(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
外周及び背面を備え、前記背面が、該背面の縁部に沿って前記外周によって周りを壁で囲まれ、前記外周の少なくとも一部が、第２アンテナ、第３アンテナ、及び第４アンテナとして動作するよう構成される筐体を有し、
前記外周は、
第１スロットを形成された上壁であり、ただ１つのスロットが形成されている前記上壁と、
第２スロットを形成された第１側壁と、
第３スロットを形成された第２側壁と
を含み、
前記第１スロット、前記第２スロット及び前記第３スロットの幅は、０．５〜５ｍｍの範囲にあり、
前記上壁は、前記第１側壁と前記第２側壁との間に配置され、
前記外周の上部分は、前記第２スロットと前記第３スロットとの間にあり、
前記上部分は、前記第１スロットを介して第１上側部分及び第２上側部分に分けられ、
前記第１上側部分は、スロットがなく、前記第１スロットと前記第２スロットとの間にあり、前記第２アンテナとして動作し、
前記第２上側部分は、スロットがなく、前記第１スロットと前記第３スロットとの間にあり、前記第３アンテナ及び前記第４アンテナの両方として動作し、
前記第２アンテナは、第２アンテナ給電部材及び第２アンテナ接地を含み、前記第３アンテナは、第３アンテナ給電部材及び第３アンテナ接地を含み、前記第４アンテナは、第４アンテナ給電部材及び第４アンテナ接地を含む、
携帯電話機。
【請求項２】
前記第２アンテナ給電部材と電気的に連通する構成可能な要素
を更に有する、
請求項１に記載の携帯電話機。
【請求項３】
前記構成可能な要素は、スイッチと、抵抗素子、容量素子、又は誘導素子のうちの少なくとも１つとを含む、
請求項２に記載の携帯電話機。
【請求項４】
前記第２アンテナは、第１周波数範囲で動作する第１動作モードと、第２周波数範囲で動作する第２動作モードとの間で切り替えられるよう構成される、
請求項１乃至３のうちいずれか一項に記載の携帯電話機。
【請求項５】
前記第１スロット、前記第２スロット及び前記第３スロットの夫々に位置する絶縁材料
を更に有する、
請求項１乃至４のうちいずれか一項に記載の携帯電話機。
【請求項６】
前記第２スロット及び前記第３スロットの上端は整列され、前記上壁から８〜１５ｍｍの範囲内のどこかに位置する、
請求項１乃至５のうちいずれか一項に記載の携帯電話機。
【請求項７】
前記第２アンテナ、前記第３アンテナ又は前記第４アンテナの中の少なくとも１つは、４×４多入力多出力（ＭＩＭＯ）アンテナとして動作するよう構成される、
請求項１乃至６のうちいずれか一項に記載の携帯電話機。
【請求項８】
前記筐体の前記背面は、絶縁材料から作られる、
請求項１乃至７のうちいずれか一項に記載の携帯電話機。
【請求項９】
前記第２アンテナ給電部材、前記第３アンテナ給電部材及び前記第４アンテナ給電部材は、導電材料を介してトランシーバと電気的に連通する、
請求項１乃至８のうちいずれか一項に記載の携帯電話機。
【請求項１０】
前記第２アンテナと、前記第３アンテナと、前記第４アンテナとの間の１つ以上の分離は、１０ｄＢよりも大きい、
請求項１乃至９のうちいずれか一項に記載の携帯電話機。
【請求項１１】
外周及び背面を備え、前記背面が、該背面の縁部に沿って前記外周によって周りを壁で囲まれ、前記外周が、上壁、第１側壁、及び第２側壁を含み、前記上壁が、前記第１側壁と前記第２側壁との間に配置され、前記外周の少なくとも一部が、第２アンテナ、第３アンテナ、及び第４アンテナとして動作するよう構成される筐体を作ることと、
前記上壁に形成された第１スロット、前記第１側壁に形成された第２スロット、及び前記第２側壁に形成された第３スロットを含む少なくとも３つのスロットを前記外周においてエッチングすることと
を有し、
前記外周の上部分は、前記第２スロットと前記第３スロットとの間にあり、前記上部分は、前記第１スロットを介して第１上側部分及び第２上側部分に分けられ、
前記第１上側部分は、スロットがなく、前記第１スロットと前記第２スロットとの間にあり、前記第２アンテナとして動作し、前記第２上側部分は、スロットがなく、前記第１スロットと前記第３スロットとの間にあり、前記第３アンテナ及び前記第４アンテナの両方として動作し、
前記上壁には、ただ１つのスロットしか形成されず、
前記第１スロット、前記第２スロット及び前記第３スロットの幅は、０．５〜５ｍｍの範囲にあり、
前記第２アンテナは、第２アンテナ給電部材及び第２アンテナ接地を含み、前記第３アンテナは、第３アンテナ給電部材及び第３アンテナ接地を含み、前記第４アンテナは、第４アンテナ給電部材及び第４アンテナ接地を含む、
方法。
【請求項１２】
前記第２スロット及び前記第３スロットの上端は整列され、前記上壁から８〜１５ｍｍの範囲内のどこかに位置する、
請求項１１に記載の方法。
【請求項１３】
前記上壁から前記第２スロット及び前記第３スロットの上端までの距離は、前記筐体の長さの５〜１２％に等しい、
請求項６に記載の携帯電話機。
【請求項１４】
前記第２アンテナ給電部材及び前記第２アンテナ接地は、前記外周の前記上部分から内側に向かって延在する、
請求項１に記載の携帯電話機。
【請求項１５】
前記第３アンテナ給電部材及び前記第４アンテナ給電部材は、前記外周の前記上部分から内側に向かって延在する、
請求項１に記載の携帯電話機。
【請求項１６】
前記第３アンテナ接地及び前記第４アンテナ接地は、前記外周の前記上部分から内側に向かって延在する、
請求項１５に記載の携帯電話機。
【請求項１７】
前記外周の前記上部分において前記第３アンテナ給電部材と前記第４アンテナ給電部材との間には隔たりが設定される、
請求項１６に記載の携帯電話機。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本開示は、アンテナに、より具体的には、コンフォーマル・アンテナに関係がある。
【背景技術】
【０００２】
ますます多くの加入者及びデバイスがネットワークに負荷をかけるにつれて、更なるカバレッジ、スペクトル効率、及び／又はピークスループットに対する需要は増す。ロング・ターム・エボリューション（ＬＴＥ）、ＬＴＥ−アドバンスド、及びそれらの置換のような技術は、かようなニーズに対処しようと試みてきた。例えば、ＬＴＥ−アドバンスドは、ダウンリンク接続では８×８多入力多出力（ＭＩＭＯ）動作を、そして、アップリンク接続では４×４ＭＩＭＯを提供する。しかし、モバイルデバイス（例えば、ユーザ装置（ＵＥ）など）でかような技術をサポートすることは、モバイルデバイスのサイズ、大きいディスプレイのような他の構成部品に適応する必要性、好ましいインダストリアル・デザイン（ＩＤ）、などによって複雑化されることがある。
【発明の概要】
【０００３】
第２アンテナ、第３アンテナ、及び第４アンテナとして動作するよう構成される外周を有する筐体を含む装置が提供される。前記外周は、第１スロットを形成された上壁と、第２スロットを形成された第１側壁と、第３スロットを形成された第２側壁とを含む。前記上壁は、前記第１側壁と前記第２側壁との間に配置され、前記外周の上部分は、前記第２スロットと前記第３スロットとの間に画定される。前記上部分は、前記第１スロットを介して第１上側部分及び第２上側部分に分けられる。更に、前記第１上側部分は、前記第２アンテナとして動作し、前記第２上側部分は、前記第３アンテナ及び前記第４アンテナの両方として動作する。
【０００４】
また、上壁、第１側壁、及び第２側壁を含む外周を有する筐体を作ることを含む方法も提供される。かような外周は、第２アンテナ、第３アンテナ、及び第４アンテナとして動作するよう構成される。当該方法は、前記上壁に形成された第１スロット、前記第１側壁に形成された第２スロット、及び前記第２側壁に形成された第３スロットを含む少なくとも３つのスロットを前記外周の上部分においてエッチングして、該上部分を、前記第２アンテナとして動作する第１上側部分と、前記第３アンテナ及び前記第４アンテナの両方として動作する第２上側部分とに分けることを更に有する。
