(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
釣り糸を前方に繰り出し可能なスピニングリールであって、
ハンドルと、
前記ハンドルが側部に回転自在に装着されるリール本体と、
前記リール本体に前後移動自在に支持されたスプール軸と、
前記スプール軸の先端に設けられる糸巻用のスプールと、
前記スプール軸回りに回転自在に設けられ、前記スプールに釣り糸を巻き付けるためのロータと、
前記ハンドルが一体的に回転可能に連結される駆動軸、前記駆動軸と一体的に回転可能な駆動ギア、前記スプール軸の外周側に配置され、前記駆動ギアに噛み合うピニオンギア、を有する回転伝達機構と、
前記ハンドルと前記ロータとの間に配置され、前記ハンドルが前記リール本体に対して回転すると、前記ハンドルからの回転を前記ロータに伝達し、前記ロータが前記リール本体に対して回転すると、前記ロータからの回転を前記ハンドルに伝達せず、かつ前記ロータを自由回転可能に制御する回転制御機構と、
を備えるスピニングリール。
【請求項２】
前記回転制御機構は、
第１筒部と、
前記第１筒部と同芯かつ径方向の異なる位置に配置される第２筒部と、
前記第１筒部と前記第２筒部との間に周方向に間隔を隔てて配置される複数のローラと、
前記第１筒部の前記ローラが配置される位置に凹んで設けられ、前記ローラとの間に隙間が形成される自由回転位置、並びに前記自由回転位置の両側に設けられ前記ローラが食い込む回転伝達位置、を有する複数のローラ収容凹部と、
前記リール本体に回転可能に摩擦係合し、前記第１筒部が前記ハンドルによって回転すると、前記ローラを前記回転伝達位置に移動させ、前記第２筒部が静止する前記第１筒部に対して回転すると前記ローラを前記自由回転位置に維持する切換機構と、を有する、請求項１に記載のスピニングリール。
【請求項３】
前記第１筒部は前記第２筒部の前記径方向内側に配置される、請求項２に記載のスピニングリール。
【請求項４】
前記回転制御機構は、前記ピニオンギアと前記ロータとの間に配置される、請求項２又は３に記載のスピニングリール。
【請求項５】
前記ピニオンギアは、前記第１筒部に一体回転可能に連結され、
前記ロータは、前記第２筒部に一体回転可能に連結される、請求項４に記載のスピニングリール。
【請求項６】
前記切換機構は、
前記ローラを周方向に間隔を隔てて配置するための間隔保持部材と、
前記リール本体に回転可能に摩擦係合し、かつ前記間隔保持部材に係止され、前記一方の筒部の回転に応じて前記間隔保持部材を周方向に移動させ、前記ローラを前記自由回転位置から前記回転伝達位置に移動させる切換部材と、
前記間隔保持部材を介して前記複数のローラを前記自由回転位置に向けて付勢する付勢部材と、
を有する、請求項２から５のいずれか１項に記載のスピニングリール。
【請求項７】
前記ロータの糸繰り出し方向の回転を制動するための制動操作部材、及び前記制動操作部材の操作によって前記ロータの糸繰り出し方向の回転を制動可能な制動部、を有し、前記ロータの糸繰り出し方向の回転を制動するロータ制動機構をさらに備える、請求項１から６のいずれか１項に記載のスピニングリール。
【請求項８】
前記ロータ制動機構は、前記ロータを所定制動状態と制動解除状態とに切換可能な所定制動部をさらに有する、請求項７に記載のスピニングリール。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、スピニングリール、特に、釣り糸を前方に繰り出し可能なスピニングリールに関する。
【背景技術】
【０００２】
スピニングリール、特に、ロータ制動型のスピニングリールは、細い糸で魚とのやり取りをする際の糸ヨレを防止するために用いられる。ロータ制動型のスピニングリールでは、魚によって釣り糸が引っ張られると、スプールではなく、ロータを制動する。ロータには、ピニオンギアを介してハンドルの回転が伝達される。ロータ制動型のスピニングリールでは、ロータが糸繰り出し方向に逆転すると、ハンドルが糸繰り出し方向に回転する。釣りを行っているときにハンドルが逆転するとアンバランスなハンドルの回転によってリールが振動することがある。ロータの逆転によってハンドルが逆転するのを防止する技術が従来から知られている（例えば、特許文献１及び特許文献２参照）。
【０００３】
特許文献１のスピニングリールは、ピニオンギアとロータとを係合及び離脱させる係脱手段を有する。係脱手段は、摩擦によって動力を伝達する。係脱手段は、操作部材によって係脱操作される。
【０００４】
特許文献２のスピニングリールは、駆動軸の逆転を禁止する逆転防止機構と、ロータの糸繰り出し方向の回転時及びハンドルの糸繰り出し方向の逆転時に、駆動ギアと駆動軸との連結を解除する連結解除機構と、を備える。これによって、ロータが糸繰り出し方向に回転すると、ロータの回転がハンドルに伝達されない。また、ハンドルの逆転がロータに伝達されない
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特許第３５８５３１８号公報
【特許文献２】実公昭５９−１５８９０号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
特許文献１に記載された従来のスピニングリールでは、操作部材によって係脱手段を係合状態にしないと、ハンドルの回転をロータに伝達できない。このため、操作部材を係合状態に操作し忘れるとハンドルを糸巻き取り方向に回しても、ロータが糸巻き取り方向に回転しない。また、魚が掛かると、釣り糸が繰り出されてしまう。このため、仕掛けに魚の当たりがあるときに、即座に当りに合わせることができない。
【０００７】
特許文献２に記載された従来のスピニングリールでは、ハンドルの糸巻取り方向の回転のみがロータに伝達され、ハンドルによってロータを逆転させることができない。これによって魚を誘うために仕掛けを細かく操作することができない。
【０００８】
本発明の課題は、ロータが糸繰り出し方向に回転してもハンドルが糸繰り出し方向に回転しないスピニングリールにおいて、操作部材を操作することなく、ハンドルのいずれの方向への回転もロータに常時伝達できるようにすることにある。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明に係るスピニングリールは、釣り糸を前方に繰り出し可能なリールであって、ハンドルと、リール本体と、スプール軸と、糸巻用のスプールと、ロータと、回転伝達機構と、回転制御機構と、を備える。リール本体は、ハンドルが側部に回転自在に装着されるものである。スプール軸は、リール本体に前後移動自在に支持される。スプールは、スプール軸の先端に設けられる。ロータは、スプール軸回りに回転自在に設けられ、スプールに釣り糸を巻き付けるためのものである。回転伝達機構は、ハンドルが一体的に回転可能に連結される駆動軸、駆動軸と一体的に回転可能な駆動ギア、及びスプール軸の外周側に配置され、駆動ギアに噛み合うピニオンギア、を有する。回転制御機構は、ハンドルとロータとの間に配置され、ハンドルがリール本体に対して回転すると、ハンドルからの回転をロータに伝達し、ロータがリール本体に対して回転すると、ロータからの回転をハンドルに伝達せず、かつロータを自由回転可能に制御する。
【００１０】
このスピニングリールでは、ハンドルが回転すると、その回転が回転伝達機構及び回転制御機構を介してロータに伝達され、ロータが回転する。一方、魚が仕掛けに掛かるなどによってロータが回転すると、その回転は、回転制御機構によって遮断され、ハンドルには伝達されない。ここでは、回転制御機構を設けてロータからハンドルへの回転を遮断しつつハンドルからの回転をロータに伝達できる。このため、操作部材を操作することなく、いずれの方向でもハンドルの回転をロータに常時伝達できるようになる。
