(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
ガイドワイヤであって、
コアシャフトと、
前記コアシャフトに素線を巻回して形成されたコイル体と、
前記コイル体の少なくとも外周面を被覆する樹脂層と、を備え、
前記コイル体は、隣接する前記素線の間に隙間が形成された疎巻部を有し、
前記コイル体と前記コアシャフトの間には空隙が設けられており、
前記樹脂層は、前記疎巻部における隣接する前記素線の隙間を通って前記コアシャフトに向かって突出した凸部を有しており、前記凸部は、前記コイル体の内周面よりも前記コアシャフト側に伸びており、
前記凸部は、前記コアシャフトに接触している、ガイドワイヤ。
【請求項２】
請求項１に記載のガイドワイヤであって、
前記凸部は、前記コアシャフトに接合されている、ガイドワイヤ。
【請求項３】
請求項１に記載のガイドワイヤであって、さらに、
前記コアシャフトの外周面を被覆する樹脂膜を備え、
前記凸部は、前記樹脂膜に接合されている、ガイドワイヤ。
【請求項４】
請求項１から請求項３のいずれか一項に記載のガイドワイヤであって、さらに、
前記コイル体の内側において、前記コアシャフトに素線を巻回して形成された内側コイル体を備え、
前記内側コイル体は、軸線方向における長さが前記コイル体よりも短く、
前記疎巻部は、前記コイル体が前記内側コイル体を覆わない部分に形成されている、ガイドワイヤ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ガイドワイヤに関する。
【背景技術】
【０００２】
血管や消化器官等にカテーテルを挿入する際に用いられるガイドワイヤが知られている。金属コイル製のガイドワイヤでは、一般的に、線材を用いたコアシャフトと、コアシャフトの外周に巻回されたコイル体とを備え、コアシャフトの先端とコイル体の先端が接合されている。このようなガイドワイヤにおいて、平滑化による滑り性、血栓付着防止性、操作性の向上等を目的として、コイル体に樹脂層を形成する技術が知られている。例えば、特許文献１及び２には、コイル体の外周に樹脂被覆（樹脂層）が形成されたガイドワイヤが開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特許第５５２６２１８号公報
【特許文献２】特開２００８−２３７６２１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかし、特許文献１に記載のガイドワイヤでは、樹脂層がコイル体とコアシャフトとの間に隙間なく形成されているため、ガイドワイヤの柔軟性が十分でないという課題があった。また、特許文献２に記載のガイドワイヤでは、ガイドワイヤを湾曲させた際に樹脂層の剥がれや破損が生じる虞があるという課題があった。具体的には、ガイドワイヤを湾曲させた際、湾曲の外側ではコイル体の隣接する素線同士の間が拡がる。特許文献２に記載のガイドワイヤでは、樹脂層がコイル体の外周面に形成されているため、拡がった素線間において樹脂層が伸長することで樹脂層の厚さが薄くなり、樹脂層の剥がれや破損に繋がる虞があった。【０００５】
本発明は、上述した課題を解決するためになされたものであり、コイル体と樹脂層を備えるガイドワイヤにおいて、柔軟性を確保しつつ樹脂層の剥がれや破損を抑制する技術の提供を目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明は、上述の課題の少なくとも一部を解決するためになされたものであり、以下の形態として実現することが可能である。【０００７】
（１）本発明の一形態によれば、ガイドワイヤが提供される。このガイドワイヤは、コアシャフトと、前記コアシャフトに素線を巻回して形成されたコイル体と、前記コイル体の少なくとも外周面を被覆する樹脂層と、を備え、前記コイル体は、隣接する前記素線の間に隙間が形成された疎巻部を有し、前記コイル体と前記コアシャフトの間には空隙が設けられており、前記樹脂層は、前記疎巻部における隣接する前記素線の隙間を通って前記コアシャフトに向かって突出した凸部を有しており、前記凸部は、前記コイル体の内周面よりも前記コアシャフト側に伸びている。【０００８】
一般的に、ガイドワイヤを湾曲させた際、湾曲に伴ってコイル体を形成する素線が移動して素線間隔に詰まり（縮小）や拡がり（拡大）が生じる。この構成によれば、コイル体の内周面よりもコアシャフト側に伸びる樹脂層を有するため、例えば樹脂層がコイル体の外周面にのみ形成されている構成と比較して、ガイドワイヤの湾曲に伴い拡がった素線間における樹脂層の厚さを厚く維持することができる。従って、この構成によれば、ガイドワイヤを湾曲させた際における素線間の樹脂層の剥がれや破損を抑制することができる。また、この構成によれば、コイル体とコアシャフトとの間に空隙が設けられているため、例えば樹脂層がコイル体の素線とコアシャフトとの間に隙間なく形成されている場合等の、空隙が無い構成と比較して、コイル体を形成する素線が移動しやすい。従って、この構成によれば、ガイドワイヤを湾曲させるために要する力を小さくでき、ガイドワイヤの柔軟性を向上させることができる。【０００９】
（２）上記形態のガイドワイヤにおいて、前記凸部は、前記コアシャフトに接触していてもよい。この構成によれば、樹脂層がコアシャフトに接触しているため、ガイドワイヤの湾曲に伴い拡がった素線間における樹脂層の厚さをさらに厚く維持できる。このため、ガイドワイヤを湾曲させた際における樹脂層の剥がれや破損をさらに抑制できる。【００１０】
