(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
ポリマー組成物を製造するための方法であって、
（ａ）ラジカル付加反応においてフリーラジカルと反応できる官能基を２個以上含む相溶化剤を用意する工程；
（ｂ）プロピレンポリマー相およびエチレンポリマー相を含む異相ポリマー組成物を用意する工程；
ここで、異相ポリマー組成物が、（ｉ）ポリプロピレンホモポリマーおよびプロピレンと５０重量％以下のエチレンおよび／またはＣ４〜Ｃ１０α−オレフィンとのコポリマーからなる群から選択されるポリプロピレンポリマーを含む連続相、ならびに（ｉｉ）エチレンとＣ３〜Ｃ１０α−オレフィンモノマーとのコポリマーからなる群から選択されるエラストマーエチレンポリマーを含む不連続相を含むポリプロピレンインパクトコポリマーであり、前記不連続相が、前記組成物中のプロピレンポリマーおよびエチレンポリマーの合計の５重量％〜３５重量％である、
（ｃ）５０重量％以上のリサイクルポリオレフィンポリマーを含む第２のポリマー組成物を用意する工程；
（ｄ）前記相溶化剤、前記異相ポリマー組成物および前記第２のポリマー組成物を混合する工程；ならびに
（ｅ）前記異相ポリマー組成物の前記プロピレンポリマー相および前記エチレンポリマー相中、ならびに前記第２のポリマー組成物のポリマー中でフリーラジカルを生成する工程を含み、前記相溶化剤の少なくとも一部が、前記フリーラジカルと反応する、方法。
【請求項２】
前記相溶化剤が、前記相溶化剤、前記異相ポリマー組成物および前記第２のポリマー組成物の混合物中に２００ｐｐｍ〜５，０００ｐｐｍの量で存在する、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記相溶化剤が、２３０℃以下の融点を有する、請求項１または請求項２に記載の方法。
【請求項４】
前記相溶化剤が、式（ＥＸ）の構造
【化１】
0006915099.tif 000048
（式中、Ｒ３０１、Ｒ３０２、Ｒ３０３、およびＲ３０４は独立に、水素、ハロゲン、アルキル基、置換アルキル基、アリール基、置換アリール基、ヘテロアリール基、および置換ヘテロアリール基からなる群から選択され；Ｒ３１１およびＲ３１２は独立に、水素、アルキル基、置換アルキル基、アルケニル基、置換アルケニル基、アミン基、置換アミン基、アリール基、置換アリール基、ヘテロアリール基、および置換ヘテロアリール基からなる群から選択される個別の置換基であるか、またはＲ３１１およびＲ３１２は一緒になって、アリール基、置換アリール基、ヘテロアリール基、および置換ヘテロアリール基からなる群から選択される単一の置換基を形成する）
と一致する化合物である、請求項１〜３の何れかに記載の方法。
【請求項５】
前記不連続相のエチレン含有量が、８重量％〜８０重量％である、請求項１に記載の方法。
【請求項６】
前記異相組成物のエチレン含有量が、前記組成物中のプロピレンポリマーおよびエチレンポリマーの合計に基づいて、５重量％〜３０重量％である、請求項１に記載の方法。
【請求項７】
前記連続相のプロピレン含有量が、８０重量％以上である、請求項１に記載の方法。
【請求項８】
リサイクルポリオレフィンポリマーが、ポストコンシューマーリサイクル（ＰＣＲ）ポリマーである、請求項１〜７の何れかに記載の方法。
【請求項９】
前記第２のポリマー組成物が、７５重量％以上のＰＣＲポリマーを含む、請求項８に記載の方法。
【請求項１０】
前記フリーラジカルが、工程（ｅ）において有機過酸化物の添加により生成される、請求項１〜９の何れかに記載の方法。
【請求項１１】
前記有機過酸化物が、前記相溶化剤、前記異相ポリマー組成物および前記第２のポリマー組成物の前記混合物中に１００ｐｐｍ〜２，０００ｐｐｍの量で存在する、請求項１０に記載の方法。
【請求項１２】
前記相溶化剤が、前記組成物中に、相溶化剤のモル数対過酸化物結合のモル当量の比が１：１０〜１０：１で存在する、請求項１０に記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
[0001]本発明は、リサイクルポリマーを含有し、高いメルトフローレートと高い衝撃強さの望ましい組合せを有するポリマー組成物を対象とする。本発明は、このような組成物を作製するための方法も対象とする。特に興味深いのは、改変されたポリプロピレンインパクトコポリマーである。
背景
[0002]熱可塑性ポリマーは、日常生活において遍在するようになってきた。例えば、熱可塑性ポリマーは、様々な耐久消費財（例えば、家庭用具、家電製品、家具、および自動車）、消費財、およびこのような品物のための包装材料において使用される。熱可塑性ポリマーの遍在はリサイクル率の増加と組み合わさって、樹脂製造業者が、相当量のリサイクル材料、例えばポストコンシューマーリサイクル（ＰＣＲ）材料（例えば、ＰＣＲ含有量２５〜５０％）を含有する樹脂グレードを導入することを可能にした。これらのリサイクル樹脂は持続可能性の観点から有益であるが、１００％未使用樹脂に比べて減退した物理的特性を頻繁に示す。例えば、リサイクル樹脂は通常、より低い衝撃強さおよび剛性を示す。さらに、多くのリサイクル樹脂は通常、比較的低いメルトフローレート（ＭＦＲ）を示し、これにより、ＭＦＲを加工に望ましい範囲に増加させるために過酸化物の使用を必要とすることがある。しかし、過酸化物を用いてＭＦＲを増加させると通常、リサイクル樹脂の耐衝撃性および剛性がさらに低減することになる。したがって、現存の技術をリサイクル樹脂と共に使用するときには、ＰＣＲ含有量の増加と得られたポリマー組成物の耐衝撃性および剛性の望ましくない低減との妥協点に達しなければならない。
【０００２】
[0003]したがって、より低いリサイクルポリマー含有量を有する組成物に比べてポリマー組成物の耐衝撃性を維持し、またはさらには向上させながら高いリサイクルポリマー含有量を有するポリマー組成物を製造することができる添加剤および方法が依然として必要とされている。
発明の簡単な概要
[0004]第１の態様では、本発明は、ポリマー組成物を製造するための方法であって、
（ａ）ラジカル付加反応においてフリーラジカルと反応できる官能基を２個以上含む相溶化剤を用意する工程；
（ｂ）プロピレンポリマー相およびエチレンポリマー相を含む異相ポリマー組成物を用意する工程；
（ｃ）リサイクルポリマーを含む第２のポリマー組成物を用意する工程；
（ｄ）相溶化剤、異相ポリマー組成物および第２のポリマー組成物を混合する工程；ならびに
（ｅ）異相ポリマー組成物のプロピレンポリマー相およびエチレンポリマー相中、ならびに第２のポリマー組成物のポリマー中でフリーラジカルを生成する工程
を含み、相溶化剤の少なくとも一部が、フリーラジカルと反応する、方法を提供する。
詳細な説明
[0001]以下の定義は、本出願を通して使用されるいくつかの用語を定義するために提供されている。
【０００３】
[0002]ここで使用される場合、用語「リサイクルポリマー」は、ポストコンシューマーリサイクルポリマー、脱工業化リサイクルポリマー、およびそれらの混合物を意味する。
【０００４】
[0003]ここで使用される場合、用語「ポストコンシューマーリサイクル」（ＰＣＲ）は、所期の最終消費者または消費者に届いたが、もはやその所期の目的のために使用されておらず、最終消費者または消費者によって廃棄された後に収集または再生利用された材料（例えば、ポリマー）を意味する。したがって、例えば、用語は、普通なら廃棄物として処分されたはずであるが、むしろリサイクルまたは製造方法のための材料投入として、新しい未使用材料に代わって収集および回収（再生利用）された材料を意味することが理解される。用語には、このような収集または再生利用された材料をさらに処理または加工して、材料の再使用を促進するものが包含される。したがって、用語には、例えば、製造方法によって収集または再生利用された材料から再加工され、製品に作製されたまたは製品に組み込むための成分に作製された材料が包含される。
【０００５】
[0004]ここで使用される場合、用語「ポストインダストリアルリサイクル」（ＰＩＲ）は、最終消費者に届いたことがなく、製造方法において生成される廃棄物流から収集または再生利用された材料（例えば、ポリマー）を意味する。用語「ポストインダストリアルリサイクル」は、製造方法において生成され、次いで同じ製造方法において原材料に代わるものとして再使用される材料、例えば製造方法（例えば、熱成形方法）の廃棄物流から収集され、粉砕されてそのサイズを小さくし、次いで同じ製造方法（例えば、同じ熱成形方法）において未使用ポリマーに代わるものとして再使用されるリグラインドポリマーを含まない。用語には、このような収集または再生利用された材料をさらに処理または加工して、別の製造方法における材料の再使用を促進するものが含まれる。
【０００６】
[0005]ここで使用される場合、用語「ヒドロカルビル基」は、炭化水素の炭素原子から水素原子を除去することにより炭化水素から誘導された一価の官能基を意味する。
【０００７】
[0006]ここで使用される場合、用語「置換ヒドロカルビル基」は、置換炭化水素の炭素原子から水素原子を除去することにより置換炭化水素から誘導された一価の官能基を意味する。この定義では、用語「置換炭化水素」は、非環式、単環式、および多環式、非分枝および分枝状炭化水素から誘導された化合物を意味し、その（１）炭化水素の１種以上の水素原子は、非水素原子（例えば、ハロゲン原子）もしくは非ヒドロカルビル官能基（例えば、ヒドロキシ基もしくはヘテロアリール基）で置きかえられており、および／または（２）炭化水素の炭素−炭素鎖は、酸素原子（例えば、エーテルのように）、窒素原子（例えば、アミンのように）、もしくは硫黄原子（例えば、硫化物のように）によって分断されている。
【０００８】
[0007]ここで使用される場合、用語「置換アルキル基」は、アルカンの炭素原子から水素原子を除去することにより置換アルカンから誘導された一価の官能基を意味する。この定義では、用語「置換アルカン」は、非環式非分枝および分枝状炭化水素から誘導された化合物を意味し、その（１）炭化水素の１種以上の水素原子は、非水素原子（例えば、ハロゲン原子）もしくは非アルキル官能基（例えば、ヒドロキシ基、アリール基、もしくはヘテロアリール基）で置きかえられており、および／または（２）炭化水素の炭素−炭素鎖は、酸素原子（エーテルのように）、窒素原子（アミンのように）、もしくは硫黄原子（硫化物のように）によって分断されている。
【０００９】
[0008]ここで使用される場合、用語「置換シクロアルキル基」は、シクロアルカンの炭素原子から水素原子を除去することにより置換シクロアルカンから誘導された一価の官能基を意味する。この定義では、用語「置換シクロアルカン」は、飽和単環式および多環式炭化水素（側鎖を含むまたは含まない）から誘導された化合物を意味し、その（１）炭化水素の１種以上の水素原子は、非水素原子（例えば、ハロゲン原子）もしくは非アルキル官能基（例えば、ヒドロキシ基、アリール基、もしくはヘテロアリール基）で置きかえられており、および／または（２）炭化水素の炭素−炭素鎖は、酸素原子、窒素原子、もしくは硫黄原子によって分断されている。
【００１０】
[0009]ここで使用される場合、用語「アルケニル基」は、オレフィンの炭素原子から水素原子を除去することにより非環式、非分枝および分枝状オレフィン（すなわち、１個以上の炭素−炭素二重結合を有する炭化水素）から誘導された一価の官能基を意味する。
【００１１】
[0010]ここで使用される場合、用語「置換アルケニル基」は、オレフィンの炭素原子から水素原子を除去することにより非環式、置換オレフィンから誘導された一価の官能基を意味する。この定義では、用語「置換オレフィン」は、１個以上の炭素−炭素二重結合を有する非環式、非分枝および分枝状炭化水素から誘導された化合物を意味し、その（１）炭化水素の１種以上の水素原子は、非水素原子（例えば、ハロゲン原子）もしくは非アルキル官能基（例えば、ヒドロキシ基、アリール基、ヘテロアリール基）で置きかえられており、および／または（２）炭化水素の炭素−炭素鎖は、酸素原子（エーテルのように）もしくは硫黄原子（硫化物のように）によって分断されている。
【００１２】
[0011]ここで使用される場合、用語「置換シクロアルケニル基」は、シクロアルケンの炭素原子から水素原子を除去することにより置換シクロアルケンから誘導された一価の官能基を意味する。この定義では、用語「置換シクロアルケン」は、単環式および多環式オレフィン（すなわち、１個以上の炭素−炭素二重結合を有する炭化水素）から誘導された化合物を意味し、そのオレフィンの１種以上の水素原子が非水素原子（例えば、ハロゲン原子）または非アルキル官能基（例えば、ヒドロキシ基、アリール基、またはヘテロアリール基）で置きかえられている。
【００１３】
[0012]ここで使用される場合、用語「置換アリール基」は、環炭素原子から水素原子を除去することにより置換アレーンから誘導された一価の官能基を意味する。この定義では、用語「置換アレーン」は、単環式および多環芳香族炭化水素から誘導された化合物を意味し、その炭化水素の１種以上の水素原子は、非水素原子（例えば、ハロゲン原子）または非アルキル官能基（例えば、ヒドロキシ基）で置きかえられている。
【００１４】
[0013]ここで使用される場合、用語「置換ヘテロアリール基」は、環原子から水素原子を除去することにより置換ヘテロアレーンから誘導された一価の官能基を意味する。この定義では、用語「置換ヘテロアレーン」は、単環式および多環芳香族炭化水素から誘導された化合物を意味し、その（１）炭化水素の１種以上の水素原子は、非水素原子（例えば、ハロゲン原子）もしくは非アルキル官能基（例えば、ヒドロキシ基）で置きかえられており、および（２）炭化水素の少なくとも１種のメチン基（−Ｃ＝）は、３価のヘテロ原子と置きかえられており、ならびに／または炭化水素の少なくとも１種のビニリデン基（−ＣＨ＝ＣＨ−）は、２価のヘテロ原子と置きかえられている。
【００１５】
[0014]ここで使用される場合、用語「アルカンジイル基」は、アルカンから２個の水素原子を除去することによりアルカンから誘導された２価の官能基を意味する。これらの水素原子は、アルカン上の同じ炭素原子（エタン−１，１−ジイルのように）または異なる炭素原子（エタン−１，２−ジイルのように）から除去することができる。
【００１６】
[0015]ここで使用される場合、用語「置換アルカンジイル基」は、アルカンから２個の水素原子を除去することにより置換アルカンから誘導された２価の官能基を意味する。これらの水素原子は、置換アルカン上の同じ炭素原子（２−フルオロエタン−１，１−ジイルのように）または異なる炭素原子（１−フルオロエタン−１，２−ジイルのように）から除去することができる。この定義では、用語「置換アルカン」は、置換アルキル基の定義において上述されているものと同じ意味を有する。
