(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
アンテナポート、減結合ネットワーク、給電ネットワーク、移相ネットワークおよび少なくとも２組のアンテナアレイを備える減結合アンテナであって、
前記移相ネットワークが前記少なくとも２組のアンテナアレイにそれぞれ接続され、
前記給電ネットワークの入力端が前記減結合ネットワークに接続され、前記給電ネットワークの出力端が前記移相ネットワークに接続され、
前記減結合ネットワークが前記アンテナポートと前記給電ネットワークとの間に設けられ、前記減結合ネットワークは、前記少なくとも２組のアンテナアレイ間で生成された結合信号を除去するように構成され、
前記減結合ネットワークは、Ｎ段の調節可能な減結合ユニットを備え、Ｎは正の整数であり、１段目の調節可能な減結合ユニットの入力端が第１位相遅延ネットワークを介して前記アンテナポートに接続され、Ｎ段目の調節可能な減結合ユニットの出力端が第２位相遅延ネットワークを介して前記給電ネットワークの入力端に接続され、
ｉ段目の調節可能な減結合ユニットとｉ＋１段目の調節可能な減結合ユニットとが第１結合同調ネットワークを介して接続され、１≦ｉ≦Ｎ−１であり、Ｎは３以上であり、
前記Ｎ段の調節可能な減結合ユニットは、それぞれ少なくとも２つの共振ネットワークを備え、前記少なくとも２つの共振ネットワーク同士間が第２結合同調ネットワークを介して接続される、
減結合アンテナ。
【請求項２】
前記アンテナアレイ間の間隔は、所定値以下である、
請求項１に記載の減結合アンテナ。
【請求項３】
ｉ段目の調節可能な減結合ユニットとｉ＋１段目の調節可能な減結合ユニットとが第１結合同調ネットワークを介して接続されることは、
ｉ段目の調節可能な減結合ユニットにおける共振ネットワークが、第１結合同調ネットワークを介してｉ＋１段目の調節可能な減結合ユニットにおける共振ネットワークに接続されることを含む、
請求項１に記載の減結合アンテナ。
【請求項４】
前記第１結合同調ネットワークおよび前記第２結合同調ネットワークは、前記共振ネットワーク内の位相を調節ための結合同調ネジを備える、
請求項１に記載の減結合アンテナ。
【請求項５】
前記共振ネットワークは、共振室と、前記共振室内に位置する柱状共振体と、前記共振ネットワーク内の周波数を調節することに用いられ、前記柱状共振体と同軸の周波数同調ネジと、を備える、
請求項１に記載の減結合アンテナ。
【請求項６】
前記アンテナポートのポート数および前記アンテナアレイのアレイ数はいずれもＭであり、それに対応して、前記調節可能な減結合ユニットはＭ個の入力端およびＭ個の出力端を有し、Ｍは２以上の整数である、
請求項１に記載の減結合アンテナ。
【請求項７】
前記調節可能な減結合ユニットは、少なくとも２つの共振ネットワークを備え、共振ネットワーク同士間が第２結合同調ネットワークを介して接続される、
請求項１に記載の減結合アンテナ。
【請求項８】
請求項１から７のいずれか１項に記載の減結合アンテナの減結合方法であって、
減結合信号を生成するように前記減結合ネットワークを制御することと、
前記減結合信号により、前記少なくとも２組のアンテナアレイ間で生成された結合信号を除去することと、を含む、
減結合アンテナの減結合方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本開示は、アンテナ減結合の技術分野に関し、例えば、減結合アンテナおよびその減結合方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