【００１１】
回転制御機構は、第１筒部と、第２筒部と、複数のローラと、複数のローラ収容凹部と、切換機構と、を有してもよい。第２筒部は、第１筒部と同心かつ径方向の異なる位置に配置される。複数のローラは、第１筒部と第２筒部との間に周方向に間隔を隔てて配置される。複数のローラ収容凹部は、第１筒部のローラが配置される位置に凹んで設けられ、ローラとの間に隙間が形成される自由回転位置、並びに自由回転位置の両側に設けられローラが食い込む回転伝達位置、を有する。切換機構は、リール本体に回転可能に摩擦係合し、第１筒部がハンドルによって回転すると、ローラを回転伝達位置に移動させ、第２筒部が静止する第１筒部に対して回転するとローラを自由回転位置に維持する。
【００１２】
この場合には、第２筒部がリール本体に対して回転すると、ローラが自由回転位置に維持され、第２筒部だけが回転し、第２筒部の回転が第１筒部に伝達されない。それに対して、第１筒部がリール本体に対して回転すると、ローラが回転伝達位置に移動し、第１筒部の回転が第２筒部に伝達される。ここでは、第１筒部にハンドルの回転が伝達され、第２筒部にロータの回転が伝達されるように、第１筒部及び第２筒部を配置することによって、操作部材を操作することなく、ハンドルの回転をロータに常時伝達できるようになる。
【００１３】
第１筒部は、第２筒部の径方向内側に配置されてもよい。この場合には、ピニオンギアに連結される第１筒部が内輪となり、ピニオンギアの外周側に配置されるロータが外輪となる第２筒部に連結される。このため、回転制御機構の構成がコンパクトになる。
【００１４】
回転制御機構は、ピニオンギアとロータとの間に配置されてもよい。この場合には、回転制御機構がロータに連結されるので、ロータだけが自由回転状態になり、回転伝達機構が自由回転状態にならない。このため、回転伝達機構の自由回転によって生じる空転等の不具合が生じにくくなる。
【００１５】
ピニオンギアは、第１筒部に一体回転可能に連結され、ロータは、第２筒部に一体回転可能に連結されてもよい。この場合には、ピニオンギアの回転のロータへの伝達を直接制御できるのでロータの回転制御を迅速に行なえる。
【００１６】
切換機構は、ローラを周方向に間隔を隔てて配置するための間隔保持部材と、切換部材と、付勢部材と、を有してもよい。切換部材は、リール本体に回転可能に摩擦係合し、かつ間隔保持部材に係止され、一方の筒部の回転に応じて間隔保持部材を周方向に移動させ、複数のローラを自由回転位置から回転伝達位置に移動させる。付勢部材は、間隔保持部材を介してローラを自由回転位置に向けて付勢する。この場合には、間隔保持部材によって複数のローラを自由回転位置と回転伝達位置とに移動させるので、複数のローラを同時に移動させることができ、自由回転位置から回転伝達位置への切り換えを迅速に行える。
【００１７】
スピニングリールは、ロータの糸繰り出し方向の回転を制動するための制動操作部材、及び制動操作部材の操作によってロータの糸繰り出し方向の回転を制動可能な制動部、を有し、ロータの糸繰り出し方向の回転を制動するロータ制動機構をさらに備えてもよい。この場合には、ロータが糸繰り出し方向に回転しても、制動操作部材によってロータの糸繰り出し方向の回転を制動できる。このため、釣り糸の無用な繰り出しを防止できる。また、ロータが糸繰り出し方向に回転しても、回転バランスが悪いハンドルが糸繰り出し方向に回転しない。このため、スピニングリールの回転バランスが崩れにくい。
【００１８】
ロータ制動機構は、ロータを所定制動状態と制動解除状態とに切換可能な所定制動部をさらに有してもよい。この場合には、自由回転状態のロータを所定制動できるので、釣り場を移動するときなどに釣り糸の繰り出しを防止できる。
【発明の効果】
【００１９】
本発明によれば、一方の筒部にハンドルの回転が伝達され、他方の筒部にロータの回転が伝達されるように、一方の筒部及び他方の筒部を配置することによって、操作部材を操作することなく、ハンドルの回転をロータに常時伝達できるようになる。
【図面の簡単な説明】
【００２０】
【図１】本発明の一実施形態によるスピニングリールの側面断面図。
【図２】図１の切断線II−IIによって切断した背面断面図。
【図３】係脱部の分解斜視図。
【図４】ロータ制動装置の断面図。
【図５】回転制御部の分解斜視図。
【図６】図４の切断線VI−VIによって切断した断面図。
【図７】図４の切断線VII−VIIによって切断した断面図。
【発明を実施するための形態】
【００２１】
＜全体構成＞
本発明の一実施形態を採用した釣り糸を前方に繰り出すスピニングリール１００は、図１に示すように、釣り竿の長手方向に沿う第１軸Ｘ回りに釣り糸を巻き取るレバーブレーキ型（ロータ制動型）のリールである。スピニングリール１００は、リール本体２と、スプール軸８と、スプール４と、ロータ３と、回転伝達機構５と、回転制御機構７と、ロータ制動機構６と、を備える。リール本体２は、ハンドル１が側部に回転自在に装着されるものである。スプール軸８は、リール本体２に第１軸Ｘ方向に前後移動自在に支持される。スプール４は、スプール軸８の先端に設けられる糸巻用のものである。ロータ３は、リール本体２の前部に第１軸Ｘ回りに回転自在に設けられ、スプールに釣り糸を巻き付けるためのものである。回転伝達機構５は、ハンドル１の回転をロータ３に伝達するものである。ロータ制動機構６は、ロータの糸繰り出し方向の回転を制動する。回転制御機構７は、ハンドルとロータ３との間に配置され、ハンドル１が回転すると、ハンドル１からの回転をロータ３に伝達し、ロータ３が回転すると、ロータ３からの回転をハンドル１に伝達せず、かつロータ３を自由回転可能に制御する。
【００２２】
＜リール本体の構成＞
リール本体２は、例えばマグネシウム合金製である。リール本体２は、図１、図２、図３及び図４に示すように、釣り竿に装着される前後に長い竿装着部２ｃと、竿装着部２ｃと間隔を隔てて配置されたリールボディ２ａと、竿装着部２ｃとリールボディ２ａとを連結する脚部２ｂとを有する。リールボディ２ａは、内部に機構装着空間を有し、脚部２ｂと一体形成され側部が開口する。リールボディ２ａの開口は、蓋部材２ｄ（図２及び図３参照）により塞がれている。また、リール本体２は、リールボディ２ａの前部に固定されたアルミニウム合金などの金属製の第１取付部材２５と、第１取付部材２５に固定された同じくアルミニウム合金製の筒状の第２取付部材２６と、をさらに有する。第１取付部材２５は、ロータ制動機構６を取り付けるために設けられる。図３に示すように、第１取付部材２５は、リールボディ２ａの先端部に固定するための固定部２５ａと、第２取付部材２６を取り付けるための筒状部分２５ｂと、を有する。筒状部分２５ｂには第２取付部材２６がねじ込まれる雌ねじ部２５ｃが形成される。図５に示すように、第２取付部材２６は、回転制御機構７を取り付けるために設けられる。第２取付部材２６は、大径の鍔部２６ａと鍔部２６ａの後部に設けられる雄ねじ部２６ｂと、雄ねじ部２６ｂと並べて配置される第１外周部２６ｃと、第１外周部２６ｃと鍔部２６ａを挟んで配置される第２外周部２６ｄと、を有する。
【００２３】
リールボディ２ａ及び蓋部材２ｄの後部は、ガード部材３５により覆われる。脚部２ｂの前面には、後述する制動レバー１７を収容するための装着溝２ｅが形成される。装着溝２ｅは、断面が概ね三日月形状に形成される。装着溝２ｅには、例えば、ポリアセタール等の合成樹脂絶縁体製のシート部材１８が装着される。