（３）上記形態のガイドワイヤにおいて、前記凸部は、前記コアシャフトに接合されていてもよい。この構成によれば、樹脂層がコアシャフトに接合されているため、ガイドワイヤの湾曲に伴い拡がった素線間における樹脂層の厚さをさらに厚く維持できる。このため、ガイドワイヤを湾曲させた際における樹脂層の剥がれや破損をさらに抑制できる。【００１１】
（４）上記形態のガイドワイヤでは、さらに、前記コアシャフトの外周面を被覆する樹脂膜を備え、前記凸部は、前記樹脂膜に接合されていてもよい。この構成によれば、コアシャフトの外周面を被覆する樹脂膜を備えるため、樹脂膜の平滑化作用によって、ガイドワイヤの滑り性をより向上させると共に、コアシャフトの外周面に血栓等の異物が付着することを抑制できる。【００１２】
（５）上記形態のガイドワイヤでは、さらに、前記コイル体の内側において、前記コアシャフトに素線を巻回して形成された内側コイル体を備え、前記内側コイル体は、軸線方向における長さが前記コイル体よりも短く、前記疎巻部は、前記コイル体が前記内側コイル体を覆わない部分に形成されていてもよい。この構成によれば、樹脂層が形成されている疎巻部はコイル体が内側コイル体を覆わない部分に位置するため、樹脂層によって内側コイル体の動きが妨げられない。従って、この構成によれば、内側コイル体を有する構成においてもガイドワイヤの柔軟性を維持することができる。【００１３】
なお、本発明は、種々の態様で実現することが可能であり、例えば、ガイドワイヤに用いられる樹脂層付きのコイル体、ガイドワイヤの製造方法などの形態で実現することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
【図１】第１実施形態のガイドワイヤの全体構成を示す部分断面概要図である。
【図２】ガイドワイヤの部分拡大図である。
【図３】ガイドワイヤを湾曲させた際の樹脂層について説明する図である。
【図４】比較例のガイドワイヤを湾曲させた際の樹脂層について説明する図である。
【図５】第２実施形態のガイドワイヤの部分拡大図である。
【図６】第２実施形態のガイドワイヤを湾曲させた際の樹脂層について説明する図である。
【図７】第３実施形態におけるガイドワイヤの部分拡大図である。
【図８】第３実施形態のガイドワイヤを湾曲させた際の樹脂層について説明する図である。
【図９】第４実施形態のガイドワイヤの全体構成を示す部分断面概要図である。
【図１０】第５実施形態のガイドワイヤの全体構成を示す部分断面概要図である。
【図１１】第６実施形態のガイドワイヤの部分拡大図である。
【図１２】第７実施形態のガイドワイヤの部分拡大図である。
【図１３】第８実施形態のガイドワイヤの部分拡大図である。
【図１４】第９実施形態のガイドワイヤの部分拡大図である。
【発明を実施するための形態】
【００１５】
＜第１実施形態＞
図１は、第１実施形態のガイドワイヤ１の全体構成を示す部分断面概要図である。ガイドワイヤ１は、血管や消化器官にカテーテルを挿入する際に用いられる医療器具であり、コアシャフト１０と、コイル体２０と、樹脂層３０と、先端接合部５１と、基端接合部５６と、中間固定部６１とを備えている。
【００１６】
図１では、ガイドワイヤ１の中心に通る軸を軸線Ｏ（一点鎖線）で表す。図１の左側をガイドワイヤ１及び各構成部材の「先端側」と呼び、図１の右側をガイドワイヤ１及び各構成部材の「基端側」と呼ぶ。また、ガイドワイヤ１及び各構成部材について、先端側に位置する端部を「先端部」または単に「先端」と呼び、基端側に位置する端部を「基端部」または単に「基端」と呼ぶ。本実施形態において、先端側は「遠位側」に相当し、基端側は「近位側」に相当する。これらの点は、図１以降の全体構成を示す図においても共通する。
【００１７】
コアシャフト１０は、基端側が太径で先端側が細径とされた、先細りした長尺形状の部材である。コアシャフト１０は、例えば、ステンレス合金（ＳＵＳ３０４、ＳＵＳ３１６等）、Ｎｉ−Ｔｉ合金等の超弾性合金、ピアノ線、ニッケル−クロム系合金、コバルト合金、タングステン等の材料で形成できる。コアシャフト１０は、上記以外の公知の材料によって形成されていてもよい。コアシャフト１０は、先端側から基端側に向かって順に、細径部１１、第１テーパー部１２、第１太径部１３、第２テーパー部１４、第２太径部１５を有している。コアシャフト１０の各部における外径及び長さは、任意に決定できる。
【００１８】
細径部１１は、コアシャフト１０の先端部に形成されている。細径部１１は、コアシャフト１０の外径が最小の部分であり、一定の外径を有する略円柱形状である。細径部１１の先端部には、先端接合部５１が形成されている。第１テーパー部１２は、細径部１１と第１太径部１３との間に形成されている。第１テーパー部１２は、先端側から基端側に向かって外径が拡径したテーパー形状である。第１太径部１３は、第１テーパー部１２と第２テーパー部１４との間に形成されている。第１太径部１３は、細径部１１の外径よりも大きな一定の外径を有する略円柱形状である。第１太径部１３の基端部には、基端接合部５６が形成されている。細径部１１、第１テーパー部１２、及び第１太径部１３の外周面は、後述するコイル体２０によって覆われている。
【００１９】
第２テーパー部１４は、第１太径部１３と第２太径部１５との間に形成されている。第２テーパー部１４は、先端側から基端側に向かって外径が拡径したテーパー形状である。第２太径部１５は、コアシャフト１０の基端部に形成されている。第２太径部１５は、コアシャフト１０の外径が最大の部分であり、一定の外径を有する略円柱形状である。第２テーパー部１４及び第２太径部１５は、コイル体２０によって覆われておらず、術者がガイドワイヤ１を把持する際に用いられる。
【００２０】