通信システムの急速な発展に伴い、通信システムの信号容量およびスループットを向上させるために、無線周波数フロントエンドの多入力多出力（Ｍｕｌｔｉｐｌｅ−Ｉｎｐｕｔ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅ−Ｏｕｔｐｕｔ、ＭＩＭＯ）技術は、ますます業界に重視され、大規模なアレイアンテナシステムは近年の通信技術研究のホットスポットとなっている。アンテナアレイ数が増えるため、複数のアンテナが限られたスペース内に集積され、アンテナアレイ間の間隔は半波長よりも遥かに小さい。これにより、アンテナアレイ間の関連性が大きく向上し、アンテナ間の結合性が強くなる。比較的強いアンテナ結合性により、チャネル間の自己干渉が激しくなり、通信チャネルの信号対雑音比が悪化し、チャネル容量が小さくなり、放射効率が低下するだけでなく、通信システム自らのポートの定在波、システムの誤警報率の上昇等にも影響を与える。大規模なアンテナシステムを小型化するとともに、アンテナアレイ間の干渉を低減することを維持するために、アンテナアレイ間の減結合技術は研究すべき課題となっている。
【０００３】
関連技術において、図１に示すように、複数のアンテナアレイは互いに独立し、アンテナアレイ間の減結合は、アンテナアレイ間の空間距離を増加することで実現されるが、アンテナアレイ数の増加に従い、アンテナの寸法はますます大きくなり、市場の応用需要を満たしにくい。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
本開示は、アンテナアレイ間で生成された結合信号を除去可能な減結合アンテナおよびその減結合方法を提供する。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
本開示は、アンテナポート、減結合ネットワーク、給電ネットワーク、移相ネットワークおよび少なくとも２組のアンテナアレイを備える減結合アンテナであって、
前記移相ネットワークが前記少なくとも２組のアンテナアレイにそれぞれ接続され、
前記給電ネットワークの入力端が前記減結合ネットワークに接続され、前記給電ネットワークの出力端が前記移相ネットワークに接続され、
前記減結合ネットワークが前記アンテナポートと前記給電ネットワークとの間に設けられ、前記減結合ネットワークは、前記少なくとも２組のアンテナアレイ間で生成された結合信号を除去するように構成される減結合アンテナを提供する。
【０００６】
好ましくは、前記アンテナアレイ間の間隔は、所定値以下である。
【０００７】
好ましくは、前記減結合ネットワークは、Ｎ段の調節可能な減結合ユニットを備え、Ｎは正の整数であり、１段目の調節可能な減結合ユニットの入力端が第１位相遅延ネットワークを介して前記アンテナポートに接続され、Ｎ段目の調節可能な減結合ユニットの出力端が第２位相遅延ネットワークを介して前記給電ネットワークの入力端に接続される。
【０００８】
好ましくは、ｉ段目の調節可能な減結合ユニットとｉ＋１段目の調節可能な減結合ユニットとが第１結合同調ネットワークを介して接続され、１≦ｉ≦Ｎ−１であり、Ｎは３以上である。
【０００９】
好ましくは、前記調節可能な減結合ユニットは、少なくとも２つの共振ネットワークを備え、共振ネットワーク同士間が第２結合同調ネットワークを介して接続される。
【００１０】
好ましくは、前記ｉ段目の調節可能な減結合ユニットとｉ＋１段目の調節可能な減結合ユニットとが第１結合同調ネットワークを介して接続されることは、
ｉ段目の調節可能な減結合ユニットにおける共振ネットワークが、第１結合同調ネットワークを介してｉ＋１段目の調節可能な減結合ユニットにおける共振ネットワークに接続されることを含む。
【００１１】
好ましくは、前記第１結合同調ネットワークおよび前記第２結合同調ネットワークは、前記共振ネットワーク内の位相を調節ための結合同調ネジを備える。