【００２４】
リールボディ２ａの内部には、図１に示すように、回転伝達機構５と、ロータ制動機構６と、回転制御機構７と、オシレーティング機構２０とが設けられる。オシレーティング機構２０は、ハンドル１の回転に連動してスプール軸８を介してスプール４を前後に往復移動させる機構である。
【００２５】
＜ハンドルの構成＞
ハンドル１は、図２に示すように、後述する駆動軸１０にねじ込み固定されるねじ込み式のものである。ハンドル１は、駆動軸１０にねじ込まれるねじ軸３７と、ねじ軸３７に折り畳み可能に設けられたハンドルアーム３８と、ハンドルアーム３８の先端にねじ軸３７と平行な軸回りに回転自在に装着されたハンドル把手３９と、を有する。また、ハンドル１は、ねじ軸３７とハンドルアーム３８とを連結する連結ピン４７と、ねじ軸３７の外周側で駆動軸１０とハンドルアーム３８との間に配置された軸つば部材４９と、をさらに有する。ねじ軸３７の先端には、左ねじの第１ねじ部３７ａと、右ねじの第２ねじ部３７ｂと、が形成される。ハンドル１は、図２に示す右位置とその逆側の左位置とのいずれにも取付可能である。ハンドル１が取り付けられた位置と逆側の位置のリール本体２にはキャップ部材６９が装着される。
【００２６】
＜ロータの構成＞
ロータ３は、たとえばマグネシウム合金製であり、リール本体２に回転自在に支持される。ロータ３は、円筒部３ａと、円筒部３ａの側方に互いに対向して設けられた第１アーム部３ｂ及び第２アーム部３ｃとを有する。円筒部３ａの前壁３ｄの中央部には貫通孔３ｆを有するボス部３ｅが形成される。この貫通孔３ｆにスプール軸８、回転制御機構７、及び後述するピニオンギア１２が貫通する。ボス部３ｅの外周面には、図４に示すように、環状のばね装着溝３ｇを有する環状のばね取付部材３ｈが一体回転可能に装着される。また、図１に示すように、第１アーム部３ｂの先端と第２アーム部３ｃの先端部とには、ベールアーム９が揺動自在に設けられる。このベールアーム９により釣り糸がスプール４に案内される。
【００２７】
＜スプールの構成＞
スプール４は、たとえばアルミニウム合金製のものであり、図１に示すように、ロータ３の第１アーム部３ｂと第２アーム部３ｃとの間に配置される。スプール４は、スプール軸８の先端にワンタッチ着脱機構４８を介して着脱自在かつ回転可能に装着される。スプール４は、スプール本体２２と、スプール本体２２内に配置されたドラグ機構２３と、スプール本体２２を回転自在に支持するスプール筒部２４と、を有する。スプール本体２２は、筒状の糸巻胴部２２ａと、糸巻胴部２２ａの後端部に糸巻胴部２２ａより大径に形成された筒状のスカート部２２ｂと、糸巻胴部２２ａの前部に前方に傾斜して形成されたフランジ部２２ｃと、を有する。
【００２８】
ドラグ機構２３は、ドラグつまみ６０を有するドラグ調整部５８と、ドラグ調整部５８により押圧される１又は複数のドラグ座金を有する摩擦部５９と、を有する。ドラグ調整部５８は、スプール軸８の先端に螺合してドラグ力を調整する。複数のドラグ座金は、スプール筒部２４に回転自在又は回転不能に連結される。
【００２９】
スプール筒部２４は、スプール軸８に回転不能かつ着脱自在に装着される。スプール筒部２４は、ワンタッチ着脱機構４８によりスプール本体２２及びドラグ機構２３とともにスプール軸８からワンタッチで着脱可能である。
【００３０】
＜回転伝達機構の構成＞
回転伝達機構５は、図１、図２及び図３に示すように、ハンドル１が一体回転可能に固定される駆動軸１０と、駆動軸１０とともに回転する駆動ギア１１と、駆動ギア１１に噛み合うピニオンギア１２と、を有する。駆動軸１０は、駆動ギア１１と一体で筒状に形成される。駆動軸１０は、リールボディ２ａ及び蓋部材２ｄにそれぞれ軸受１５ａ，１５ｂ（図２）により回転自在に支持される。駆動軸１０の図２右側端部の内周面には、第２ねじ部３７ｂに螺合する第２雌ねじ部１０ｂが形成され、図２左側端部から第２ねじ部３７ｂの長さ分奥側内周面には、第１ねじ部３７ａに螺合する第１雌ねじ部１０ａが形成される。
【００３１】
ピニオンギア１２は、図１に示すように、筒状に形成されており、ピニオンギア１２の前部１２ａは回転制御機構７を貫通してスプール４側に延びている。ピニオンギア１２は、中間部と後部とで軸受１４ａ、１４ｂによりリールボディ２ａに回転自在に支持される。図３に示すように、ピニオンギア１２の前部１２ａには、回転制御機構７の後述する第１筒部５０を連結するためのナット１３がねじ込まれる雄ねじ部１２ｂと、第１筒部５０に一体回転可能に係合する平行に形成された一対の面取り部１２ｄを有する非円形部１２ｃとが形成される。ピニオンギア１２は、前部１２ａで第２取付部材２６の内周面に装着された軸受１４ｃによって第２取付部材２６に回転自在に支持される。ナット１３は、大径部１３ａと、大径部１３ａと軸方向に並べて配置された小径部１３ｂと、を有する。大径部１３ａは、外周部に、例えば六角形に形成された工具係止部１３ｃと、内周部に円形に形成された軸受収容部１３ｄとを有する。小径部１３ｂは、第１筒部５０を軸受１４ｃに向けて押圧するとともに、第１筒部５０に嵌合して第１筒部５０を芯出しする。ナット１３は、軸受収容部１３ｄに装着された軸受３６によってスプール軸８に接触する。これにより、ピニオンギア１２の内周面とスプール軸８の外周面との間に隙間を形成できる。
【００３２】
＜オシレーティング機構の構成＞
オシレーティング機構２０は、図１及び図２に示すように、トラバースカム式のものである。オシレーティング機構２０は、ピニオンギア１２に噛み合う中間ギア２０ａと、リールボディ２ａにスプール軸８と平行な軸回りに回転自在に装着された螺軸２０ｂと、螺軸２０ｂの回転により前後移動するスライダ２０ｃと、を有する。スライダ２０ｃにスプール軸８の後端部が回転不能かつ軸方向移動不能に取り付けられる。
【００３３】
＜回転制御機構の構成＞
回転制御機構７は、図４に示すように、この実施形態では、ピニオンギア１２とロータ３との間に配置されるローラクラッチである。回転制御機構７は、図４、図５及び図６に示すように、ピニオンギア１２の前部１２ａに一体回転可能に連結される第１筒部（内輪）５０と、第１筒部５０の外周側に配置される第２筒部（外輪）５１と、複数のローラ５２と、第１筒部５０に設けられる複数のローラ収容凹部５３（図５及び図６参照）と、切換機構５４と、を有する。したがって、回転制御機構７は、外輪である第２筒部５１が遊転する外輪遊転型のものである。
【００３４】
＜第１筒部の構成＞
第１筒部５０は、図４に示すように、ナット１３によってピニオンギア１２の前部１２ａに一体回転可能に連結される。図５に示すように、第１筒部５０は、軸方向に並べて配置された嵌合部５０ａと非円形孔５０ｂとを有する。嵌合部５０ａは内周面にナット１３の小径部１３ｂが嵌合する。非円形孔５０ｂはピニオンギア１２の非円形部１２ｃに一体的に回転可能に係合する。第１筒部５０は、外周部に軸方向に並べて配置された大径の鍔部５０ｃと、中径のローラ配置部５０ｄと、小径の当接部５０ｅと、を有する。鍔部５０ｃは、切換機構５４の後述する付勢部材５７の先端部を装着するための装着溝５０ｆ（図４参照）が設けられる。装着溝５０ｆは、径方向に沿って形成される。ローラ配置部５０ｄにはローラ収容凹部５３が設けられる。当接部５０ｅは、軸受１４ｃの内輪に当接し軸受１４ｃを位置決めする。
【００３５】
＜第２筒部の構成＞