【００１７】
[0016]ここで使用される場合、用語「シクロアルカンジイル基」は、シクロアルカンから２個の水素原子を除去することによりシクロアルカン（単環式および多環式）から誘導された２価の官能基を意味する。これらの水素原子は、シクロアルカン上の同じ炭素原子または異なる炭素原子から除去することができる。
【００１８】
[0017]ここで使用される場合、用語「置換シクロアルカンジイル基」は、シクロアルカンから２個の水素原子を除去することにより置換シクロアルカンから誘導された２価の官能基を意味する。この定義では、用語「置換シクロアルカン」は、置換シクロアルキル基の定義において上述されているものと同じ意味を有する。
【００１９】
[0018]ここで使用される場合、用語「シクロアルケンジイル基」は、シクロアルケンから２個の水素原子を除去することによりシクロアルケン（単環式および多環式）から誘導された二価の官能基を意味する。これらの水素原子は、シクロアルケン上の同じ炭素原子または異なる炭素原子から除去することができる。
【００２０】
[0019]ここで使用される場合、用語「置換シクロアルケンジイル基」は、シクロアルケンから２個の水素原子を除去することにより置換シクロアルケンから誘導された二価の官能基を意味する。これらの水素原子は、シクロアルケン上の同じ炭素原子または異なる炭素原子から除去することができる。この定義では、用語「置換シクロアルケン」は、置換シクロアルケン基の定義において上述されているものと同じ意味を有する。
【００２１】
[0020]ここで使用される場合、用語「アレーンジイル基」は、環炭素原子から２個の水素原子を除去することによりアレーン（単環式および多環芳香族炭化水素）から誘導された２価の官能基を意味する。
【００２２】
[0021]ここで使用される場合、用語「置換アレーンジイル基」は、環炭素原子から２個の水素原子を除去することにより置換アレーンから誘導された２価の官能基を意味する。
この定義では、用語「置換アレーン」は、単環式および多環芳香族炭化水素から誘導された化合物を意味し、その炭化水素の１種以上の水素原子は、非水素原子（例えば、ハロゲン原子）または非アルキル官能基（例えば、ヒドロキシ基）で置きかえられている。
【００２３】
[0022]ここで使用される場合、用語「ヘテロアレーンジイル基」は、環原子から２個の水素原子を除去することによりヘテロアレーンから誘導された２価の官能基を意味する。
この定義では、用語「ヘテロアレーン」は、単環式および多環芳香族炭化水素から誘導された化合物を意味し、その炭化水素の少なくとも１種のメチン基（−Ｃ＝）は、３価のヘテロ原子と置きかえられており、ならびに／または炭化水素の少なくとも１種のビニリデン基（−ＣＨ＝ＣＨ−）は、２価のヘテロ原子と置きかえられている。
【００２４】
[0023]ここで使用される場合、用語「置換ヘテロアレーンジイル基」は、環原子から２個の水素原子を除去することにより置換ヘテロアレーンから誘導された２価の官能基を意味する。この定義では、用語「置換ヘテロアレーン」は、置換ヘテロアリール基の定義において上述されているものと同じ意味を有する。
【００２５】
[0024]特に指示がない限り、条件は２５℃、１気圧および５０％相対湿度であり、濃度は重量により、分子量は重量平均分子量に基づいている。本出願で使用されている用語「ポリマー」は、重量平均分子量（Ｍｗ）が少なくとも５，０００である材料を示す。用語「コポリマー」は、２個以上の異なるモノマー単位を含有するポリマー、例えばターポリマーを含むようにその広い意味で使用され、特に指示がない限り、ランダム、ブロック、および統計コポリマーを含む。特定の相中または異相組成物中のエチレンまたはプロピレンの濃度は、任意の充填剤または他の非ポリオレフィン添加剤を除く、それぞれ相または異相組成物中のポリオレフィンポリマーの全重量に対する、反応したエチレン単位またはプロピレン単位の重量に基づいている。全体的に不均一なポリマー組成物中の各相の濃度は、任意の充填剤または他の非ポリオレフィン添加剤またはポリマーを除く、異相組成物中のポリオレフィンポリマーの全重量に基づいている。後述されている官能基の構造では、断ち切られた結合（すなわち、波線によって断ち切られた結合）は、例示されている基を含有する化合物の他の部分との結合を表す。
【００２６】
[0025]第１の態様では、本発明は、ポリマー組成物を製造するための方法を提供する。この方法は、（ａ）相溶化剤を用意する工程、（ｂ）異相ポリマー組成物を用意する工程、（ｃ）第２のポリマー組成物を用意する工程、（ｄ）相溶化剤、異相ポリマー組成物および第２のポリマー組成物を混合する工程、ならびに（ｅ）異相ポリマー組成物中および第２のポリマー組成物のポリマー中でフリーラジカルを生成する工程を含む。相溶化剤は、好ましくはラジカル付加反応においてフリーラジカルと反応できる官能基を２個以上含む。異相ポリマー組成物は、好ましくはプロピレンポリマー相およびエチレンポリマー相を含む。第２のポリマー組成物は、好ましくはリサイクルポリマーを含む。
【００２７】
[0026]相溶化剤は好ましくは、ラジカル付加反応においてフリーラジカルと反応できる２個以上の官能基（このような官能基はそれぞれ、以下「反応性官能基」と呼んでもよい）を含む有機または有機金属化合物である。相溶化剤に適した反応性官能基には、炭素−炭素多重結合（例えば、環式および非環式炭素−炭素二重結合および炭素−炭素三重結合）、窒素酸化物ラジカル（ポリマーの処理中にｉｎ  ｓｉｔｕで窒素酸化物ラジカルを形成する官能基または部分を含む）、ニトロン、および少なくとも１個の第３級炭素−水素結合（例えば、約３８０ｋＪ／ｍｏｌ以下の結合−解離エネルギーを有する１個の第３級炭素−水素結合）を含有する基があるが、それだけには限定されない。炭素−炭素多重結合を含有する基の適当な例には、ビニル基、アリル基、アクリレート基、およびメタクリレート基があるが、それだけには限定されない。相溶化剤は、２個以上の同じ反応性官能基を含有していてよく、または２種以上の反応性官能基が相溶化剤上に存在していてよい。相溶化剤の適当な例には、以下に限定されないが、ブタジエン、ブタジエンオリゴマー、イソプレン、イソプレンオリゴマー、およびそれらの混合物があるが、それだけには限定されない。
【００２８】
[0027]好ましい一態様では、相溶化剤は、窒素酸化物ラジカルまたはポリマーの処理中に窒素酸化物ラジカルを形成する官能基もしくは部分を含む。本発明の相溶化剤として使用できる窒素酸化物化合物の例は、Ｓｙｎｔｈｅｔｉｃ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  ｏｆ  Ｓｔａｂｌｅ  Ｎｉｔｒｏｘｉｄｅｓ、Ｌ．Ｂ．Ｖｏｌｏｄａｒｓｋｙら  ＣＲＣ  Ｐｒｅｓｓ，Ｉｎｃ．（１９９４）で見つけることができる。窒素酸化物化合物は、５または６員の複素環化合物であってよく、これは、環構造にニトロキシド窒素（nitroxide nitrogen）を組込むことができる。例えば、相溶化剤は、２，２，６，６−テトラメチル−１−ピペリジニルオキシ（ＴＥＭＰＯ）、例えば以下の式（ＡＩ）〜（ＡＶＩＩ）：
【００２９】
【化１−１】
0006915099.tif 000002
【００３０】
【化１−２】
0006915099.tif 000003
【００３１】
の化合物に基づいていてよい。式（ＡＩ）〜（ＡＶＩ）の構造では、Ｒ１は、ラジカル付加反応においてフリーラジカルと反応できる官能基である。好ましくは、Ｒ１は、不飽和炭素−炭素結合、例えば炭素−炭素二重結合または炭素−炭素三重結合を含む。適当な例には、脂肪族アルケニル基およびアルケニル置換芳香族基、例えばフェニルがあるが、それだけには限定されない。別の好ましい態様では、アルケニル基は、Ｃ１〜Ｃ１０アルケニル基、より好ましくはＣ１〜Ｃ８アルケニル基、Ｃ１〜Ｃ６アルケニル基、またはＣ１〜Ｃ４アルケニル基からなる群から選択される。式（ＡＩ）〜（ＡＶＩ）の１つに一致し、相溶化剤としての使用に適した化合物の具体例には、４−（メタクリロイルオキシ）−２，２，６，６−テトラメチルピペリジン−１−オキシル、（「ＴＥＭＰＯ−メタクリレート」）、４−（アクリロイルオキシ）−２，２，６，６−テトラメチルピペリジン−１−オキシル（「ＴＥＭＰＯ−アクリレート」）、および４−［（４−ビニルベンジル）オキシ］−２，２，６，６−テトラメチルピペリジン−１−オキシル（「ＴＥＭＰＯ−スチレン」）があるが、それだけには限定されない。式（ＡＶＩＩ）の構造では、Ｒ２は、２つのＴＥＭＰＯ部分を連結している二価基である。好ましい一態様では、Ｒ２は、式−Ｏ−（ＣＨ２ＣＨ２Ｏ）ｎ−の基であり、ここでｎは１以上の整数（例えば、１から１００）である。好ましい態様では、Ｒ２は、以下の式（ＡＶＩＩＩ）
【００３２】
【化２】
0006915099.tif 000004
【００３３】
の構造に一致する基である。式（ＡＶＩＩＩ）の構造では、Ｒ５は、アルカンジイル基、置換アルカンジイル基、シクロアルカンジイル基、置換シクロアルカンジイル基、シクロアルケンジイル基、置換シクロアルケンジイル基、アレーンジイル基、および置換アレーンジイル基からなる群から選択される二価基である。好ましくは、Ｒ５は、アルカンジイル基、シクロアルカンジイル基、およびシクロアルケンジイル基からなる群から選択される。式（ＡＶＩＩ）の構造に一致し、相溶化剤としての使用に適した化合物の具体例には、ビス−（１−オキシル−２，２，６，６−テトラメチルピペリジン−４−イル）セバケートおよび４，４’−［ビシクロ［２．２．１］ヘプタ−５−エン−２，３−ジイルビス（カルボニルオキシ）］ビス（２，２，６，６−テトラメチル−１−ピペリジニルオキシ）があるが、それだけには限定されない。
【００３４】
[0028]上記のように、相溶化剤に適した反応性官能基には、炭素−炭素 多重結合、好ましくは炭素−炭素二重結合が含まれる。したがって、別の好ましい態様では、相溶化剤は、２個以上の炭素−炭素二重結合、好ましくは２個以上の非環式炭素−炭素二重結合を含む化合物である。複数の非環式炭素−炭素二重結合を組込んでいる相溶化剤の例には、ジビニル化合物（例えば、ジビニルベンゼン）、多官能アクリレート、および多価イオンのアクリル酸塩があるが、それだけには限定されない。そのような相溶化剤の一般構造は、後述されている。例えば、式（ＡＩＸ）
【００３５】
【化３】
0006915099.tif 000005
【００３６】
の構造は、適当なジビニル化合物の一般構造を示す。式（ＡＩＸ）の構造では、Ｒ６は、アルカンジイル基、置換アルカンジイル基、シクロアルカンジイル基、置換シクロアルカンジイル基、シクロアルケンジイル基、置換シクロアルケンジイル基、アレーンジイル基、置換アレーンジイル基、ヘテロアレーンジイル基、および置換ヘテロアレーンジイル基からなる群から選択される二価基である。好ましい態様では、Ｒ６は、アレーンジイル基および置換アレーンジイル基からなる群から選択され、フェンジイルが特に好ましい。式（ＡＸ）
【００３７】
【化４】
0006915099.tif 000006
【００３８】
の構造は、多官能アクリレート、具体的にジアクリレートの一般構造を示す。式（ＡＸ）の構造では、Ｒ７およびＲ８は、独立に、水素およびアルキル基（例えば、メチル）からなる群から選択される。Ｒ９は、アルカンジイル基、置換アルカンジイル基、シクロアルカンジイル基、置換シクロアルカンジイル基、シクロアルケンジイル基、置換シクロアルケンジイル基、アレーンジイル基、置換アレーンジイル基、ヘテロアレーンジイル基、および置換ヘテロアレーンジイル基からなる群から選択される二価基である。より好ましくは、Ｒ９は、アルカンジイル基、例えばＣ１〜Ｃ８アルカンジイル基からなる群から選択される。このようなジアクリレート化合物の適当な一例は、ブタンジオールジメタクリレートである。式（ＡＸＩ）
【００３９】
【化５】
0006915099.tif 000007
【００４０】
の構造は、相溶化剤としての使用に適したアクリル酸塩の一般構造を示す。式（ＡＸＩ）の構造では、Ｒ７は、水素およびアルキル基（例えば、メチル）からなる群から選択される。Ｍ１は、金属カチオンであり、変数ｋは、金属カチオンＭ１の原子価であり、２以上の正の整数である。変数ｍは、１以上の正の整数であり、金属カチオンＭ１の数を表す。変数ｑは、２以上の正の整数である。変数ｋ、ｍ、およびｑは、以下の式ｋ・ｍ＝ｑを満たす。好ましい態様では、Ｍ１は、アルカリ土類金属および遷移金属（すなわち、元素の周期表のｄブロックおよびｆブロックに分類されるそれらの元素）からなる群から選択される。相溶化剤としての使用に適したアクリル酸塩の一例は、亜鉛ジメタクリレートである。
【００４１】
[0029]別の好ましい一態様では、相溶化剤は、式（ＢＩ）の構造に一致する化合物からなる群から選択される。
【００４２】
【化６】
0006915099.tif 000008
【００４３】
式（ＢＩ）の構造では、Ｒ５１は、アリール基、置換アリール基、ヘテロアリール基、置換ヘテロアリール基、および式（ＢＶ）の構造に一致する基からなる群から選択される。
【００４４】
【化７】
0006915099.tif 000009
【００４５】
式（ＢＶ）の構造では、Ｒ５５およびＲ５６は、独立に、水素、アルキル基、置換アルキル基、シクロアルキル基、置換シクロアルキル基、アリール基、置換アリール基、ヘテロアリール基、および置換ヘテロアリール基からなる群から選択され、またはＲ５５およびＲ５６は、組み合わせて環状構造を形成することができる。変数ｘは、０、１、および２からなる群から選択される整数である。好ましい態様では、変数ｘは、０であり、Ｒ５５は、水素であり、Ｒ５６は、アリール基（例えば、Ｃ６〜Ｃ１２アリール基）、置換アリール基（例えば、Ｃ６〜Ｃ１２置換アリール基）、ヘテロアリール基（例えば、Ｃ４〜Ｃ１２ヘテロアリール基）、および置換ヘテロアリール基（例えば、Ｃ４〜Ｃ１２置換ヘテロアリール基）からなる群から選択される。
【００４６】
[0030]式（ＢＩ）の構造では、Ｒ５２は、水素、ハロゲン、アルキル基、置換アルキル基、アリール基、置換アリール基、ヘテロアリール基、および置換ヘテロアリール基からなる群から選択される。Ｒ５１およびＲ５２が両方とも芳香族基である場合、（ｉ）Ｒ５１およびＲ５２は、直接結合、アルカンジイル基（例えばメタンジイル基）、酸素原子、硫黄原子、もしくは窒素原子（例えば、−Ｎ（Ｈ）−基）によって架橋され、または（ｉｉ）Ｒ５１およびＲ５２の少なくとも１つは、電子求引性基で置換された置換アリール基、ヘテロアリール基、および置換ヘテロアリール基からなる群から選択される。
【００４７】
