(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
硬化性アミドゲル化剤を７．５質量％、
アクリレート硬化性を有し、数平均分子量が３７５ｇ／ｍｏｌを有するヒドロキシル末端ポリエチレンワックスを５質量％、
低粘度ジペンタエリスリトールペンタアクリレートモノマーを５質量％、
光開始剤としてのイソプロピルチオキサントンを２質量％、
光開始剤としてのビス（２，４，６−トリメチルベンゾイル）−フェニル−ホスフィンオキシドを１質量％、
光開始剤としての２−ヒドロキシ−１−（４−（４−（２−ヒドロキシ−２−メチルプロピオニル）−ベンジル）−フェニル）−２−メチルプロパン−１−オンを３．５質量％、
安定剤としてのビス（１−オキシ−２，２，６，６−テトラメチルピペリジン−４−イル）セバケートを０．２質量％、
及び、プロポキシレート化ネオペンチルグリコールジアクリラートモノマーを７５．８質量％
を含み、７０℃から１００℃の温度で５ｃＰｓから１６ｃＰｓの粘度を有し液体状態で噴射可能で、液体状態からゲル化して１０３ｃＰｓから１０７ｃＰｓの粘度を有するオーバーコート組成物であって、
放射線にさらしたときに硬化性であり、無色であり、硬化したとき黄変しないことを特徴とするオーバーコート組成物。
【請求項２】
請求項１に記載のオーバーコート組成物において、
前記硬化性アミドゲル化剤は、
【化１】
0006057493.tif 000032
【化２】
0006057493.tif 000033
及び
【化３】
0006057493.tif 000034
で、式中−Ｃ34Ｈ56+a−は不飽和基および環式基を含むことができ、ａは０、１、２、３、４、５、６、７、８、９、１０、１１、または１２の整数であり、上の１番目：２番目：３番目の化合物が、１：２：１のモル比である混合物であることを特徴とするオーバーコート組成物。
【請求項３】
硬化性アミドゲル化剤を７．５質量％、アクリレート硬化性を有し、数平均分子量が３７５ｇ／ｍｏｌを有するヒドロキシル末端ポリエチレンワックスを５質量％、低粘度ジペンタエリスリトールペンタアクリレートモノマーを５質量％、及び、プロポキシレート化ネオペンチルグリコールジアクリラートモノマーを７５．８質量％の割合で、９０℃の温度で均一になるまで混合する混合工程と、
前記混合工程において混合物が均一になった時点で、
光開始剤としてのイソプロピルチオキサントンを２質量％、
光開始剤としてのビス（２，４，６−トリメチルベンゾイル）−フェニル−ホスフィンオキシドを１質量％、
光開始剤としての２−ヒドロキシ−１−（４−（４−（２−ヒドロキシ−２−メチルプロピオニル）−ベンジル）−フェニル）−２−メチルプロパン−１−オンを３．５質量％、
及び、安定剤としてのビス（１−オキシ−２，２，６，６−テトラメチルピペリジン−４−イル）セバケートを０．２質量％の割合で加え、９０℃の温度で２時間、撹拌する撹拌工程と、
前記撹拌工程で得られた調合物を７０℃から１００℃の温度で加熱し、５ｃＰｓから１６ｃＰｓの粘度を有し液体状態となった無色のオーバーコート組成物を、基板上に形成した画像に噴射してオーバーコートし、前記オーバーコート組成物が前記画像を部分的または完全に被覆し、かつ画像の存在しない前記基材の少なくとも一部を被覆するようにする工程と、
前記オーバーコート組成物を冷却して、前記オーバーコート組成物を液体状態からゲル化して１０3ｃＰｓから１０7ｃＰｓの粘度に増大するようにする工程と、
前記オーバーコート組成物を硬化させるために放射線を適用する工程と
を含む方法であって、前記硬化させるオーバーコート組成物が無色であり、かつ硬化したとき黄変しないことを特徴とする方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本明細書に記載されているのは、例えばインクベースの画像および電子写真ベースの画像をオーバーコートするために使用することができる実質的に無色の放射線硬化性オーバーコート組成物である。本明細書に記載のオーバーコート組成物は、少なくとも１つのゲル化剤、少なくとも１つのモノマー、少なくとも１つの光開始剤、任意で硬化性ワックス、および任意で界面活性剤を含み、実質的に着色剤を含まない。そのオーバーコート組成物を基材、例えば上面に印刷した画像がある基材に塗布する方法も記載されている。