コイル体２０は、コアシャフト１０に対して、素線２１を螺旋状に巻回した略円筒形状である。本実施形態のコイル体２０は、コアシャフト１０の細径部１１、第１テーパー部１２、及び第１太径部１３の外周面を覆うように配置され、コアシャフト１０の第２テーパー部１４及び第２太径部１５上には配置されていない。コイル体２０を形成する素線２１は、１本の素線からなる単線でもよいし、複数の素線を撚り合せた撚線でもよい。素線２１を単線とした場合、コイル体２０は単コイルとして構成され、素線２１を撚線とした場合、コイル体２０は中空撚線コイルとして構成される。また、単コイルと中空撚線コイルとを組み合わせてコイル体２０を構成してもよい。素線２１の線径と、コイル体２０におけるコイル平均径（コイル体２０の外径と内径の平均径）とは、任意に決定できる。
【００２１】
素線２１は、例えば、ステンレス合金（ＳＵＳ３０４、ＳＵＳ３１６等）、Ｎｉ−Ｔｉ合金等の超弾性合金、ピアノ線、ニッケル−クロム系合金、コバルト合金、タングステン等の放射線透過性合金、金、白金、タングステン、これらの元素を含む合金（例えば、白金−ニッケル合金）等の放射線不透過性合金で形成することができる。素線２１は、上記以外の公知の材料によって形成されてもよい。
【００２２】
コイル体２０は、先端接合部５１、基端接合部５６、及び中間固定部６１によって、コアシャフト１０に固定されている。先端接合部５１は、コイル体２０の先端部と、コアシャフト１０の細径部１１の先端部とを接合する部材である。先端接合部５１は、銀ロウ、金ロウ、亜鉛、Ｓｎ−Ａｇ合金、Ａｕ−Ｓｎ合金等の金属はんだによって形成され、この金属はんだによりコイル体２０の先端と細径部１１の先端とが固着されている。先端接合部５１は、エポキシ系接着剤などの接着剤によって形成されてもよい。
【００２３】
基端接合部５６は、コイル体２０の基端部と、コアシャフト１０の第１太径部１３の基端部とを接合する部材である。基端接合部５６は、先端接合部５１と同じ材料によって形成されてもよいし、異なる材料によって形成されてもよい。中間固定部６１は、コイル体２０の軸線Ｏ方向の中間部近傍において、コイル体２０と、コアシャフト１０の第１太径部１３とを固定する部材である。中間固定部６１は、先端接合部５１及び基端接合部５６と同じ材料によって形成されてもよいし、異なる材料によって形成されてもよい。なお、ガイドワイヤ１には、コイル体２０とコアシャフト１０とを固定するための固定部が複数形成されてもよい。
【００２４】
図２は、ガイドワイヤ１の部分拡大図である。図２の上段には、ガイドワイヤ１のうち細径部１１から第１太径部１３にかけての一部分を抜粋して示す。図２の下段には、上段において破線の矩形で囲んだ部分の拡大図を示す。図１と同様に、図２の左側はガイドワイヤ１及び各構成部材の先端側（遠位側）に相当し、図２の右側はガイドワイヤ１及び各構成部材の基端側（近位側）に相当する。これらの点は、図２以降の部分拡大図においても共通する。
【００２５】
コイル体２０は、軸線Ｏ方向の全域に亘って、隣接する素線２１の間に隙間Ｃ１が形成されている（図１、図２下段）。本実施形態では、隙間Ｃ１を、軸線Ｏ方向の任意の断面における、隣接する素線２１間の距離が最も近い部分における大きさ（長さ）と規定する。隙間Ｃ１の大きさは、任意に決定できる。本実施形態のガイドワイヤ１では、図２の下段に示すように、各素線２１の間に形成されているそれぞれの隙間Ｃ１は、素線２１の線径に等しい一定の大きさである。なお、各隙間Ｃ１は、全てが同一の大きさであってもよく、少なくとも一部分が異なる大きさであってもよく、全てが異なる大きさであってもよい。
【００２６】
以降、コイル体２０のうち、隣接する素線２１間に隙間Ｃ１を有する部分を「疎巻部」とも呼び、隣接する素線２１間に隙間Ｃ１を有さない部分（換言すれば、隣接する素線２１が隙間を有さずに接触している部分）を「密巻部」とも呼ぶ。本実施形態のガイドワイヤ１では、コイル体２０は、軸線Ｏ方向の全域に亘って疎巻部である。
【００２７】
コイル体２０は、軸線Ｏ方向の全域に亘って、コアシャフト１０の外周面と、コイル体２０の素線２１の内周面、（つまり、コイル体２０の内周面（内側の表面））との間に空隙Ｃ２が形成されている（図１、図２下段）。本実施形態では、空隙Ｃ２を、軸線Ｏ方向の任意の断面における、素線２１の内周面とコアシャフト１０の外周面との間の距離が最も近い部分における大きさ（長さ）と規定する。空隙Ｃ２の大きさは、任意に決定できる。本実施形態のガイドワイヤ１では、コイル体２０の内径は一定である一方、コアシャフト１０の外径は先端側から基端側に向かって拡径している。このため、図２の下段に示すように、各素線２１の内周面とコアシャフト１０の外周面との間に形成されているそれぞれの空隙Ｃ２は、先端側から基端側にかけて、徐々に小さくなる。
【００２８】
樹脂層３０は、コイル体２０の少なくとも外周面（外側の表面）を被覆する樹脂の層である。樹脂層３０は、疎水性を有する樹脂材料、親水性を有する樹脂材料、またはこれらの混合物によって形成できる。疎水性を有する樹脂材料の場合、例えば、シリコン樹脂、ポリウレタン、ポリエチレン、ポリ塩化ビニル、ポリエステル、ポリプロピレン、ポリアミド、ポリスチレン、ポリオレフィンエラストマー、ポリエステルエラストマー、ポリアミドエラストマー、ポリウレタンエラストマー等を使用できる。親水性を有する樹脂材料の場合、例えば、カルボキシルメチルデンプンなどのデンプン系、カルボキシルメチルセルロースなどのセルロース系、アルギン酸、キチン、キトサン、ヒアルロン酸などの多糖類、ゼラチンなどの天然水溶性高分子物質やポリビニルアルコール、ポリエチレンオキサイド、ポリエチレングリコール、ポリプロピレングリコール、ポリビニルピロリドン、水溶性ナイロン等の合成水溶性高分子物質を使用できる。親水性を有する樹脂材料は、水を含むと膨潤状態となるため、疎水性を有する樹脂材料と比較して滑り性や血栓付着防止性を向上させることができる。