【０００５】
第２アンテナ、第３アンテナ、及び第４アンテナとして動作するよう構成される外周を有する筐体を備えたモバイルデバイスを含むシステムも提供される。前記外周は、第１スロットを形成された上壁と、第２スロットを形成された第１側壁と、第３スロットを形成された第２側壁とを含む。前記上壁は、前記第１側壁と前記第２側壁との間に配置され、前記外周の上部分は、前記第２スロットと前記第３スロットとの間に画定される。前記上部分は、前記第１スロットを介して第１上側部分及び第２上側部分に分けられる。更に、前記第１上側部分は、前記第２アンテナとして動作し、前記第２上側部分は、前記第３アンテナ及び前記第４アンテナの両方として動作する。
【０００６】
任意に、上記の実施形態のいずれかで、前記第２アンテナは、前記筐体の前記上壁から内側に向けて延在する第２アンテナ給電と、第２アンテナ接地とを含んでよい。
【０００７】
任意に、上記の実施形態のいずれかで、前記第２アンテナ給電と電気的に連通する構成可能な要素が更に設けられる。選択肢として、前記構成可能な要素は、スイッチと、抵抗素子、容量素子、及び／又は誘導素子とを含んでよい。
【０００８】
任意に、上記の実施形態のいずれかで、前記第２アンテナは、第１周波数範囲で動作する第１動作モードと、第２周波数範囲で動作する第２動作モードとの間で切り替えられるよう構成されてよい。
【０００９】
任意に、上記の実施形態のいずれかで、第１上側部分の第１サイズと、第２上側部分の第２サイズとは、同じであってよい。他の実施形態では、必ずしもそうとは限らない。
【００１０】
任意に、上記の実施形態のいずれかで、前記第３アンテナ及び前記第４アンテナは、共通接地を共有してよい。選択肢として、前記第３アンテナ及び前記第４アンテナは、間隔をあけられた隣接する固定導電要素を介して前記共通接地へ接続されてよい。
【００１１】
任意に、上記の実施形態のいずれかで、前記第３アンテナ及び前記第４アンテナは、前記筐体内のカメラに接地されてよい。
【００１２】
任意に、上記の実施形態のいずれかで、前記第３アンテナは、前記筐体の前記上壁の中心に隣接して内側に向かって延在する第３アンテナ給電を含んでよい。
【００１３】
任意に、上記の実施形態のいずれかで、前記第４アンテナは、前記筐体の前記上壁から内側に向かって延在する第４アンテナ給電を含んでよい。
【００１４】
任意に、上記の実施形態のいずれかで、前記第４アンテナは、４×４多入力多出力（ＭＩＭＯ）アンテナとして動作するよう構成されてよい。
【００１５】
任意に、上記の実施形態のいずれかで、前記スロットの夫々に位置する絶縁材料が更に設けられる。
【００１６】
任意に、上記の実施形態のいずれかで、前記第１側壁に形成される前記第２スロットと、前記第２側壁に形成される前記第３スロットとは、前記筐体の背面に形成される連続的なスロットの部分であってよく、前記上壁に形成される前記第１スロットが更に前記筐体の前記背面に形成されてよく、前記連続的なスロットまで及んでよい。
【００１７】
任意に、上記の実施形態のいずれかで、前記第３アンテナは、−３ｄｂよりも大きい上半球等方感度（ＵＨＩＳ）を示すように、グローバル・ポジショニング・システムと協働するよう構成されてよい。
【図面の簡単な説明】
【００１８】
【図１】実施形態に従って、少なくとも４つのアンテナを備えている筐体の斜視図である。
【図２】実施形態に従って、少なくとも４つのアンテナを備えている図１の筐体の平面図である。
【図３】実施形態に従って、図２の線３−３に沿った筐体の上面図である。
【図４】実施形態に従って、図２の線４−４に沿った筐体の側面図である。
【図５Ａ】実施形態に従って、図４の５−５に沿った筐体の断面図である。
【図５Ｂ−１】他の実施形態に従って、筐体の背面断面図である。
【図５Ｂ−２】図５Ｂ−１に示される実施形態に従って、筐体の上面断面図である。
【図５Ｃ−１】他の実施形態に従って、筐体の背面断面図である。
【図５Ｃ−２】図５Ｃ−１に示される実施形態に従って、筐体の上面断面図である。
【図５Ｄ−１】他の実施形態に従って、筐体の背面断面図である。
【図５Ｄ−２】図５Ｄ−１に示される実施形態に従って、筐体の上面断面図である。
【図５Ｅ】上記のスロットが連続的なスロットを形成する他の実施形態に従って、図１〜５Ａの筐体の透視図である。
【図６】他の実施形態に従って、４つのコンフォーマル・アンテナとして動作するよう構成される筐体を組み立てる方法である。
【図７Ａ】一実施形態に従って、図１の実施形態の動作に関連して示されるアンテナ効率の例を説明するチャートである。
【図７Ｂ】一実施形態に従って、図１の実施形態の動作に関連して示されるアンテナ効率の例を説明する他のチャートである。
【図８】実施形態に従って、ネットワークアーキテクチャの図である。
【図９】実施形態に従って、例となる処理デバイスの図である。
【発明を実施するための形態】
【００１９】
様々な実施形態が、少なくとも４つのアンテナを備えた筐体（例えば、電話機筐体）を提供することについて本明細書で記載される。これを達成するために、３つのスロットが筐体において形成される。いくつかの任意の実施形態で、かようなスロットは、筐体を、審美的な目的のために、対称な部分に分けるように、形成される。この設計によって、筐体は、４Ｇ、ロング・ターム・エボリューション（ＬＴＥ）、ＬＴＥ−アドバンスド（ＬＴＥ−Ａ）、５Ｇ及びその更なる進歩、などのような高度なセルラープロトコル標準に関連して使用される動作周波数に適応するのに特に有用であり得る４×４多入力多出力（ＭＩＭＯ）アンテナとして動作するよう場合により構成される４つのアンテナとして働くことができる。本明細書の文脈中、４×４ＭＩＭＯは、マルチパス伝播（すなわち、無線信号が２つ以上の経路によって受信器に届く、など。）を利用することによって同じ無線チャネル上で同時の１よりも多いデータ信号を送信及び／又は受信するために、４つのアンテナが送信器とともに使用され、４つのアンテナが受信器とともに使用される無線通信のための如何なるアンテナ技術も指す。
【００２０】
図１は、実施形態に従って、少なくとも４つのアンテナを備えている筐体１００の斜視図である。図２は、実施形態に従って、少なくとも４つのアンテナを備えている図１の筐体１００の平面図である。更に、図３は、実施形態に従って、図２の線３−３に沿った筐体１００の上面図である。また更に、図４は、実施形態に従って、図２の線４−４に沿った筐体１００の側面図である。
【００２１】
様々な実施形態で、筐体１００は、電話機、タブレット、パーソナル・アシスタント、又は何らかの他のモバイルデバイスのような、モバイルデバイスの構成要素である。それはそれとして、筐体１００が、ラップトップ、コンピュータ、携帯型電子デバイス、インターネット・オブ・シングス（ＩｏＴ）デバイス、などのような他のデバイスの構成要素である他の実施形態が、考えられる。
【００２２】
図１〜４に示されるように、筐体１００は、背面１０２と、上壁１０６、底壁１０８、及び一対の側壁（第１側壁１０９及び第２側壁１１０を含む。）を有する外周１０４とを備えている。本明細書中で、筐体外周の壁は、筐体１００内の構成要素を支持するフレーム又は他の適用可能な構造体を含むことができる。上壁１０６は、略垂直に側壁１０９、１１０の間に縦に配置され得る。代替的に、又は任意に、側壁１０９、１１０は、互いと略平行に画定され得る。一実施形態で、外周１０４の壁１０６、１０８、１０９、１１０の夫々は、背面１０２の端に一体的に結合され、それから外側へ延在して、壁１０６、１０８、１０９、１１０の夫々の少なくとも一部分が、背面１０２が存在する面に略垂直である（例えば、約９０度の角度関係を有している）対応する面に概してあるようにする。更に、外周１０４の壁１０６、１０８、１０９、１１０は、ある程度の湾曲を示すように図示されているが、外周１０４の壁１０６、１０８、１０９、１１０が多かれ少なかれ湾曲を示す（あるいは、全く示さない）他の実施形態が、考えられる。