【背景技術】
【０００２】
ワックスベースのインクは、場合によっては相変化インクとして知られており、加熱した圧電または音響インクジェットヘッドを用いて紙にデジタル画像を形成するために使用される。そのプリントヘッドによるインク滴の放出は、電子的に制御される。複数の実施形態においてその熱い滴は多くの場合アルミニウムドラムである中間体の表面に衝突してある程度冷める。完全な画像がその中間体の表面に形成され、次いで紙に転写され、圧力と熱の組合せによりそこに固定されて固体のインクまたはワックスベースのインクの印刷がもたらされる。別法では、ワックスベースの画像を直接基材に印刷することができる。紙に直の画像も、圧力と熱の組合せにさらされてその画像がその基材に固定される。
【０００３】
通常の電子写真においては、静電潜像が、電荷保持性表面例えば感光体などを均一に帯電させることによって、電子写真の表面に形成される。その帯電領域は、次いでもとの画像に対応する活性化放射線のパターンで選択的に消失される。表面に残留するその潜在帯電パターンは、放射線にさらされない領域に相当する。次に、その潜在帯電パターンは、その感光体を、トナーを含む１つ以上の現像ハウジングに通して、静電気引力によりその帯電パターンに付着させることによって視覚化する。その現像された画像は、次に画像形成表面に固定されるか、またはそれが適当な溶融技術によって固定される受容基材、例えば紙などに転写され、電子写真印刷またはトナーベースの印刷が得られる。紙上の画像の完全な保持を伴う、言い換えると定着ロール上への画像オフセットのない良好な溶融を可能にするために、このプロセスには放出を可能にする添加剤が組み込まれる。従来、この放出添加剤は、シリコーンオイルベースの定着オイルであったが、最近になってプリンタの設計によっては操作の複雑な定着オイルは取り除かれている。この技術的な進歩は、トナー粒子中にワックスを組み込むことによって達成された。両方の場合とも、溶融した画像は、シリコーンオイルまたはワックスのいずれかの表面層と共に残る。その表面は両方ともその後表面をコートすることは困難であり得る。
【０００４】
トナーベースの画像を保護する既知の方法としては、その基材にオーバーコート組成物を塗布することが挙げられる。そのオーバーコート組成物は、一般的には乾燥および／または硬化し得る液体のフィルムコーティングである。硬化は、乾燥もしくは加熱によるかまたは紫外線もしくは低電圧電子線を適用してオーバーコートの成分を重合（架橋）させることによって達成することができる。しかしながら、既知のオーバーコート組成物は、トナーベースの印刷を適切に保護する機能に欠け、例えばインクジェットプリンタ等による制御塗布に対する必須の特性を有していない。
【０００５】
一般的に既知のオーバーコート調合物は、液体のフィルムコーティング装置を用いて塗布し、従って、多くの場合画像の全体表面に塗布する、即ち流し塗りである。画像の一部に組成物を塗布する即ちスポットコーティングが可能であるが、それはオーバーコート組成物を塗布する前に版またはシリンダを準備する必要がある。従って、既知のコーティング調合物を塗布することは、非効率的、困難、かつ時間がかかり、可変データのデジタル印刷による一体化に対しては望ましくない。
【０００６】
インクベースの画像に対するコーティング調合物は既知である。例えば、ＵＶ硬化性インクジェットオーバーコートが、熱および太陽光に耐えることの不足を克服する試みで使用されている。一般的に、かかるＵＶ硬化性インクジェットオーバーコートは、重合性モノマー、オリゴマー、またはそれらの混合物を含む。しかしながら、これらのＵＶ硬化性インクジェットオーバーコートは、インクベースの画像を均一に濡らし、それと同時に画像に隣接する紙の透明性は増さない必要があるときに十分に機能しない。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００７】