[0031]式（ＢＩ）の構造の好ましい態様では、Ｒ５１およびＲ５２の少なくとも１つは、式（Ｃ）、（ＣＸ）、または（ＣＸＶ）の構造に一致する基である。
【００４８】
【化８】
0006915099.tif 000010
【００４９】
式（Ｃ）の構造では、Ｒ１００は、Ｃ（Ｈ）、Ｃ（Ｒ１０１）、および窒素原子からなる群から選択される。変数ａは、０〜４の整数である。各Ｒ１０１は、独立に、アルキル基（例えば、Ｃ１〜Ｃ１０アルキル基）、置換アルキル基（例えば、Ｃ１〜Ｃ１０置換アルキル基）、アリール基（例えば、Ｃ６〜Ｃ１２アリール基）、置換アリール基（例えば、Ｃ６〜Ｃ１２置換アリール基）、ヘテロアリール基（例えば、Ｃ４〜Ｃ１２ヘテロアリール基）、置換ヘテロアリール基（例えば、Ｃ４〜Ｃ１２置換ヘテロアリール基）、ハロゲン、ニトロ基、シアノ基、アミン基、ヒドロキシ基、アルコキシ基（例えば、Ｃ１〜Ｃ１０アルコキシ基）、アリールオキシ基（例えば、Ｃ６〜Ｃ１２アリールオキシ基）、アルケニル基（例えば、Ｃ２〜Ｃ１０アルケニル基）、アルキニル基（例えば、Ｃ２〜Ｃ１０アルキニル基）、アルキルエステル基（例えば、Ｃ１〜Ｃ１０アルキルエステル基）、およびアリールエステル基（例えば、Ｃ６〜Ｃ１２アリールエステル基）からなる群から選択される。さらに、２つの隣接するＲ１０１基は、連結して、多環式アリール基などの縮合環構造を形成することができる。式（ＣＸ）の構造では、Ｒ１１０は、酸素原子、硫黄原子、およびＮ（Ｒ１１５）からなる群から選択される。Ｒ１１５は、水素、アルキル基（例えば、Ｃ１〜Ｃ１０アルキル基）、置換アルキル基（例えば、Ｃ１〜Ｃ１０置換アルキル基）、アリール基（例えば、Ｃ６〜Ｃ１２アリール基）、および置換アリール基（例えば、Ｃ６〜Ｃ１２置換アリール基）からなる群から選択される。Ｒ１１１は、Ｃ（Ｈ）、Ｃ（Ｒ１１２）、および窒素原子からなる群から選択される。Ｒ１１２は、アルキル基（例えば、Ｃ１〜Ｃ１０アルキル基）、置換アルキル基（例えば、Ｃ１〜Ｃ１０置換アルキル基）、アリール基（例えば、Ｃ６〜Ｃ１２アリール基）、置換アリール基（例えば、Ｃ６〜Ｃ１２置換アリール基）、ヘテロアリール基（例えば、Ｃ４〜Ｃ１２ヘテロアリール基）、置換ヘテロアリール基（例えば、Ｃ４〜Ｃ１２置換ヘテロアリール基）、ハロゲン、ニトロ基、シアノ基、アミン基、ヒドロキシ基、アルコキシ基（例えば、Ｃ１〜Ｃ１０アルコキシ基）、アリールオキシ基（例えば、Ｃ６〜Ｃ１２アリールオキシ基）、アルケニル基（例えば、Ｃ１〜Ｃ１０アルケニル基）、アルキニル基（例えば、Ｃ２〜Ｃ１０アルキニル基）、アルキルエステル基（例えば、Ｃ２〜Ｃ１０アルキルエステル基）、およびアリールエステル基（例えば、Ｃ６〜Ｃ１２アリールエステル基）からなる群から選択される。さらに、２つの隣接するＲ１１２基は、連結して、多環式アリール基などの縮合環構造を形成することができる。変数ｂは、０〜２の整数である。式（ＣＸＶ）の構造では、Ｒ１１０およびＲ１１２は、式（ＣＸ）について上述したものと同じ基から選択され、変数ｃは、０〜３の整数である。
【００５０】
[0032]式（ＢＩ）の構造では、Ｒ５３およびＲ５４は、独立に、水素、アルキル基、置換アルキル基、シクロアルキル基、置換シクロアルキル基、シアノ基、ニトロ基、および式（ＢＶＩ）、（ＢＶＩＩ）、（ＢＶＩＩＩ）、または（ＢＩＸ）の構造に一致する基からなる群から選択される。
【００５１】
【化９】
0006915099.tif 000011
【００５２】
式（ＢＶＩ）、（ＢＶＩＩ）、（ＢＶＩＩＩ）、および（ＢＩＸ）の構造では、Ｒ５７およびＲ５９は、独立に、アルキル基（例えば、Ｃ１〜Ｃ２２アルキル基）、置換アルキル基（例えば、Ｃ１〜Ｃ２２置換アルキル基）、シクロアルキル基（例えば、Ｃ３〜Ｃ２２シクロアルキル基）、置換シクロアルキル基（例えば、Ｃ３〜Ｃ２２置換シクロアルキル基）、アリール基（例えば、Ｃ６〜Ｃ２２アリール基）、置換アリール基（例えば、Ｃ６〜Ｃ２２置換アリール基）、ヘテロアリール基（例えば、Ｃ４〜Ｃ２２ヘテロアリール基）、および置換ヘテロアリール基（例えば、Ｃ４〜Ｃ２２置換ヘテロアリール基）からなる群から選択される。Ｒ５８は、水素、アルキル基（例えば、Ｃ１〜Ｃ２２アルキル基）、置換アルキル基（例えば、Ｃ１〜Ｃ２２置換アルキル基）、シクロアルキル基（例えば、Ｃ３〜Ｃ２２シクロアルキル基）、置換シクロアルキル基（例えば、Ｃ３〜Ｃ２２置換シクロアルキル基）、アリール基（例えば、Ｃ６〜Ｃ２２アリール基）、置換アリール基（例えば、Ｃ６〜Ｃ２２置換アリール基）、ヘテロアリール基（例えば、Ｃ４〜Ｃ２２ヘテロアリール基）、および置換ヘテロアリール基（例えば、Ｃ４〜Ｃ２２置換ヘテロアリール基）からなる群から選択される。式（ＢＶＩＩＩ）の構造に一致する基では、Ｒ５７およびＲ５９は、組み合わせて環状構造を形成することができる。最後に、式（ＢＩ）の構造では、Ｒ５３およびＲ５４の少なくとも１つは、シアノ基、ニトロ基、および式（ＢＶＩ）、（ＢＶＩＩ）、（ＢＶＩＩＩ）、または（ＢＩＸ）の構造に一致する基からなる群から選択される。好ましい態様では、Ｒ５３およびＲ５４は、独立に、水素、シアノ基、ニトロ基、および式（ＢＶＩ）の構造に一致する基からなる群から選択され、式中、Ｒ５７は、アルキル基（例えば、Ｃ１〜Ｃ２２アルキル基）である。
【００５３】
[0033]別の好ましい態様では、相溶化剤は、式（ＢＸ）の構造に一致する化合物からなる群から選択される。
【００５４】
【化１０】
0006915099.tif 000012
【００５５】
式（ＢＸ）の構造では、Ｒ１０は、アレーンジイル基、置換アレーンジイル基、ヘテロアレーンジイル基、置換ヘテロアレーンジイル基、および式（ＢＸＶ）
の構造に一致する基からなる群から選択される。
【００５６】
【化１１】
0006915099.tif 000013
【００５７】
式（ＢＸＶ）の構造では、Ｒ１５は、Ｒ１６とＲ１７の間の直接結合、酸素原子、アルカンジイル基、および置換アルカンジイル基からなる群から選択される。Ｒ１６およびＲ１７は、独立に、アレーンジイル基、置換アレーンジイル基、ヘテロアレーンジイル基、および置換ヘテロアレーンジイル基からなる群から選択される。好ましい態様では、Ｒ１０は、式（ＣＸＸ）、（ＣＸＸＶ）、（ＣＸＸＸ）、および（ＣＸＸＸＶ）からなる群から選択される構造に一致する基である。
【００５８】
【化１２】
0006915099.tif 000014
【００５９】
式（ＣＸＸＸ）および（ＣＸＸＸＶ）の構造では、Ｒ１４０は、酸素原子、硫黄原子、−Ｎ（Ｈ）−、および−Ｎ（Ｒ１４５）−からなる群から選択され、式中、Ｒ１４５は、Ｃ１〜Ｃ１０アルキル基およびＣ６〜Ｃ１２アリール基からなる群から選択される。式（ＣＸＸ）、（ＣＸＸＶ）、（ＣＸＸＸ）、および（ＣＸＸＸＶ）の構造では、各Ｒ１４１は、ハロゲン原子からなる群から選択される。変数ｄは、０〜２の整数であり、変数ｅは、０〜４の整数である。別の好ましい態様では、Ｒ１０は、Ｒ１５が直接結合および酸素原子から選択され、Ｒ１６およびＲ１７が式（ＣＸＸ）の構造に一致する基である、式（ＢＸＶ）の構造に一致する基である。
【００６０】
[0034]式（ＢＸ）の構造では、Ｒ１１、Ｒ１２、Ｒ１３、およびＲ１４は、独立に、水素、アルキル基、置換アルキル基、シクロアルキル基、置換シクロアルキル基、シアノ基、ニトロ基、および上述した式（ＢＶＩ）、（ＢＶＩＩ）、（ＢＶＩＩＩ）、または（ＢＩＸ）の構造に一致する基からなる群から選択される。式（ＢＸ）の構造では、Ｒ１１およびＲ１２の少なくとも１つ、ならびにＲ１３およびＲ１４の少なくとも１つは、シアノ基、ニトロ基、および式（ＢＶＩ）、（ＢＶＩＩ）、（ＢＶＩＩＩ）、または（ＢＩＸ）の構造に一致する基からなる群から選択される。
【００６１】
[0035]別の好ましい態様では、相溶化剤は、式（ＢＸＸ）の構造に一致する化合物からなる群から選択される。
【００６２】
【化１３】
0006915099.tif 000015
【００６３】
（ＢＸＸ）の構造では、Ｒ２０は、２価の連結基である。２価の連結基は、任意の適当な２価の連結基であってよい。適当な２価の連結基には、アルカンジイル基、置換アルカンジイル基、シクロアルカンジイル基、置換シクロアルカンジイル基、アレーンジイル基、置換アレーンジイル基、ヘテロアレーンジイル基、および置換ヘテロアレーンジイル基があるが、それだけには限定されない。好ましい一態様では、Ｒ２０は、式（ＢＸＸＶ）の構造に一致する基である。
【００６４】
【化１４】
0006915099.tif 000016
【００６５】
式（ＢＸＸＶ）の構造では、Ｒ２７は、酸素原子、−Ｎ（Ｈ）−、および−Ｎ（Ｒ２９）−からなる群から選択され、式中、Ｒ２９は、アルキル基、置換アルキル基、シクロアルキル基、および置換シクロアルキル基からなる群から選択される。Ｒ２８は、アルカンジイル基およびシクロアルカンジイル基からなる群から選択される。好ましい態様では、どちらのＲ２７も、酸素原子であり、Ｒ２８は、アルカンジイル基（例えば、Ｃ１〜Ｃ８アルカンジイル基）である。別の好ましい態様では、Ｒ２０は、式（ＢＸＸＸ）の構造に一致する基である。
【００６６】
【化１５】
0006915099.tif 000017
【００６７】
式（ＢＸＸＸ）の構造では、Ｒ３０は、アルカンジイル基およびシクロアルカンジイル基からなる群から選択される。Ｒ３１は、酸素原子、−Ｎ（Ｈ）−、および−Ｎ（Ｒ２９）−からなる群から選択され、式中、Ｒ２９は、アルキル基、置換アルキル基、シクロアルキル基、および置換シクロアルキル基からなる群から選択される。Ｒ３２は、アレーンジイル基、置換アレーンジイル基、ヘテロアレーンジイル基、置換ヘテロアレーンジイル基、および−Ｒ３５Ｒ３６−からなる群から選択され、式中、Ｒ３５は、アレーンジイル基、置換アレーンジイル基、ヘテロアレーンジイル基、および置換ヘテロアレーンジイル基からなる群から選択され、Ｒ３６は、アルカンジイル基（例えば、Ｃ１〜Ｃ４アルカンジイル基）からなる群から選択される。好ましい態様では、Ｒ３０は、アルカンジイル基（例えば、Ｃ１〜Ｃ８アルカンジイル基）であり、どちらのＲ３１も、酸素原子であり、どちらのＲ３２も、ヘテロアレーンジイル基、置換ヘテロアレーンジイル基、および−Ｒ３５Ｒ３６−から選択される。より具体的には、このような好ましい態様では、Ｒ３２は、好ましくは式（ＢＸＬ）
【００６８】
【化１６】
0006915099.tif 000018
【００６９】
の構造に一致する。
【００７０】
[0036]式（ＢＸＸ）の構造では、Ｒ２１およびＲ２２は、シアノ基、ニトロ基、および上述した式（ＢＶＩ）、（ＢＶＩＩ）、（ＢＶＩＩＩ）、または（ＢＩＸ）の構造に一致する基からなる群から選択される。Ｒ２３、Ｒ２４、Ｒ２５、およびＲ２６は、独立に、水素、アルキル基、置換アルキル基、シクロアルキル基、置換シクロアルキル基、アリール基、置換アリール基、ヘテロアリール基、置換ヘテロアリール基、および上述した式（ＢＶ）の構造に一致する基からなる群から選択される。式（ＢＸＸ）の構造では、Ｒ２３およびＲ２４の少なくとも１つ、ならびにＲ２５およびＲ２６の少なくとも１つは、アリール基、置換アリール基、ヘテロアリール基、置換ヘテロアリール基、および式（ＢＶ）の構造に一致する基からなる群から選択される。さらに、Ｒ２３およびＲ２４が両方とも芳香族基である場合、（ｉ）Ｒ２３およびＲ２４は、直接結合またはアルキル基によって架橋され、または（ｉｉ）Ｒ２３およびＲ２４の少なくとも１つは、電子求引性基で置換された置換アリール基、ヘテロアリール基、および置換ヘテロアリール基からなる群から選択される。そして、Ｒ２５およびＲ２６が両方とも芳香族基である場合、（ｉ）Ｒ２５およびＲ２６は、直接結合またはアルキル基によって架橋され、または（ｉｉ）Ｒ２５およびＲ２６の少なくとも１つは、電子求引性基で置換された置換アリール基、ヘテロアリール基、および置換ヘテロアリール基からなる群から選択される。
【００７１】
[0037]別の好ましい態様では、相溶化剤は、（ｉ）少なくとも１個の第３級炭素−水素結合および（ｉｉ）少なくとも１個の非環式炭素−炭素二重結合を含む。相溶化剤中の第３級炭素−水素結合は、好ましくは比較的弱くまたは不安定であり、ホモリシスによって相溶化剤から水素原子を解離させることができると考えられており、第３級炭素原子上に不対電子を有する相溶化剤のラジカル形態をもたらす。任意の特定の理論に拘泥するものではないが、この炭素原子の第３級の性質は、異相ポリマー組成物中に形成されたポリマーラジカルと反応するのに十分な安定性を示すラジカルを生じると考えられている。第３級炭素−水素結合の相対強度または不安定性は、結合−解離エネルギーを特徴としていてもよい。第３級炭素−水素結合の結合−解離エネルギーは、ホモリシスによって第３級炭素−水素結合を切断するのに必要とされるエンタルピー（１モル当たり）である。相溶化剤中の第３級炭素−水素結合は、したがって相溶化剤が貯蔵下で安定であり、上記のような異相ポリマー組成物中にラジカルをさらに形成するのに十分低い任意の結合−解離エネルギーを有していてよい。好ましくは、第３級炭素−水素結合は、２９８Ｋで約３８０ｋＪ／ｍｏｌ以下（約９０．８ｋｃａｌ／ｍｏｌ以下）の結合−解離エネルギーを有する。より好ましくは、第３級炭素−水素結合は、約３７７ｋＪ／ｍｏｌ以下（約９０ｋｃａｌ／ｍｏｌ以下）、約３７５ｋＪ／ｍｏｌ以下（約８９．６ｋｃａｌ／ｍｏｌ以下）、約３５５ｋＪ／ｍｏｌ以下（約８５ｋｃａｌ／ｍｏｌ以下）、約３４５ｋＪ／ｍｏｌ以下（約８２．５ｋｃａｌ／ｍｏｌ以下）、約３４３ｋＪ／ｍｏｌ以下（約８２ｋｃａｌ／ｍｏｌ以下）、約３４１ｋＪ／ｍｏｌ以下（約８１．５ｋｃａｌ／ｍｏｌ以下）、約３３９ｋＪ／ｍｏｌ以下（約８１ｋｃａｌ／ｍｏｌ以下）、または約３３７ｋＪ／ｍｏｌ以下（約８０．５ｋｃａｌ／ｍｏｌ以下）の結合−解離エネルギーを有する。任意の特定の理論に拘泥するものではないが、本発明者らは、第３級炭素−水素結合に許容され得る結合−解離エネルギーが、少なくとも部分的に、相溶化剤中に存在する非環式炭素−炭素二重結合の数に依存し得ると考えている。例えば、相溶化剤が２個以上の非環式炭素−炭素二重結合を含む場合、相溶化剤は、第３級炭素−水素結合の結合−解離エネルギーが上記に列挙した範囲内でより高い場合に良好な性能を示すことができる。他方では、相溶化剤がただ１個の非環式炭素−炭素二重結合を含む場合、第３級炭素−水素結合の結合解離エネルギーは、好ましくは上記列挙した範囲内ではより低い。例えば、相溶化剤がただ１個の非環式炭素−炭素二重結合を含む場合、第３級炭素−水素結合の結合解離エネルギーは、好ましくは約３５５ｋＪ／ｍｏｌ以下（約８５ｋｃａｌ／ｍｏｌ以下）であり、より好ましくは約３４５ｋＪ／ｍｏｌ以下（約８２．５ｋｃａｌ／ｍｏｌ以下）であり、より好ましくは約３４３ｋＪ／ｍｏｌ以下（約８２ｋｃａｌ／ｍｏｌ以下）であり、最も好ましくは約３４１ｋＪ／ｍｏｌ以下（約８１．５ｋｃａｌ／ｍｏｌ以下）である。上記に列挙した全ての結合−解離エネルギーは、２９８Ｋの温度における第３級炭素−水素結合の均一開裂のためのものである。