【００２３】
図１に表されている筐体１００の実施形態では、筐体１００は携帯電話機の構成要素である。このために、筐体１００は、図示されるように、カメラ１０１を備えている。具体的に、１つの起こり得る実施形態で、カメラ１０１は、露光されるように筐体１００を通って延在する１つ以上のレンズを有して筐体１００に実装され得る。カメラ１０１はデュアルレンズタイプであるように図示されているが、カメラ１０１は、単レンズタイプであって、場合によりフラッシュを有してもよく、あるいは、全く省略されてもよいことが留意されるべきである。また更に、（図１に表されている）筐体１００の他のとり得る機能は、音量ボタン、オンオフスイッチ、ヘッドホンジャック、電力／ネットワークインターフェイス、スピーカ、マイクロホン、などを含むことができる。更に、図示されていないが、筐体１００の前面は、タッチスクリーンなどの実装を可能にするよう開いており、それによって、印刷回路基板（ＰＣＢ）及び他の構成部品が挿入され得る内部空間が形成され得る。かような携帯電話機のそれら及び他の機能のうちのいくつかに関する更なる情報は、更に詳細に後述される。
【００２４】
上述されたように、筐体１００は、第１アンテナ１０３、第２アンテナ１０５、第３アンテナ１０７、及び第４アンテナ１１１を含む少なくとも４つのアンテナとして動作するよう構成される。これを達成するよう、筐体１００は、少なくとも部分的に導電性である材料から作られ得る。例えば、一実施形態で、筐体１００は、少なくとも部分的に金属を含む材料を用いて、構成され得る。更に、様々な実施形態で、筐体１００の表面は、ガラス、エラストマシース、などを含むがこれらに限られない他の場合により非導電の材料を裏打ちされ得る。
【００２５】
この設計によって、筐体１００の異なる部分が４つのアンテナ１０３、１０５、１０７、１１１として動作する。言い換えれば、筐体１００の材料自体が複数のアンテナとして動作する。このために、筐体１００はコンフォーマル・アンテナとして働き、これによって、筐体１００は二重機能を有し、すなわち、内部の構成部品を収容／保護するとともに、アンテナとして動作する。本明細書中で、アンテナは、無線周波数（ＲＦ）信号を放射及び／又は受信するよう構成される如何なる導電材料も含んでよい。よって、筐体１００及び４つのアンテナ１０３、１０５、１０７、１１１は、同じものである。
【００２６】
筐体１００が４つのアンテナ１０３、１０５、１０７、１１１として働くことができるように、第１スロット１１２、第２スロット１１６、及び第３スロット１１９を含む複数のスロットが筐体１００に形成される。後述されるように、スロット１１２、１１６、１１９は、筐体１００の表面のエッチング、カッティング、スタンピング、などを含むがこれらに限られない如何なる所望の方法でも形成されてよく、それにより、筐体１００は複数の片（例えば、部分、など）に分けられる。更に、スロットによって分けられた隣接する片は、スロットによって互いの間を絶縁され得る。また更に、本明細書の文脈中、スロット１１２、１１６、１１９は、筐体１００における任意の開口、溝、又は通路を指し得る。
【００２７】
様々な実施形態で、かようなスロット１１２、１１６、１１９は、幅が同じであっても、相似であっても、又は異なってもよく、更には、上記の４つのアンテナとして働くことができる筐体１００の別々の部分を形成するように筐体１００の各々の部分の全部を通って延在してもよい。一実施形態では、背面１０２は、外周１０４の壁１０６、１０８、１０９、１１１から隔離又は絶縁されてよく、それにより、筐体１００の上記の別々の部分は、更に容易に上記の４つのアンテナとして働くことができる。他の実施形態では、背面１０２は、同様の結果を達成するために、絶縁材料から作られてもよい（あるいは、裏打ちされてもよい。）。（図５Ｅを参照して詳述される）更なる他の異なる実施形態では、スロット１１２、１１６、１１９は、筐体１００の異なる別々の部分の間に更なる電気絶縁を設けるために、連続的に形成され相互に連結されてよい。更に、スロット１１２、１１６、１１９の幅は、最適なアンテナ動作を提供しながら筐体１００の構造統合性を確保するために、０．５〜５ｍｍの範囲にあることができる。
【００２８】
更なる選択肢として、絶縁材料１４０がスロット１１２、１１６、１１９のうちの１つ以上に置かれてもよい。かような絶縁材料１４０は、金属と比較して絶縁性が高いエラストマ材料、セラミック、マイカ、ガラス、プラスチック、金属酸化物、空気、及び／又は何らかの他の材料を含むがこれらに限られない、少なくとも部分的に絶縁性である任意の材料を含んでよい。更に、様々な実施形態で、絶縁体１４０の外面と筐体１００とが連続的であって、筐体１００の途切れない表面を形成するように、絶縁材料１４０はスロット１１２、１１６、１１９内に注入されてよい。更なる選択肢として、絶縁材料１４０の色は、筐体１００のそれと同じか又は似ていてよい。
【００２９】
厳密に選択肢として、第４スロット１２１が、第１アンテナ１０３として動作するよう構成される筐体１００の下部分１１４を画定するように、底壁１０８に隣接して形成されてよい。第４スロット１２１の表されているサイズ及び位置は、第４スロット１２１の如何なる再構成も考えられる点で単に実例であることがまさに留意されるべきである。例えば、第４スロット１２１は、何らかの所望の様態で動作するよう第１アンテナ１０３を構成するために、複数のスロットで置換されてもよい。また更に、第４スロット１２１は、他の実施形態では省略されてもよい。
【００３０】
引き続き図面を参照して、第２スロット１１６及び第３スロット１１９は、筐体１００の上部分１１８を画定するように、上壁１０６に隣接して存在するよう図示されている。様々な任意の実施形態で、第２スロット１１６及び第３スロット１１９の上端は、上壁１０６から筐体１００の長さの５〜１２％に等しい距離にある点で、筐体１００の上壁１０６から８〜１５ｍｍの範囲内のどこかに整列されて位置付けられ得る。別の実施形態では、かような距離は、上部分１１８の表面積を広げ、それによって特定のより低い帯域の周波数（例えば、７００〜１０００ＭＨｚ）で第２アンテナ１０５、第３アンテナ１０７、及び第４アンテナ１１１の操作性を改善するよう増大されてもよい。具体的に、かようなより広い表面積のおかげで、より長い波長のＲＦ信号がより容易に伝播され、このとき、かようなより長い波長の長さは周波数に反比例する（それにより、より低い帯域の周波数動作が改善される。）。
【００３１】
引き続き図１を参照して、第１スロット１１２は、上部分１１８を、第２アンテナ１０５として動作する第１上側部分と、第３アンテナ１０７及び第４アンテナ１１１の両方として動作する第２上側部分１２４とに分けるように、筐体１００の上壁１０６に形成されている。一実施形態で、上部分１１８の第１上側部分１２２の第１サイズ及び第２上側部分１２４の第２サイズは、同じか又は実質的に同じである。なお、第１上側部分１２２及び第２上側部分１２４が形状、幅、及び／又は長さにおいて非対称的である他の実施形態が、考えられる。
【００３２】