第２筒部５１は、第１筒部５０の外周側に配置される。第２筒部５１は、ローラ５２が接触可能な円形の内周部５１ａを有する。第２筒部５１の円形の外周部５１ｂには、ロータ３のボス部３ｅの貫通孔３ｆに形成された複数（例えば６個）の係合凹部３ｉ（図６参照）に係合する複数（例えば６個）の係合凸部５１ｃと、第２筒部５１をボス部３ｅに連結するための雄ねじ部５１ｄ（図５参照）とが軸方向に並べて配置される。これによって第２筒部５１はロータ３のボス部３ｅに一体回転可能に連結される。係合凹部３ｉ及び係合凸部５１ｃは、周方向に一部が不等間隔となるように配置される。図４に示すように、雄ねじ部５１ｄは、ロータ３の前壁３ｄから突出して配置される。この前壁３ｄ側から、ナット部材６３が雄ねじ部５１ｄにねじ込まれ、第２筒部５１がロータ３に一体的に回転可能に連結される。
【００３６】
＜ローラの構成＞
複数（例えば６個）のローラ５２は、図５及び図６に示すように、第１筒部５０と第２筒部５１との間で周方向に間隔を隔てて配置される。ローラ５２は、円柱形状であり、ローラ収容凹部５３の中央部から周方向の両側に僅かに移動可能である。
【００３７】
＜ローラ収容凹部の構成＞
複数（例えば６個）のローラ収容凹部５３は、ローラ５２が配置される位置で第１筒部５０の外周部に周方向に間隔を隔てて円弧状に凹んで設けられる。ローラ収容凹部５３は、図６の拡大部分に示すように、ローラ５２との間に隙間が形成されローラ５２が自転可能な自由回転位置５３ａ、及び自由回転位置５３ａの両側に対称に設けられローラ５２が食い込む２つの回転伝達位置５３ｂ、を有する。ローラ収容凹部５３の周方向の中央部分が自由回転位置５３ａであり、その両側に回転伝達位置５３ｂが自由回転位置５３ａを挟んで対称に配置される。自由回転位置５３ａにおけるローラ収容凹部５３と第２筒部５１の内周部との径方向の隙間は、ローラ５２の直径よりも大きな径方向長さを有する。ローラ収容凹部５３の中心部分から両端に向かって径方向の隙間は徐々に小さくなり、その途中でローラ５２の直径以下になる。この位置が回転伝達位置５３ｂである。すなわち、第２筒部５１とローラ収容凹部５３との隙間がローラ５２の直径以下になる回転伝達位置５３ｂでローラ５２がローラ収容凹部５３と第２筒部５１との間に食い込む。これによって、第１筒部５０の回転が第２筒部５１に伝達される。なお、図６の拡大部分には、二点鎖線で回転伝達位置５３ｂにあるローラ５２を示す。
【００３８】
＜切換機構の構成＞
切換機構５４は、第１筒部５０が第２筒部５１に対していずれの方向に回転しても、ローラ５２を回転伝達位置５３ｂに移動させ、第１筒部５０の回転が停止するとローラ５２を自由回転位置５３ａに戻す。また、第２筒部５１が第１筒部５０に対して回転したときもローラ５２を自由回転位置５３ａに維持する。切換機構５４は、間隔保持部材５５と、切換部材５６と、付勢部材５７と、を有する。間隔保持部材５５は、例えば合成樹脂製の筒状の部材であり、第１筒部５０の外周面および第２筒部５１の内周面に大部分が隙間をあけて配置され、かつ一部が第１筒部５０の外周面および第２筒部５１の内周面に接触して配置される。
【００３９】
間隔保持部材５５には、図５、図６及び図７に示すように、周方向に等間隔に配置された概ね矩形の複数（例えば６個）のローラ収容孔５５ａを有する。また、軸方向の一方の端部（例えば後側の端部）には、切換部材５６が係止される第１切欠き部５５ｂが形成される。他方の端部（例えば前側の端部）には、付勢部材５７が係止される第２切欠き部５５ｃが形成される。ローラ収容孔５５ａは、ローラ収容凹部５３と同じ周方向間隔（例えば６０度間隔）に形成される。ローラ収容孔５５ａとローラ５２との間には、周方向及び軸方向に僅かに隙間が形成される。第１切欠き部５５ｂおよび第２切欠き部５５ｃは、ローラ収容孔５５ａの間で１８０度位相をずらして配置される。
【００４０】
切換部材５６は、間隔保持部材５５に連結され、第１筒部５０の回転に応じて間隔保持部材５５を周方向に移動させ、ローラ５２をローラ収容凹部５３の自由回転位置５３ａから回転伝達位置５３ｂに移動させる。切換部材５６は、図５及び図７に示すように、ばね性を有する金属製板材をＣ字状に湾曲して形成され、第２取付部材２６の第２外周部２６ｄに摩擦係合して摺動する摺動部５６ａと、摺動部５６ａの一端に折れ曲がって第１筒部５０から離反する方向に延びる第１係合部５６ｂと、摺動部５６ａの他端から折れ曲がって第１筒部５０から離反する方向に延びる第２係合部５６ｃと、を有する。摺動部５６ａの自由直径は、第２外周部２６ｄが外径よりも小さい。このため、切換部材５６は、第２外周部２６ｄに摩擦係合する。
【００４１】
付勢部材５７は、ばね性を有する金属製の板材をU字状に折り曲げて形成される。付勢部材５７は、間隔保持部材５５を介して複数のローラ５２を自由回転位置５３ａに向けて付勢する。すなわち、付勢部材５７は、ローラ５２を回転伝達位置５３ｂから自由回転位置５３ａに戻すために設けられる。付勢部材５７は、折り曲げられた基端部５７ａが第２切欠き部５５ｃに係合し、２つの先端部５７ｂが第１筒部５０の鍔部５０ｃに形成された装着溝５０ｆに係合する。装着溝５０ｆの周方向の幅は、先端部５７ｂの自由幅よりも短い。このため、付勢部材５７は、先端部５７ｂが僅かに自由幅よりも短い幅となるように弾性的に縮められた状態で装着溝５０ｆに装着される。これによって、間隔保持部材５５を介してローラ５２を自由回転位置５３ａに付勢し、ローラ５２を自由回転位置５３ａにセンタリングする。
【００４２】
このような構成の回転制御機構７では、第１筒部５０が一方向に回転すると、間隔保持部材５５がローラ５２を介して第１筒部５０に連動して同じ方向に回転する。この間隔保持部材５５の回転によって、第１切欠き部５５ｂの周方向の壁部に切換部材５６の第１係合部５６ｂ又は第２係合部５６ｃが接触する。第１係合部５６ｂ又は第２係合部５６ｃが壁部に接触すると、切換部材５６は、第２外周部２６ｄに対して摺動部５６ａが摩擦係合しながら回転する。この摩擦係合によって、間隔保持部材５５の回転が切換部材５６によって制動され、間隔保持部材５５が第１筒部５０に対して相対的に僅かに他方向に回転する。この間隔保持部材５５の他方向への相対回転によって、間隔保持部材５５を介してローラ５２が自由回転位置５３ａから回転伝達位置５３ｂに移動し、ローラ５２がローラ収容凹部５３に食い込む。これによって、ローラ５２を介して第１筒部５０の回転が第２筒部５１に伝達され、ロータ３が回転する。ピニオンギア１２の回転が停止すると、付勢部材５７によってローラ５２が自由回転位置５３ａになるように間隔保持部材５５が付勢され、ローラ５２が自由回転位置５３ａに戻る。
【００４３】
例えば、ハンドル１の糸巻き取り方向の回転によってピニオンギア１２が糸巻き取り方向に回転すると、ピニオンギア１２の回転が回転制御機構７を介してロータ３に伝達される。これによって、ロータ３がピニオンギア１２と同じ方向に回転し、スプール４に巻き付け可能になる。このことは、ピニオンギア１２が糸繰り出し方向Ｒ２に回転しても、同様に切換部材５６の第２係合部５６ｃが間隔保持部材５５を糸繰り出し方向Ｒ２に押圧してロータ３を糸繰り出し方向に回転させる。
【００４４】
一方、ロータ３がいずれの方向に回転しても、第２筒部５１にはローラ収容凹部５３が設けられていないので、第２筒部５１が回転するだけで、切換部材５６が回転しない、このため、ロータ３がいずれの方向に回転しても、ピニオンギア１２が回転せず、ハンドル１が回転しない。
【００４５】
ここでは、第１筒部５０にハンドル１の回転が伝達され、第２筒部５１にロータ３の回転が伝達されるように、第１筒部５０及び第２筒部５１を配置することによって、操作部材を操作することなく、ハンドル１の回転をロータに常時伝達できるようになる。このため、操作部材の操作忘れによって、ロータ３を糸巻き取り方向に回転させることができない状態が生じなくなり、魚の当たりに対して適切に対応できる。
