】
したがって、この実施形態でも実施形態１と同様の作用効果が得られる。特に、この実施形態では、側壁１の所定高さ位置に、メイン下地材３の高さ位置を位置決めする位置決め部５６を有する固定具４０が固定され、メイン下地材３はこの固定具４０にメイン下地材３上端部の接続部９が上記位置決め部５６で位置決めされて取り付けられているので、側壁１の適正の高さ位置に固定具４０が固定されていれば、その固定具４０に位置決め部５６を利用してメイン下地材３を取り付けるだけで、メイン下地材３を側壁１の目的の高さ位置に固定することができる。
【００５６】
そのため、メイン下地材３が側壁１に対しハンガー２４、吊りボルト２０及びアングルピース１５によって吊り下げられた状態で固定支持されている実施形態１の構造では、側壁１へのアングルピース１５の取付け、そのアングルピース１５への吊りボルト２０によるハンガー２４の吊下げ、及びハンガー２４へのメイン下地材３の挟持の３つの作業工程が必要であるのに対し、この実施形態では、側壁１への固定具４０の取付け、及び固定具４０へのメイン下地材３のビス固定の２つの作業工程で済み、少ない作業工程でメイン下地材３を側壁１に固定できて、作業量を低減することができる。
【００５７】
また、メイン下地材３の接続部９を固定具４０の位置決め部５６に押し当てて位置決めし、その位置決め状態で接続部９を下地材取付用のビスＶにより中間部材５１の縦部５１ａに螺合締結する際、固定具４０の上部材４１の横部４１ｂ先端に目印４４，４４が形成されているので、メイン下地材３の接続部９において目印４４，４４の下側位置にビスＶをねじ込めば中間部材５１の縦部５１ａに螺合締結することができ、そのビスＶによる固定作業が容易になる。
【００５８】
尚、固定具４０は実施形態２の構造に限定されず、メイン下地材３上端部の接続部９に当接等してメイン下地材３の高さ位置を位置決めする位置決め部を有するものであれば他の構造であってもよい。
【００５９】
（その他の実施形態）
上記実施形態では、メイン下地材３及びクロス下地材５を共に断面略Ｔ字状の部材で構成しているが、他の構造の部材を用いてもよい。
【００６０】
さらに、上記実施形態では、本発明を高層ビルの廊下Ｃの天井部に適用しているが、高層ビル以外の建物の廊下の天井部にも適用することができる。また、天井部の対向する側壁１，１の間隔が例えば２１００ｍｍ以下で短い場合には、廊下Ｃ以外の天井部にも適用が可能である。
【産業上の利用可能性】
【００６１】
本発明は、対向側壁間の間隔が狭い天井部に対し、野縁受けの吊元を不要化して施工時間を短縮できるので、極めて有用で産業上の利用可能性が高い。
【符号の説明】
【００６２】
Ｃ  廊下
１  側壁（対向側壁）
３  メイン下地材
５  クロス下地材
７  水平部
８  垂直部
９  接続部
１０，１０′  連結係合部
１２  連結係合片
１５  アングルピース
２０  吊りボルト
２４  ハンガー
３３  天井板
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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