この設計によって、筐体１００は、筐体１００における３つのスロット１１２、１１６、１１９の組み込みの結果として存在する少なくとも４つのアンテナ１０３、１０５、１０７、１１１を備えている。いくつかの任意の実施形態で、かようなスロット１１２、１１６、１１９は、所望のインダストリアル・デザイン（ＩＤ）に応じた審美的な目的のために、筐体を対称な部分に分けるように形成されてよい。このために、筐体１００は、４つのアンテナ１０３、１０５、１０７、１１１として働くことができ、場合により、４Ｇ、ＬＴＥ、ＬＴＥ−Ａ、５Ｇ及びその更なる進歩のような高度なセルラープロトコル標準に関連して使用される動作周波数に適応するのに特に有用であり得る４×４ＭＩＭＯアンテナとして動作するよう構成されてもよい。
【００３３】
図５Ａは、実施形態に従って、図４の５−５に沿った筐体１００の断面図である。図示されるように、筐体１００は、様々な構成要素が取り付けられているＰＣＢ１２９を実装されている。具体的に、ＰＣＢ１２９は、筐体１００の第２上側部分１２４に位置するカメラ１０１と、筐体１００の第１上側部分１２２に位置するトランシーバ１３１（例えば、送信器及び／又は受信器）と、トランシーバ１３１と電気的に連通するＧＰＳ１３２及びモデム１３３とを実装されている。本明細書の文脈中、「電気的な連通」は、（１つ以上の電気部品が間にある）如何なる直接的結合及び／又は間接的な結合も指し得る。
【００３４】
引き続き図５Ａを参照して、アンテナ１０５、１０７、１１１の夫々は、関連する給電部材及び接地を有している。本明細書中で、アンテナ給電は、送信中に電流がアンテナ給電からアンテナを通って接地へ流れ、それによってＲＦ信号が放射されるように、支持回路（例えば、トランシーバ、など）が電気的に結合されているアンテナの一部分を含む。更に、受信中に、ＲＦ信号は、アンテナを介して検出され得、対応する発生電流は、復調のために支持回路へ供給されるように、アンテナ給電へ流れ得る。
【００３５】
具体的に、図示されるように、第２アンテナ１０５は、第２アンテナ給電部材１５１及び第２アンテナ接地１５２を有し、第３アンテナ１０７は、第３アンテナ給電部材１５３及び第３アンテナ接地１５４を有し、第４アンテナ１１１は、第４アンテナ給電部材１５５及び第４アンテナ接地１５６を有する。更に図示されるように、第２アンテナ給電部材１５１、第３アンテナ給電部材１５３、及び第４アンテナ給電部材１５５は、ワイヤ、クリップ、又は他の導電材料を介してトランシーバ１３１と電気的に連通する。また更に、一実施形態で、給電部材１５１、１５３、１５５（及び、ついでに言えば、接地要素１５２、１５４、１５６）は、各々の壁の内面に一体的に結合され、それから内側に向かって延在する。他の実施形態では、導電材料が各々の壁に結合（例えば、はんだ付け、等）されてもよい。更なる他の実施形態では、給電部材１５１、１５３、１５５は、各々の壁の内壁への（上記のワイヤ、クリップ、又は他の導電材料の）直接接続を選んで省略されてもよい。
【００３６】
図５Ａに表されている実施形態で示されるように、第２アンテナ給電部材１５１は、筐体１００の上壁１０６から、いくつかの実施形態では、その端部で、内側に向かって延在する。上壁１０６の端部から内側に向かって延在することによって、第２アンテナ１０５の全長（及び、よって、アンテナ面積／体積）は、より低い周波数での動作に適応するよう最大にされ得る。
【００３７】
更に、第２アンテナ給電部材１５１の長さは、やはり第２アンテナ１０５の全長（及び、よって、アンテナ面積／体積）を最大にするために、第３アンテナ給電部材１５３及び第４アンテナ１１１よりも（個々に及び、他の実施形態では、集合的に）長くなり得る。様々な実施形態で、これは、回路１３０（後述される。）と第２アンテナ給電部材１５１との間にＰＣＢ１２９上で追加のトレース（図示せず。）を組み込むことを含むがこれに限られない様々な方法で、達成され得る。様々な実施形態で、第２アンテナ給電部材１５１は、第３アンテナ給電部材１５３及び／又は第４アンテナ１１１よりも１０％〜２００％長くなり得る。更なる他の、表されていない実施形態では、第２アンテナ給電部材１５１は、（第３アンテナ給電部材１５３及び／又は第４アンテナ１１１に対して）より短い長さを有するようなサイズにされてもよい。また更に、厳密に選択肢として、第１アンテナ１０３の第１アンテナ部材（図示せず。）は、動作中にエンベロープ相関係数（ＥＣＣ）を改善するために、第２アンテナ給電部材１５１と筐体１００の同じ側に存在してもよい。
【００３８】
第２アンテナ給電部材１５１は、第１側壁１０９に垂直である軸に沿って延在するよう示されており、第２アンテナ給電部材１５１の厚さは、第１側壁１０９のそれと同様（又は同じ）であるが、異なる厚さ及び角度が考えられている他の実施形態が、考えられる。更なる選択肢として、回路１３０は、トランシーバ１３１と直列に第２アンテナ給電部材１５１と電気的に連通し得る。様々な実施形態で、回路１３０は、抵抗素子、容量素子、誘導素子、又はそれらの任意の組み合わせのようなあらゆるタイプの素子に加えて、第２アンテナ給電部材１５１とトランシーバ１３１との間の直列結合に上記の素子を選択的に導入するスイッチを含んでよい。使用時、回路１３０のかような素子は、アンテナの動作特性（例えば、動作周波数帯域、など）を選択的に変更するために使用されてよい。
【００３９】
更に図示されるように、第３アンテナ１０７及び第４アンテナ１１１は、共通接地を共有する。図示される実施形態では、これは、第３アンテナ１０７及び第４アンテナ１１１が筐体１００においてカメラ１０１に接地されることによって、達成される。具体的に、ワイヤ、クリップ、又は他の導電材料が、筐体１００の（上壁１０６にある）第２上側部分１２４の内面と、カメラ１０１のフレーム、ケーシング（又は他の構成要素）との間の電気的な連通を提供するために、使用されてよい。他の実施形態では、ＰＣＢ１２９又はそれに実装された他の１つ以上の構成要素への接地のような他の接地技術が、考えられる。
【００４０】
更なる選択肢として、第３アンテナ１０７及び第４アンテナ１１１は、間隔をあけられた隣接する導電接地要素１５４、１５６を介して、共通接地へ接続されてよい。様々な実施形態で、導電要素１５４、１５６の間のスペースは、第３アンテナ１０７及び第４アンテナ１１１の動作長さ（及び、よって、面積／体積）を夫々調整するよう変更されてよい。例えば、一実施形態で、接地要素１５４、１５６の間の間隔は短くされ、それによって各々の第３アンテナ１０７及び第４アンテナ１１１の有効長（及び表面積／体積）を長くし得る。これは、関心のある所望の帯域での動作を改善することができる。
【００４１】
更に、任意の実施形態で、導電接地要素１５４、１５６は、カメラ１０１の赤外線光センサ（図示せず。）をまたいでよい。他の実施形態では、導電接地要素１５４、１５６は、単一の導電要素に統合されてよく、それにより、共通接地は同時に位置付けられる。このとき、動作特性は、各々のアンテナ１０５、１０７、１１１の体積に依存し得る。
【００４２】
第３アンテナ給電部材１５３は、筐体１００の上壁１０６の中心に隣接して内側に向かって延在する。１つの起こり得る実施形態で、第３アンテナ給電部材１５３は、筐体１００の上壁１０６が存在する面に略垂直である軸に沿って内側に向かって延在し得る。更に、第４アンテナ給電部材１５５は、筐体１００の上壁１０６の端部に隣接して内側に向かって延在する。第３アンテナ給電部材１５３と同様に、第４アンテナ給電部材１５５は、筐体１００の上壁１０６が存在する面に垂直である軸に沿って内側に向かって延在し得る。別の実施形態では、第４アンテナ給電部材１５５は、第３アンテナ給電部材１５３よりも１０％〜２００％長くなり得る。他の実施形態では、しかしながら、第４アンテナ給電部材１５５は、（第３アンテナ給電部材１５３に対して）より短い長さを有することが考えられる。上述されたように、各々のアンテナの有効長（及び、よって、表面積／体積）を長くすることは、関心のある所望の帯域での動作を改善することができる。