【００４６】
＜ロータ制動機構の構成＞
ロータ制動機構６は、図１、図３、図４及び図５に示すように、制動部１６と、制動部１６の制動力を調整操作するための制動レバー（制動操作部材の一例）１７と、制動レバー１７を付勢するコイルばねの形態のばね部材１９と、制動レバー１７によって所定制動状態と制動解除状態とに切換可能な所定制動部２１（図３参照）とを有する。ばね部材１９は、制動レバー１７を竿装着部２ｃから離反する方向に付勢する。
【００４７】
＜制動部の構成＞
制動部１６は、図４に示すように、制動レバー１７の先端が圧接されて制動される制動面４１ａを有する制動部本体３１と、ロータ３と制動部本体３１とをロータ３の回転方向に応じて連結・遮断する爪式の第１ワンウェイクラッチ３２とを有する。
【００４８】
制動部本体３１は、ロータ３の円筒部３ａの内周側にロータ３と同心に配置された筒状部材４０と、筒状部材４０の内周面に固定された制動円筒４１とを有する。
【００４９】
筒状部材４０は、図４に示すように、円筒部３ａの内周側に同芯に配置される外筒部４０ａと、外筒部４０ａの内周側に配置された内筒部４０ｂと、外筒部４０ａと内筒部４０ｂとを連結する円板部４０ｃと、を有する二重筒状部材である。外筒部４０ａの外周面には、後述する所定制動部２１を構成する摩擦リング３０が装着される、例えば２条の環状溝４０ｄが軸方向に間隔を隔てて形成される。内筒部４０ｂは、第２取付部材２６の外周面に軸受１４ｄにより回転自在に支持される。第２取付部材２６とピニオンギア１２との間に軸受１４ｃが配置される。軸受１４ｃは、ピニオンギア１２を支持するとともに、第２取付部材２６を抜け止めする機能も果たす。軸受１４ｃと軸受１４ａとの間には、筒状の軸受カラー６２が配置される。これにより、軸受１４ｃの後部が位置決めされる。軸受１４ｃの前部は、第１筒部５０の当接部５０ｅに接触して位置決めされる。
【００５０】
制動円筒４１は、外筒部４０ａの内周面から内筒部４０ｂを経て軸受１４ｄの外輪の後面に向かって延びている。したがって、軸受１４ｄの外輪は、筒状部材４０と制動円筒４１とにより挟まれている。制動円筒４１は、外筒部４０ａに沿った内周面が制動面４１ａとなっている。制動円筒４１は、金属製の有底筒状部材であり、円板部４０ｃにねじ止め固定される。この制動円筒４１の制動面４１ａに制動レバー１７の先端が当接して筒状部材４０を制動する。
【００５１】
第１ワンウェイクラッチ３２は爪式のものであり、ロータ３が糸繰り出し方向に回転したときにのみロータ３と制動部本体３１の筒状部材４０とを連結し、ロータ３に連動して筒状部材４０を糸繰り出し方向に回転させる。したがって、ロータ３が糸巻取方向に回転したときには、ロータ３と筒状部材４０とは遮断され、ロータ３から筒状部材４０に回転が伝達されない。第１ワンウェイクラッチ３２は、図４及び図５に示すように、ロータ３の円筒部３ａの前壁３ｄに固定されたリング状のラチェットホイール４２と、筒状部材４０の円板部４０ｃに揺動自在に装着され先端がラチェットホイール４２に接触可能なラチェット爪４３と、ラチェット爪４３を先端がラチェットホイール４２に接触する方向に付勢するばね部材４４と、ラチェットホイール４２と前壁３ｄとの間に配置された防振部材４５とを有する。
【００５２】
ラチェットホイール４２は、図４に示すように、ロータ３の円筒部３ａの前壁３ｄの後面に複数本の取付ねじ４６により固定される。ラチェットホイール４２は、前壁３ｄに固定される円板状のフランジ部４２ａと、フランジ部４２ａと一体形成された内周面に鋸歯状のラチェット歯４２ｂが形成された筒状部４２ｃとを有する。フランジ部４２ａと前壁３ｄの後面との間に防振部材４５が装着される。
【００５３】
ラチェット爪４３は、ラチェット歯４２ｂに噛み合う噛み合い位置と、ラチェット歯４２ｂから離脱する噛み合い解除位置とに円板部４０ｃに揺動自在に設けられる。ラチェット爪４３は、ラチェット歯４２ｂに噛み合う鋭角状に尖った爪部４３ａを先端に有する。また、ばね部材４４が係止される長円形の係止孔４３ｃが形成される。
【００５４】
ばね部材４４は、図５に示すように、ばね性を有する金属製線材を湾曲及び折り曲げて形成された部材である。ばね部材４４は、ロータ３のボス部３ｅに形成されたばね装着溝３ｇ（図４）に圧接状態で装着された円形部４４ａと、円形部４４ａから径方向外方に延びるアーム部４４ｂと、アーム部４４ｂの先端を係止孔４３ｃに向けて折り曲げた係止突起４４ｃとを有する。係止突起４４ｃは、係止孔４３ｃに挿入され、係止孔４３ｃの内側面を両方向に押圧可能である。また、円形部４４ａの自由直径は、ばね装着溝３ｇの底径より小さい。このため、ばね部材４４は、ラチェット爪４３を噛み合い方向と噛み合い解除方向との両方向に付勢可能な両方向付勢部材である。具体的には、円形部４４ａがばね装着溝３ｇに圧接され、ばね部材４４は、ロータ３の回転に応じて同じ方向に回転し、噛み合い方向と噛み合い解除方向の両方向にラチェット爪４３を付勢する。
【００５５】
この結果、ロータ３が糸巻取方向（図５の時計回り）に回転するとばね部材４４も同方向に回転し、ラチェット爪４３を噛み合い解除方向に付勢する。すると、ラチェット爪４３が噛み合い解除位置側に揺動する。このため、ロータ３が糸巻取方向に回転したときには、筒状部材４０にロータ３の回転が伝達されないとともに、ラチェット爪４３がラチェットホイール４２に断続的に衝突しなくなる。この結果、第１ワンウェイクラッチ３２の静音化を図れるとともに、糸巻取方向に回転した時の回転抵抗を低減できる。
【００５６】
また、糸繰り出し方向（図５の反時計回り）にロータ３が回転するとばね部材４４も同方向に回転し、ラチェット爪４３を噛み合い方向に付勢する。すると、ラチェット爪４３が噛み合い位置側に揺動し、ラチェット歯４２ｂがラチェット爪４３の爪部４３ａに噛み合う。このため、ロータ３が糸繰り出し方向に回転したときには、筒状部材４０にロータ３の回転が伝達され、ロータ制動機構６による制動操作が可能になる。
【００５７】
ここでは、内周面にラチェット歯４２ｂが形成された内歯式の第１ワンウェイクラッチ３２において、１つのばね部材４４で、ラチェット爪４３を両方向に付勢できるので、回転遮断時の第１ワンウェイクラッチ３２の静音化と回転伝達との２つの機能を１つのばね部材４４で実現できる。
【００５８】
防振部材４５は、たとえば、ＮＢＲやウレタンゴム等の弾性を有する合成ゴム製のワッシャ形状のシート状の部材である。防振部材４５は、前述したように、ラチェットホイール４２のフランジ部４２ａと前壁３ｄとの間に両者に接触して配置される。防振部材４５は、ラチェット歯４２ｂがラチェット爪４３に衝突して噛み合うときに、その衝突による振動を吸収して、ラチェットホイール４２からロータ３に振動を伝達しないようにするため設けられる。
【００５９】
＜制動レバーの構成＞
図１に示すように、制動レバー１７は、第１軸Ｘと食い違う第２軸Ｙ方向にリール本体２の脚部２ｂに装着された支持軸３３によりリール本体２に第２軸Ｙ回りに揺動自在に支持される。支持軸３３は、図３に示すように、蓋部材２ｄをリールボディ２ａに装着するための鍔付き軸状のナット部材である。支持軸３３は、蓋部材２ｄ側から挿入されたねじ部材３３ａに螺合してリール本体２に固定される。また、前述したように、制動レバー１７は、ばね部材１９により竿装着部２ｃと離反する方向に付勢される。
【００６０】