【００１２】
好ましくは、前記共振ネットワークは、共振室と、前記共振室内に位置する柱状共振体と、前記共振ネットワーク内の周波数を調節することに用いられ、前記柱状共振体と同軸の周波数同調ネジと、を備える。
【００１３】
好ましくは、前記アンテナポートのポート数および前記アンテナアレイのアレイ数はいずれもＭであり、それに対応して、前記調節可能な減結合ユニットはＭ個の入力端およびＭ個の出力端を有し、Ｍは２以上の整数である。
【００１４】
好ましくは、前記調節可能な減結合ユニットは、少なくとも２つの共振ネットワークを備え、共振ネットワーク同士間が第２結合同調ネットワークを介して接続される。
【００１５】
本開示は、上記いずれか１項に記載の減結合アンテナのの減結合方法であって、
減結合信号を生成するように前記減結合ネットワークを制御することと、
前記減結合信号により、前記少なくとも２組のアンテナアレイ間で生成された結合信号を除去することと、
を含む減結合アンテナの減結合方法を更に提供する。
【発明の効果】
【００１６】
本開示の技術案では、アンテナポート、減結合ネットワーク、給電ネットワーク、移相ネットワークおよび少なくとも２組のアンテナアレイを備える減結合アンテナにおいて、前記移相ネットワークが前記少なくとも２組のアンテナアレイにそれぞれ接続され、前記給電ネットワークの入力端が前記減結合ネットワークに接続され、前記給電ネットワークの出力端が前記移相ネットワークに接続され、前記減結合ネットワークが前記アンテナポートと前記給電ネットワークとの間に設けられ、前記減結合ネットワークは、前記少なくとも２組のアンテナアレイ間で生成された結合信号を除去する。本発明の技術案によれば、アンテナポートと給電ネットワークとの間に減結合ネットワークを設け、アンテナアレイ間で生成された結合信号を除去し、更に、小空間のアンテナアレイ構造を設計することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１７】
【図１】関連技術におけるアンテナアレイネットワークのトポロジーマップである。
【図２】一実施例のアンテナアレイネットワークのトポロジーマップである。
【図３】一実施例の減結合アンテナのパラメータ伝達の模式図である。
【図４】一実施例の減結合ネットワーク（ＣＮＤＮ）行列の調節可能因子の模式図である。
【図５】一実施例の減結合ネットワーク（ＣＮＤＮ）の実物モデル図である。
【図６】一実施例の減結合ネットワーク（ＣＮＤＮ）の効果図である。
【図７Ａ】一実施例の減結合アンテナの構成模式図である。
【図７Ｂ】図７Ａにおける少なくとも２組のアンテナアレイ７５の構成模式図である。
【図８】一実施例の減結合アンテナの減結合方法のフローチャートである。
【図９】図２における共振ネットワーク７２０の構成模式図である。
【発明を実施するための形態】
【００１８】
添付される図面は、参照して説明するためのものに過ぎず、本発明の実施例を限定するものではない。
【００１９】
図７Ａは、一実施例の減結合アンテナの構成模式図である。アンテナポート７１、減結合ネットワーク７２、給電ネットワーク７３、移相ネットワーク７４および少なくとも２組のアンテナアレイ７５を備える本発明の実施例の減結合アンテナにおいて、前記移相ネットワーク７４が前記少なくとも２組のアンテナアレイ７５にそれぞれ接続され、前記給電ネットワーク７３の入力端が前記減結合ネットワーク７２に接続され、前記給電ネットワーク７３の出力端が前記移相ネットワーク７４に接続され、前記減結合ネットワーク７２が前記アンテナポート７１と前記給電ネットワーク７３との間に設けられ、前記減結合ネットワーク７２は、前記少なくとも２組のアンテナアレイ７５同士間で生成された結合信号を除去するように構成される。
【００２０】