【００４３】
この設計によって、アンテナ１０５、１０７、１１１は、アンテナ１０５、１０７、１１１がループの少なくとも一部を形成する点で、ループアンテナとして動作するよう構成される。具体的に、アンテナ１０５、１０７、１１１は夫々、各々の給電及び接地が対応する放射アンテナ１０５、１０７、１１１の両端に位置するよう構成されてよく、それによって閉ループを形成する。
【００４４】
それはそれとして、アンテナ１０５、１０７、１１１は、種々のタイプのアンテナ［例えば、逆Ｆアンテナ（ＩＦＡ）、スロットアンテナ、など］として動作するよう構成されてよい。例えば、第４アンテナ１１１に関連してＩＦＡ設計を達成するよう、第４アンテナ給電部材１５５の位置は、（例えば、筐体１００の第２上側部分１２４の中心のより近くに）移転されてよい。ＩＦＡアンテナとして構成されることによって、アンテナ１０５、１０７、１１１は、接地、それから給電、それから開放端アーム（図示せず。）を、かような具体的な順序でアンテナに沿って位置付けられて装備され得る。
【００４５】
更に、アンテナ１０５、１０７、１１１は、高度なセルラープロトコル（例えば、ＬＴＥ、ＬＴＥ−Ａ、５Ｇ）に従って動作するよう備えられている携帯電話機での使用に特に適し得る。例えば、使用時に、１つの起こり得る実施形態に従って、第２アンテナ１０５、第３アンテナ１０７、及び第４アンテナ１１１は、５ＧＨｚまでの周波数、５ＧＨｚを含む周波数、及び５ＧＨｚを上回る周波数の動作をサポートし得る。更に、第２アンテナ１０５は、低帯域（ＬＢ）、中間帯域（ＭＢ）、及び高帯域（ＨＢ）動作に加えて、性能を改善するために、免許を要するスペクトルと組み合わせて５ＧＨｚ免許不要帯域を利用するライセンスド・アシステッド・アクセス（ＬＡＡ）をサポートし得る。更なる選択肢として、第２アンテナ１０５は、７００ＭＨｚから、８５０ＭＨｚへ、９００ＭＨｚへ、などＬＢカバレッジを変更するためにスイッチを使用してもよい。また更に、第３アンテナ１０７は、グローバル・ポジショニング・システム（ＧＰＳ）、ＭＩＭＯ  ＭＢ／ＨＢ、及びＷｉＦｉ２Ｇ／５Ｇシグナリングをサポートしてよい。また更に、第４アンテナ１１１は、ＭＩＭＯ、ＭＢ／ＨＢ、及びＷｉＦｉ２Ｇ／５Ｇシグナリングをサポートしてよい。
【００４６】
使用時、第３アンテナ１０７は、−３ｄＢよりも大きい上半球等方感度（ＵＨＩＳ）を有する強化されたＧＰＳ性能を更にサポートしてよい。更に、アンテナ１０５、１０７、１１１の間の１つ以上（又は全て）の分離は、１０ｄＢよりも大きくなり得る。更に、上記の全ては、筐体１００の機能性及び審美に実質的に影響を及ぼさない方法で上記のスロット１１２、１１６、１１９によって具体的に形成されるアンテナ１０５、１０７、１１１により、（いくつかの任意の実施形態で）達成され得る。
【００４７】
より実例となる情報が、これより、ユーザの要望によって、上記の方法が実装されてもされなくてもよい様々な任意のアーキテクチャ及び使用に関して、示される。以下の情報は、実例のために示され、決して限定として解釈されるべきではないことが留意されるべきである。以下の特徴のいずれも、任意に、記載される他の特徴の有無によらずに組み込まれてよい。
【００４８】
図５Ｂ−１は、他の実施形態に従って、筐体１００Ｂの背面断面図である。更に、図５Ｂ−２は、図５Ｂ−１に示される実施形態に従って、筐体１００Ｂの上面断面図である。図示されるように、筐体１００Ｂは、上壁１０６Ｂと、一対の側壁（第１側壁１０９Ｂ及び第２側壁１１０Ｂを含む。）とを有する外周１０４Ｂ（金属本体の部分である。）を含む。
【００４９】
使用時、筐体１００Ｂは、第１アンテナ（図示せず。）、第２アンテナ１０５Ｂ、第３アンテナ１０７Ｂ、及び第４アンテナ１１１Ｂを含む少なくとも４つのアンテナとして動作するよう構成される。筐体１００Ｂがアンテナ１０５Ｂ、１０７Ｂ、１１１Ｂとして働くことができるように、第１スロット１１２Ｂ、第２スロット１１６Ｂ、及び第３スロット１１９Ｂを含む複数のスロットが、筐体１００Ｂにおいて形成される。更なる選択肢として、絶縁材料１４０Ｂがスロット１１２Ｂ、１１６Ｂ、１１９Ｂのうちの１つ以上に置かれてもよい。第２スロット１１６Ｂ及び第３スロット１１９Ｂは、外周１０４Ｂの上部分１１８Ｂを画定するように上壁１０６Ｂに隣接して存在するよう示されている。更に、第１スロット１１２Ｂは、上部分１１８Ｂを、第２アンテナ１０５Ｂとして動作する第１上側部分１２２Ｂと、第３アンテナ１０７Ｂ及び第４アンテナ１１１Ｂの両方として動作する第２上側部分１２４Ｂとに分けるように、筐体１００Ｂの上壁１０６Ｂに形成される。
【００５０】
更に示されるように、筐体１００Ｂは、様々な構成要素（例えば、カメラ１０１Ｂ、など）が取り付けられているＰＣＢ１２９Ｂを実装されている。また更に、図示されるように、第２アンテナ１０５Ｂは、第２アンテナ給電部材１５１Ｂ及び第２アンテナ接地１５２Ｂを有し、第３アンテナ１０７Ｂは、第３アンテナ給電部材１５３Ｂ及び第３アンテナ接地１５４Ｂを有し、第４アンテナ１１１Ｂは、第４アンテナ給電部材１５５Ｂ及び第４アンテナ接地１５６Ｂを有する。
【００５１】
図５Ｂ−１及び図５Ｂ−２に示される実施形態の筐体１００Ｂは、前の実施形態とは相違し得る。例えば、この起こり得る実施形態では、筐体１００Ｂは７４．８ｍｍの幅、１５３ｍｍの長さ、及び６．９ｍｍの厚さを有し、筐体１００Ｂは１９ｍｍデュアルカメラ１０１Ｂ、金属背面、及び７つのスロット（外周１０４Ｂの上部分１１８Ｂにある３つのスロット、及び図示されない下部分にあるＵ字形スロット）を備え、アンテナは、４×４ＭＩＭＯ  ＬＴＥ動作に加えて、Ｗｉｆｉ  ＭＩＭＯのためのサポートを提供することができ、更には−２．５ｄＢのＧＰＳ  ＵＨＩＳ比を提供することができる。更に、外周１０４Ｂの上部分１１８Ｂにあるアンテナ１０５Ｂ、１０７Ｂ、１１１Ｂは、５ＧＨｚ帯域をサポートし、全てのアンテナについて１０ｄＢよりも良い優れた分離を提供し得る。また更に、アンテナは、７００ＭＨｚ帯域では０．６の、そして、８５０ＭＨｚ帯域以上では０．５に満たない低ＥＣＣを示し得る。具体的に、これらの特徴は、第２アンテナ１０５Ｂの第２アンテナ給電部材１５１Ｂが第１アンテナ（図示せず。）の第１アンテナ給電と筐体１００Ｂの同じ側に置かれることにより、達成され得る。
【００５２】
図５Ｃ−１は、他の実施形態に従って、筐体１００Ｃの背面断面図である。更に、図５Ｃ−２は、図５Ｃ−１に示される実施形態に従って、筐体１００Ｃの上面断面図である。図示されるように、筐体１００Ｃは、上壁１０６Ｃと、一対の側壁（第１側壁１０９Ｃ及び第２側壁１１０Ｃを含む。）とを有する外周１０４Ｃを含む。
【００５３】
使用時、筐体１００Ｃは、第１アンテナ（図示せず。）、第２アンテナ１０５Ｃ、第３アンテナ１０７Ｃ、及び第４アンテナ１１１Ｃを含む少なくとも４つのアンテナとして動作するよう構成される。筐体１００Ｃがアンテナ１０５Ｃ、１０７Ｃ、１１１Ｃとして働くことができるように、第１スロット１１２Ｃ、第２スロット１１６Ｃ、及び第３スロット１１９Ｃを含む複数のスロットが、筐体１００Ｃにおいて形成される。更なる選択肢として、絶縁材料１４０Ｃがスロット１１２Ｃ、１１６Ｃ、１１９Ｃのうちの１つ以上に置かれてもよい。第２スロット１１６Ｃ及び第３スロット１１９Ｃは、外周１０４Ｃの上部分１１８Ｃを画定するように上壁１０６Ｃに隣接して存在するよう示されている。更に、第１スロット１１２Ｃは、上部分１１８Ｃを、第２アンテナ１０５Ｃとして動作する第１上側部分１２２Ｃと、第３アンテナ１０７Ｃ及び第４アンテナ１１１Ｃの両方として動作する第２上側部分１２４Ｃとに分けるように、筐体１００Ｃの上壁１０６Ｃに形成される。
【００５４】