脚部２ｂの前面には、前述したように装着溝２ｅが形成され、装着溝２ｅには、シート部材１８が装着される。シート部材１８は、制動レバー１７を支持する支持軸３３により装着溝２ｅに対して抜け止めされる。
【００６１】
制動レバー１７は、図１に一点鎖線で示す所定制動位置と、二点鎖線で示す制動解除位置より竿装着部２ｃに接近した制動位置と、の間で揺動自在にリール本体２に取り付けられる。なお、制動レバー１７は、通常は、ばね部材１９及び所定制動部２１の機構により、図１に実線で示す制動解除位置と一点鎖線で示す所定制動位置とのいずれかに保持される。
【００６２】
制動レバー１７は、制動操作するための操作部１７ａと、脚部２ｂの装着溝２ｅに支持軸３３により第２軸Ｙ回りに揺動自在に支持される装着部１７ｂと、装着部１７ｂから延び制動部１６に制動作用する制動作用部１７ｃと、を備えている。
【００６３】
操作部１７ａは、例えば、アルミニウム合金製の部材であり、鍛造により製造される。操作部１７ａは、装着部１７ｂに複数（例えば２本）の固定部材（例えばボルト部材）９０により装着部１７ｂに着脱自在に連結される。操作部１７ａは、装着部１７ｂへの連結部分から竿装着部２ｃに沿ってベールアーム９の外方付近まで前方に延びた後、径方向外方と前方とに分岐して延び、さらに径方向外方に分岐した先端が前方に向けて湾曲した形状である。操作部１７ａの前方に湾曲した形状の部分が引き込み操作部１７ｄである。引き込み操作部１７ｄは、例えば、釣り竿を持つ手（例えば左手）の人差し指で引き込み操作して操作力に応じてロータ３を制動する際に使用される。また、装着部１７ｂから前方に延びる部分が第１押し込み操作部１７ｅであり、装着部１７ｂに連結される部分が第２押し込み操作部１７ｆである。第１押し込み操作部１７ｅ及び第２押し込み操作部１７ｆは、所定制動部２１を動作させるために使用される。第１押し込み操作部１７ｅは、釣り竿を持つ手の人差し指で押し込み操作する際に使用される。第２押し込み操作部１７ｆは、釣り竿を持つ手の中指で押し込み操作する際に使用される。
【００６４】
第２押し込み操作部１７ｆには、図３に示すように、金属薄板材をプレス成形により折り曲げて作成された銘版９１が着脱自在に装着される。銘版９１は、Γ字形状の断面を有し、その上面９１ａは、竿装着部２ｃに対向して配置され、断面視僅かに上方に凸に湾曲して形成される。銘版９１は、中指の背で第２押し込み操作部１７ｆを押し込み操作するとき、指への当たりを良くするとともに外観の意匠を良好にするために設けられる。
【００６５】
引き込み操作部１７ｄを用いた引き込み操作により、制動レバー１７は、実線で示す制動解除位置から二点鎖線で示す竿装着部２ｃに接近した制動位置に向けて揺動する。また、第１押し込み操作部１７ｅ又は第２押し込み操作部１７ｆを用いた押し込み操作により、制動レバー１７は、実線で示す制動解除位置から一点鎖線で示す竿装着部２ｃから離反した所定制動位置に向け揺動する。
【００６６】
装着部１７ｂ及び制動作用部１７ｃは、Ｃ字状に湾曲して一体形成された、例えば、ステンレス合金製の板状の部材である。装着部１７ｂは、シート部材１８内に配置されてリール本体２の脚部２ｂには接触しないようになっている。これにより、マグネシウム合金製のリール本体２の電解腐食を防止できる。装着部１７ｂには、支持軸３３が嵌合する嵌合孔１７ｈが形成される。
【００６７】
制動作用部１７ｃの先端は、制動円筒４１の内周側に対向して配置され、図４に示すように、その先端に制動円筒４１の内周面に接触可能な制動シュー３４が着脱自在に取り付けられる。また、制動作用部１７ｃの制動シュー３４の取付部分の後方には、所定制動部２１の後述するレバー部材２７の先端が係合する概ね楕円形の係止孔１７ｉに係合する。
【００６８】
制動シュー３４は、たとえばポリアミド系合成樹脂やポリアセタールなどの弾性を有する合成樹脂製である。制動シュー３４は、図４に示すように、制動レバー１７の揺動により制動円筒４１を径方向外方に押圧する。
【００６９】
制動レバー１７は、操作されていないときは、ばね部材１９により付勢されて、図１に実線で示すように、制動解除位置に配置されて制動シュー３４が制動円筒４１から離反する。
【００７０】
ばね部材１９は、シート部材１８のばね筒部１８ａに収容され、装着部１７ｂとリール本体２の脚部２ｂとの間に圧縮状態で配置される。ばね部材１９は、制動レバー１７を制動解除側に向けて図１反時計回りに付勢する。これにより、制動状態から制動レバー１７から手を離すと、ロータ３は制動解除状態になる。
【００７１】
また、制動レバー１７は、制動解除状態と所定制動状態とに切り換える操作を行うためにも使用される。制動作用部１７ｃには、前述したように、長円形の係止孔１７ｉが形成される。
【００７２】
＜所定制動部の構成＞
所定制動部２１は、図３及び図４に示すように、制動レバー１７と連動して揺動するレバー部材２７と、トグルばね２８と、摩擦部材２９と、摩擦リング３０と、を有する。トグルばね２８は、レバー部材２７を制動解除位置と所定制動位置とで保持する。摩擦部材２９は、筒状部材４０に相対回転可能に装着され筒状部材４０に摩擦係合する。摩擦リング３０は、たとえばＯリングからなり、摩擦部材２９を筒状部材４０に摩擦係合させるために２つの環状溝４０ｄにそれぞれ装着される。
【００７３】
レバー部材２７は、図３に示すように、第１取付部材２５の後面にねじ込み固定されスプール軸８と平行に配置された揺動軸２７ａに揺動自在に装着される。レバー部材２７の基端から揺動中心までの距離は、先端から揺動中心までの距離より２倍以上長い。レバー部材２７の先端は、係止孔１７ｉに係止されており、レバー部材２７は、制動レバー１７と連動して制動解除位置と所定制動位置との間で揺動する。レバー部材２７には、係止爪７０が揺動自在に装着される。トグルばね２８は、レバー部材２７の基端に係止される。
【００７４】
ここで、レバー部材２７が制動解除位置にあるときは、レバー部材２７の基端はトグルばね２８により付勢されて係止孔１７ｉの上面に接触し、レバー部材２７が所定制動位置にあるときは、レバー部材２７の基端は係止孔１７ｉの下面に接触する。レバー部材２７の中間部には、係止爪７０が揺動自在に装着される。係止爪７０は、基端にコイルばね７１の一端が係止され、先端が突出する方向に付勢される。コイルばね７１の他端はレバー部材２７の揺動軸に係止される。このように係止爪７０をレバー部材２７に揺動自在に装着し、かつコイルばね７１で先端を突出する方向に付勢することにより、摩擦部材２９を確実に回り止めできる。すなわち、所定制動位置にレバー部材２７が揺動したとき、係止爪７０先端と後述する摩擦部材２９の鋸歯部２９ａとの回転位相が合わずに、係止爪７０の先端が鋸歯部２９ａの突出部分に接触してもショックを吸収して摩擦部材２９を確実に回り止めすることができる。
【００７５】
図４に示すように、摩擦部材２９は、筒状の部材であり、筒状部材４０の外周に回転自在に装着される。摩擦部材２９の一端（図４右端）内周面には、係止爪７０の先端に係合する鋸歯部２９ａが径方向内方に突出して形成される。鋸歯部２９ａは、レバー部材２７が所定制動位置にあるとき、係止爪７０に係合して摩擦部材２９の糸繰り出し方向の回転を禁止するために設けられる。摩擦部材２９の他端（図４左端）と筒状部材４０の円板部４０ｃの外側面との間には、第１座金７２が配置される。第１座金７２は、Ｃ字状に湾曲して形成された止め輪７４により抜け止めされる。止め輪７４は、摩擦部材２９の他端内周面に形成された環状溝２９ｃに装着される。また、鋸歯部２９ａと筒状部材４０との間には第２座金７５が装着される。第１座金７２及び第２座金７５は、摩擦部材２９の軸方向の取り付け寸法を調節して摩擦部材２９ががたつかないように設けられる。