【特許文献１】米国特許出願公開第２００７／０１２０９２１号
【特許文献２】米国特許出願公開第２００７／０１２０９２４号
【特許文献３】米国特許第７，２７２，６１４号
【特許文献４】米国特許第７，２７９，５８７号
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
例えば、特に商業印刷用途におけるトナーベースの画像およびインクベースの画像に対する熱および光安定性、耐引っ掻き性、および耐スミア（または摩擦）性を含むオーバーコートコーティングの特性を提供するインクジェット可能な保護組成物に対する必要性が存在する。より具体的には、低粘度を有しており（インクジェットが可能）、さらに一般にインクジェットをするために必要な高温で安定であり、以下に限定はされないが、固体インクジェット印刷物またはシリコーンオイル無しで溶融したトナーのワックス様表面のいずれによるワックス様表面にも濡れて、多孔質基材の表面に留まり、基材の透明性を増さずに、オーバーライティングを可能にし、トナーの熱膨張による熱亀裂を減少させ、または防ぎ、画像を太陽、熱などから保護する能力を含む望ましい特性を達成するオーバーコートコーティングに対する必要性が存在する。加えて、印刷した画像上にオーバーコート組成物を塗布して硬化しても黄変しない硬化性オーバーコート組成物に対する必要性がさらに存在する。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
複数の実施形態において記載されているのは、少なくとも１つのゲル化剤、少なくとも１つのモノマー、および光開始剤パッケージを含むオーバーコート組成物であって、前記オーバーコート組成物が放射線にさらしたときに硬化性であり、前記オーバーコート組成物が実質的に無色であり、硬化したとき実質的に黄変しないことを特徴とするオーバーコート組成物である。
【００１０】
さらなる実施形態において記載されているのは、少なくとも１つのゲル化剤、少なくとも１つのモノマー、および光開始剤パッケージを含むオーバーコート組成物であって、前記光開始剤パッケージが少なくとも１つの実質的に非黄変性の光開始剤を含むことを特徴とするオーバーコート組成物である。
【００１１】
なおもさらなる実施形態において記載されているのは、基材上に画像を形成する工程と、前記画像を加熱した実質的に無色のオーバーコート組成物でコートして前記オーバーコート組成物が前記画像を部分的または完全に被覆し、かつ画像の存在しない前記基材の少なくとも一部を被覆するようにする工程と、前記オーバーコート組成物を冷却して前記オーバーコート組成物の粘度が増大するようにする工程と、前記オーバーコート組成物を実質的に硬化させるために放射線を付与する工程とを含む方法であって、前記実質的に硬化させるオーバーコート組成物が実質的に無色であり、かつ硬化したとき実質的に黄変せず、前記オーバーコート組成物が少なくとも１つのゲル化剤、少なくとも１つのモノマー、および光開始剤パッケージを含むことを特徴とする方法である。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
本明細書に記載されているのは、少なくとも１つのゲル化剤、少なくとも１つのモノマー、光開始剤パッケージ、安定剤、任意で硬化性ワックス、および任意で界面活性剤を含む放射線硬化性オーバーコート組成物であって、該オーバーコート組成物は実質的に着色剤を含まない。
【００１３】
本明細書に記載の該オーバーコート組成物は、約７０℃から約１００℃、例えば約７５℃から約９０℃の温度で噴射させることができる。噴射の際、そのオーバーコート組成物は、約５ｃＰｓから約１６ｃＰｓ、例えば約８ｃＰｓから１３ｃＰｓの粘度を有することができる。該オーバーコート組成物は、従ってインクジェット装置で使用するために理想的に適合している。
【００１４】