更に示されるように、筐体１００Ｃは、様々な構成要素（例えば、カメラ１０１Ｃ、など）が取り付けられているＰＣＢ１２９Ｃを実装されている。また更に、図示されるように、第２アンテナ１０５Ｃは、第２アンテナ給電部材１５１Ｃ及び第２アンテナ接地１５２Ｃを有し、第３アンテナ１０７Ｃは、第３アンテナ給電部材１５３Ｃ及び第３アンテナ接地１５４Ｃを有し、第４アンテナ１１１Ｃは、第４アンテナ給電部材１５５Ｃ及び第４アンテナ接地１５６Ｃを有する。
【００５５】
図５Ｃ−１及び図５Ｃ−２に示される実施形態の筐体１００Ｃは、前の実施形態とは相違し得る。例えば、筐体１００Ｃは７４．２ｍｍの幅、１５３．７ｍｍの長さ、及び７．７ｍｍの厚さを有し、筐体１００Ｃは１９ｍｍデュアルカメラ１０１Ｃ、ガラス製背面カバー、及び７つのスロット（外周１０４Ｃの上部分１１８Ｃにある３つのスロット、及び１．５ｍｍのスロット幅で、図示されない下部分にある４つのスロット）を備え、アンテナは、４×４ＭＩＭＯ  ＬＴＥ動作に加えて、Ｗｉｆｉ  ＭＩＭＯのためのサポートを提供することができ、更には−３ｄＢのＧＰＳ  ＵＨＩＳ比を提供することができる。更に、外周１０４Ｃの上部分１１８Ｃにあるアンテナ１０５Ｃ、１０７Ｃ、１１１Ｃは、５ＧＨｚ帯域をサポートし、全てのアンテナについて１０ｄＢよりも良い優れた分離を提供し得る。また更に、アンテナは、７００ＭＨｚ帯域では０．６の、そして、８５０ＭＨｚ帯域以上では０．５に満たない低ＥＣＣを示し得る。具体的に、これらの特徴は、第２アンテナ１０５Ｃの第２アンテナ給電部材１５１Ｃが第１アンテナ（図示せず。）の第１アンテナ給電と筐体１００Ｃの同じ側に置かれることにより、達成される。
【００５６】
図５Ｄ−１は、他の実施形態に従って、筐体１００Ｄの背面断面図である。更に、図５Ｄ−２は、図５Ｄ−１に示される実施形態に従って、筐体１００Ｄの上面断面図である。図示されるように、筐体１００Ｄは、上壁１０６Ｄと、一対の側壁（第１側壁１０９Ｄ及び第２側壁１１０Ｄを含む。）とを有する外周１０４Ｄを含む。
【００５７】
使用時、筐体１００Ｄは、第１アンテナ（図示せず。）、第２アンテナ１０５Ｄ、第３アンテナ１０７Ｄ、及び第４アンテナ１１１Ｄを含む少なくとも４つのアンテナとして動作するよう構成される。筐体１００Ｄがアンテナ１０５Ｄ、１０７Ｄ、１１１Ｄとして働くことができるように、第１スロット１１２Ｄ、第２スロット１１６Ｄ、及び第３スロット１１９Ｄを含む複数のスロットが、筐体１００Ｄにおいて形成される。更なる選択肢として、絶縁材料１４０Ｄがスロット１１２Ｄ、１１６Ｄ、１１９Ｄのうちの１つ以上に置かれてもよい。第２スロット１１６Ｄ及び第３スロット１１９Ｄは、外周１０４Ｄの上部分１１８Ｄを画定するように上壁１０６Ｄに隣接して存在するよう示されている。更に、第１スロット１１２Ｄは、上部分１１８Ｄを、第２アンテナ１０５Ｄとして動作する第１上側部分１２２Ｄと、第３アンテナ１０７Ｄ及び第４アンテナ１１１Ｄの両方として動作する第２上側部分１２４Ｄとに分けるように、筐体１００Ｄの上壁１０６Ｄに形成される。
【００５８】
更に示されるように、筐体１００Ｄは、様々な構成要素（例えば、カメラ１０１Ｄ、など）が取り付けられているＰＣＢ１２９Ｄを実装されている。また更に、図示されるように、第２アンテナ１０５Ｄは、第２アンテナ給電部材１５１Ｄ及び第２アンテナ接地１５２Ｄを有し、第３アンテナ１０７Ｄは、第３アンテナ給電部材１５３Ｄ及び第３アンテナ接地１５４Ｄを有し、第４アンテナ１１１Ｄは、第４アンテナ給電部材１５５Ｄ及び第４アンテナ接地１５６Ｄを有する。
【００５９】
図５Ｄ−１及び図５Ｄ−２に示される実施形態の筐体１００Ｄは、前の実施形態とは相違し得る。例えば、筐体１００Ｄは７１．７ｍｍの幅、１５２ｍｍの長さ、及び６．９６ｍｍの厚さを有し、筐体１００Ｄは２１．５ｍｍデュアルカメラ１０１Ｄ、ガラス製背面カバー、及び５つのスロット（外周１０４Ｄの上部分１１８Ｄにある３つのスロット、及び１．５ｍｍのスロット幅で、図示されない下部分にある２つのスロット）を備え、アンテナは、４×４ＭＩＭＯ  ＬＴＥ動作に加えて、Ｗｉｆｉ  ＭＩＭＯのためのサポートを提供することができ、更には−２．５ｄＢのＧＰＳ  ＵＨＩＳ比を提供することができる。更に、外周１０４Ｄの上部分１１８Ｄにあるアンテナ１０５Ｄ、１０７Ｄ、１１１Ｄは、５ＧＨｚ帯域をサポートし、全てのアンテナについて１０ｄＢよりも良い優れた分離を提供し得る。また更に、アンテナは、７００ＭＨｚ帯域では０．６の、そして、８５０ＭＨｚ帯域以上では０．５に満たない低ＥＣＣを示し得る。
【００６０】
図５Ｅは、上記のスロット１１２、１１６、１１９が連続的なスロット１５７を形成する他の実施形態に従って、図１〜５Ａの筐体１００の透視図である。図示されるように、第１側壁１０９に形成されている第２スロット１１６及び第２側壁１１０に形成されている第３スロット１１９は、筐体１００の背面１０２に形成されている連続的なスロット１５７の部分である。更に、上壁１０６に形成されている第１スロット１１２が筐体１００の背面において更に形成され、連続的なスロット１５７まで及び、その部分である。また更に、図１に示される筐体１００の実施形態と比較して、図５Ｅに示される筐体１００の連続的なスロット１５７は、より大きいアンテナ面積／体積を利用可能にするよう、筐体１００上でより下に位置付けられてよい。
【００６１】
この設計によって、連続的なスロット１５７（及びその中の任意の絶縁体１４０）は、第１上側部分１２２及び第２上側部分１２４を更に分離することができ、それにより、それらは、互いに対して、更には筐体１００の下部分１１４に対して電気的に絶縁されたままである。よって、筐体１００の背面１０２及び外周１０４は、それらの間に絶縁体を必ずしも必要とせずに、且つ、背面１０２が絶縁材料（例えば、ガラス、など）から製造されることを必ずしも必要とせずに、一体的に結合され得る（例えば、一体であることができる。）。
【００６２】
このように、上記の実施形態の夫々で、スロット手段（例えば、図１及び／又は５Ｅのスロット１１２、１１６、１１９、など）は、少なくとも４つのアンテナとして動作可能な別々の部分に筐体を分けるために、筐体手段（例えば、図１及び／又は５Ｅの筐体１００）においてエッチングされる。この設計によって、筐体手段は、４Ｇ、ＬＴＥ、ＬＴＥ−Ａ、５Ｇ及びそれらの更なる進歩、などのような高度なセルラープロトコル標準に関連して使用される動作周波数に適応するのに特に有用であり得る４×４ＭＩＭＯアンテナとして動作するよう場合により構成される４つのアンテナとして働くことができる。
【００６３】
図６は、他の実施形態に従って、４つのコンフォーマル・アンテナとして動作するよう構成される筐体を組み立てる方法６００である。選択肢として、方法６００は、いずれかの前の及び／又は続く図及び／又はそれらの説明において示されている実施形態のうちのいずれか１つ以上との関連で実施されてよい。例えば、一実施形態で、方法６００は、図１及び／又は５Ｅの筐体１００を製造するために使用されてよい。なお、当然ながら、方法６００は、他の適切な環境で実施されてもよい。
【００６４】
図示されるように、動作６０２で、筐体（例えば、図１及び／又は５Ｅの筐体１００）は、背面と、上壁、底壁、第１側壁、及び第２側壁を含む外周とを有して作られる。かような筐体は、筐体を提供するよう金属材料を切断し、形成し、プレスし、そして、別なふうに処理することによって作られ得る。更に、筐体は、少なくとも４つのアンテナとして動作するよう構成され、上部分と、４つのアンテナのうちの第１アンテナとして作動するよう構成される下部分とを含む。
【００６５】