【００７６】
このような構成の摩擦部材２９では、レバー部材２７が所定制動位置に配置され係止爪７０が鋸歯部２９ａに係合したとき、摩擦部材２９が摩擦リング３０の作用により筒状部材４０に対して摩擦摺動する。
【００７７】
ここでは、制動レバー１７を所定制動位置に押し込み操作すると、それに連動してレバー部材２７も制動解除位置から所定制動位置に揺動する。この結果、係止爪７０が摩擦部材２９の鋸歯部２９ａに係合し、ロータ３の糸繰り出し方向の回転を所定制動状態で制動する。
【００７８】
トグルばね２８は、レバー部材２７を揺動方向の両方向に振り分けて付勢して制動レバー１７を所定制動位置と制動解除位置とに付勢し、その姿勢を保持することができる。トグルばね２８は、レバー部材２７の基端に装着された捩じりコイルばねである。トグルばね２８は、一端がレバー部材２７の基端に係止され、他端がリールボディ２ａの前端面に係止される。トグルばね２８によって、レバー部材２７が制動解除位置と所定制動位置とで保持され、さらに制動レバー１７が制動解除位置と所定制動位置とに保持される。
【００７９】
＜リールの動作及び操作＞
キャスティング時にはベールアーム９を糸開放姿勢側に倒し、キャスティングすることにより、スプール４の外周から釣り糸が繰り出される。糸巻取時には、ハンドル１を糸巻き取り方向に回転させると、ベールアーム９が図示しない戻し機構により糸巻き取り姿勢に戻る。ハンドル１の回転力は、駆動軸１０、駆動ギア１１を介してピニオンギア１２に伝達される。ピニオンギア１２に伝達された回転力は、ピニオンギア１２の前部１２ａ及び回転制御機構７を介してロータ３に伝達される。このときロータ３は糸巻き取り方向に回転するので、第１ワンウェイクラッチ３２のラチェット爪４３がばね部材４４により噛み合い解除位置側に付勢され、ラチェット爪４３とラチェットホイール４２との噛み合いが解除され、この回転力は筒状部材４０には伝達されない。ピニオンギア１２が回転すると、スプール軸８が前後方向に往復移動する。
【００８０】
制動レバー１７を操作しなければ、制動レバー１７はばね部材１９及び所定制動部２１の作用により押圧され制動解除位置または所定制動位置に配置される。
【００８１】
ロータ３を逆転させて魚とやりとりする時には、制動レバー１７の引き込み操作部１７ｄをたとえば人差し指により竿装着部２ｃ側に引き込み操作して制動力を調整する。
【００８２】
釣り糸が魚により引かれてロータ３が糸繰り出し方向に逆転すると、ロータ３の回転力が第１ワンウェイクラッチ３２を介して筒状部材４０に伝達され、さらに制動円筒４１に伝達され、ロータ制動機構６が制動可能な状態になる。糸繰り出し方向にロータ３が回転するとき、第１ワンウェイクラッチ３２では、ラチェット爪４３がばね部材４４により付勢されて噛み合い位置側に揺動する。ラチェット爪４３が噛み合い位置に揺動すると、ラチェットホイール４２のラチェット歯４２ｂがラチェット爪４３の先端の爪部４３ａに衝突し、ラチェットホイール４２が振動する。しかし、この振動は防振部材４５により吸収され、ロータ３に伝達されない。このため、釣り人に不快感を与えにくくなるとともに、ラチェット歯４２ｂやラチェット爪４３に悪影響を与えにくくなる。
【００８３】
また、ロータ３が糸繰り出し方向に回転すると、その回転は、前述したように回転制御機構７によって遮断され、ピニオンギア１２には伝達されない。このため、ロータ３が糸繰り出し方向に回転してもハンドル１が糸繰り出し方向に回転しない。
【００８４】
ラチェット歯４２ｂがラチェット爪４３に噛み合うと、ロータ３の回転が筒状部材４０に伝達され、制動円筒４１がロータ３と一体で回転する。制動レバー１７の引き込み操作部１７ｄを竿装着部２ｃに接近する方向に引き込み操作すると、たとえ制動レバー１７が所定制動位置にあっても、レバー部材２７が制動解除位置側に揺動する。この結果、所定制動部２１による所定制動状態が一旦解除される。このとき、トグルばね２８がレバー部材２７の揺動により反転し、レバー部材２７が制動解除位置側に付勢され、レバー部材２７が制動解除位置で保持される。
【００８５】
この状態でさらに制動レバー１７を竿装着部２ｃに接近する方向に操作すると、制動レバー１７の制動シュー３４が制動円筒４１の内周面を径方向外方に強く押圧する。この制動力は制動レバー１７に加える力を加減することにより調整でき、ロータ３の逆転量を任意に調整できる。この結果、制動レバー１７の操作力に応じた制動力がロータ３に付与される。このように、所定制動状態の解除を忘れても、制動レバー１７を引き込み操作するだけで、所定制動状態を解除できる。
【００８６】
釣り場を移動する時やリールを収納する時には、引き込み操作部１７ｄから手を離し第１押し込み操作部１７ｅ又は第２押し込み操作部１７ｆを竿装着部２ｃから離反する方向に押し込み操作する。すると、図４に示すように、レバー部材２７が制動解除位置から所定制動位置に揺動し、トグルばね２８によりその位置で保持される。この結果、係止爪７０が摩擦部材２９の鋸歯部２９ａに係合して摩擦部材２９の回転が阻止され、ロータ３の逆転が阻止される。このため、ロータ３の回転が回転制御機構７によって自由回転状態になっても、ロータ３が糸繰り出し方向に回転しなくなり、釣り糸が仕掛けの自重によって繰り出されることはない。
【００８７】
このときの制動力は、摩擦部材２９と筒状部材４０との間に装着された摩擦リング３０の弾性力によって定められる。このため、移動途中にハンドル１に何かが当たってもハンドル１が回らない程度に強い所定制動力を得やすくなり、釣り場の移動途中に糸ふけが生じない程度に強く所定制動力を設定できる。また、摩擦部材２９と筒状部材４０との相対回転により制動するので、制動力が変動しにくくなり安定する。
【００８８】
さらに、仕掛けの垂らし長さを変更するためや、魚に当たりがあった時に魚に仕掛けを確実に食い込ませるために、ロータ３を所定制動状態から制動解除状態にしたい場合には、制動レバー１７を僅かに竿装着部２ｃに接近する方向に操作すればよい。すると、前述したように、制動レバー１７によりレバー部材２７が制動解除位置に揺動して所定制動状態が一旦解除される。
【００８９】
＜他の実施形態＞
以上、本発明の一実施形態について説明したが、本発明は上記実施形態に限定されるものではなく、発明の要旨を逸脱しない範囲で種々の変更が可能である。特に、本明細書に書かれた複数の実施形態及び変形例は必要に応じて任意に組合せ可能である。
【００９０】
（ａ）上記実施形態では、回転制御機構７をピニオンギア１２とロータ３の間に配置したが、本発明はこれに限定されない。たとえば、駆動軸と駆動ギアの間、又は駆動軸とハンドルの間に回転制御機構を設けてもよい。これらの場合には、ロータが逆転すると、スプールも前後に往復移動する。
【００９１】
（ｂ）上記実施形態では、回転制御機構７としてローラ収容凹部５３が第１筒部５０に設けられる外輪遊転型のローラクラッチを例示したが、ローラ収容凹部が第２筒部に設けられる内輪遊転型のローラクラッチを用いてもよい。たとえば、ハンドルと駆動軸との間に回転制御機構を設ける場合、このような内輪遊転型の構造を採用してもよい。
【００９２】
（ｃ）上記実施形態では、複数の一例としてローラ５２及びローラ収容凹部５３の数を６個としたが、本発明はこれに限定されない。ローラ及びローラ収容凹部の数は、複数であればどのような数でもよい。ただし、スペースの関係から、ローラ及びローラ収容凹部の数は、４個から１２個の範囲であることが好ましい。
【００９３】