【００７２】
[0038]第３級炭素−水素結合の結合−解離エネルギーは、任意の適当な手段によって決定することができる。分子内の結合の結合−解離エネルギーを直接測定することに付随する困難さを考慮に入れると、結合−解離エネルギーは通常、市販されている分子モデリングソフトウェアを使用して相溶化剤の分子モデルから計算される。例えば、結合−解離エネルギーは、Ｂ３ＬＹＰ汎関数を含む密度汎関数理論を用いて計算することができる。
分子Ｍ中の第３級炭素−水素結合の結合−解離エネルギー（ΔＨ°（Ｃ−Ｈ））は、以下の式１
【００７３】
【数１】
0006915099.tif 000019
【００７４】
で定義される。式１では、Ｈ°（Ｍ）、Ｈ°（Ｍ・）およびＨ°（Ｈ・）は、それぞれ分子Ｍ、Ｍ・ラジカルおよびＨ・ラジカルの２９８Ｋにおける絶対エンタルピーである。絶対エンタルピーは、例えば、Ｂｉｏｖｉａ製のＭａｔｅｒｉａｌｓ  Ｓｔｕｄｉｏ（バージョン８．０）ソフトウェアツール中のＤｍｏｌ３プログラムで計算することができる。
Ｄｍｏｌ３プログラムを使用しているとき、計算のための入力パラメーターは、分子Ｍについては表Ａ、ラジカルＭ・およびＨ・については表Ｂに示す。Ｈ°（Ｈ・）の値は、−０．４９６３４４ハートリー（１ハートリー（Ｈａ）＝６２７．５１ｋｃａｌ／ｍｏｌ）で計算される。
【００７５】
【表１】
0006915099.tif 000020
【００７６】
【表２】
0006915099.tif 000021
【００７７】
相溶化剤中の第３級炭素−水素結合の結合−解離エネルギーは、好ましくは上記の手順を使用して計算される。
【００７８】
[0039]相溶化剤を説明するのに利用されるように、用語「非環式炭素−炭素二重結合」は、芳香族環などの環式系内に含有されていない炭素−炭素二重結合を意味する。したがって、例えば、フェニル環内に含有されているビニリデン基（−ＣＨ＝ＣＨ−）中の炭素−炭素二重結合は、非環式炭素−炭素二重結合ではない。しかしながら、化合物スチレン（すなわち、フェニルエテン）のビニル基内に含有されている炭素−炭素二重結合は、非環式炭素−炭素二重結合である。さらに、環式系に懸垂（ｐｅｎｄａｎｔ）している炭素−炭素二重結合（例えば、炭素−炭素結合は、環式系の一部である第１の炭素原子と環式系の一部ではない第２の炭素原子との間で形成される）も非環式炭素−炭素二重結合である。好ましい態様では、相溶化剤中の非環式炭素−炭素二重結合は、非環式炭素−炭素二重結合中の炭素原子と結合している少なくとも２個の水素原子を有している。これらの水素原子は、非環式炭素−炭素二重結合中、例えばビニル基中の同じ炭素原子と結合していてよく、またはこれらの水素原子は、非環式炭素−炭素二重結合中、例えば２−フェニルエテニル基中のそれぞれの炭素原子と結合していてよい。好ましい態様では、非環式炭素−炭素二重結合は、非環式炭素−炭素二重結合中の炭素原子の１つと結合している２個の水素原子を含む。
【００７９】
[0040]好ましい態様では、相溶化剤は、以下の式（ＤＩ）
【００８０】
【化１７】
0006915099.tif 000022
【００８１】
の構造に一致する。式（ＤＩ）の構造では、Ｒ２０１、Ｒ２０２、およびＲ２０３は、独立に、アリール基、置換アリール基、ヘテロアリール基、置換ヘテロアリール基、電子求引基、および以下の式（ＤＶ）、式（ＤＶＩ）、式（ＤＶＩＩ）、または式（ＤＶＩＩＩ）の構造に一致する基からなる群から選択される。式（ＤＶ）の構造は、
【００８２】
【化１８】
0006915099.tif 000023
【００８３】
である。式（ＤＶ）の構造では、Ｘ２０１は、酸素および−Ｎ（Ｈ）−からなる群から選択され、Ｒ２０５は、アルケニル基、置換アルケニル基、置換アリール基、および置換ヘテロアリール基からなる群から選択され、ただし、置換アリール基および置換ヘテロアリール基は、少なくとも１種のアルケニル基または置換アルケニル基を含む。式（ＤＶＩ）の構造は、
【００８４】
【化１９】
0006915099.tif 000024
【００８５】
である。式（ＤＶＩ）の構造では、Ｒ２０６は、アルカンジイル基および置換アルカンジイル基からなる群から選択され、Ｘ２０１およびＲ２０５は、式（ＤＶ）の構造について上述されている基から選択される。式（ＤＶＩＩ）の構造は、
【００８６】
【化２０】
0006915099.tif 000025
【００８７】
である。式（ＤＶＩＩ）の構造では、Ｘ２０３は、酸素、−Ｎ（Ｈ）−、および−Ｎ（Ｒ７）−からなる群から選択される。Ｒ２０７は、アルケニル基、置換アルケニル基、置換アリール基、および置換ヘテロアリール基からなる群から選択され、ただし、置換アリール基および置換ヘテロアリール基は、少なくとも１種のアルケニル基または置換アルケニル基を含む。式（ＤＶＩＩＩ）の構造は、
【００８８】
【化２１】
0006915099.tif 000026
【００８９】
である。式（ＤＶＩＩＩ）の構造では、Ｒ２０８は、アルカンジイル基からなる群から選択され、Ｘ２０３およびＲ２０７は、式（ＤＶＩＩ）の構造について上述されている基から選択される。式（ＤＩ）の構造では、Ｒ２０１、Ｒ２０２、およびＲ２０３の２種以上が芳香族基である場合、基のうちの２つは、直接結合、酸素原子、および硫黄原子からなる群から選択される連結要素によって縮合されていてもよい。さらに、式（ＤＩ）の構造の好ましい態様では、Ｒ２０１、Ｒ２０２、およびＲ２０３の少なくとも１つは、アリール基、置換アリール基、ヘテロアリール基、および置換ヘテロアリール基からなる群から選択される。最後に、Ｒ２０１、Ｒ２０２、およびＲ２０３の少なくとも１つは、少なくとも１種の非環式炭素−炭素二重結合を含む。式（ＤＩ）の構造の特定の一態様では、Ｒ２０１は、シアノ基であり、Ｒ２０２は、フェニル基であり、Ｒ２０３は、４−エテニルフェニル基である。
【００９０】
[0041]より具体的な好ましい態様では、相溶化剤は、以下の式（ＤＸ）
【００９１】
【化２２】
0006915099.tif 000027
【００９２】
の構造に一致する。式（ＤＸ）の構造では、Ｒ２１０、Ｒ２１１、およびＲ２１２は、独立に、水素、ハロゲン、アルケニル基、置換アルケニル基、式（ＤＶ）の構造に一致する基（式（ＤＩ）の構造の説明において上記で定義したとおりである）、および構造−Ｏ−Ｒ２１５に一致する基からなる群から選択され、ここでＲ２１５は、アルケニル基および置換アルケニル基からなる群から選択される。式（ＤＸ）の構造では、Ｒ２１０、Ｒ２１１、およびＲ２１２の少なくとも１つは、少なくとも１種の非環式炭素−炭素二重結合を含む。
【００９３】
[0042]別の好ましい態様では、相溶化剤は、以下の式（ＤＸＬ）
【００９４】
【化２３】
0006915099.tif 000028
【００９５】
の構造に一致する。式（ＤＸＬ）の構造では、Ｒ２４１は、式（ＤＶ）または式（ＤＶＩＩ）の構造に一致する基（式（ＤＩ）の構造の説明において上記で定義したとおりである）からなる群から選択される。式（ＤＸＬ）の構造の特定の一態様では、Ｒ２４１は、式（ＤＶＩＩ）の構造に一致する基であり、Ｘ２０３は、−Ｎ（Ｈ）−であり、Ｒ２０７は、置換アリール基、好ましくは４−エテニルフェニル基である。式（ＤＸＬ）の構造の別の特定の態様では、Ｒ２４１は、式（ＤＶ）の構造に一致する基であり、Ｘ２０１は、−Ｎ（Ｈ）−であり、Ｒ２０５は、置換アルケニル基、好ましくは２−フェニルエテニル基である。
【００９６】
[0043]別の好ましい態様では、相溶化剤は、以下の式（ＤＬ）
【００９７】
【化２４】
0006915099.tif 000029
【００９８】
の構造に一致する。式（ＤＬ）の構造では、Ｒ２５１は、直接結合および酸素からなる群から選択され、Ｒ２５５は、置換アリール基、式（ＤＶ）の構造に一致する基（式（ＤＩ）の構造の説明において上記で定義したとおりである）、および式（ＤＶＩ）の構造に一致する基（式（ＤＩ）の構造の説明において上記で定義したとおりである）からなる群から選択される。式（ＤＬ）の構造の特定の態様では、Ｒ２５１は、直接結合であり、Ｒ２５５は、４−エテニルフェニル基である。式（ＤＬ）の構造の別の特定の態様では、Ｒ２５１は、酸素であり、Ｒ２５５は、４−エテニルフェニル基である。式（ＤＬ）の構造の別の特定の態様では、Ｒ２５１は、直接結合であり、Ｒ２５５は、式（ＤＶ）の構造に一致する基であり、Ｘ２０１は、酸素であり、Ｒ２０５は、１−メチルエテニル基である。式（ＤＬ）の構造の別の特定の態様では、Ｒ２５１は、直接結合であり、Ｒ２５５は、式（ＤＶＩＩＩ）の構造に一致する基であり、Ｒ２０８は、メタンジイル基であり、Ｘ２０３は、−Ｎ（Ｈ）−であり、Ｒ２０７は、４−エテニルフェニル基である。
【００９９】
[0044]別の好ましい態様では、相溶化剤は、以下の式（ＤＸＸ）
【０１００】
【化２５】
0006915099.tif 000030
【０１０１】
の構造に一致する。式（ＤＸＸ）の構造では、Ｘ２２０は、酸素および−Ｎ（Ｈ）−からなる群から選択され、Ｒ２２０およびＲ２２１は、独立に、水素、Ｃ１〜Ｃ４アルキル基、および式（ＤＶ）の構造に一致する基（上記式（ＤＩ）の構造に関連して上記で定義したとおりである）からなる群から選択される。Ｒ２２２は、アリール基、置換アリール基、ヘテロアリール基、および置換ヘテロアリール基からなる群から選択される。式（ＤＸＸ）の構造では、Ｒ２２０、Ｒ２２１、およびＲ２２２の少なくとも１つは、少なくとも１種の非環式炭素−炭素二重結合を含む。
【０１０２】
[0045]別の好ましい態様では、相溶化剤は、以下の式（ＤＸＸＸ）
【０１０３】
【化２６】
0006915099.tif 000031
【０１０４】
の構造に一致する。式（ＤＸＸＸ）の構造では、Ｒ２３０は、置換アリール基および置換ヘテロアリール基からなる群から選択され、ただし、置換アリール基および置換ヘテロアリール基は、少なくとも１種のアルケニル基または置換アルケニル基を含む。
【０１０５】
[0046]別の好ましい態様では、相溶化剤は、フルベン部分またはフルベン由来部分を含む任意の有機化合物であってよい。その部分は、置換されていなくても置換されていてもよく、その部分の中の環状の水素および／または末端ビニル炭素原子は、非水素基で置きかえられていてもよいことを意味する。したがって、好ましい態様では、相溶化剤は、式（ＥＩ）の構造に一致する部分を含む化合物、式（ＥＩＩＩ）の構造に一致する部分を含む化合物、および式（ＥＶ）の構造に一致する化合物からなる群から選択される。
【０１０６】
【化２７】
0006915099.tif 000032
【０１０７】
式（ＥＩ）および式（ＥＩＩＩ）の構造では、Ｒ３０１、Ｒ３０２、Ｒ３０３、およびＲ３０４は、独立に、水素、ハロゲン、ヒドロカルビル基、および置換ヒドロカルビル基からなる群から選択され、ただし、隣接するヒドロカルビル基または置換ヒドロカルビル基は、組み合わせてその部分の環と縮合した第２の環を形成することができる。さらに、Ｒ３０１、Ｒ３０２、Ｒ３０３、およびＲ３０４の少なくとも１つは、水素であり；好ましくは、Ｒ３０１、Ｒ３０２、Ｒ３０３、およびＲ３０４の少なくとも２つは、水素である。末端ビニル炭素原子（式（ＥＩ）と式（ＥＩＩＩ）の両方における）および環の中の隣接する炭素原子（式（ＥＩＩＩ）における）に結合した断ち切られた結合（すなわち、波線によって断ち切られた結合）は、相溶化剤の他の部分との結合を表す。式（ＥＶ）の構造では、Ｒ３０５、Ｒ３０６、Ｒ３０７、およびＲ３０８は、独立に、ハロゲンからなる群から選択される。
【０１０８】
[0047]好ましい態様では、Ｒ３０１、Ｒ３０２、Ｒ３０３、およびＲ３０４は、独立に、水素、ハロゲン、アルキル基、置換アルキル基、アリール基、置換アリール基、ヘテロアリール基、および置換ヘテロアリール基からなる群から選択される。適当なアルキル基には、直鎖状および分枝Ｃ１〜Ｃ１８アルキル基があるが、それだけには限定されない。適当な置換アルキル基には、ハロゲン、ヒドロキシ、アリール基、置換アリール基、ヘテロアリール基、および置換ヘテロアリール基からなる群から選択される１種以上の非水素基により置換された、直鎖状および分枝Ｃ１〜Ｃ１８アルキル基があるが、それだけには限定されない。適当なアリール基には、アリール基、例えばフェニルおよびナフチルがあるが、それだけには限定されない。適当な置換アリール基には、ハロゲン、ヒドロキシ、アルキル基、および置換アルキル基からなる群から選択される１種以上の非水素基により置換された、単環式および多環式アリール基があるが、それだけには限定されない。適当なヘテロアリール基には、フリル、チエニル、ピロリル、イミダゾリル、ピラゾリル、オキサゾリル、ピリジニル、ピラジニル、ピリミジニルおよびこのような基のベンゼン環化した類似体、例えばベンゾイミダゾリルがあるが、それだけには限定されない。適当な置換ヘテロアリール基には、ハロゲン、ヒドロキシ、アルキル基、および置換アルキル基からなる群から選択される１種以上の非水素基により置換された、直前に説明したヘテロアリール基があるが、それだけには限定されない。別の好ましい態様では、Ｒ３０１、Ｒ３０２、Ｒ３０３、およびＲ３０４は、それぞれ水素である。
【０１０９】
[0048]より具体的な態様では、相溶化剤は、以下の式（ＥＸ）
【０１１０】
【化２８】
0006915099.tif 000033
【０１１１】
の構造に一致する化合物であってよい。式（ＥＸ）の構造では、Ｒ３０１、Ｒ３０２、Ｒ３０３、およびＲ３０４は、式（ＥＩ）の構造について上記で列挙した基から独立に選択され、Ｒ３１１およびＲ３１２は、水素、アルキル基、置換アルキル基、アルケニル基、置換アルケニル基、アミン基、置換アミン基、アリール基、置換アリール基、ヘテロアリール基、および置換ヘテロアリール基からなる群から独立に選択される個々の置換基であるか、またはＲ３１１とＲ３１２は一緒になって、アリール基、置換アリール基、ヘテロアリール基、および置換ヘテロアリール基からなる群から選択される単一の置換基を形成する。好ましくは、Ｒ３１１およびＲ３１２のうちのわずか１個だけが水素であってよい。
【０１１２】
[0049]好ましい態様では、Ｒ３１１およびＲ３１２は、独立に、式（Ｆ）、式（ＦＸ）、および式（ＦＸＶ）からなる群から選択される構造に一致する基である。
【０１１３】
【化２９】
0006915099.tif 000034
【０１１４】