引き続き図６を参照して、少なくとも３つのスロットが、動作６０４によって、上部分においてエッチングされる。様々な実施形態で、スロットは、表面を切断若しくはプレスすること、又は結果としてスロットが形成される何らかの他の処理を含むがこれらに限られない如何なる所望の方法でも、エッチングされてよい。更に、かようなスロットは、上部分を、４つのアンテナのうちの第２アンテナとして動作する第１上側部分と、４つのアンテナのうちの第３アンテナ及び第４アンテナの両方として動作する第２上側部分とに分けるために、上壁に形成される第１スロット、第１側壁に形成される第２スロット、及び第２側壁に形成される第３スロットを含む。
【００６６】
図７Ａは、一実施形態に従って、図１の実施形態の動作に関連して示されるアンテナ効率７００の例を説明するチャートである。具体的に、図７Ａのチャートは、図１の筐体１００の第２アンテナ１０５によって示されるアンテナ効率７００を例示する。
【００６７】
アンテナの効率は、無線により受信側アンテナで受信されたエネルギの量（電圧の二乗）を、アンテナへ送信されたエネルギの量で割ったものによって、測定される。これは、よって、エネルギがアンテナポートへ運ばれ、送信側アンテナによって放射され、空気を通って電磁波として伝播され、受信側アンテナによって受け取られ、受信側アンテナポートで電流に戻されるので、全体試験である。送信側アンテナが送信している間、受信側アンテナは、３次元放射パターンを収集し、次いでデータを集約する。送信電力の半分が受け取られるとすれば、その場合に、１０×ｌｏｇ１０（０．５／１．０）＝−３ｄＢである。このために、より大きい負数は、より良い性能を示す（すなわち、より多くのエネルギが１つのアンテナから他へ伝えられている。）。
【００６８】
図７Ａに示されるように、第２アンテナ１０５のアンテナ効率７００は、３つのＬＴＥチューニング状態（例えば、Ｂ１２乃至Ｂ５乃至Ｂ８）に関連して示される。示されるように、低帯域性能範囲７０１、中間帯域性能範囲７０２（複数の帯域をカバーすることができる。）、及び５ＧＨｚ帯域性能範囲７０４（ＷｉＦｉ、５Ｇ、又はＬＡＡのような更なる接続のためのもの）が提供される。
【００６９】
図７Ｂは、一実施形態に従って、図１の実施形態の動作に関連して示されるアンテナ効率の例を説明する他のチャートである。具体的に、図７Ｂのチャートは、図１の筐体１００の第３アンテナ１０７及び第４アンテナ１１１によって示されるアンテナ効率７５０を例示する。ＧＰＳ性能７５１が、図１の筐体１００の第３アンテナ１０７に関連して図７Ｂに示されている。更に、中間帯域性能範囲７５２（複数の帯域をカバーすることができる。）が、（メイン又はサブアンテナを介して）ＷｉＦｉ２Ｇ性能範囲７５４とともに、提供される。また更に、５ＧＨｚ帯域性能範囲７５６（ＷｉＦｉ、５Ｇ、又はＬＡＡのような更なる接続のためのもの）が（メイン又はサブアンテナを介して）提供される。
【００７０】
上記の実施形態の前述の特徴のうちの１つ以上は、このようにして、少なくとも４つのアンテナを備えた筐体（例えば、電話機筐体）を提供することができる。これを達成するために、３つのスロットが筐体において形成される。いくつかの任意の実施形態で、かようなスロットは、筐体を、審美的な目的のために、対称な部分に分けるように、形成される。この設計によって、筐体は、４Ｇ、ＬＴＥ、ＬＴＥ−Ａ、５Ｇ及びその更なる進歩、などのような高度なセルラープロトコル標準に関連して使用される動作周波数に適応するのに特に有用であり得る４×４多入力多出力（ＭＩＭＯ）アンテナとして動作するよう場合により構成される４つのアンテナとして働くことができる。これは、翻って、そのような機能を欠いているシステムでは見過ごされていた関連標準を使用した効果的及び／又は効率的な通信をもたらし得る。上記の潜在的な利点は、単に実例のために示されており、決定限定と解釈されるべきではないことが留意されるべきである。
【００７１】
図８は、実施形態に従って、ネットワークアーキテクチャ８００の図である。図示されるように、少なくとも１つのネットワーク８０２が設けられている。様々な実施形態で、いずれかの前の図の説明中に示されたいずれか１つ以上の構成要素／特徴は、少なくとも１つのネットワーク８０２の構成要素のうちのいずれか１つ以上に関連して実施されてよい。
【００７２】
本ネットワークアーキテクチャ８００との関連で、ネットワーク８０２は、電気通信ネットワーク、ローカル・エリア・ネットワーク（ＬＡＮ）、無線ネットワーク、インターネットのようなワイド・エリア・ネットワーク（ＷＡＮ）、ピア・ツー・ピアネットワーク、ケーブルネットワーク、などを含むがこれらに限られない如何なる形もとることができる。ただ１つのネットワークしか示されていないが、２つ以上の同様の又は異なるネットワーク８０２が設けられてもよいことが理解されるべきである。
【００７３】
ネットワーク８０２には、複数のデバイスが結合される。例えば、サーバ８１２及びコンピュータ８０８が、通信目的でネットワーク８０２へ結合されてよい。かようなコンピュータ８０８は、デスクトップコンピュータ、ラップトップコンピュータ、及び／又は任意の他のタイプのロジックを含んでよい。また更に、パーソナル・デジタル・アシスタント（ＰＤＡ）デバイス８１０、携帯電話デバイス８０６、テレビ受像機８０４、などを含む様々な他のデバイスがネットワーク８０２へ結合されてもよい。
【００７４】
図９は、実施形態に従って、例となる処理デバイス９００の図である。選択肢として、処理デバイス９００は、図８のネットワークアーキテクチャ８００のデバイスのいずれかとの関連で実施されてよい。しかし、当然ながら、処理デバイス９００は、如何なる所望の環境でも実施されてよい。
【００７５】
図示されるように、処理デバイス９００は、バス９１２へ接続される少なくとも１つのプロセッサ９０２を含む。処理デバイス９００はまた、バス９１２へ結合されるメモリ９０４［例えば、ハード・ディスク・ドライブ、ソリッド・ステート・ドライブ、ランダム・アクセス・メモリ（ＲＡＭ）、など］を含む。メモリ９０４は、１つ以上のメモリコンポーネントを含んでよく、異なるタイプのメモリを含んでさえよい。更には、通信インターフェイス９０８（例えば、ローカル／リモート・ネットワーク・インターフェイス、メモリ・アクセス・インターフェイス、など）及び入出力（Ｉ／Ｏ）インターフェイス９１０（例えば、ディスプレイ、スピーカ、マイクロホン、タッチスクリーン、タッチパッド、マウスインターフェイス、など）が含まれる。
【００７６】
処理デバイス９００はまた、二次記憶装置９０６を含んでもよい。二次記憶装置９０６は、バス９１２へ及び／又は処理デバイス９００の他の構成要素へ結合される。二次記憶装置９０６は、例えば、ハード・ディスク・ドライブ及び／又は、フロッピー・ディスク・ドライブ、磁気テープ・ドライブ、コンパクト・ディスク・ドライブなどに相当するリムーバブル・ストレージ・ドライブを含むことができる。リムーバブル・ストレージ・ドライブは、よく知られている方法でリムーバブル・ストレージ・ユニットから読み出し及び／又はそれに書き込む。
【００７７】
ついでに言えば、メモリ９０４、二次記憶装置９０６、及び／又は任意の他のメモリには、コンピュータプログラム、又はコンピュータ制御ロジックアルゴリズムが記憶されてよい。かようなコンピュータプログラムは、実行されるときに、処理デバイス９００が様々な機能（例えば、上述された機能）を実行することを可能にする。メモリ９０４、二次記憶装置９０６及び／又は任意の他の記憶装置は、非一時的なコンピュータ可読媒体を有する。
【００７８】
記載されている図に表されている構成要素の配置は例であり、他の配置が可能であることが理解されるべきである。また、特許請求の範囲によって定義され、以下で記載され、様々なブロック図で表される様々なシステム構成要素は、本明細書で開示される主題に従って構成されるいくつかのシステムにおける論理コンポーネントに相当することが理解されるべきである。