当該ゲル化剤は所望の温度範囲において該オーバーコート組成物の粘度を上げるように機能する。特に、該ゲル化剤は、そのゲル化剤のゲル化点より低い、例えば、該オーバーコート組成物が噴射される温度より低い温度で、オーバーコート組成物中で固体様のゲルを形成する。例えば、該オーバーコート組成物は、固体様の相において約１０３ｃＰｓから約１０７ｃＰｓ、例えば約１０３．５ｃＰｓから約１０６．５ｃＰｓの粘度の範囲である。これらの粘度は、１ｓ−１の剪断速度におけるコーンアンドプレート技法を用いて求める。そのゲル相は、一般的には固体様の相と液相とが共存しており、その中でその固体様の相はその液相中で三次元ネットワーク構造を形成しており、その液相が巨視的レベルで流動するのを防いでいる。そのオーバーコート組成物は、温度がそのオーバーコート組成物のゲル化点の上または下に変化するとき、ゲル状態と液体状態の間の熱可逆的転移を示す。この温度は一般にゾル−ゲル温度と称される。このゲル形成のサイクルは、当該ゲルが、ゲル化剤分子の間の物理的、非共有相互作用、例えば水素結合、芳香族相互作用、イオン結合、配位結合、ロンドン分散相互作用などによって形成されるために、何回も繰り返すことができる。
【００１５】
複数の実施形態において、該オーバーコート組成物がゲル状態にある温度は、例えば、およそ約１５℃から約５５℃、例えば約１５から約５０℃である。そのゲル状のオーバーコート組成物は、約６０℃から約９０℃、例えば約７０℃から約８５℃で液化する。噴射温度の液体状態からゲル状態に冷却する工程において、該オーバーコート組成物は著しい粘度上昇を受ける。その粘度上昇は、粘度の少なくとも３桁の上昇、例えば粘度の少なくとも４桁の上昇である。
【００１６】
該オーバーコート組成物は、画像受容基材上に直接噴射することができる。そのオーバーコート組成物は、次に、例えば２００８年１月３１日出願のコバックスらの米国特許出願第１２／０２３９７９号に記載されている接触もしくは非接触レベリングによって水平にすることができる。
【００１７】
噴射に続いて、そのオーバーコートは、一般的にはゲル化剤の特性を活用するために該組成物のゲル化点より下まで冷却する。該組成物は、次に該組成物の硬化のために硬化エネルギーにさらすことができる。適当な硬化エネルギー源、例えば紫外線エネルギー、電子線エネルギーなどにさらすとき、その光開始剤はそのエネルギーを吸収して、ゲル様のオーバーコート組成物を硬化した保護オーバーコートに変換する反応を始動する。そのオーバーコートの粘度は適当な硬化エネルギー源にさらすとさらに増大してその結果それは固体まで硬化し、その硬化したオーバーコート組成物の粘度はごく普通には測定不可能である。該組成物中のモノマーおよび、場合によっては、ゲル化剤は、１つ以上の光開始剤のＵＶ光への露光の結果、重合し、容易に架橋してポリマーネットワークを形成する官能基を含有する。光開始剤が存在しない場合、これらの官能基は電子線放射への暴露を受けて重合することができる。このポリマーネットワークは、例えば、耐久性、熱および光安定性、ならびに耐引っ掻きおよび耐スミア性を有する印刷画像を提供する。従って、該組成物は、画像を亀裂および退色から護り、画像耐久性を提供し、スミアリング（smearing）およびビーディング（beading）のないオーバーライティングを可能にするので、熱および太陽光にさらされる基材上のインクベースの画像およびトナーベースの画像にコーティングするのに特に好適である。該組成物はまた、場合によってはワックスを含み、従って、該組成物は、画像のインクが少なくとも１つのワックスを含有するインクベースの画像、および画像のトナーが少なくとも１つのワックスを含有するトナーベースの画像にコーティングするのに特に好適であり得る。
【００１８】
本明細書に開示されているオーバーコート組成物は、実質的に無色である。本明細書で用いられる「実質的に無色」とは、当該オーバーコート組成物が、硬化を受ける前と後に実質的にまたは完全に透明または澄んでいることを意味する。このために、該組成物は、実質的に着色剤を含まない。本明細書に記載のオーバーコート組成物は、硬化するとき黄変せず実質的にまたは完全に透明または澄んだままであり、即ち、Ｌ＊ａ＊ｂ＊値またはｋ、ｃ、ｍ、ｙのいずれかにおける測定可能な差異は殆ど見られない。「実質的に非黄変性」または「実質的にまたは完全に透明または澄んでいる」とは、該オーバーコート組成物が硬化するとき、色または色相が、約１５％未満、例えば約１０％未満または約５％未満、例えば約０％の量で変化することを意味する。