【００２９】
樹脂層３０は、表層３１と、凸部３２と、先端樹脂層３８と、基端樹脂層３９とを有している。表層３１は、樹脂層３０の一部であって、コイル体２０の外周面を被覆する層状の部分である。図２に示す断面における表層３１の形状は、波状である。表層３１の厚さは任意に決定できる。先端樹脂層３８は、樹脂層３０の一部であって、先端接合部５１の外周面を被覆する層状の部分である。基端樹脂層３９は、樹脂層３０の一部であって、基端接合部５６の外周面を被覆する層状の部分である。
【００３０】
凸部３２は、樹脂層３０の一部であって、コイル体２０の隣接する素線２１の隙間Ｃ１を通って、コアシャフト１０に向かって突出した部分である。凸部３２は、コイル体２０の内周面、換言すれば、素線２１のコアシャフト１０側の面よりも、コアシャフト１０側に伸びている。図２に示す断面における凸部３２の突出部の形状は、円弧形状である。本実施形態では、凸部３２の突出長さＬを、軸線Ｏ方向の任意の断面における、素線２１のコアシャフト１０側の面と、凸部３２の突出部先端（コアシャフト１０に最も近接した部分）の間の長さと規定する。突出長さＬは、任意に決定できる。本実施形態のガイドワイヤ１では、図２の下段に示すように、各素線２１間に形成されているそれぞれの凸部３２の突出長さＬは、一定（同じ長さ）であり、素線２１の線径の約半分とされている。なお、各凸部３２の突出長さＬは、少なくとも一部または全部が異なっていてもよい。
【００３１】
本実施形態では、樹脂層３０の厚さＴａを、軸線Ｏ方向の任意の断面における、隣接する素線２１の中央部における樹脂層３０の厚さ（長さ）と規定する。本実施形態のガイドワイヤ１では、図２の下段に示すように、各素線２１間におけるそれぞれの樹脂層３０の厚さＴａは、一定（同じ厚さ）であり、素線２１の線径の約１．５倍〜約２倍とされている。また、本実施形態では、樹脂層３０が有する全ての凸部３２について、各凸部３２とコアシャフト１０との間が離間しており、接触していない。なお、各樹脂層３０の厚さは任意に決定でき、少なくとも一部または全部が異なっていてもよい。
【００３２】
樹脂層３０は、例えば、液状にした樹脂材料をコイル体２０の外周面に塗布することにより形成できる。具体的には、コイル体２０の外周面に付着した樹脂材料が固まることで表層３１が形成される。また、コイル体２０の素線２１間の隙間Ｃ１から、コアシャフト１０に向かって垂れ落ちた樹脂材料が固まることで凸部３２が形成される。このようにすれば、樹脂層３０を容易に形成できる。なお、本実施形態では、表層３１と凸部３２とを一体的に形成するとしたが、表層３１と凸部３２とは別体として形成されてもよい。別体として形成する場合、例えば、液状にした樹脂材料を塗布して凸部３２を形成し、その後、薄膜状の樹脂材料をコイル体２０の外周面に巻き付けることで表層３１を形成できる。別体として形成する場合、異なる樹脂材料を用いて表層３１と凸部３２を形成してもよい。また、押し出し機により樹脂材料を押し出すことによって、押し出された樹脂材料が隙間Ｃ１を通って凸部３２を形成することとしてもよい。
【００３３】
図３は、ガイドワイヤ１を湾曲させた際の樹脂層３０について説明する図である。図３の上段には、湾曲時のガイドワイヤ１の先端側における概略図を示す。図３の下段には、上段において破線の矩形で囲んだ部分の拡大図を示す。これらの点は、図３以降の説明図においても共通する。
【００３４】
一般的に、ガイドワイヤ１を湾曲させた際、湾曲に伴ってコイル体２０を形成する素線２１が移動して、素線２１の間隔Ｐに詰まり（縮小）や、拡がり（拡大）が生じる。具体的には、湾曲のない領域Ａ１では素線２１の間隔Ｐに変化はない。このため、素線２１間の隙間Ｃ１は、図１、図２で説明した通りとなる。一方、湾曲のある領域Ａ２では、湾曲に伴い素線２１の間隔Ｐが変化し、素線２１に詰まりや拡がりが生じる。この間隔Ｐの変化に伴って、湾曲部の外側における素線２１の隙間Ｃ１は拡大し、湾曲部の内側における素線２１の隙間Ｃ１は縮小する。
【００３５】
ここで、本実施形態のガイドワイヤ１は、コイル体２０の内周面よりもコアシャフト１０側に伸びる樹脂層３０（凸部３２）を有する。このため、図３の下段に示すように、湾曲部の外側において素線２１の隙間Ｃ１が拡大し、この拡大に伴って樹脂層３０が伸長されて、樹脂層３０の厚さが「通常時の厚さＴａ」から「伸張時の厚さＴｂ」へと薄く変化した場合であっても、拡がった素線２１間における樹脂層３０の厚さＴｂを厚く維持することができる。このため、樹脂層３０の表面に対して、併用デバイス２（ガイドワイヤ１と併用されるカテーテル等のデバイス）の先端が引っ掛かり、コイル体２０から樹脂層３０を引き剥がす方向に力が加わった場合（図３下段：白抜き矢印）であっても、引き剥がす力への抵抗力（図３下段：斜線ハッチング付矢印）を得ることができる。この結果、本実施形態のガイドワイヤ１では、ガイドワイヤ１を湾曲させた際における素線２１間の樹脂層３０の剥がれや破損を抑制することができる。
【００３６】
また、本実施形態のガイドワイヤ１は、コイル体２０の内周面よりもコアシャフト１０側に伸びる樹脂層３０（凸部３２）を有する。このため、例えば、ガイドワイヤ１の使用時において、コアシャフト１０がコイル体２０内部で屈曲した場合であっても、コアシャフト１０は、樹脂層３０の凸部３２に接触することによって、コイル体２０への接触が抑制される。樹脂層３０（凸部３２）は、上述の通り柔軟性を有する樹脂材料により形成されている。このため、本実施形態のガイドワイヤ１では、コアシャフト１０やコイル体２０の破損や変形を抑制できる。