式（Ｆ）の構造では、Ｒ４００、Ｒ４０１、およびＲ４０２は、独立に、Ｃ（Ｈ）、Ｃ（Ｒ４０１）、および窒素原子からなる群から選択される。変数ｆは、０から４の整数であるが、５−ｚに等しい値を超えず、ここでｚは、環の中の窒素原子の数である。Ｒ４０１はそれぞれ、独立に、アルキル基（例えば、Ｃ１〜Ｃ１０アルキル基）、置換アルキル基（例えば、Ｃ１〜Ｃ１０置換アルキル基）、アリール基（例えば、Ｃ６〜Ｃ１２アリール基）、置換アリール基（例えば、Ｃ６〜Ｃ１２置換アリール基）、ヘテロアリール基（例えば、Ｃ４〜Ｃ１２ヘテロアリール基）、置換ヘテロアリール基（例えば、Ｃ４〜Ｃ１２置換ヘテロアリール基）、ハロゲン、ニトロ基、シアノ基、アミン基、ヒドロキシ基、アルコキシ基（例えば、Ｃ１〜Ｃ１０アルコキシ基）、アリールオキシ基（例えば、Ｃ６〜Ｃ１２アリールオキシ基）、アルケニル基（例えば、Ｃ２〜Ｃ１０アルケニル基）、アルキニル基（例えば、Ｃ２〜Ｃ１０アルキニル基）、アルキルエステル基（例えば、Ｃ１〜Ｃ１０アルキルエステル基）、およびアリールエステル基（例えば、Ｃ６〜Ｃ１２アリールエステル基）からなる群から選択される。さらに、２つの隣接するＲ４０１基は、連結して、縮合環構造、例えば多環式アリール基を形成することができる。式（ＦＸ）の構造では、Ｒ４１０は、酸素原子、硫黄原子、およびＮ（Ｒ４１５）からなる群から選択される。Ｒ４１５は、水素、アルキル基（例えば、Ｃ１〜Ｃ１０アルキル基）、置換アルキル基（例えば、Ｃ１〜Ｃ１０置換アルキル基）、アリール基（例えば、Ｃ６〜Ｃ１２アリール基）、および置換アリール基（例えば、Ｃ６〜Ｃ１２置換アリール基）からなる群から選択される。Ｒ４１１は、Ｃ（Ｈ）、Ｃ（Ｒ１１２）、および窒素原子からなる群から選択される。Ｒ４１２は、アルキル基（例えば、Ｃ１〜Ｃ１０アルキル基）、置換アルキル基（例えば、Ｃ１〜Ｃ１０置換アルキル基）、アリール基（例えば、Ｃ６〜Ｃ１２アリール基）、置換アリール基（例えば、Ｃ６〜Ｃ１２置換アリール基）、ヘテロアリール基（例えば、Ｃ４〜Ｃ１２ヘテロアリール基）、置換ヘテロアリール基（例えば、Ｃ４〜Ｃ１２置換ヘテロアリール基）、ハロゲン、ニトロ基、シアノ基、アミン基、ヒドロキシ基、アルコキシ基（例えば、Ｃ１〜Ｃ１０アルコキシ基）、アリールオキシ基（例えば、Ｃ６〜Ｃ１２アリールオキシ基）、アルケニル基（例えば、Ｃ１〜Ｃ１０アルケニル基）、アルキニル基（例えば、Ｃ２〜Ｃ１０アルキニル基）、アルキルエステル基（例えば、Ｃ２〜Ｃ１０アルキルエステル基）、およびアリールエステル基（例えば、Ｃ６〜Ｃ１２アリールエステル基）からなる群から選択される。さらに、２つの隣接するＲ４１２基は、連結して、縮合環構造、例えば多環式アリール基を形成することができる。変数ｇは、０から２の整数である。式（ＦＸＶ）の構造では、Ｒ４１０およびＲ４１２は、式（ＦＸ）について上述したものと同じ基から選択され、変数ｈは、０から３の整数である。
【０１１５】
[0050]好ましい態様では、Ｒ３０１、Ｒ３０２、Ｒ３０３、およびＲ３０４は、それぞれ水素であり、Ｒ３１１およびＲ３１２は、それぞれフェニル基である。別の好ましい態様では、Ｒ３０１、Ｒ３０２、Ｒ３０３、およびＲ３０４は、それぞれ水素であり、Ｒ３１１およびＲ３１２は、それぞれ４−クロロフェニル基である。別の好ましい態様では、Ｒ３０１、Ｒ３０２、Ｒ３０３、およびＲ３０４は、それぞれ水素であり、Ｒ３１１およびＲ３１２は、それぞれ４−フルオロフェニル基である。別の好ましい態様では、Ｒ３０１、Ｒ３０２、Ｒ３０３、およびＲ３０４は、それぞれ水素であり、Ｒ３１１は、メチル基であり、Ｒ３１２は、フェニルである。別の好ましい態様では、Ｒ３０１、Ｒ３０２、Ｒ３０３、およびＲ３０４は、それぞれ水素であり、Ｒ３１１は、水素であり、Ｒ３１２は、２−チエニル基である。別の好ましい態様では、Ｒ３０１、Ｒ３０２、Ｒ３０３、およびＲ３０４は、それぞれ水素であり、Ｒ３１１は、水素であり、Ｒ３１２は、３−チエニル基である。別の好ましい態様では、Ｒ３０１、Ｒ３０２、Ｒ３０３、およびＲ３０４は、それぞれ水素であり、Ｒ３１１は、メチル基であり、Ｒ３１２は、２−フリル基である。別の好ましい態様では、Ｒ３０１、Ｒ３０２、Ｒ３０３、およびＲ３０４は、それぞれ水素であり、Ｒ３１１は、水素であり、Ｒ３１２は、ジメチルアミノ基である。別の好ましい態様では、Ｒ３０１、Ｒ３０２、Ｒ３０３、およびＲ３０４は、それぞれ水素であり、Ｒ３１１およびＲ３１２は、それぞれＣ１〜Ｃ８アルキル基、好ましくはプロピル基である。別の好ましい態様では、Ｒ３０１、Ｒ３０２、Ｒ３０３、およびＲ３０４は、それぞれ水素であり、Ｒ３１１は、水素であり、Ｒ３１２は、２−フェニルエテニル基である。
【０１１６】
[0051]相溶化剤は、複数のフルベン部分を含んでもよい。例えば、相溶化剤は、２つのフルベン部分を含み、以下の式（ＥＸＸ）：
【０１１７】
【化３０】
0006915099.tif 000035
【０１１８】
の構造に一致してもよい。式（ＥＸＸ）の構造では、Ｒ３０１、Ｒ３０２、Ｒ３０３、およびＲ３０４はそれぞれ、式（ＥＩ）の構造において上記で列挙した基から独立に選択され、Ｒ３１１はそれぞれ、式（ＥＸ）の構造において上記で列挙した基から独立に選択され、Ｒ３２１は、アルカンジイル基、置換アルカンジイル基、アレーンジイル基、置換アレーンジイル基、ヘテロアレーンジイル基、および置換ヘテロアレーンジイル基からなる群から選択される。好ましい態様では、Ｒ３０１、Ｒ３０２、Ｒ３０３、およびＲ３０４はそれぞれ、水素であり、Ｒ３１１はそれぞれ、芳香族基であり、Ｒ３２１は、アレーンジイル基である。より具体的には、そのような好ましい態様では、Ｒ３０１、Ｒ３０２、Ｒ３０３、およびＲ３０４はそれぞれ、水素であり、Ｒ３１１はそれぞれ、フェニル基であり、Ｒ３２１は、フェン−１，４−ジイル基である。別の好ましい態様では、Ｒ３０１、Ｒ３０２、Ｒ３０３、Ｒ３０４、およびＲ３１１はそれぞれ、水素であり、Ｒ３２１は、アレーンジイル基、好ましくはフェン−１，４−ジイル基である。
【０１１９】
[0052]場合によっては、相溶化剤は、自己ディールス−アルダー反応を介して二量化またはオリゴマー化を受けてもよい。そのような自己ディールス−アルダー反応では、相溶化剤の１分子中のシクロペンタジエニル部分は、ジエンとして作用し、相溶化剤の別の分子のシクロペンタジエニル部分中の二重結合は、ジエノフィルとして作用する。式（ＥＩ）の構造に一致するフルベン部分がディールス−アルダー反応におけるジエノフィルである場合、そのフルベン部分は、上記の式（ＥＩＩＩ）の構造に一致する部分に変換される。上記の式（ＥＩＩＩ）の構造では、環の中の隣接する炭素原子に結合した断ち切られた結合は、ジエンとの反応から生じる環状部分の一部を形成する結合を表す。したがって、上記の式（ＥＩＩＩ）の構造に一致する部分を含む相溶化剤のより具体的な例では、相溶化剤は、以下の式（ＥＩＩＩＡ）
【０１２０】
【化３１】
0006915099.tif 000036
【０１２１】
の構造に一致する部分を含んでもよい。式（ＥＩＩＩＡ）の構造では、Ｒ３０１、Ｒ３０２、Ｒ３０３、およびＲ３０４は、上記で列挙した基から選択され、Ｒ３０６は、少なくとも１つの二重結合、例えば二価の環状部分（例えば、二価シクロペンテニル部分）を含む近接した二価部分である。Ｒ３０６が二価の環状部分（例えば、二価シクロペンテニル部分）である場合、相溶化剤は、環状部分の中の隣接する炭素原子との結合によって形成される二環式部分を含む。
【０１２２】
[0053]上記の式（ＥＸ）の構造に一致する相溶化剤の自己ディールス−アルダー反応から生じる二量体は、以下の式（ＥＸＡ）
【０１２３】
【化３２】
0006915099.tif 000037
【０１２４】
の構造に一致するであろう。式（ＥＸＡ）の構造では、Ｒ３０１、Ｒ３０２、Ｒ３０３、Ｒ３０４、Ｒ３１１、およびＲ３１２は、式（ＥＸ）の構造に一致する化合物について上記で開示した基から選択される。二量体は、エンドまたはエキソ異性体のいずれかであってよい。さらに、式（ＥＸＡ）の構造を持っている二量体は、後続のジエンとのディールス−アルダー反応においてジエノフィルとして作用してもよく、そのような後続の反応は種々のオリゴマー種をもたらす。任意の特定の理論に拘泥するものではないが、上記の二量体およびオリゴマー種は、逆ディールス−アルダー反応を受けて、二量体およびオリゴマー種が元来由来するフルベン含有化合物をもたらし得ると考えられている。この逆ディールス−アルダー反応は、二量体またはオリゴマー種を含有するポリマー組成物が処理中に加熱されるとき、例えばポリマー組成物が押出されるときに起こる加熱、に起こり得ると考えられている。
【０１２５】
[0054]相溶化剤は、任意の適当なモル質量を有していてもよい。当業者に理解されるように、化合物のモル質量は、他の要因と併せて、化合物の融点および沸点に影響する。したがって、より高いモル質量を有する化合物は、一般により高い融点および沸点を有する。任意の特定の理論に拘泥するものではないが、相溶化剤の融点および沸点は、本発明の組成物中の相溶化剤の効力に影響することがあると考えられている。例えば、比較的低いモル質量および低い沸点（例えば、ポリマー組成物が押出される温度よりも著しく低い沸点）を有する相溶化剤は、押出しプロセス中にかなりの程度まで揮発し得ると考えられており、それによってポリマー組成物の特性を改変する相溶化剤が少なくなる。したがって、相溶化剤は、好ましくはポリマー組成物が押し出される温度よりも高い沸点を相溶化剤が示すのに十分高いモル質量を有する。一連の好ましい態様では、相溶化剤は、好ましくは約１３０ｇ／ｍｏｌ以上、約１４０ｇ／ｍｏｌ以上、約１５０ｇ／ｍｏｌ以上、または約１６０ｇ／ｍｏｌ以上のモル質量を有している。また、比較的高い融点（例えば、ポリマー組成物が押し出される温度よりも高い融点）を有する相溶化剤は、押出しプロセス中に溶融ポリマー中に十分に分散しないかもしれない、または少なくとも押出し温度よりも低い融点を有する相溶化剤と同様には分散しないと考えられている。そして、相溶化剤の分散が不十分だと、十分に分散した相溶化剤と比較して達成できる物理的性質の改善に負の影響を与えることになる。したがって、一連の好ましい態様では、相溶化剤は、約２３０℃以下、約２２０℃以下、約２１０℃以下、または２００℃以下の融点を有する。
【０１２６】
[0055]組成物中の相溶化剤の濃度は、最終消費者の目的を満たすように変えることができる。例えば、濃度は、ポリマーの強度、特に衝撃強さの最小限の低下（または潜在的には増大）で、ポリマー組成物のＭＦＲの所望の増大を達成するために変えることができる。好ましい態様では、相溶化剤は、ポリマー組成物の全重量に基づいて、約１０ｐｐｍ以上、約５０ｐｐｍ以上、約１００ｐｐｍ以上、約１５０ｐｐｍ以上、または約２００ｐｐｍ以上の量で存在し得る。別の好ましい態様では、相溶化剤は、ポリマー組成物の全重量に基づいて、約５重量％（５０，０００ｐｐｍ）以下、約４重量％（４０，０００ｐｐｍ）以下、約３重量％（３０，０００ｐｐｍ）以下、約２重量％（２０，０００ｐｐｍ）以下、約１重量％（１０，０００ｐｐｍ）以下、または約０．５重量％（５，０００ｐｐｍ）以下の量で存在し得る。したがって、いくつかの好ましい態様では、相溶化剤は、ポリマー組成物の全重量に基づいて、約１０〜約５０，０００ｐｐｍ、約１００〜約１０，０００ｐｐｍ、または約２００〜約５，０００ｐｐｍの量で存在し得る。
【０１２７】
[0056]化学的フリーラジカル発生剤を使用した場合（以下に説明するように）、ポリマー組成物中の相溶化剤の濃度は、相溶化剤の量と化学的フリーラジカル発生剤の量との比によって付加的または代替的に表すことができる。相溶化剤の分子量および化学的フリーラジカル発生剤中の過酸化物結合の数の違いに関してこの比を標準化するために、比は、組成物中に存在する相溶化剤のモル数対化学的フリーラジカル発生剤の添加から存在する過酸化物結合（Ｏ−Ｏ結合）のモル当量の比として通常表される。好ましくは、比（すなわち、相溶化剤のモル対過酸化物結合のモル当量の比）は、約１：１０以上、約１：５以上、約３：１０以上、約２：５以上、約１：２以上、約３：５以上、約７：１０以上、約４：５以上、約９：１０以上、または約１：１以上である。別の好ましい態様では、比は、約１０：１以下、約５：１以下、約１０：３以下、約５：２以下、約２：１以下、約５：３以下、約１０：７以下、約５：４以下、約１０：９以下、または約１：１以下である。したがって、一連の好ましい態様では、相溶化剤は、組成物中に、相溶化剤のモル対過酸化物結合のモル当量との比が約１：１０〜約１０：１、約１：５〜約５：１、約１：４〜約４：１、約３：１０〜約１０：３、約２：５〜約５：２、または約１：２〜約２：１で存在し得る。
【０１２８】
[0057]本発明の方法の第２の工程は、異相ポリマー組成物を提供することを伴う。異相ポリマー組成物は、好ましくは異相ポリオレフィンポリマー組成物である。本発明の方法によって有利には改変されていてもよい対象の異相ポリオレフィンポリマーは、少なくとも２つの異なる相：プロピレンポリマー相；およびエチレンポリマー相を特徴とする。
プロピレンポリマー相は、好ましくはポリプロピレンホモポリマーおよびプロピレンと５０重量％以下のエチレンおよび／またはＣ４〜Ｃ１０α−オレフィンとのコポリマーからなる群から選択されるプロピレンポリマーを含む。エチレンポリマー相は、好ましくはエチレンホモポリマーおよびエチレンとＣ３〜Ｃ１０α−オレフィンとのコポリマーからなる群から選択されるエチレンポリマーを含む。エチレンポリマー相のエチレン含有量は、好ましくは少なくとも８重量％である。エチレン相がエチレンとＣ３〜Ｃ１０α−オレフィンとのコポリマーである場合、エチレン相のエチレン含有量は、８〜９０重量％の範囲であってもよい。一態様では、エチレン相のエチレン含有量は、好ましくは少なくとも５０重量％である。プロピレンポリマー相またはエチレンポリマー相のいずれかは、組成物の連続相を形成していてもよく、もう一方は、組成物の離散または分散相を形成することになる。例えば、エチレンポリマー相は、不連続相であってもよく、ポリプロピレンポリマー相は、連続相であってもよい。本発明の一態様では、プロピレンポリマー相のプロピレン含有量は、好ましくはエチレンポリマー相のプロピレン含有量よりも多い。
【０１２９】
[0058]異相ポリマー組成物中のプロピレンポリマー相とエチレンポリマー相の相対濃度は、広範囲にわたって変化していてもよい。一例として、エチレンポリマー相は、組成物中のプロピレンポリマーおよびエチレンポリマーの全重量の５〜８０重量％を占めていてもよく、プロピレンポリマー相は、組成物中のプロピレンポリマーおよびエチレンポリマーの全重量の２０〜９５重量％を占めていてもよい。
【０１３０】