【００１９】
該オーバーコート組成物は、硬化の前後に実質的に無色であることに加えて、該オーバーコート組成物は、また、顔料、染料またはそれらの混合物等の着色剤を実質的にまたは完全に含まない。該オーバーコート組成物が硬化の前後に実質的にまたは完全に透明であり澄んでいることが可能なことは、本明細書でこれから説明するように、ある程度は、該オーバーコート組成物中に存在する１つ以上の光開始剤のおかげである。
【００２０】
放射線硬化性オーバーコート組成物で使用するための適切なゲル化剤としては、硬化性ポリアミド−エポキシアクリラート成分およびポリアミド成分を含んでなる硬化性ゲル化剤、硬化性エポキシ樹脂およびポリアミド樹脂を含んでなる硬化性複合体ゲル化剤、アミドゲル化剤などが挙げられる。本明細書に記載のオーバーコート組成物にゲル化剤を包含させることによって、そのオーバーコート組成物の粘度が、そのオーバーコート組成物が冷えるにつれて急速に増大するために、該オーバーコート組成物を基材（その上に画像があるかまたはない）にコートすることが、その基材中への過剰な浸透無しで可能となる。紙などの多孔質の基材中への液体の過剰な浸透は基材の望ましくない不透明性の減少をもたらし得る。複数の実施形態において、硬化性ゲル化剤は、本明細書に記載のモノマー（１つ以上）の硬化に加わる。ゲル化剤を含めることによる粘度の増加は、また、酸素が遊離ラジカル重合の阻害物質であるために、オーバーコート中への酸素の拡散を減少させることができる。
【００２１】
本明細書に記載のオーバーコート組成物で使用するのに適するゲル化剤は、そのオーバーコート組成物がシリコーンオイルをその上に有する基材上で利用されるときは、濡れを改良するために事実上両親媒性であり得る。本明細書で使用する両親媒性とは、分子の極性部分と非極性部分の両方を有する分子を意味する。例えば、本明細書に記載のゲル化剤は、長い非極性炭化水素鎖および極性アミド結合を有することができる。
【００２２】
硬化性エポキシ樹脂とポリアミド樹脂とを含んでなる適当な複合体ゲル化剤が、例えば同一出願人による米国特許出願公開第２００７／０１２０９２１号に開示されている。その複合体ゲル化剤中のエポキシ樹脂成分は、任意の適当なエポキシ基含有物質であり得る。複数の実施形態において、該エポキシ基含有成分は、ポリフェノール系エポキシ樹脂またはポリオール系エポキシ樹脂あるいはそれらの混合物のいずれかのジグリシジルエーテルの中から選択される。即ち、複数の実施形態において、該エポキシ樹脂は、分子の末端側終端にある２つのエポキシ官能基を有する。複数の実施形態における該ポリフェノール系エポキシ樹脂は、２個を超えないグリシジルエーテル末端基を有するビスフェノールＡ−ｃｏ−エピクロルヒドリン樹脂である。該ポリオール系エポキシ樹脂は、２個を超えないグリシジルエーテル末端基を有するジプロピレングリコール−ｃｏ−エピクロルヒドリン樹脂であり得る。適当なエポキシ樹脂は、約２００から約８００、例えば約３００から約７００の範囲の重量平均分子量を有する。市販のエポキシ樹脂の供給源は、例えば、Ｄｏｗ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏｒｐ．社からのビスフェノールＡ系エポキシ樹脂、例えばＤＥＲ  ３８３など、またはＤｏｗ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏｒｐ．社からのジプロピレングリコール系エポキシ樹脂、例えばＤＥＲ  ７３６などである。天然源が起源であるその他の供給源のエポキシ系材料、例えば植物または動物が起源のエポキシ化トリグリセリド脂肪酸エステル類、例えばエポキシ化アマニ油、ナタネ油などまたはそれらの混合物を使用することができる。植物油から誘導されたエポキシ化合物、例えば米国ペンシルベニア州フィラデルフィアのＡｒｋｅｍａ  Ｉｎｃ．社からの製品のＶＩＫＯＦＬＥＸの品目なども使用することができる。そのエポキシ樹脂成分は、例えば、アクリラートまたは（メタ）クリラート、ビニルエーテル、アリルエーテルなどにより、不飽和カルボン酸または別の不飽和試薬との化学反応によって官能化する。例えば、その樹脂の末端エポキシ基は、この化学反応において開環したものになり、（メタ）アクリル酸とのエステル化反応によって（メタ）アクリル酸エステルに転化される。