【００３７】
さらに、本実施形態のガイドワイヤ１では、コイル体２０とコアシャフト１０との間に空隙Ｃ２が設けられている。このため例えば、樹脂層３０がコイル体２０とコアシャフト１０との間に隙間なく形成されている場合等の、空隙Ｃ２が無い構成と比較して、コイル体２０を形成する素線２１が移動しやすい。この結果、本実施形態のガイドワイヤ１では、ガイドワイヤ１を湾曲させるために要する力を小さくでき、ガイドワイヤ１の柔軟性を向上させることができる。さらに、本実施形態のガイドワイヤ１では、コイル体２０とコアシャフト１０との間に空隙Ｃ２を有するため、空隙Ｃ２が無い構成と比較して、樹脂層３０を容易に形成することができる。
【００３８】
＜比較例＞
図４は、比較例のガイドワイヤ１ｘを湾曲させた際の樹脂層３０ｘについて説明する図である。比較例のガイドワイヤ１ｘでは、樹脂層３０ｘが表層３１のみからなり、凸部３２を有さない。換言すれば、ガイドワイヤ１ｘは、樹脂層３０ｘがコイル体２０の外周面にのみ形成されている。
【００３９】
このため、図４の下段に示すように、ガイドワイヤ１ｘでは、樹脂層３０ｘの伸張時の厚さＴｂを十分に厚く維持できず、樹脂層３０ｘの表面に対して併用デバイス２の先端が引っ掛かった場合等に、コイル体２０から樹脂層３０ｘを引き剥がす方向の力（図４下段：白抜き矢印）に対して、十分な抵抗力を得られない。この結果、比較例のガイドワイヤ１ｘでは、ガイドワイヤ１ｘを湾曲させた際における素線２１間の樹脂層３０ｘの剥がれや破損の虞がある。また、比較例のガイドワイヤ１ｘでは、コイル体２０の内周面よりもコアシャフト１０側に伸びる凸部３２（図２、図３）を有さないため、コアシャフト１０がコイル体２０内部で屈曲した場合、コアシャフト１０がコイル体２０に接触して、コアシャフト１０やコイル体２０が破損、変形する虞がある。
【００４０】
＜第２実施形態＞
図５は、第２実施形態のガイドワイヤ１ａの部分拡大図である。第２実施形態のガイドワイヤ１ａでは、樹脂層３０ａが凸部３２ａを備える。凸部３２ａは、凸部３２ａの突出部先端（コアシャフト１０に最も近接した部分）が、コアシャフト１０に接触するように形成されている。図５に示す断面における凸部３２ａの突出部の形状は、楕円弧形状である。凸部３２ａは、第１実施形態の凸部３２と同様の材料及び製法で形成できる。
【００４１】
ガイドワイヤ１ａにおける凸部３２ａの突出長さＬは、素線２１とコアシャフト１０との間の空隙Ｃ２の大きさと等しい。このようにすれば、第１実施形態のガイドワイヤ１と比較して、樹脂層３０ａの厚さＴａを、より厚くすることができる。なお、ガイドワイヤ１ａが備える各凸部３２ａのうち、全てがコアシャフト１０に接触していてもよく、少なくとも一部はコアシャフト１０に接触していなくてもよい。
【００４２】
図６は、第２実施形態のガイドワイヤ１ａを湾曲させた際の樹脂層３０ａについて説明する図である。第２実施形態のガイドワイヤ１ａは、樹脂層３０ａ（凸部３２ａ）がコアシャフト１０に接触するだけの厚さＴａとされている（図５）。このため、図６に示すように、ガイドワイヤ１ａの湾曲に伴い拡がった素線２１間における、樹脂層３０ａの伸張時の厚さＴｂをさらに厚く維持できる。
【００４３】
このため、樹脂層３０ａの表面に対して併用デバイス２の先端が引っ掛かった場合等に、コイル体２０から樹脂層３０ａを引き剥がす方向の力（図６下段：白抜き矢印）に対して、より大きな抵抗力（図６下段：斜線ハッチング付矢印）を得ることができる。この結果、第２実施形態のガイドワイヤ１ａでは、ガイドワイヤ１ａを湾曲させた際における樹脂層３０ａの剥がれや破損をさらに抑制できる。また、第２実施形態のガイドワイヤ１ａにおいても、第１実施形態と同様に、コアシャフト１０がコイル体２０に接触することが抑制されるため、コアシャフト１０やコイル体２０の破損を抑制できる。
【００４４】
さらに、第２実施形態のガイドワイヤ１ａにおいても、第１実施形態と同様に、コイル体２０とコアシャフト１０との間に空隙Ｃ２が設けられている。このため、空隙Ｃ２が無い構成と比較して、コイル体２０を形成する素線２１が移動しやすく、ガイドワイヤ１ａを湾曲させるために要する力を小さくでき、ガイドワイヤ１ａの柔軟性を向上させることができる。さらに、第２実施形態のガイドワイヤ１ａにおいても、空隙Ｃ２が無い構成と比較して、樹脂層３０ａを容易に形成することができる。
【００４５】
＜第３実施形態＞
図７は、第３実施形態におけるガイドワイヤ１ｂの部分拡大図である。第３実施形態のガイドワイヤ１ｂでは、樹脂層３０ｂが凸部３２ｂを備える。凸部３２ｂは、凸部３２ｂの突出部先端がコアシャフト１０に接合されている。図７に示す断面における凸部３２ｂの突出部の形状は、中央部分が縮径した略矩形形状である。凸部３２ｂは、第１実施形態の凸部３２と同様の材料で形成できる。凸部３２ｂは、例えば、コアシャフト１０の外周面にエポキシ系接着剤などの接着剤を塗布した後、液状にした樹脂材料をコイル体２０の外周面から塗布することにより形成できる。樹脂材料を塗布する際、コイル体２０の隙間Ｃ１から樹脂材料を流し込むようにして、樹脂材料をコアシャフト１０の接着剤層まで到達させる。これにより、コアシャフト１０に接合された凸部３２ｂを形成できる。また、コアシャフト１０の外表面に微細な凹凸を設けて、溶融した樹脂材料を流し込み、物理的にコアシャフト１０に接合させることにより凸部３２ｂを形成してもよい。
【００４６】