【００７９】
本明細書で記載される主題の理解を助けるよう、多くの態様が一連の動作に関して記載されている。特許請求の範囲によって定義されるそれらの態様のうちの少なくとも１つは、電子ハードウェア部品によって実行される。例えば、様々な動作は、特殊化した回路又は回路構成によって、１つ以上のプロセッサによって実行されるプログラム命令によって、又は両方の組み合わせによって実行されてよいことが認識されるだろう。任意の一連の動作についての本明細書中の記載は、その一連の動作を実行するために記載される具体的な順序が従われるべきであることを暗に示すことを意図されない。本明細書で記載されている全ての方法は、本明細書で特に示されないか又は文脈によって特段明りょうに否定されない限り、如何なる適切な順序も実行されてよい。
【００８０】
対象について記載する文脈中（特に、続く特許請求の範囲の文脈中）の語「１つ」及び「１つ」及び「前記」並びに同様の指示対象の使用は、本明細書で特に示されないか又は文脈によって明りょうに否定されない限り、単数及び複数の両方をカバーすると解釈されるべきである。本明細書中の値の範囲の列挙は、本明細書で特段示されない限り、その範囲内にある夫々別々の値を個別的に参照する速記法として機能を果たすことのみを意図しており、夫々別個の値は、あたかもそれが本明細書で個別的に列挙されているかのように明細書中に組み込まれる。更に、狙った保護範囲は、権利が与えられるその同等物とともに、以下に示される特許請求の範囲によって定義されるため、前述の説明は、例示のみを目的としており、限定を目的とするものではない。本明細書で提供されるありとあらゆる例、又は例示的な言葉（例えば、「〜のような」）の使用は、主題をより良く例示することのみを意図しており、特に請求されない限り主題の範囲に制限を課さない。特許請求の範囲及び本明細書の説明の両方において、結果をもたらすための条件を示す「〜に基づく」という用語及び他の同様の語句の使用は、その結果をもたらす如何なる他の条件も除外することを意図していない。明細書中の文言は、請求されている実施形態の実施に不可欠な如何なる請求されていない要素も示すものと解釈されるべきではない。
【００８１】
少なくとも１つの実施形態が開示され、当業者によって行われる実施形態及び／又は実施形態の特徴の変形、結合、及び／又は改良は、本開示の適用範囲内にある。実施形態の特徴の結合、組み込み、及び／又は削除により得られる代替の実施形態も、本開示の適用範囲内にある。数値範囲又は限定が明示的に述べられる場合に、かような明示的範囲又は限定は、約１から約１０までが２、３、４、などを含む、０．１０よりも大きいことが０．１１、０．１２、０．１３、などを含む、のような、明示的に述べられている範囲又は限定の中に入る同じ大きさの逐次的範囲又は限定を含むと理解されるべきである。例えば、下限Ｒｌ及び上限Ｒｕを有する数値範囲が開示されるときはいつでも、範囲内に入る如何なる数も具体的に開示されている。特に、ｋが１パーセント増分で１パーセントから１００パーセントまでの範囲をとる変数である、すなわち、ｋが１パーセント、２パーセント、３パーセント、４パーセント、５パーセント、・・・、７０パーセント、７１パーセント、７２パーセント、・・・、９５パーセント、９６パーセント、９７パーセント、９８パーセント、９９パーセント、又は１００パーセントであるとして、範囲内の次の数、Ｒ＝Ｒｌ＋ｋ×（Ｒｕ−ＲＲｌ）が具体的に開示されている。更に、先に定義されている２つのＲの数によって定義される如何なる数値範囲も、具体的に開示されている。語「約」の使用は、特に述べられない限りは、その後の数の±１０％を意味する。請求項の任意の要素に対する語「任意に」の使用は、その要素が必要とされるか、又は代替的に、その要素が必要とされないことを意味し、両方の代替案が請求項の適用範囲の中にある。有する、含む、及び持っている、のような、広義の語の使用は、〜から成る、本質的に〜から成る、及び実質的に〜から構成される、のような、狭義の語をサポートすると理解されるべきである。それに応じて、保護の範囲は、上記の説明によって制限されず、続く特許請求の範囲によって定義され、その範囲は、特許請求の範囲の主題の全ての同等物を含む。ありとあらゆる請求項が、更なる開示として本明細書に組み込まれ、特許請求の範囲は、本開示の実施形態である。本開示における参考文献の議論は、先行技術、特に本出願の優先日より後の公開日を有する参考文献であることを認めるものではない。本開示で引用される全ての特許、特許出願、及び刊行物の開示は、本開示を補足する例示的な、手続き的な、又は他の詳細を提供する範囲で、参照により本明細書に援用される。
【００８２】
本明細書で記載される実施形態は、請求されている主題を実行するために本発明者に知られている１つ以上のモードを含む。当然ながら、それらの実施形態の変形は、上記の説明を読むことで当業者に明らかになるだろう。本発明者は、当業者がかような変形を適宜使用することを期待し、本発明者は、本明細書で具体的に記載されている以外の方法で請求される主題を実行することを意図する。それに応じて、この請求されている主題は、適用される法律によって許されるように、本明細書に添付されている特許請求の範囲で列挙される主題の全ての改良及び同等物を含む。更に、本明細書で特に示されないか又は文脈によって特段明りょうに否定されない限り、その可能な全ての変形における上記の要素の如何なる組み合わせも包含される。
【００８３】
［関連出願］
本願は、「THREE-SLOTTED  ANTENNA  APPRATUS  AND  METHOD」と題されて２０１７年４月１４日付けで出願された米国非仮特許出願第１５／４８８３０８号の優先権を主張するものである。なお、優先権の基礎となる出願は、その全文をあたかも複製されるかのように参照により本願に援用される。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５Ａ】
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【図５Ｂ−１】
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【図５Ｂ−２】
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【図５Ｃ−１】
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【図５Ｃ−２】
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【図５Ｄ−１】
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【図５Ｄ−２】
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【図５Ｅ】
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【図６】
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【図７Ａ】
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【図７Ｂ】
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【図８】
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【図９】
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