本発明の実施例において、好ましくは、図７Ｂに示すように、前記少なくとも２組のアンテナアレイ７５は、複数のアンテナ素子７５１１を備えてもよく、アンテナアレイ７５１間の間隔は所定値以下である。
【００２１】
アンテナアレイ７５１間の間隔が所定値以下であれば、アンテナ構造の小型化の要求を満たすことができる。
【００２２】
本発明の実施例において、好ましくは、図２に示すように、前記減結合ネットワーク７２は、Ｎ段の調節可能な減結合ユニットを備え、Ｎは正の整数である。
【００２３】
１段目の調節可能な減結合ユニット７２１の入力端が第１位相遅延ネットワーク１０を介して前記アンテナポート７１に接続され、Ｎ段目の調節可能な減結合ユニット７２Ｎの出力端が第２位相遅延ネットワーク２０を介して前記給電ネットワーク７３の入力端に接続される。
【００２４】
Ｎの値は、実際の減結合パラメータに基づいて決定してもよい。
【００２５】
本発明の実施例において、好ましくは、ｉ段目の調節可能な減結合ユニット７２ｉとｉ＋１段目の調節可能な減結合ユニット７２（ｉ＋１）とが第１結合同調ネットワーク３０を介して接続され、１≦ｉ≦Ｎ−１であり、Ｎは３以上である。
【００２６】
本発明の実施例において、好ましくは、前記調節可能な減結合ユニットは、少なくとも２つの共振ネットワーク７２０を備え、共振ネットワーク７２０同士間が第２結合同調ネットワーク４０を介して接続される。
【００２７】
本発明の実施例において、好ましくは、前記ｉ段目の調節可能な減結合ユニット７２ｉとｉ＋１段目の調節可能な減結合ユニット７２（ｉ＋１）とが第１結合同調ネットワーク３０を介して接続されることは、
ｉ段目の調節可能な減結合ユニット７２ｉにおける共振ネットワーク７２０が結合同調ネットワークを介してｉ＋１段目の調節可能な減結合ユニット７２（ｉ＋１）における共振ネットワーク７２０に接続されることを含む。
【００２８】
本発明の実施例において、好ましくは、前記第１結合同調ネットワーク３０および第２結合同調ネットワーク４０は、共振ネットワーク７２０における位相を調節するための結合同調ネジである。
【００２９】
本発明の実施例において、好ましくは、図９に示すように、前記共振ネットワーク７２０は、共振室７２０１と、前記共振室７２０１内に位置する柱状共振体７２０２と、共振ネットワーク７２０における周波数を調節することに用いられ、前記柱状共振体７２０２と同軸の周波数同調ネジ７２０３と、を備える。
【００３０】
本発明の実施例において、好ましくは、前記アンテナポート７１のポート数と少なくとも２組のアンテナアレイ７５のアレイ数とは、いずれもＭであり、それに対応して、前記調節可能な減結合ユニットは、Ｍ個の入力端およびＭ個の出力端を有し、Ｍ≧２である。
【００３１】
本発明の実施例の減結合アンテナは、減結合ネットワークによってアンテナの減結合機能を実現する。該減結合アンテナは、予め設定された減結合パラメータに従って減結合ネットワークにおける各ネットワークの設計を行った後に、アンテナポートと前記給電ネットワークとの間に対応する減結合ネットワークを追加し、減結合ネットワークにおける同調ネジを調節することにより、アンテナシステムの減結合を実現する。
【００３２】
以下、適用例を参照しながら、本発明の実施例の形態について説明する。
【００３３】