（ｄ）上記実施形態では、第２筒部５１に設けられる係合凸部５１ｃ及びボス部３ｅの貫通孔３ｆに設けられる係合凹部３ｉは６個であったが、本発明はこれに限定されず、これらは少なくとも一つあればよい。また、係合凸部を貫通孔に設け、係合凹部を第１筒部に設けてもよい。
【００９４】
（ｅ）上記実施形態では、切換部材５６及び付勢部材５７を、ばね性を有する金属板材で構成したが、本発明はこれに限定されない。例えば、切換部材５６及び付勢部材５７の少なくともいずれかを、ばね性を有する金属線材によって構成してもよい。例えば、切換部材５６をばね部材４４と同様な構成にしてもよい。この場合、摩擦抵抗が小さくなり、ロータ３の回転時の巻き取り方向の回転抵抗が小さくなる。また、弾性を有する金属製又は合成樹脂製の弾性部材によって構成してもよい。
【００９５】
＜特徴＞
上記実施形態は、下記のように表現可能である。
【００９６】
（Ａ）スピニングリール１００は、釣り糸を前方に繰り出し可能なリールであって、ハンドル１と、リール本体２と、スプール軸８と、糸巻用のスプール４と、ロータ３と、回転伝達機構５と、回転制御機構７と、を備える。リール本体２は、ハンドル１が側部に回転自在に装着されるものである。スプール軸８は、リール本体２に前後移動自在に支持される。スプール４は、スプール軸８の先端に設けられる。ロータ３は、スプール軸８回りに回転自在に設けられ、スプール４に釣り糸を巻き付けるためのものである。回転伝達機構５は、ハンドル１が一体的に回転可能に連結される駆動軸１０、駆動軸１０と一体的に回転可能な駆動ギア１１、及びスプール軸８の外周側に配置され、駆動ギア１１に噛み合うピニオンギア１２、を有する。回転制御機構７は、ハンドル１とロータ３との間に配置され、ハンドル１がリール本体２に対して糸巻取方向に回転すると、ハンドル１からの回転をロータ３に伝達し、ロータ３がリール本体２に対して回転すると、ロータ３の回転をハンドルに伝達せず、かつロータ３を自由回転可能に制御する。
【００９７】
このスピニングリール１００では、ハンドル１が回転すると、その回転が回転伝達機構５及び回転制御機構７を介してロータ３に伝達され、ロータ３が回転する。一方、魚が仕掛けに掛かるなどによってロータ３が回転すると、その回転は、回転制御機構７によって遮断され、ハンドル１には伝達されない。ここでは、回転制御機構７を設けてロータ３からハンドル１への回転を遮断しつつハンドル１からの回転をロータ３に伝達できる。このため、操作部材を操作することなく、いずれの方向でもハンドル１の回転をロータ３に常時伝達できるようにすることになる。
【００９８】
（Ｂ）回転制御機構７は、第１筒部５０と、第２筒部５１と、複数のローラ５２と、複数のローラ収容凹部５３と、切換機構５４と、を有してもよい。第２筒部５１は、第１筒部５０と同心かつ径方向の異なる位置に配置される。複数のローラ５２は、第１筒部
５０と第２筒部５１との間に周方向に間隔を隔てて配置される。複数のローラ収容凹部５３は、第１筒部５０のローラ５２が配置される位置に凹んで設けられ、ローラ５２との間に隙間が形成される自由回転位置５３ａ、並びに自由回転位置５３ａの両側に設けられローラ５２が食い込む回転伝達位置５３ｂ、を有する。切換機構５４は、第１筒部５０が回転すると、ローラ５２を回転伝達位置５３ｂに移動させ、第２筒部５１が回転するとローラ５２を自由回転位置５３ａに維持する。
【００９９】
この場合には、第２筒部５１がリール本体２に対して回転すると、ローラ５２が自由回転位置５３ａに維持され、第２筒部５１だけが回転し、第２筒部５１の回転が第１筒部５０に伝達されない。それに対して、第１筒部５０がリール本体２に対して回転すると、ローラ５２が回転伝達位置５３ｂに移動し、第１筒部５０の回転が第２筒部５１に伝達される。ここでは、第１筒部５０にハンドル１の回転が伝達され、第２筒部５１にロータ３の回転が伝達されるように、第１筒部５０及び第２筒部５１を配置することによって、操作部材を操作することなく、ハンドル１の回転をロータ３に常時伝達できるようになる。
【０１００】
（Ｃ）第１筒部５０は、第２筒部５１の径方向内側に配置されてもよい。この場合には、ピニオンギア１２に連結される第１筒部５０が内輪となり、ピニオンギア１２の外周側に配置されるロータ３が外輪となる第２筒部５１に連結される。このため、回転制御機構７の構成がコンパクトになる。
【０１０１】
（Ｄ）回転制御機構７は、ピニオンギア１２とロータ３との間に配置されてもよい。この場合には、回転制御機構７がロータ３に連結されるので、ロータ３だけが自由回転状態になり、回転伝達機構５が自由回転状態にならない。このため、回転伝達機構５の自由回転によって生じる空転等の不具合（オシレーティング機構２０によるスプール４の前後移動など）が生じにくくなる。
【０１０２】
（Ｅ）ピニオンギア１２は、第１筒部５０に装着され、ロータ３は、第２筒部５１に装着されてもよい。この場合には、ピニオンギア１２の回転のロータ３への伝達を直接制御できるのでロータ３の回転制御を迅速に行なえる。
【０１０３】
（Ｆ）切換機構５４は、ローラ５２を周方向に間隔を隔てて配置するための間隔保持部材５５と、切換部材５６と、付勢部材５７と、を有してもよい。切換部材５６は、間隔保持部材５５に連結され、第１筒部５０の回転に応じて間隔保持部材５５を周方向に移動させ、複数のローラ５２を自由回転位置５３ａから回転伝達位置５３ｂに移動させる。付勢部材５７は、間隔保持部材５５を介してローラ５２を自由回転位置５３ａに向けて付勢する。この場合には、間隔保持部材５５によって複数のローラ５２を自由回転位置５３ａと回転伝達位置５３ｂとに移動させるので、複数のローラ５２を同時に移動させることができ、自由回転位置５３ａから回転伝達位置５３ｂへの切り換えを迅速に行える。
【０１０４】
（Ｇ）スピニングリール１００は、ロータ３の糸繰り出し方向の回転を制動するための制動レバー１７、及び制動レバー１７の操作によってロータ３の糸繰り出し方向の回転を制動可能な制動部１６、を有するロータ制動機構６をさらに備えてもよい。この場合には、ロータ３が糸繰り出し方向に回転しても、制動レバー１７によって、ロータ３の糸繰り出し方向の回転を制動できる。このため、釣り糸の無用な繰り出しを防止できる。また、ロータ３が糸繰り出し方向に回転しても、回転バランスが悪いハンドル１が糸繰り出し方向に回転しない。このため、スピニングリール１００の回転バランスが崩れにくい。
【０１０５】
（Ｈ）ロータ制動機構６は、ロータ３を所定制動状態と制動解除状態とに切換可能な所定制動部２１をさらに有してもよい。この場合には、自由回転状態のロータ３を所定制動できるので、釣り場を移動するときなどに釣り糸の繰り出しを防止できる。
【符号の説明】
【０１０６】
１    ハンドル
２    リール本体
３    ロータ
４    スプール
５    回転伝達機構
６    ロータ制動機構
７    回転制御機構
８    スプール軸
１０    駆動軸
１１    駆動ギア
１２    ピニオンギア
１６    制動部
１７    制動レバー
２１    所定制動部
５０    第１筒部
５１    第２筒部
５２    ローラ
５３    ローラ収容凹部
５３ａ  自由回転位置
５３ｂ  回転伝達位置
５４    切換機構
５５    間隔保持部材
５６    切換部材
５７    付勢部材
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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