[0059]本発明の種々の態様では、（ｉ）エチレン含有量は、異相組成物中の全プロピレンポリマーおよびエチレンポリマー含有量に基づいて、５〜７５重量％、またはさらには５〜６０重量％の範囲であってもよく、（ｉｉ）エチレンポリマー相は、エチレン−プロピレンまたはエチレン−オクテンエラストマーであってもよく、かつ／または（ｉｉｉ）プロピレンポリマー相のプロピレン含有量は、８０重量％以上であってもよい。
【０１３１】
[0060]本発明の方法は、ポリプロピレンインパクトコポリマーを改変するのに特に有用である。適当なインパクトコポリマーは、（ｉ）ポリプロピレンホモポリマーおよびプロピレンと５０重量％以下のエチレンおよび／またはＣ４〜Ｃ１０α−オレフィンとのコポリマーからなる群から選択されるポリプロピレンポリマーを含む連続相、ならびに（ｉｉ）エチレンとＣ３〜Ｃ１０α−オレフィンモノマーとのコポリマーからなる群から選択されるエラストマーエチレンポリマーを含む不連続相を特徴としていてもよい。好ましくは、エチレンポリマーは、エチレン含有量が８〜９０重量％である。
【０１３２】
[0061]プロピレンインパクトコポリマーを対象とした本発明の種々の態様では、（ｉ）不連続相のエチレン含有量は、８〜８０重量％であってもよく、（ｉｉ）異相組成物のエチレン含有量は、組成物中の全プロピレンポリマーおよびエチレンポリマーに基づいて、５〜３０重量％であってもよく；（ｉｉｉ）連続相のプロピレン含有量は、８０重量％以上であってもよく、かつ／または（ｉｖ）不連続相は、組成物中の全プロピレンポリマーおよびエチレンポリマーの５〜３５重量％であってもよい。
【０１３３】
[0062]改変されていてもよい異相ポリオレフィンポリマーの例は、比較的硬質なポリプロピレンホモポリマーマトリックス（連続相）およびエチレン−プロピレンゴム（ＥＰＲ）粒子の微細分散相を特徴とするインパクトコポリマーである。このようなポリプロピレンインパクトコポリマーは、二段プロセスで作製されていてもよく、その場合、ポリプロピレンホモポリマーが第一段で重合され、エチレン−プロピレンゴムが第二段で重合される。あるいは、当技術分野で公知のように、インパクトコポリマーは、三段以上で作製されていてもよい。適当なプロセスは、以下の参考文献：米国特許第５，６３９，８２２号および米国特許第７，６４９，０５２  Ｂ２号で見つけることができる。ポリプロピレンインパクトコポリマーを作製するための適当なプロセスの例は、当業界で商品名Ｓｐｈｅｒｉｐｏｌ（登録商標）、Ｕｎｉｐｏｌ（登録商標）、Ｍｉｔｓｕｉ法、Ｎｏｖｏｌｅｎ法、Ｓｐｈｅｒｉｚｏｎｅ（登録商標）、Ｃａｔａｌｌｏｙ（登録商標）、Ｃｈｉｓｓｏ法、Ｉｎｎｏｖｅｎｅ（登録商標）、Ｂｏｒｓｔａｒ（登録商標）、およびＳｉｎｏｐｅｃ法で知られている。これらのプロセスは、重合を達成するために、不均一または均一チーグラー・ナッタまたはメタロセン触媒を使用することができる。
【０１３４】
[0063]異相ポリマー組成物は、２つ以上のポリマー組成物を溶融混合することによって形成されてもよく、これは固体状態で少なくとも２つの異なる相を形成する。一例として、異相組成物は、３つの異なる相を含んでいてもよい。異相ポリマー組成物は、２種以上のリサイクルポリマー組成物（例えば、ポリオレフィンポリマー組成物）の溶融混合の結果として生じ得る。したがって、本明細書では、表現「異相ポリマー組成物を提供すること」には、既に異相であるプロセスでポリマー組成物を使用すること、ならびにプロセス中に２つ以上のポリマー組成物を溶融混合することが含まれ、ここで、２つ以上のポリマー組成物は、異相系を形成する。例えば、異相ポリマー組成物は、ポリプロピレンホモポリマーとエチレン／α−オレフィンコポリマー、例えばエチレン／ブテンエラストマーを溶融混合することによって作製してもよい。適当なエチレン／α−オレフィンコポリマーの例は、Ｅｎｇａｇｅ（商標）、Ｅｘａｃｔ（登録商標）、Ｖｉｓｔａｍａｘｘ（登録商標）、Ｖｅｒｓｉｆｙ（商標）、ＩＮＦＵＳＥ（商標）、Ｎｏｒｄｅｌ（商標）、Ｖｉｓｔａｌｏｎ（登録商標）、Ｅｘｘｅｌｏｒ（商標）、およびＡｆｆｉｎｉｔｙ（商標）という名前で市販されている。さらに、異相ポリマー組成物を形成するポリマー成分の混和性は、系中の連続相の融点以上に加熱されると異なることがあるが、それにもかかわらず系は、冷却および固化すると２つ以上の相を形成することになることが理解されよう。
異相ポリマー組成物の例は、米国特許第８，２０７，２７２  Ｂ２号および欧州特許第１
３９１  ４８２  Ｂ１号に見出すことができる。
【０１３５】
[0064]バルク異相ポリマー組成物のいくつかの特性（相溶化剤で処理する前に測定した）は、相溶化剤の組込みによって実現される物理的性質の改善（例えば、衝撃強さの増大）に影響を与えることが見出されている。特に、異相ポリマー組成物のバルク特性に関して、エチレンは、好ましくは異相ポリマー組成物の全重量の約６重量％以上、約７重量％以上、約８重量％以上、または約９重量％以上を占めていてもよい。異相ポリマー組成物は、好ましくは約１０重量％以上、約１２重量％以上、約１５重量％以上、もしくは約１６重量％以上のキシレン可溶分または非晶質含有量を含有する。さらに、異相ポリマー組成物中に存在するエチレンの約５モル％以上、約７モル％以上、約８モル％以上、または約９モル％以上は、好ましくはエチレントライアド（すなわち、順番に結合した３つのエチレンモノマー単位のグループ）で存在する。最後に、異相ポリマー組成物中のエチレンラン（順番に結合したエチレンモノマー単位）の数平均連鎖長は、好ましくは約３以上、約３．２５以上、約３．５以上、約３．７５以上、または約４以上である。エチレントライアド中のエチレンのモル％およびエチレンランの数平均連鎖長は、両方とも当技術分野で公知の１３Ｃ核磁気共鳴（ＮＭＲ）技術を用いて測定することができる。異相ポリマー組成物は、この段落で説明した特性のうちのいずれか１つを示すことができる。好ましくは、異相ポリマー組成物は、この段落で説明した特性の２つ以上を示す。最も好ましくは、異相ポリマー組成物は、この段落で説明した全ての特性を示す。
【０１３６】
[0065]異相ポリマー組成物のエチレン相のいくつかの特性（相溶化剤で処理する前に測定した）は、相溶化剤の組込みによって実現される物理的性質の改善（例えば、衝撃強さの増大）に影響を与えることが見出されている。組成物のエチレン相の特性は、任意の適当な技術、例えば昇温溶離分別法（ＴＲＥＦ）および得られた画分の１３Ｃ  ＮＭＲ分析を使用して測定することができる。好ましい態様では、異相ポリマー組成物の６０℃  ＴＲＥＦ画分中に存在するエチレンの約３０モル％以上、約４０モル％以上、または約５０モル％以上は、エチレントライアドで存在する。別の好ましい態様では、異相ポリマー組成物の８０℃  ＴＲＥＦ画分中に存在するエチレンの約３０モル％以上、約４０モル％以上、または約５０モル％以上は、エチレントライアドで存在する。別の好ましい態様では、異相ポリマー組成物の１００℃  ＴＲＥＦ画分中に存在するエチレンの約５モル％以上、約１０モル％以上、約１５モル％以上、または約２０モル％以上は、エチレントライアドで存在する。異相ポリマー組成物の６０℃  ＴＲＥＦ画分中に存在するエチレンランの数平均連鎖長は、好ましくは約３以上、約４以上、約５以上、または約６以上である。異相ポリマー組成物の８０℃  ＴＲＥＦ画分中に存在するエチレンランの数平均連鎖長は、好ましくは約７以上、約８以上、約９以上、または約１０以上である。異相ポリマー組成物の１００℃  ＴＲＥＦ画分中に存在するエチレンランの数平均連鎖長は、好ましくは約１０以上、約１２以上、約１５以上、または約１６以上である。異相ポリマー組成物は、上記のＴＲＥＦ画分特性のうちのいずれか１つまたは上記のＴＲＥＦ画分特性の任意の適当な組合せを示すことができる。好ましい態様では、異相ポリマー組成物は、上記の全てのＴＲＥＦ画分特性（すなわち、上記の６０℃、８０℃、および１００℃  ＴＲＥＦ画分のエチレントライアドおよび数平均連鎖長特性）を示す。
【０１３７】
[0066]２つの先行する段落で説明した特性を示す異相ポリマー組成物は、これらの特性を示さない異相ポリマー組成物よりも相溶化剤の添加に対してより好ましく応答することが観察されている。特に、これらの特性を示す異相ポリマー組成物は、本発明の方法に従って処理した場合、衝撃強さの著しい改善を示すが、これらの特性を示さない異相ポリマー組成物は、同じ条件下で処理した場合にそのような顕著な改善を示さない。この差異のある応答および性能は、異なるポリマー組成物がほぼ同じ総エチレン含有量を有する（すなわち、各ポリマー組成物中のエチレン割合がほぼ同じである）場合でも観察されている。この結果は、驚くべきことであり、予期されていなかった。
【０１３８】
[0067]本発明の一態様では、異相ポリマー組成物は、不飽和結合を有する任意のポリオレフィン構成成分を有していない。特に、プロピレン相中のプロピレンポリマーとエチレン相中のエチレンポリマーの両方は、不飽和結合を含んでいない。
【０１３９】
[0068]本発明の別の態様では、プロピレンポリマーおよびエチレンポリマー成分に加えて、異相ポリマー組成物は、エラストマー、例えばエラストマーエチレンコポリマー、エラストマープロピレンコポリマー、スチレンブロックコポリマー、例えばスチレン−ブタジエン−スチレン（ＳＢＳ）、スチレン−エチレン−ブチレン−スチレン（ＳＥＢＳ）、スチレン−エチレン−プロピレン−スチレン（ＳＥＰＳ）およびスチレン−イソプレン−スチレン（ＳＩＳ）、プラストマー、エチレン−プロピレン−ジエンターポリマー、ＬＬＤＰＥ、ＬＤＰＥ、ＶＬＤＰＥ、ポリブタジエン、ポリイソプレン、天然ゴム、および非晶質ポリオレフィンをさらに含んでいてもよい。ゴムは、未使用であっても、またはリサイクルであってもよい。
【０１４０】
[0069]本発明の方法は、上記の異相ポリマー組成物に加えて、好ましくは第２のポリマー組成物を利用する。第２のポリマー組成物は、好ましくはリサイクルポリマーを含有する。好ましくは、第２のポリマー組成物は、約１重量％以上のリサイクルポリマーを含有する。より好ましくは、第２のポリマー組成物は、約５重量％以上、約１０重量％以上、約１５重量％以上、約２０重量％以上、または約２５重量％以上のリサイクルポリマーを含有する。第２のポリマー組成物中に存在するリサイクルポリマーは、任意の適当なポリマーまたはポリマーの組合せであってよい。通常、第２のポリマー組成物中に存在するリサイクルポリマーは、ポリオレフィン（例えば、ポリプロピレン、ポリエチレン）、ポリエステル（例えば、ポリエチレンテレフタレート）、ポリスチレン、ポリ塩化ビニル、およびそれらの混合物からなる群から選択される。好ましくは、第２のポリマー組成物のリサイクルポリマー含有量は、主にポリオレフィンポリマーまたはポリオレフィンポリマーの組合せに由来する。言い換えれば、リサイクルポリオレフィンは、好ましくは、第２のポリマー組成物のリサイクルポリマー含有量の約５０重量％以上（例えば、約６０重量％以上、約７０重量％以上、約７５重量％以上、または約８０重量％以上）を占める。好ましい態様では、第２のポリマー組成物のリサイクル含有量は、主としてＰＣＲポリマーに由来する（例えば、リサイクルポリマー含有量の５０重量％超、約６０重量％以上、約７０重量％以上、約７５重量％以上、約８０重量％以上、約８５重量％以上、約９０重量％以上、または約９５重量％以上がＰＣＲポリマーである）。
【０１４１】
[0070]リサイクルポリマーに加えて、第２のポリマー組成物は、未使用ポリマー（すなわち、消費者／最終消費者によって使用されたことがなく、その後リサイクルされたポリマー）を含むことができる。この未使用ポリマーは、第２のポリマー組成物中に存在するとき、任意の適当なポリマーまたはポリマーの組合せであってよい。好ましくは、未使用ポリマーは、ポリオレフィン、例えばポリプロピレンポリマーである。
【０１４２】
[0071]いくつかの態様では、第２のポリマー組成物は、１種以上の充填剤をさらに含むことができる。例えば、第２のポリマー組成物は、タルク、炭酸カルシウム、およびそれらの混合物を含むことができる。
【０１４３】
[0072]上記のように、この方法は、相溶化剤、異相ポリマー組成物および第２のポリマー組成物を混合する工程を伴う。相溶化剤、異相ポリマー組成物および第２のポリマー組成物は、任意の適当な技術または装置を使用して混合することができる。本発明の一態様では、ポリマー組成物は、組成物中に生成したフリーラジカルの存在下で異相ポリマー組成物および第２のポリマー組成物を相溶化剤と溶融混合することによって生成される。溶融混合する工程は、組成物が、混合物（すなわち、異相ポリマー組成物と第２のポリマー組成物の混合物）の主要なポリオレフィン成分の溶融温度を超えて加熱され、溶融状態である間に混合されるような条件下で実施される。適当な溶融混合プロセスの例には、溶融コンパウンディング、例えば押出機中、射出成形、およびバンバリーミキサーまたはニーダー中での混合が含まれる。一例として、混合物は、１６０℃〜３００℃の温度で溶融混合されてもよい。特に、プロピレンインパクトコポリマーは、１８０℃〜２９０℃の温度で溶融混合されてもよい。異相ポリマー組成物（プロピレンポリマー相およびエチレンポリマー相）、第２のポリマー組成物、相溶化剤および有機過酸化物は、組成物（すなわち、異相ポリマー組成物と第２のポリマー組成物の混合物）中の全てのポリオレフィンポリマーの溶融温度以上の温度において、押出機中で溶融コンパウンドされていてもよい。
【０１４４】
[0073]本発明の別の態様では、異相ポリマー組成物および第２のポリマー組成物は、溶媒中で溶解されていてもよく、相溶化剤は、得られたポリマー溶液に加えられていてもよく、フリーラジカルは、溶液中で生成されていてもよい。Ｍａｃｒｏｍｏｌｅｃｕｌｅｓ、「Ｅｓｔｅｒ  Ｆｕｎｃｔｉｏｎａｌｉｚａｔｉｏｎ  ｏｆ  Ｐｏｌｙｐｒｏｐｙｌｅｎｅ  ｖｉａ  Ｃｏｎｔｒｏｌｌｅｄ  Ｄｅｃｏｍｐｏｓｉｔｉｏｎ  ｏｆ  Ｂｅｎｚｏｙｌ  Ｐｅｒｉｏｘｉｄｅ  ｄｕｒｉｎｇ  Ｓｏｌｉｄ−Ｓｔａｔｅ  Ｓｈｅａｒ  Ｐｕｌｖｅｒｉｚａｔｉｏｎ」−ｖｏｌ．４６、ｐｐ．７８３４〜７８４４（２０１３）に記載されているように、本発明の別の態様では、相溶化剤は、固体状態の異相ポリマー組成物および第２のポリマー組成物と合わせてもよく、フリーラジカルは、固相剪断粉砕中に生成され得る。
【０１４５】
[0074]従来の処理装置は、例えば有機過酸化物など、混合物に加えられる、または例えば剪断力、紫外線などによってｉｎ−ｓｉｔｕで生成される、いずれかのフリーラジカルの存在下で、単一工程で異相ポリマー組成物（例えば、プロピレンポリマーおよびエチレンポリマー）と相溶化剤を一緒に混合するために使用してもよい。それにもかかわらず、本明細書に記載されているように、複数の工程および種々の配列中の成分の種々の組合せを混合し、続いて混合物を相溶化剤がポリオレフィンポリマーと反応する条件にさらすことも可能である。