図１に示すように、ＭＩＭＯアンテナシステムについては、Ｍ個のアンテナチャネルを有し、各アンテナチャネル同士間が互いに独立し、Ｍが正の整数であると仮定する。図１において、ＣＯＭが合波を表し、ＤＩＶが分波を表し、ＡＮＴ＋４５°およびＡＮＴ−４５°はそれぞれ１本のアンテナ信号を表す。通常の場合、ＭＩＭＯアンテナシステムは、アンテナアレイ間の空間間隔を広げることでアンテナアレイ間の結合を減少させ、この時、ＭＩＭＯアンテナシステムのネットワーク特徴行列は、全ての行列要素がゼロに近いと表現される。アンテナアレイ数の増加に従い、アンテナアレイ間の距離が小さくなり、アンテナアレイ間の結合が大きくなる。この時、ＭＩＭＯアンテナシステムのネットワーク行列は、対角成分がゼロに近く、非対角成分がゼロではないことを特徴とする１つの非ゼロ行列になる。ＭＩＭＯアンテナシステムが小型体積の要求を満たすとともに、信号整合の要求を満たすために、ＭＩＭＯアンテナシステムの後端に、図１および図２に示す減結合ネットワーク７２（ｄｅｃｏｕｐｌｉｎｇ  ｎｅｔｗｏｒｋ、ＣＮＤＮ）のような調節可能な減結合ネットワークを導入する必要があり、減結合ネットワーク７２のネットワーク行列ＳＤは１つのＮ×Ｎの行列であり、該行列内の行列要素は調節可能である。図２において、ｐ１、ｐ２は減結合ネットワーク７２の入力端を表し、ｐ３、ｐ４は減結合ネットワーク７２の出力端を表す。
【００３４】
図３に示すパラメータ伝達模式図を参照し、図３におけるａ１、ａ２は２ポートのネットワークの入射信号を表し、ｂ１、ｂ２は２ポートのネットワークの反射信号を表す。本発明の実施例は、減結合アンテナアーキテクチャーにおける複数のネットワーク行列について以下のように定義する。
【００３５】
Ｓは、減結合ネットワーク７２が追加されたアンテナアーキテクチャーのネットワークパラメータである。ここで、アンテナアーキテクチャーは２組の以上アンテナアレイを含む。
ＳＤは、減結合ネットワーク７２のネットワークパラメータである。
ＳＡは、アンテナアーキテクチャーのネットワークパラメータである。
Γｉｎは、減結合ネットワーク７２が追加されたアンテナアーキテクチャーＳの反射係数である。
ΓＬは、アンテナアーキテクチャーＳＡの反射係数である。
【００３６】
以上の定義に基づき、減結合ネットワーク７２のネットワークパラメータＳＤは、式（１）に示すように、散乱パラメータ行列によって表示できる。
【００３７】
【数１】
0006876807.tif 000002
ただし、Ｓ１１は減結合ネットワーク７２における１番目のポートの反射係数を表し、Ｓ２２は減結合ネットワーク７２における２番目のポートの反射係数を表し、Ｓ１２は１番目のポート〜２番目のポートの伝達係数を表し、Ｓ２１は２番目のポート〜１番目のポートの伝達係数を表す。
【００３８】
アンテナポート７１と給電ネットワーク７３との間に減結合ネットワーク７２を追加した後に、マイクロ波ネットワーク理論に基づき、行列ＳＤおよび行列ＳＡで行列Ｓを特徴付けることができ、行列Ｓの式は式（２）である。
【００３９】
【数２】
0006876807.tif 000003
【００４０】
減結合ネットワーク７２が追加されたアンテナアーキテクチャーＳの反射係数Γｉｎの式は式（３）である。
【００４１】
【数３】
0006876807.tif 000004
ただし、ΓＬはアンテナアーキテクチャーＳＡの反射係数である。
【００４２】
本発明の実施例において、合理的な減結合ネットワークＳＤを設計するために、減結合ネットワーク７２が追加されたアンテナアーキテクチャーＳの反射係数Γｉｎをゼロ行列に等しくするまたは接近する必要があり、減結合ネットワーク７２が追加されたアンテナアーキテクチャーＳの反射係数Γｉｎは、アンテナアレイ間の信号の結合度を表す。
【００４３】
これにより、Γｉｎ＝０（全ての結合を除去するという理想的な条件）である場合、アンテナアーキテクチャーＳＡの反射係数ΓＬと減結合ネットワークのネットワークパラメータＳＤとの関係が以下のように得られる。
【００４４】
【数４】
0006876807.tif 000005
【００４５】
つまり、実際の減結合アンテナアーキテクチャーの設計において、１つの減結合ネットワークＳＤを設計すれば、アンテナアレイ間で生成された結合信号の除去を実現できる。