【００２３】
エポキシポリアミド複合体ゲル化剤のポリアミド成分として、任意の適当なポリアミド材料を使用することができる。複数の実施形態において、そのポリアミドは、重合脂肪酸、例えば、天然源（例えば、ヤシ油、ナタネ油、ヒマシ油などおよびそれらの混合物を含む）から得られたものまたは普通に知られている二量体化したオレイン酸、リノール酸などのＣ−１８不飽和酸原料から調製した炭化水素「ダイマー酸」と、ジアミン（例えば、エチレンジアミン、ＤＹＴＥＫ（登録商標）シリーズのジアミン類、ポリ（アルキレンオキシ）ジアミン類など）とから誘導したポリアミン、またはポリエステルポリアミド類およびポリエーテルポリアミド類などのポリアミドのコポリマーも含んだものからなる。ゲル化剤の形成には１つ以上のポリアミド樹脂を使用することができる。市販されているポリアミド樹脂の源としては、例えば、Ｃｏｇｎｉｓ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ社（以前のＨｅｎｋｅｌ  Ｃｏｒｐ．社）から入手できるポリアミドのＶＥＲＳＡＭＩＤシリーズ、とりわけ、すべて低分子量および低アミン価を有する、ＶＥＲＳＡＭＩＤ  ３３５、ＶＥＲＳＡＭＩＤ  ３３８、ＶＥＲＳＡＭＩＤ  ７９５およびＶＥＲＳＡＭＩＤ  ９６３が挙げられる。Ａｒｉｚｏｎａ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏｍｐａｎｙ社によるＳＹＬＶＡＧＥＬ（登録商標）ポリアミド樹脂、およびポリエーテル−ポリアミド樹脂を含むそれらの変形を採用することができる。Ａｒｉｚｏｎａ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏｍｐａｎｙ社から得られるＳＹＬＶＡＧＥＬ（登録商標）樹脂の組成は、一般式、
【化１】
0006057493.tif 000002
によるポリアルキレンオキシジアミンポリアミドとして記載され、式中、Ｒ１は、少なくとも１７個の炭素を有するアルキル基であり、Ｒ２は、ポリアルキレンオキシドを含み、Ｒ３は、Ｃ−６炭素環基を含み、ｎは、１以上の整数である。
【００２４】
硬化性ポリアミド−エポキシアクリラート成分およびポリアミド成分を含んでなる適当なゲル化剤は、例えば、同一出願人による米国特許出願公開第２００７／０１２０９２４号に開示されている。その硬化性ポリアミド−エポキシアクリラートは、その中に少なくとも１つの官能基を含むおかげで硬化可能である。１例として、そのポリアミド−エポキシアクリラートは、２官能性である。その官能基（１つ以上）、例えばアクリラート基（１つ以上）などは、遊離ラジカルの開始を介しての放射線硬化性であり、そのゲル化剤の硬化インクビヒクルへの化学結合を可能にする。市販されているポリアミド−エポキシアクリラートは、Ｃｏｇｎｉｓ社からのＰＨＯＴＯＭＥＲ（登録商標）ＲＭ  ３７０である。硬化性ポリアミド−エポキシアクリラートは、また、硬化性エポキシ樹脂とポリアミド樹脂を含んでなる硬化性複合体ゲル化剤に対する上記の構造の中から選択することもできる。
【００２５】
ポリアミド樹脂成分は、オーバーコート組成物のゲル状態の弾性を増すことができる。即ち、弾性率（Ｇ’）の値が高い。紙に直接印刷するとき、オーバーコート組成物に対するより高い弾性率（Ｇ’）の要件が減少される。任意の適当なポリアミド材料をゲル化剤のポリアミド成分のために使用することができ、典型的な材料は、例えば１モル当り１，０００〜５，０００グラムの範囲内であるがこの範囲の外であってもよい低分子量の、０〜１０の範囲といった低いアミン価を有するポリエーテル−ポリアミド類である。市販源のポリアミド樹脂としては、例えば、Ａｒｉｚｏｎａ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ社によるＳＹＬＶＡＧＥＬ（登録商標）１０００ポリアミド樹脂、およびその変形が挙げられる。