ガイドワイヤ１ｂにおける凸部３２ｂの突出長さＬは、素線２１とコアシャフト１０との間の空隙Ｃ２の大きさと等しい。このようにすれば、第１実施形態のガイドワイヤ１と比較して、樹脂層３０ｂの厚さＴａを、より厚くすることができる。なお、ガイドワイヤ１ｂが備える各凸部３２ｂのうち、全てがコアシャフト１０に接合されていてもよく、少なくとも一部はコアシャフト１０に接合されていなくてもよい。
【００４７】
図８は、第３実施形態のガイドワイヤ１ｂを湾曲させた際の樹脂層３０ｂについて説明する図である。第３実施形態のガイドワイヤ１ｂは、樹脂層３０ｂ（凸部３２ｂ）がコアシャフト１０に接合されている。このため、図８に示すように、ガイドワイヤ１ｂの湾曲に伴い拡がった素線２１間における、樹脂層３０ｂの伸張時の厚さＴｂを、通常時の厚さＴａと等しくすることができる（すなわち、伸張時の厚さＴｂをさらに厚く維持できる）。
【００４８】
このため、樹脂層３０ｂの表面に対して併用デバイス２の先端が引っ掛かった場合等に、コイル体２０から樹脂層３０ｂを引き剥がす方向の力（図８下段：白抜き矢印）に対して、より大きな抵抗力（図８下段：斜線ハッチング付矢印）を得ることができる。この結果、第３実施形態のガイドワイヤ１ｂでは、ガイドワイヤ１ｂを湾曲させた際における樹脂層３０ｂの剥がれや破損をさらに抑制できる。また、第３実施形態のガイドワイヤ１ｂにおいても、第１実施形態と同様に、コアシャフト１０がコイル体２０に接触することが抑制されるため、コアシャフト１０やコイル体２０の破損を抑制できる。
【００４９】
また、第３実施形態のガイドワイヤ１ｂにおいても、第１実施形態及び第２実施形態と同様に、コイル体２０とコアシャフト１０との間に空隙Ｃ２が設けられているため、空隙Ｃ２が無い構成と比較して、ガイドワイヤ１ｂの柔軟性を向上させることができると共に、樹脂層３０ｂを容易に形成することができる。
【００５０】
＜第４実施形態＞
図９は、第４実施形態のガイドワイヤ１ｃの全体構成を示す部分断面概要図である。第４実施形態のガイドワイヤ１ｃでは、コイル体２０ｃが、先端側の範囲Ｐ１において、隣接する素線２１が隙間Ｃ１（図２）を有さず接触した密巻部として形成され、範囲Ｐ１より基端側の範囲Ｐ２において、隣接する素線２１が隙間Ｃ１を有する疎巻部として形成されている。また、ガイドワイヤ１ｃは、コイル体２０ｃが密巻部の部分（範囲Ｐ１）において、コイル体２０ｃの内側に、コアシャフト１０に素線４１を螺旋状に巻回して形成された内側コイル体４０を備える。内側コイル体４０は、軸線Ｏ方向における長さが、コイル体２０ｃよりも短い。
【００５１】
内側コイル体４０は、素線４１の巻き方向がコイル体２０ｃとは逆方向である。なお、内側コイル体における素線４１の巻き方向は、コイル体２０ｃと同じであってもよく、逆方向以外の異なる方向であってもよい。素線４１は、素線２１と同様に、単線でもよく、撚線でもよい。単コイルと中空撚線コイルとを組み合わせて内側コイル体４０を構成してもよい。素線４１の線径と、内側コイル体４０におけるコイル平均径とは、任意に決定できる。素線４１は、第１実施形態で説明した素線２１と同様の材料で形成することができる。素線４１に採用される材料は、素線２１と同じでもよく、異なっていてもよい。
【００５２】
内側コイル体４０は、先端接合部５１ｃ及び内側固定部６２によって、コアシャフト１０に固定されている。先端接合部５１ｃは、コイル体２０ｃの先端部と、内側コイル体４０の先端部と、コアシャフト１０の細径部１１の先端部とを接合する。先端接合部５１ｃは、第１実施形態で説明した先端接合部５１と同様の材料で形成することができる。先端接合部５１ｃに採用される材料は、先端接合部５１と同じでもよく、異なっていてもよい。内側固定部６２は、内側コイル体４０の基端部と、コアシャフト１０の第１テーパー部１２の一部とを接合する。内側固定部６２は、第１実施形態で説明した先端接合部５１と同様の材料で形成することができる。内側固定部６２に採用される材料は、先端接合部５１と同じでもよく、異なっていてもよい。
【００５３】
樹脂層３０ｃは、コイル体２０ｃが疎巻部の部分（範囲Ｐ２）においては、第１実施形態と同様に、表層３１と、凸部３２とを有している。一方、樹脂層３０ｃは、コイル体２０ｃが密巻部の部分（範囲Ｐ１）においては、表層３１のみを有し、凸部３２を有さない。このように、ガイドワイヤ１ｃは、軸線Ｏ方向の一部分において、隣接する素線２１が隙間Ｃ１（図２）を有さず接触した密巻部を備えていてもよい。密巻部が形成される範囲は任意に決定できる。本実施形態では、密巻部が、コイル体２０ｃ（ガイドワイヤ１ｃ）の先端部に形成されているが、これに限定されることなくコイル体２０ｃ（ガイドワイヤ１ｃ）の後端部に形成されてもよい。この場合において、疎巻部が、コイル体２０ｃ（ガイドワイヤ１ｃ）の先端部に形成され、コイル体２０ｃの疎巻部の内側に内側コイル体４０が配置される構成としてもよい。また、コイル体２０ｃの密巻部には、樹脂層３０ｃの凸部３２が形成されていなくてもよい。
【００５４】
第４実施形態のガイドワイヤ１ｃによっても、上述した第１実施形態と同様の効果を奏することができる。また、第４実施形態のガイドワイヤ１ｃによれば、樹脂層３０ｃが形成されている疎巻部は、コイル体２０ｃが内側コイル体４０を覆わない部分（範囲Ｐ２）に位置するため、樹脂層３０ｃの凸部３２によって内側コイル体４０の動きが妨げられない。このため、本実施形態のガイドワイヤ１ｃによれば、内側コイル体４０を有する構成においてもガイドワイヤ１ｃの柔軟性を維持することができる。
【００５５】
＜第５実施形態＞