【０１４６】
[0075]例えば、相溶化剤および／またはフリーラジカル発生剤（化合物を使用した場合）は、一またはマスターバッチ組成物の形態でポリマーに加えることができる。適当なマスターバッチ組成物は、担体樹脂中に相溶化剤および／またはフリーラジカル発生剤を含むことができる。相溶化剤および／またはフリーラジカル発生剤は、マスターバッチ組成物中に、組成物の全重量に基づいて約１重量％〜約８０重量％の量で存在し得る。任意の適当な担体樹脂、例えば任意の適当な熱可塑性ポリマーは、マスターバッチ組成物中で使用することができる。例えば、マスターバッチ組成物のための担体樹脂は、ポリオレフィンポリマー、例えばポリプロピレンインパクトコポリマー、ポリオレフィンコポリマー、エチレン／α−オレフィンコポリマー、ポリエチレンホモポリマー、直鎖状低密度ポリエチレンポリマー、ポリオレフィンワックス、またはこのようなポリマーの混合物であってよい。担体樹脂は、異相ポリオレフィンポリマー組成物中に存在するプロピレンポリマーもしくはエチレンポリマーと同じまたは類似しているプロピレンポリマーまたはエチレンポリマーであってもよい。このようなマスターバッチ組成物は、最終消費者が異相ポリマー組成物中に存在するプロピレンポリマー（複数可）対エチレンポリマー（複数可）の比を操作することを可能にするはずである。これは、所望のセットの特性（例えば、耐衝撃性と剛性のバランス）を達成するために、最終消費者が商用の樹脂グレードのプロピレン対エチレン比を改変する必要がある場合に好ましい可能性がある。
【０１４７】
[0076]この方法は、相溶化剤と、異相ポリマー組成物と、第２のポリマー組成物の得られた混合物中でフリーラジカルを生成する工程をさらに含む。より具体的には、この工程は、異相ポリマー組成物のプロピレンポリマー相およびエチレンポリマー相中で、また第２のポリマー組成物のポリマー中でフリーラジカルを生成することを含む。フリーラジカルは、任意の適当な手段によって異相ポリマー組成物および第２のポリマー組成物中で生成することができる。
【０１４８】
[0077]フリーラジカル発生剤は、ポリマー（例えば、異相ポリマー組成物中のプロピレンおよびエチレンポリマーならびに第２のポリマー組成物中のポリマー）中に生成したフリーラジカルとの相溶化剤の反応を促進するのに十分なフリーラジカルを発生させながら、ポリマー鎖の切断を引き起こし、それによってポリマー組成物のＭＦＲに積極的に影響を与える（すなわち、増大する）ために本発明で使用されている。フリーラジカル発生剤は、化合物、例えば有機過酸化物またはビス−アゾ化合物であってもよく、あるいはフリーラジカルは、相溶化剤と、異相ポリマー組成物と、第２のポリマー組成物の混合物に、超音波、剪断力、電子線（例えばβ線）、光（例えば紫外線）、熱および放射線（例えばγ線およびＸ線）、または前述の組合せを施すことによって発生させてもよい。
【０１４９】
[0078]１個以上のＯ−Ｏ官能基を有する有機過酸化物は、本発明の方法におけるフリーラジカル発生剤として特に有用である。このような有機過酸化物の例には、：２，５−ジメチル−２，５−ジ（ｔ−ブチルペルオキシ）ヘキサン、２，５−ジメチル−２，５−ジ（ｔ−ブチルペルオキシ）ヘキシン−３，３，６，６，９，９−ペンタメチル−３−（エチルアセテート）−１，２，４，５−テトラオキシシクロノナン、ｔ−ブチルヒドロペルオキシド、過酸化水素、ジクミルペルオキシド、ｔ−ブチルペルオキシイソプロピルカーボネート、ジ−ｔ−ブチルペルオキシド、ｐ−クロロベンゾイルペルオキシド、ジベンゾイルジペルオキシド、ｔ−ブチルクミルペルオキシド；ｔ−ブチルヒドロキシエチルペルオキシド、ジ−ｔ−アミルペルオキシドおよび２，５−ジメチルへキセン−２，５−ジペルイソノナノエート、アセチルシクロヘキサンスルホニルペルオキシド、ジイソプロピルペルオキシジカーボネート、ｔｅｒｔ−アミルパーネオデカノエート、ｔｅｒｔ−ブチル−パーネオデカノエート、ｔｅｒｔ−ブチルパーピバレート、ｔｅｒｔ−アミルパーピバレート、ビス（２，４−ジクロロベンゾイル）ペルオキシド、ジイソノナノイルペルオキシド、ジデカノイルペルオキシド、ジオクタノイルペルオキシド、ジラウロイルペルオキシド、ビス（２−メチルベンゾイル）ペルオキシド、ジスクシノイルペルオキシド、ジアセチルペルオキシド、ジベンゾイルペルオキシド、ｔｅｒｔ−ブチルペル−２−エチルヘキサノエート、ビス（４−クロロベンゾイル）ペルオキシド、ｔｅｒｔ−ブチルペルイソブチレート、ｔｅｒｔ−ブチルペルマレエート、１，１−ビス（ｔｅｒｔ−ブチルペルオキシ）−３，５，５−トリメチルシクロ−ヘキサン、１，１−ビス（ｔｅｒｔ−ブチルペルオキシ）シクロヘキサン、ｔｅｒｔ−ブチルペルオキシイソプロピルカーボネート、ｔｅｒｔ−ブチルペルイソノナノエート、２，５−ジメチルヘキサン２，５−ジベンゾエート、ｔｅｒｔ−ブチルペルアセテート、ｔｅｒｔ−アミルペルベンゾエート、ｔｅｒｔ−ブチルペルベンゾエート、２，２−ビス（ｔｅｒｔ−ブチルペルオキシ）ブタン、２，２−ビス（ｔｅｒｔ−ブチルペルオキシ）プロパン、ジクミルペルオキシド、２，５−ジメチルヘキサン２，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルペルオキシド、３−ｔｅｒｔ−ブチルペルオキシ−３−フェニルフタリド、ジ−ｔｅｒｔ−アミルペルオキシド、α，α’−ビス（ｔｅｒｔ−ブチルペルオキシイソプロピル）ベンゼン、３，５−ビス（ｔｅｒｔ−ブチルペルオキシ）−３，５−ジメチル−１，２−ジオキソラン、ジ−ｔｅｒｔ−ブチルペルオキシド、２，５−ジメチルヘキサン２，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルペルオキシド、３，３，６，６，９，９−ヘキサメチル−１，２，４，５−テトラオキサシクロノナン、ｐ−メンタンヒドロペルオキシド、ピナンヒドロペルオキシド、ジイソプロピルベンゼンモノ−α−ヒドロペルオキシド、クメンヒドロペルオキシドまたはｔｅｒｔ−ブチルヒドロペルオキシドが含まれる。
【０１５０】
[0079]有機過酸化物は、組成物（すなわち、相溶化剤、異相ポリマー組成物および第２のポリマー組成物の混合物）中に任意の適当な量で存在し得る。有機過酸化物の適当な量は、いくつかの要因、例えば組成物中で使用されている特定のポリマー、異相ポリマー組成物および／または第２のポリマー組成物の初期ＭＦＲ、ならびに最終ポリマー組成物の所望のＭＦＲによって決まることになる。好ましい態様では、有機過酸化物は、ポリマー組成物中に、ポリマー組成物の全重量に基づいて約１０ｐｐｍ以上、約５０ｐｐｍ以上、または約１００ｐｐｍ以上の量で存在し得る。別の好ましい態様では、有機過酸化物は、ポリマー組成物中に、ポリマー組成物の全重量に基づいて約２重量％（２０，０００ｐｐｍ）以下、約１重量％（１０，０００ｐｐｍ）以下、約０．５重量％（５，０００ｐｐｍ）以下、約０．４重量％（４，０００ｐｐｍ）以下、約０．３重量％（３，０００ｐｐｍ）以下、約０．２重量％（２，０００ｐｐｍ）以下、または約０．１重量％（１，０００ｐｐｍ）以下の量で存在し得る。したがって、一連の好ましい態様では、有機過酸化物は、ポリマー組成物中に、ポリマー組成物の全重量に基づいて約１０〜約２０，０００ｐｐｍ、約５０〜約５，０００ｐｐｍ、約１００〜約２，０００ｐｐｍ、または約１００〜約１，０００ｐｐｍの量で存在し得る。上述したように、有機過酸化物の量は、相溶化剤と過酸化物結合のモル比の点から表すこともできる。本出願の以上および他の箇所に記載されている過酸化物の量は、フリーラジカルが生成する前に組成物（すなわち、相溶化剤、異相ポリマー組成物および第２のポリマー組成物の混合物）中に存在する過酸化物の初期量を意味することが理解されよう。当業者に理解されるように、過酸化物は消費されて、フリーラジカルが生成し、したがって最終ポリマー組成物（フリーラジカルが生成された後）には、残留過酸化物があるとしてもほとんど含まれていない。
【０１５１】
[0080]適当なビスアゾ化合物も、フリーラジカルの供給源として使用していてもよい。
このようなアゾ化合物は、例えば２，２’−アゾビスイソブチロニトリル、２，２’−アゾビス（２−メチルブチロニトリル）、２，２’−アゾビス（２，４−ジメチルバレロニトリル）、２，２’−アゾビス（４−メトキシ−２，４−ジメチルバレロニトリル）、１，１’−アゾビス（１−シクロヘキサンカルボニトリル）、２，２’−アゾビス（イソブチルアミド）ジハイドレート、２−フェニルアゾ−２，４−ジメチル−４−メトキシバレロニトリル、ジメチル ２，２’−アゾビスイソブチレート、２−（カルバモイルアゾ）イソブチロニトリル、２，２’−アゾビス（２，４，４−トリメチルペンタン）、２，２’−アゾビス（２−メチル−プロパン）、遊離塩基または塩酸塩としての２，２’−アゾビス（Ｎ，Ｎ’−ジメチレンイソブチルアミジン）を、遊離塩基または塩酸塩としての２，２’−アゾビス（２−アミジノプロパン）、２，２’−アゾビス｛２−メチル−Ｎ−［１，１−ビス（ヒドロキシメチル）エチル］プロピオンアミド｝および２，２’−アゾビス｛２−メチル−Ｎ−［１，１−ビス（ヒドロキシメチル）−２−ヒドロキシエチル］プロピオンアミド｝を含む。
【０１５２】
[0081]フリーラジカル発生剤として有用な他の化合物には、２，３−ジメチル−２，３−ジフェニルブタンおよび立体障害ヒドロキシルアミンエステルが含まれる。上記の種々のフリーラジカル発生剤は、単独でまたは組み合わせて用いてもよい。
【０１５３】
[0082]一般に上述したように、ポリマー（異相ポリマー組成物中のプロピレンポリマー相およびエチレンポリマー相ならびに第２のポリマー組成物中のポリマー）中に生成したフリーラジカルの少なくとも一部は、相溶化剤上に存在する反応性官能基と反応する。具体的には、フリーラジカルおよび反応性官能基は、ラジカル付加反応で反応し、それによって相溶化剤をポリマーに結合する。例えば、プロピレンポリマー相中のフリーラジカルおよびエチレンポリマー相中のフリーラジカルと反応する場合、相溶化剤は、２つの相の間に連結または橋をもたらす。さらに、異相ポリマー組成物中の（エチレンポリマー相またはプロピレンポリマー相中の）フリーラジカルおよび第２のポリマー組成物のポリマー中のフリーラジカルと反応する場合、相溶化剤は、これら２つのポリマーの間に連結または橋をもたらす。任意の特定の理論に拘泥するものではないが、組成物のポリマー間のこのような連結または橋は、本発明の方法に従って改変されたポリマー組成物において観察される強度の増大の原因であると考えられている。
【０１５４】
[0083]本発明のポリマー組成物は、安定剤、紫外線吸収剤、ヒンダードアミン光安定剤（ＨＡＬＳ）、酸化防止剤、難燃剤、酸中和剤、スリップ剤、ブロッキング防止剤、帯電防止剤、スクラッチ防止剤、加工助剤、発泡剤、着色剤、乳白剤、炭素繊維、透明剤、および／または成核剤を含む、熱可塑性組成物に従来使用されている各種添加剤と相溶性がある。さらなる例として、組成物は、充填剤、例えば炭酸カルシウム、タルク、ガラス繊維、ガラス球、マグネシウムオキシサルフェートウィスカー、硫酸カルシウムウィスカー、炭酸カルシウムウィスカー、雲母、珪灰石、粘土、例えばモンモリロナイト、およびバイオ源または天然充填剤を含んでいてもよい。添加剤は、改変された異相ポリマー組成物中の全成分の最大７５重量％までを占めていてもよい。
【０１５５】
[0084]本発明のポリマー組成物は、射出成形、薄肉射出成形、一軸配合、二軸配合、バンバリー混合、共ニーダー混合、二本ロール練り、シート押出、繊維押出、フィルム押出、パイプ押出、異形押出、押出コーティング、押出吹込み成形、射出吹込み成形、射出延伸吹込み成形、圧縮成形、押出圧縮成形、圧縮吹込二次成形、圧縮延伸吹込二次成形、熱成形、および回転成形を含むが、それだけには限定されない従来のポリマー加工用途で使用してもよい。本発明の異相ポリマー組成物を使用して作製した製品は、本発明の異相ポリマー組成物を含有する１つまたは任意の適当な数の複数の層を含んでいる、複数の層からなっていてもよい。一例として、典型的な最終用途製品には、容器、包装、自動車部品、ボトル、発泡または起泡製品、家庭電気器具部品、ふた、カップ、家具、家庭用品、バッテリーケース、枠箱、パレット、フィルム、シート、繊維、パイプ、および回転成形部品が含まれる。
【０１５６】
[0085]以下の例は、上述の主題をさらに例示しているが、当然ながら、いかなる形でもその範囲を限定するものとしてみなすべきではない。以下の方法は、言及されていない限り、以下の例に記載された特性を決定するために使用された。
【０１５７】
[0086]それぞれの組成物は、約１分間密閉容器中で成分をブレンドすることによって配合した。次いで、組成物を、スクリュー直径１６ｍｍおよび長さ／直径比２５：１のＰｒｉｓｍ  ＴＳＥ−１６−ＴＣ同方向回転完全噛み合い型平行二軸押出機上で溶融コンパウンドした。押出機のバレル温度を約１９５℃から約２１５℃に上げ、スクリュー速度を約５００ｒｐｍに設定した。各ポリプロピレンコポリマー組成物の押出物（ストランドの形態）は、水浴で冷却し、続いてペレット化した。
【０１５８】
[0087]次いでペレット化した組成物を使用して、直径１４ｍｍのスクリューを有するＮｉｓｓｅｉ  ＨＭ７  ７トン射出成形機上で組成物を射出成形することによって試験片（bar）を形成した。射出成形機のバレル温度は約２１５〜２３０℃であり、金型温度は約２５℃であった。得られた試験片は、寸法が長さ約８０ｍｍ、幅約１０ｍｍ、および厚さ約４．０ｍｍであった。
【０１５９】
[0088]メルトフローレート（ＭＦＲ）は、（ＡＳＴＭ  Ｄ１２３８）に基づいてポリプロピレンでは２．１６ｋｇの荷重で２３０℃でペレット化した組成物について決定した。
【０１６０】
[0089]試験片のノッチ付アイゾッド衝撃強さをＩＳＯ法１８０／Ａに基づいて測定した。ノッチ付アイゾッド衝撃強さは、＋２３℃または−３０°のいずれかに調節された試験片について＋２３℃で測定した。試験片の弦モジュラスとして報告されている曲げ弾性率は、ＩＳＯ法１７８に基づいて測定した。
【０１６１】