【００４６】
本発明の実施例において、減結合ネットワークＳＤは、アンテナアーキテクチャーによって動的調節を行うことができ、減結合ネットワークＳＤのパラメータの調製可能をどのように実現するかについては、図４を参照すればよい。図４は、本発明の実施例の４ポートの減結合ネットワーク７２のトポロジーマップであり、減結合ネットワーク７２は１つの４ポートの結合行列Ｍで表すことができる。
【００４７】
【数５】
0006876807.tif 000006
ただし、Ｍｐは１つの４×４ポートの直接結合ゼロ行列であり、Ｍｎは１つの６×６の共振結合行列であり、Ｍｐｎは入力／出力（Ｉ／Ｏ）ポートの結合行列である。
【００４８】
本発明の実施例において、共振結合行列ＭｎのネットワークパラメータＳｍは以下のように表示することができる。
【００４９】
【数６】
0006876807.tif 000007
ただし、Ｉは４×４の位相検出行列であり、ｊは虚部の記号であり、ｓは減結合ネットワーク７２の周波数変数であり、であり、ｆは周波数を表し、ｆ０は減結合ネットワーク７２の中心周波数であり、ＢＷは減結合ネットワーク７２の帯域幅である。
【００５０】
マイクロ波ネットワーク理論によれば、調節可能な減結合ネットワーク７２のネットワークパラメータＳＤは以下のように表される。
【００５１】
【数７】
0006876807.tif 000008
θ１およびθ２は、第１位相遅延ネットワーク１０の位相角を表し、θ３およびθ４は、第２位相遅延ネットワーク２０の位相角を表す。
【００５２】
図４において、共振結合行列Ｍｎは以下のように表すことができる。
【００５３】
【数８】
0006876807.tif 000009
ただし、Ｍ１１、Ｍ２２、Ｍ３３、Ｍ４４、Ｍ５５、Ｍ６６は、各共振室体の自己結合行列パラメータを表し、Ｍ１２＝Ｍ２１、Ｍ２３＝Ｍ３２、Ｍ３４＝Ｍ４３、Ｍ４５＝Ｍ５４、Ｍ５６＝Ｍ６５、Ｍ２５＝Ｍ５２、Ｍ１６＝Ｍ６１は、隣接する共振室体の結合行列パラメータを表し、他の結合行列パラメータは、ここでいずれも０で表す。該共振結合行列Ｍｎにおける自己結合行列パラメータおよび結合合行列パラメータは、調節可能因子βｎでパラメータの調節可能を実現する。行列Ｍｎの行列パラメータを変えることにより、減結合ネットワークＳＤのパラメータの調節可能を実現する。
【００５４】
図５は、減結合ネットワークの実物モデル図である。ここで、行列内の各自己結合行列パラメータＭ１１、Ｍ２２、Ｍ３３、Ｍ４４、Ｍ５５、Ｍ６６については、周波数同調ネジ７２０３によってその値の変化量を変え、行列内の各結合合行列パラメータＭ１２＝Ｍ２１、Ｍ２３＝Ｍ３２、Ｍ３４＝Ｍ４３、Ｍ４５＝Ｍ５４、Ｍ５６＝Ｍ６５、Ｍ２５＝Ｍ５２、Ｍ１６＝Ｍ６１については、結合同調ネジ７２０４によってその値の変化量を変え、同調ネジの深さを制御することによって共振結合行列Ｍｎモデルのパラメータを変え、アンテナアーキテクチャーのネットワークパラメータＳＡとのマッチングを実現することにより、調節可能な減結合ネットワークＳＤが追加された新規なマルチアンテナアーキテクチャーポートの反射係数Γｉｎがほぼゼロになる。
【００５５】
図６は、本発明の実施例の減結合ネットワークの効果図である。図６に示すように、横軸は周波数を表し、縦軸は結合度を表す。本例において、アンテナポートが２ポートであり、Ｓ２１が２ポートの間の結合度を表すと仮定し、図から分かるように、減結合ネットワーク７２を追加する前に（Ｓ２１が相殺される前の曲線に対応する）、結合度が比較的高く、減結合ネットワーク７２を追加した後に（Ｓ２１が相殺された後の曲線に対応する）、結合度が著しく低下し、アンテナポートにおける結合信号の除去を実現し、更に、小空間のアンテナアレイ構造を設計することができる。