図１０は、第５実施形態のガイドワイヤ１ｄの全体構成を示す部分断面概要図である。第５実施形態のガイドワイヤ１ｄでは、全体が疎巻部として形成されたコイル体２０の内側であって、先端側の範囲Ｐ１に内側コイル体４０を備える。内側コイル体４０は、軸線Ｏ方向における長さが、コイル体２０よりも短い。なお、内側コイル体４０の構成は、第４実施形態と同様である。図１０では、コイル体２０（ガイドワイヤ１ｄ）の先端部に内側コイル体４０を備えるとしたが、内側コイル体４０は、軸線Ｏ方向における任意の位置に配置され得る。例えば、内側コイル体４０は、コイル体２０の中央部に配置されてもよく、コイル体２０の後端部に配置されてもよい。
【００５６】
このように、樹脂層３０が形成されている疎巻部は、コイル体２０が内側コイル体４０を覆う部分（範囲Ｐ１）に位置してもよい。第５実施形態のガイドワイヤ１ｄによっても、上述した第１実施形態や第４実施形態と同様の効果を奏することができる。
【００５７】
＜第６実施形態＞
図１１は、第６実施形態のガイドワイヤ１ｅの部分拡大図である。上述した図２と同様に、図１１の左側はガイドワイヤ１ｅ及び各構成部材の先端側（遠位側）に相当し、図１１の右側はガイドワイヤ１ｅ及び各構成部材の基端側（近位側）に相当する。これらの点は、以降の図においても同様である。
【００５８】
第６実施形態のガイドワイヤ１ｅでは、樹脂層３０ｅが、凸部３２ｅと樹脂膜３４を備える。樹脂膜３４は、コアシャフト１０の外周面（外側の表面）を被覆する樹脂の層である。樹脂膜３４は、第１実施形態の樹脂層３０において列挙した樹脂材料から任意に選択された材料により形成できる。樹脂膜３４は、例えば、液状にした樹脂材料をコアシャフト１０の外周面に塗布することにより形成できる。樹脂膜３４は、薄膜状にした樹脂材料をコアシャフト１０の外周面に接合して形成してもよい。接合には、例えば、エポキシ系接着剤などの接着剤を利用できる。樹脂膜３４の厚さは任意に決定できる。
【００５９】
凸部３２ｅは、凸部３２ｅの突出部先端が樹脂膜３４に接合されている。図１１に示す断面における凸部３２ｅの突出部の形状は、中央部分が縮径した略矩形形状である。凸部３２ｅは、第１実施形態の凸部３２と同様の材料で形成できる。凸部３２ｅは、例えば、樹脂膜３４の表面にエポキシ系接着剤などの接着剤を塗布した後、液状にした樹脂材料をコイル体２０の外周面から塗布することにより形成できる。樹脂材料を塗布する際、コイル体２０の隙間Ｃ１から樹脂材料を流し込むようにして、樹脂材料を樹脂膜３４の接着剤層まで到達させる。これにより、樹脂膜３４に接合された凸部３２ｅを形成できる。ガイドワイヤ１ｅにおける凸部３２ｅの突出長さＬは、素線２１とコアシャフト１０との間の空隙Ｃ２の大きさから、樹脂膜３４の厚さを減じた長さとなる。
【００６０】
このようにしても、第１実施形態と比較して、樹脂層３０ｅの厚さＴａを、より厚くすることができる。なお、ガイドワイヤ１ｅが備える各凸部３２ｅのうち、全てが樹脂膜３４に接合されていてもよく、少なくとも一部は樹脂膜３４に接合されていなくてもよい。
【００６１】
第６実施形態のガイドワイヤ１ｅによっても、上述した第１実施形態や第３実施形態と同様の効果を奏することができる。
【００６２】
＜第７実施形態＞
図１２は、第７実施形態のガイドワイヤ１ｆの部分拡大図である。第７実施形態のガイドワイヤ１ｆでは、樹脂層３０ｆが、凸部３２ｆを備える。図１２に示す断面における凸部３２ｆの形状は、略矩形形状である。凸部３２ｆは、第１実施形態の凸部３２と同様の材料で形成できる。凸部３２ｆは、例えば、次のようにして形成できる。即ち、まず、コイル体２０の内側にコアシャフト１０の外径よりも太い外径を持つ円筒状のフッ素系樹脂から成る芯材を配置し、この状態で柔軟性を有する薄膜状の樹脂材料をコイル体２０の外周面に巻き付ける。次に、この樹脂材料を熱収縮チューブで被覆して加熱する。この結果、溶融した樹脂材料が隙間Ｃ１からコアシャフト１０側へ流入し、芯材に接触する。次に、コイル体２０から芯材を抜去することにより、略矩形形状の凸部３２ｆが形成される。最後に、略矩形形状の凸部３２ｆが形成されたコイル体２０をコアシャフト１０に組み付ける。ガイドワイヤ１ｆにおける凸部３２ｆの突出長さＬは、第１実施形態の凸部３２と同様に、任意に決定できる。
【００６３】
このように、凸部３２ｆは、コイル体２０の隣接する素線２１の隙間Ｃ１を通ってコアシャフト１０に延伸し、コイル体２０の内周面よりもコアシャフト１０側に伸びている限りにおいて、種々の形状を採用できる。第７実施形態のガイドワイヤ１ｆによっても、上述した第１実施形態と同様の効果を奏することができる。
【００６４】
＜第８実施形態＞
図１３は、第８実施形態のガイドワイヤ１ｇの部分拡大図である。第８実施形態のガイドワイヤ１ｇでは、樹脂層３０ｇが、表層３１ｇを備える。図１３に示す断面における表層３１ｇの形状は、凹凸がなく直線状である。表層３１ｇは、第１実施形態の表層３１と同様の材料で形成できる。断面が直線状の表層３１ｇは、例えば、次のようにして形成できる。即ち、柔軟性を有する樹脂材料をコイル体２０の外周面に巻き付ける。次に、この樹脂材料を外側表面が平坦な（凹凸がない）熱収縮チューブで被覆して加熱する。この結果、溶融した樹脂材料が隙間Ｃ１からコアシャフト１０側へ流入して凸部３２が形成されるとともに、断面が直線状の表層３１ｇが形成される。最後に、凸部３２及び表層３１ｇが形成されたコイル体２０をコアシャフト１０に組み付ける。
【００６５】
このように、表層３１ｇは、コイル体２０の少なくとも外周面を被覆する限りにおいて、種々の形態を作用できる。第８実施形態のガイドワイヤ１ｇによっても、上述した第１実施形態と同様の効果を奏することができる。
【００６６】
＜第９実施形態＞