[0090]キシレン可溶分は、ＡＳＴＭ  Ｄ５４９２−１０の修正版によって決定し、異相ポリプロピレンコポリマー中に存在するゴムの量の尺度である。ポリマー約０．６ｇを量り分け、撹拌子と共に丸底フラスコに入れた。キシレン５０ｍＬをフラスコ中のポリマーに添加した。ポリマー／キシレン混合物を激しく撹拌しながら、還流温度に加熱した。還流温度に到達すると、溶液をさらに３０分間撹拌し、次いで室温に冷却した。得られたポリマー／キシレン混合物を穏やかに撹拌して、沈澱したいずれのポリマーゲルもばらばらに砕き、次いでＮｏ．４の濾紙を通して注ぎ、可溶性画分および不溶性画分を含有する濾液を両方とも、収集した。クラスＡピペットで、濾液を１０ｍＬずつ取り、秤量したパンに移した。次いで、濾液を含有するパンを、１５５℃の温度を維持している温度制御型ホットプレート上に置いて、キシレンを蒸発させた。キシレンの大部分が蒸発すると、パンを８０±１０℃の温度に設定した真空オーブンに移した。圧力を１３．３ｋＰａ未満に下げ、試料を約２時間または恒量になるまで乾燥させた。次いで、パン質量を差し引くと、残留している可溶性ポリマーの質量が得られた。元の試料中の可溶性ポリマーの百分率を、以下の式を使用して計算した。
Ｓｓ＝（（Ｖｂｏ／ｖｂ１＊（Ｗ２−Ｗ１））／Ｗ０）＊１００
この方程式において、Ｓｓは、百分率として表される試料の可溶性画分であり；Ｖｂｏは、溶媒の元の体積（単位ミリリットル）であり；Ｖｂ１は、可溶性画分決定に使用される一定分量の体積（単位ミリリットル）であり；Ｗ２は、パンおよび可溶性画分の質量（単位グラム）であり；Ｗ１は、パンの質量（単位グラム）であり；Ｗｏは、元の試料の質量（単位グラム）である。
【０１６２】
例１
[0091]この例は、本発明によるいくつかのポリマー組成物の生成およびこれらのポリマー組成物によって示された物理的特性の向上を示す。
【０１６３】
[0092]異相ポリマー組成物、ポストコンシューマーリサイクルポリマーを含有する第２のポリマー組成物、過酸化物、および相溶化剤を使用して、合計８つのポリマー組成物（試料１Ａ〜１Ｃおよび比較試料１Ａ〜１Ｅ）を生成した。特に、異相ポリマー組成物は、ポリプロピレンインパクトコポリマー、すなわち約１９％のキシレン可溶分を含有する、ＬｙｏｎｄｅｌｌＢａｓｅｌｌ製のＰｒｏ−Ｆａｘ  ＳＧ７０２であった。第２のポリマー組成物は、Ｓａｒｎｉａ、Ｏｎｔａｒｉｏ、ＣａｎａｄａのＥｎｔｒｏｐｅｘ  ＬＬＣから入手可能なポストコンシューマーリサイクルポリプロピレンであった。過酸化物は、Ｖａｎｄｅｒｂｉｌｔ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ，  ＬＬＣから入手可能なＶａｒｏｘ  ＤＢＰＨであった。相溶化剤はジフェニルフルベンであった。各ポリマー組成物中の第２のポリマー組成物、過酸化物、および相溶化剤の充填量を以下の表１に示す。各ポリマー組成物について、ポリプロピレンインパクトコポリマーは、ポリマー組成物の残部を成した。
【０１６４】
【表３】
0006915099.tif 000038
【０１６５】
[0093]各ポリマー組成物の成分を混合し、上記のようにペレットに押出し、各組成物のペレットの一部を、上記の一般手順に従って試験片に射出成形した。押出されたペレットを使用して、ポリマー組成物によって示されるメルトフローレート（ＭＦＲ）を決定し、射出成形された試験片を試験して、上記の曲げ弾性率およびアイゾッド衝撃強さを決定した。この試験の結果を以下の表２に示す。
【０１６６】
【表４】
0006915099.tif 000039
【０１６７】
[0094]表１および２のデータからわかるように、ＰＣＲ樹脂（すなわち、第２のポリマー組成物）を含有するが、相溶化剤を含有しないポリマー組成物は、一般に未使用ポリプロピレンインパクトコポリマー（Ｃ．Ｓ．  １Ａ）に比べて減退した曲げ特性（より低い弦モジュラス）および耐衝撃性（より低いアイゾット衝撃）を示す。対照的に、相溶化剤を含有するポリマー組成物（すなわち、試料１Ａ、１Ｂ、１Ｃ、１Ｄおよび１Ｅ）は全て、未使用ポリプロピレンインパクトコポリマー（Ｃ．Ｓ．  １Ａ）に比べてアイゾッド衝撃強さの増加を示した。実際に、試料１Ａ、１Ｂおよび１Ｃのアイゾッド衝撃強さは、未使用ポリプロピレンインパクトコポリマーのもののほぼ３倍であった。さらに、これらのアイゾッド衝撃強さの改善を、ポリマー組成物のメルトフローレートも劇的に増加させながら達成した。これは、製造時における加工上の利点になるはずである。
【０１６８】
例２
[0095]この例は、本発明によるいくつかのポリマー組成物の生成およびこれらのポリマー組成物によって示された物理的特性の向上を示す。
【０１６９】
[0096]異相ポリマー組成物、ポストコンシューマーリサイクルポリマーを含有する第２のポリマー組成物、過酸化物、および相溶化剤の様々な組合せを使用して、合計９つのポリマー組成物（試料２Ａ〜２Ｆおよび比較試料２Ａ〜２Ｃ）を生成した。特に、異相ポリマー組成物は、ポリプロピレンインパクトコポリマー、すなわち約１９％のキシレン可溶分を含有する、ＬｙｏｎｄｅｌｌＢａｓｅｌｌ製のＰｒｏ−Ｆａｘ  ＳＧ７０２であった。第２のポリマー組成物は、Ｓａｒｎｉａ、Ｏｎｔａｒｉｏ、ＣａｎａｄａのＥｎｔｒｏｐｅｘ  ＬＬＣから入手可能なポストコンシューマーリサイクルポリプロピレンであった。過酸化物は、Ｖａｎｄｅｒｂｉｌｔ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ，ＬＬＣから入手可能なＶａｒｏｘ  ＤＢＰＨであった。各ポリマー組成物において使用される相溶化剤を以下の表３に列挙する。各ポリマー組成物中の第２のポリマー組成物、過酸化物、および相溶化剤の充填量を以下の表４に示す。各ポリマー組成物について、ポリプロピレンインパクトコポリマーは、ポリマー組成物の残部を成した。
【０１７０】
【表５−１】
0006915099.tif 000040
【０１７１】
【表５−２】
0006915099.tif 000041
【０１７２】
【表６】
0006915099.tif 000042
【０１７３】
[0097]各ポリマー組成物の成分を混合し、上記のようにペレットに押出し、各組成物のペレットの一部を、上記の一般手順に従って試験片に射出成形した。押出されたペレットを使用して、ポリマー組成物によって示されるメルトフローレート（ＭＦＲ）を決定し、射出成形された試験片を試験して、上記の曲げ弾性率およびアイゾッド衝撃強さを決定した。この試験の結果を以下の表５に示す。
【０１７４】
【表７】
0006915099.tif 000043
【０１７５】
[0098]表４および５のデータは、本発明の方法に従って生成されたポリマー組成物（試料２Ａ、２Ｂ、２Ｃ、２Ｄ、２Ｅおよび２Ｆ）が、相溶化剤なしで生成された同様のポリマー組成物（Ｃ．Ｓ．  ２Ｃ）に比べてアイゾット衝撃の増加を示したことを示す。実際に、試料２Ａ、２Ｂ、２Ｃおよび２Ｄはそれぞれ、未使用ポリプロピレンインパクトコポリマー（Ｃ．Ｓ．  ２Ａ）と本質的に同じであるアイゾッド衝撃強さを示した。これは、ポリマー組成物が全て、２０重量％のＰＣＲポリマー含有ポリマー組成物を含有することを考えれば驚くべきことである。さらに、試料２Ａ、２Ｂ、２Ｃ、２Ｄ、２Ｅおよび２Ｆの全ては、未使用ポリプロピレンインパクトコポリマーに比べて弦モジュラスの増加を示した。やはり、これらの曲げ特性および耐衝撃性の改善を、未使用ポリプロピレンインパクトコポリマーに比べてポリマー組成物のメルトフローレートを増加させながら達成した。最後に、表のデータは、様々な相溶化剤を使用して、これらの改善を得ることができることを示す。
【０１７６】
例３
[0099]この例は、本発明によるいくつかのポリマー組成物の生成およびこれらのポリマー組成物によって示された物理的特性の向上を示す。
【０１７７】
[0100]異相ポリマー組成物、ポストコンシューマーリサイクルポリマーを含有する第２のポリマー組成物、過酸化物、および相溶化剤の様々な組合せを使用して、合計７つのポリマー組成物（試料３Ａ〜３Ｃおよび比較試料３Ａ〜３Ｄ）を生成した。特に、異相ポリマー組成物は、ポリプロピレンインパクトコポリマー、すなわち約２０％のキシレン可溶分を含有する、ＥｘｘｏｎＭｏｂｉｌ製のＰＰ７４１４であった。第２のポリマー組成物は、Ｓａｒｎｉａ、Ｏｎｔａｒｉｏ、ＣａｎａｄａのＥｎｔｒｏｐｅｘ  ＬＬＣから入手可能なポストコンシューマーリサイクルポリプロピレンであった。過酸化物は、Ｖａｎｄｅｒｂｉｌｔ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ，  ＬＬＣから入手可能なＶａｒｏｘ  ＤＢＰＨであった。相溶化剤はジフェニルフルベンであった。各ポリマー組成物中の第２のポリマー組成物、過酸化物、および相溶化剤の充填量を以下の表６に示す。各ポリマー組成物について、ポリプロピレンインパクトコポリマーは、ポリマー組成物の残部を成した。
【０１７８】
【表８】
0006915099.tif 000044
【０１７９】
[0101]各ポリマー組成物の成分を混合し、上記のようにペレットに押出し、各組成物のペレットの一部を、上記の一般手順に従って試験片に射出成形した。押出されたペレットを使用して、ポリマー組成物によって示されるメルトフローレート（ＭＦＲ）を決定し、射出成形された試験片を試験して、上記の曲げ弾性率およびアイゾッド衝撃強さを決定した。この試験の結果を以下の表７に示す。
【０１８０】
【表９】
0006915099.tif 000045
【０１８１】
[0102]表６および７のデータは、本発明の方法に従って生成されたポリマー組成物（試料３Ａ、３Ｂおよび３Ｃ）が、未使用ポリプロピレンインパクトコポリマー（Ｃ．Ｓ．  ３Ａ）に比べてアイゾッド衝撃強さの増加を示したことを示す。さらに、これらのアイゾッド衝撃強さの増加を、ポリマー組成物のメルトフローレートも未使用ポリプロピレンインパクトコポリマーおよびポリプロピレンインパクトコポリマーと第２のポリマー組成物との混合物（Ｃ．Ｓ．  ３Ｂ）に比べてかなり増加させながら達成した。
【０１８２】
例４
[0103]この例は、本発明によるいくつかのポリマー組成物の生成およびこれらのポリマー組成物によって示された物理的特性の向上を示す。
【０１８３】
[0104]異相ポリマー組成物、ポストコンシューマーリサイクルポリマーを含有する第２のポリマー組成物、過酸化物、および相溶化剤の様々な組合せを使用して、合計９つのポリマー組成物（試料４Ａ〜４Ｃおよび比較試料４Ａ〜４Ｆ）を生成した。特に、異相ポリマー組成物は、ポリプロピレンインパクトコポリマー、すなわち約１９％のキシレン可溶分を含有する、ＬｙｏｎｄｅｌｌＢａｓｅｌｌ製のＰｒｏ−Ｆａｘ  ＳＧ７０２であった。第２のポリマー組成物は、入手可能なポストコンシューマーリサイクルポリプロピレン、すなわちＴｒｏｙ、ＡｌａｂａｍａのＫＷ  ＰｌａｓｔｉｃｓのＫＷ  ６２１であった。過酸化物は、Ｖａｎｄｅｒｂｉｌｔ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ，  ＬＬＣから入手可能なＶａｒｏｘ  ＤＢＰＨであった。相溶化剤はジフェニルフルベンであった。各ポリマー組成物中の第２のポリマー組成物、過酸化物、および相溶化剤の充填量を以下の表８に示す。各ポリマー組成物について、ポリプロピレンインパクトコポリマーは、ポリマー組成物の残部を成した。
【０１８４】
【表１０】
0006915099.tif 000046
【０１８５】
[0105]各ポリマー組成物の成分を混合し、上記のようにペレットに押出し、各組成物のペレットの一部を、上記の一般手順に従って試験片に射出成形した。押出されたペレットを使用して、ポリマー組成物によって示されるメルトフローレート（ＭＦＲ）を決定し、射出成形された試験片を試験して、上記の曲げ弾性率およびアイゾッド衝撃強さを決定した。この試験の結果を以下の表９に示す。
【０１８６】
【表１１】
0006915099.tif 000047
【０１８７】
[0106]表８および９のデータは、本発明の方法に従って生成されたポリマー組成物（試料４Ａ、４Ｂおよび４Ｃ）が、高いメルトフローレートと比較的高い耐衝撃性の望ましい組合せを示したことを示す。データは、未使用ポリプロピレンインパクトコポリマー（Ｃ．Ｓ．  ３Ａ）に比べてアイゾッド衝撃強さの増加も示す。実際に、これらの望ましい特徴を、ＰＣＲ含有ポリマー組成物（すなわち、第２のポリマー組成物）の量が漸増し、５０％という高量の第２のポリマー組成物に到達しても達成した。これらのデータは、本発明の方法を使用して、ポリプロピレンインパクトコポリマーに比べてポリマー組成物の物理的特性に悪影響を及ぼすことなく、それらをしばしば改善する、かなりの量のＰＣＲポリマーを含有するポリマー組成物を製造することができるということを示唆する。
【０１８８】
[0107]ここで引用した刊行物、特許出願、および特許を含む全ての参考文献は、各参考文献が個々におよび具体的に参照により組み込まれることが示され、その全体がここに記載された場合と同程度に参照によりここに組み込まれる。
【０１８９】
[0108]本出願の主題を説明する状況において（特に以下の特許請求の範囲において）用語「ａ」および「ａｎ」および「ｔｈｅ」および同様の指示対象の使用は、ここで特に指示がない限り、または明らかに文脈と矛盾しない限り、単数と複数の両方を包含するように解釈されるべきである。用語「含む（ｃｏｍｐｒｉｓｉｎｇ）」、「有する（ｈａｖｉｎｇ）」、「含む（ｉｎｃｌｕｄｉｎｇ）」、および「含有する（ｃｏｎｔａｉｎｉｎｇ）」は、特に指摘がない限り、オープンエンドの用語（すなわち、「含むが、限定されない」の意味）として解釈されるべきである。ここでの値の範囲の列挙は、ここで特に指示がない限り、範囲内にあるそれぞれ別の値を個々に参照する簡単な方法として役立つように単に意図されており、それぞれ別の値は、ここで個々に引用されたかのように本明細書に組み込まれる。ここで記載した全ての方法は、ここで特に指示がない、または明らかに文脈と矛盾しない限り、任意の適当な順番で行なうことができる。ここで提供される任意および全ての例、または例示的な言い回し（例えば、「例えば（ｓｕｃｈ  ａｓ）」）の使用は、単に本出願の主題をよりよく解明するように意図されており、特に特許請求しない限り主題の範囲を限定するものではない。本明細書内の言語は、ここで記載されている主題の実施に不可欠なものとしてどんな特許請求していない要素も示しているように解釈されるべきでない。
【０１９０】
[0109]特許請求した主題を実施するために発明者らに知られている最良のモードを含めた、本出願の主題の好ましい態様は、ここに
記載されている。それらの好ましい態様の変形形態は、前述の説明を読むことにより、当業者に明らかになり得る。発明者らは、当業者がこのような変形形態を適宜使用することを期待し、また発明者らは、ここに具体的に記載されている以外の方法でここに記載されている主題が実施されることを意図している。したがって、この開示は、準拠法によって許可されるようにここに添付された特許請求の範囲で列挙された主題の全ての変更形態および相当物を含む。さらに、その全ての可能な変形形態における前述の要素の任意の組合せは、ここで特に指示がない、または明らかに文脈と矛盾しない限り、本開示によって包含される。