【００５６】
図８は、本発明の実施例の減結合アンテナの減結合方法のフローチャートであり、該減結合アンテナは、上記いずれか１種の減結合アンテナであり、図８に示すように、前記方法は以下のステップを含む。
【００５７】
ステップ８１０において、減結合信号を生成するように前記減結合ネットワークを制御する。
【００５８】
ステップ８２０において、前記減結合信号により、前記少なくとも２組のアンテナアレイ間で生成された結合信号を除去する。
【００５９】
一実施例は、減結合アンテナの減結合方法を更に提供し、該減結合アンテナは上記いずれか１種の減結合アンテナであり、該方法は、ステップ１）およびステップ２）を含む。
【００６０】
ステップ１）において、アンテナポートと給電ネットワークとの間に減結合ネットワークを設ける。
【００６１】
本発明の実施例において、好ましくは、アンテナポートと給電ネットワークとの間に減結合ネットワークを設けることは、
アンテナポートと給電ネットワークとの間に、Ｎ段の調節可能な減結合ユニットを設けることを含む。
ここで、Ｎは正の整数であり、１段目の調節可能な減結合ユニットの入力端が第１位相遅延ネットワークを介して前記アンテナポートに接続され、Ｎ段目の調節可能な減結合ユニットの出力端が第２位相遅延ネットワークを介して前記給電ネットワークの入力端に接続される。
【００６２】
ステップ２）において、前記減結合ネットワークにより、少なくとも２組のアンテナアレイ間で生成された結合信号を除去する。
【００６３】
本発明の実施例において、好ましくは、前記調節可能な減結合ユニットは少なくとも２つの共振ネットワークを備える。
ここで、共振ネットワーク同士間が第１結合同調ネットワークを介して接続される。ｉ段目の調節可能な減結合ユニットにおける共振ネットワークは、第２結合同調ネットワークを介してｉ＋１段目の調節可能な減結合ユニットにおける共振ネットワークに接続される。
【００６４】
本発明の実施例において、前記第１結合同調ネットワークおよび前記第２結合同調ネットワークは結合同調ネジであり、前記共振ネットワークは、共振室と、前記共振室内に位置する柱状共振体と、前記柱状共振体と同軸の周波数同調ネジとを備える。
【００６５】
減結合ネットワークにより、上記少なくとも２組のアンテナアレイ間で生成された結合信号を除去することは、
前記結合同調ネジによって共振ネットワークにおける位相を調節し、前記周波数同調ネジによって共振ネットワークにおける周波数を調節し、上記少なくとも２組のアンテナアレイ間で生成された結合信号を除去することを含む。
【産業上の利用可能性】
【００６６】
本開示は、アンテナポートと給電ネットワークとの間に減結合ネットワークを設けることにより、アンテナアレイ間で生成された結合信号の除去を実現し、更に、占有空間の小さいアンテナアーキテクチャーを設計することができる減結合アンテナおよびその減結合方法を提供する。
【図１】
0006876807.tif 000010
【図２】
0006876807.tif 000011
【図３】
0006876807.tif 000012
【図４】
0006876807.tif 000013
【図５】
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【図６】
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【図７Ａ】
0006876807.tif 000016
【図７Ｂ】
0006876807.tif 000017
【図８】
0006876807.tif 000018
【図９】
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