図１４は、第９実施形態のガイドワイヤ１ｈの部分拡大図である。第９実施形態のガイドワイヤ１ｈでは、樹脂層３０ｈが、凸部３２ｈ１、凸部３２ｈ２、凸部３２ｈ３、凸部３２ｈ４を備える。凸部３２ｈ１〜４はそれぞれ異なる形状である。図１４に示す断面において、凸部３２ｈ１の形状は略三角形状であり、凸部３２ｈ２の形状は台形状であり、凸部３２ｈ３の形状は凸部３２ｈ１と高さの異なる略三角形状であり、凸部３２ｈ４の形状は凸部３２ｈ２と高さの異なる台形状である。凸部３２ｈ１と凸部３２ｈ２とはコアシャフト１０に接触している。一方、凸部３２ｈ３と凸部３２ｈ４とは、コアシャフト１０に接触していない。凸部３２ｈ１〜４は、第１実施形態の凸部３２や、第７実施形態の凸部３２ｆと同様の材料及び製法で形成できる。
【００６７】
このように、ガイドワイヤ１ｈは、コイル体２０の隣接する素線２１の隙間Ｃ１を通ってコアシャフト１０に延伸し、コイル体２０の内周面よりもコアシャフト１０側に伸びている限りにおいて、種々の形状の凸部３２ｈ１〜４を備えていてよい。また、各凸部３２ｈ１〜４の形状は、図１４に示すように互いに相違していてもよい。第９実施形態のガイドワイヤ１ｈによっても、上述した第１実施形態と同様の効果を奏することができる。
【００６８】
＜本実施形態の変形例＞
本発明は上記の実施形態に限られるものではなく、その要旨を逸脱しない範囲において種々の態様において実施することが可能であり、例えば次のような変形も可能である。
【００６９】
［変形例１］
上記第１〜９実施形態では、ガイドワイヤ１の構成の一例を示した。しかし、ガイドワイヤ１の構成は種々の変更が可能である。例えば、ガイドワイヤ１は、第２テーパー部１４及び第２太径部１５を備えない構成（すなわち、コアシャフト１０の全てがコイル体２０に覆われた構成）であってもよい。例えば、ガイドワイヤ１は、テーパー部を有さず、軸線Ｏ方向の全域に亘って同じ径で構成されてもよい。
【００７０】
［変形例２］
上記第１〜９実施形態では、コイル体２０の構成の一例を示した。しかし、コイル体２０の構成は種々の変更が可能である。例えば、コイル体２０は、上述したコアシャフト１０の細径部１１〜第１太径部１３に加えて、コアシャフト１０の第２テーパー部１４及び第２太径部１５を覆うように配置されてもよい。例えば、コイル体２０の密巻部と疎巻部の配置は任意に決定でき、ガイドワイヤ１の先端部以外の位置（例えば、軸線Ｏ方向の略中央部分）において密巻部が形成されていてもよい。
【００７１】
［変形例３］
上記第１〜９実施形態では、樹脂層３０の構成の一例を示した。しかし、樹脂層３０の構成は種々の変更が可能である。例えば、樹脂層３０が備える先端樹脂層３８と基端樹脂層３９とのうち、少なくとも一方は省略してもよい。例えば、コイル体２０の密巻部（図９、第４実施形態）においては、樹脂層３０を有さない構成としてもよい。例えば、樹脂層３０が、表層３１と、コアシャフト１０に接触しない態様の凸部３２（図２）と、樹脂膜３４（図１１）とを備えていてもよい。
【００７２】
［変形例４］
第１〜９実施形態のガイドワイヤの構成、及び上記変形例１〜３のガイドワイヤの構成は、適宜組み合わせてもよい。例えば、軸線Ｏ方向の第１領域については第１実施形態の凸部３２（図２、凸部３２がコアシャフト１０に接触しない構成）を採用し、第２領域については第２実施形態の凸部３２ａ（図５、凸部３２ａがコアシャフト１０に接触する構成）を採用し、第３領域については第３実施形態の凸部３２ｂ（図７、凸部３２ｂがコアシャフト１０に接合されている構成）を採用してもよい。この場合、第１〜３領域の位置は、ガイドワイヤ１に求められる性能（滑り性、血栓付着防止性、操作性など）等を考慮して任意に決定できる。また、第１〜３領域のうちの一部は省略して、第１及び第２領域でガイドワイヤ１を構成してもよく、第１及び第３領域でガイドワイヤ１を構成してもよく、第２及び第３領域でガイドワイヤ１を構成してもよい。
【００７３】
以上、実施形態、変形例に基づき本態様について説明してきたが、上記した態様の実施の形態は、本態様の理解を容易にするためのものであり、本態様を限定するものではない。本態様は、その趣旨並びに特許請求の範囲を逸脱することなく、変更、改良され得ると共に、本態様にはその等価物が含まれる。また、その技術的特徴が本明細書中に必須なものとして説明されていなければ、適宜、削除することができる。
【符号の説明】
【００７４】
１，１ａ〜１ｈ…ガイドワイヤ
１ｘ…比較例のガイドワイヤ
２…併用デバイス
１０…コアシャフト
１１…細径部
１２…第１テーパー部
１３…第１太径部
１４…第２テーパー部
１５…第２太径部
２０，２０ｃ…コイル体
２１…素線
３０，３０ａ〜３０ｈ…樹脂層
３１，３１ｇ…表層
３２，３２ａ〜３２ｆ，３２ｈ１〜４…凸部
３４…樹脂膜
３８…先端樹脂層
３９…基端樹脂層
４０…内側コイル体
４１…素線
５１，５１ｃ…先端接合部
５６…基端接合部
６１…中間固定部
６２…内側固定部
【図１】
0006986144.tif 000002
【図２】
0006986144.tif 000003
【図３】
0006986144.tif 000004
【図４】
0006986144.tif 000005
【図５】
0006986144.tif 000006
【図６】
0006986144.tif 000007
【図７】
0006986144.tif 000008
【図８】
0006986144.tif 000009
【図９】
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【図１０】
0006986144.tif 000011
【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
0006986144.tif 000015