【００２６】
本件で使用するために適するアミドゲル化剤は、米国特許第７，２７２，６１４号および同第７，２７９，５８７号に開示されている。
【００２７】
一実施形態において、該アミドゲル化剤は、式
【化２】
0006057493.tif 000003
の化合物であり得、式中、
Ｒ１は、
（１）アルキレン基（ただしアルキレン基は、二価の脂肪族基またはアルキル基として定義され、線状および枝分かれ、飽和および不飽和、環式および非環式、ならびに飽和および不飽和のアルキレン基を含み、ここでヘテロ原子、例えば、酸素、窒素、硫黄、ケイ素、リン、ホウ素などが、そのアルキレン基中にあってもなくてもよい）であって、約１個の炭素原子〜約１２個の炭素原子、例えば約１個の炭素原子〜約８個の炭素原子または約１個の炭素原子〜約５個の炭素原子を有するが、炭素原子の数はこれらの範囲の外であってもよいもの、
（ｉｉ）アリーレン基（ただしアリーレン基は、二価の芳香族基またはアリール基として定義され、置換および非置換のアリーレン基を含み、ここでヘテロ原子、例えば、酸素、窒素、硫黄、ケイ素、リン、ホウ素などが、そのアリーレン基中にあってもなくてもよい）であって、約１個の炭素原子〜約１５個の炭素原子、例えば約３個の炭素原子〜約１０個の炭素原子または約５個の炭素原子〜約８個の炭素原子を有するが、炭素原子の数はこれらの範囲の外であってもよいもの、
（ｉｉｉ）アリールアルキレン基（ただしアリールアルキレン基は、二価のアリールアルキル基として定義され、置換および非置換のアリールアルキレン基を含み、ここで該アリールアルキレン基のアルキル部分は、線状または枝分かれ、飽和または不飽和、および環式または非環式であり得、ここでヘテロ原子、例えば、酸素、窒素、硫黄、ケイ素、リン、ホウ素などが、そのアリールアルキレン基のアリールまたはアルキル部分のいずれかにあってもなくてもよい）であって、約６個の炭素原子〜約３２個の炭素原子、例えば約６個の炭素原子〜約２２個の炭素原子または約６個の炭素原子〜約１２個の炭素原子を有するが、炭素原子の数はこれらの範囲の外であってもよいもの、あるいは
（ｉｖ）アルキルアリーレン基（ただしアルキルアリーレン基は、二価のアルキルアリール基として定義され、置換および非置換のアルキルアリーレン基を含み、ここで該アルキルアリーレン基のアルキル部分は、線状または枝分かれ、飽和または不飽和、および環式または非環式であり得、ここでヘテロ原子、例えば、酸素、窒素、硫黄、ケイ素、リン、ホウ素などが、そのアルキルアリーレン基のアリールまたはアルキル部分のいずれかにあってもなくてもよい）であって、約５個の炭素原子〜約３２個の炭素原子、例えば約６個の炭素原子〜約２２個の炭素原子または約７個の炭素原子〜約１５個の炭素原子を有するが、炭素原子の数はこれらの範囲の外であってもよいものであり、ここで置換アルキレン、アリーレン、アリールアルキレン、およびアルキルアリーレン基上の置換基は、（以下に限定はされないが）ハロゲン原子、シアノ基、ピリジン基、ピリジニウム基、エーテル基、アルデヒド基、ケトン基、エステル基、アミド基、カルボニル基、チオカルボニル基、スルフィド基、ニトロ基、ニトロソ基、アシル基、アゾ基、ウレタン基、尿素基、それらの混合物などであり得、ここで２つ以上の置換基が結合して環を形成していてもよい。
【００２８】
式中、Ｒ２およびＲ２’は、それぞれ他とは無関係に、
（ｉ）アルキレン基（ただしアルキレン基は、二価の脂肪族基またはアルキル基として定義され、線状および枝分かれ、飽和および不飽和、環式および非環式、ならびに置換および非置換のアルキレン基を含み、ここでヘテロ原子、例えば、酸素、窒素、硫黄、ケイ素、リン、ホウ素などが、そのアルキレン基中にあってもなくてもよい）であって、約１個の炭素原子〜約５４個の炭素原子、例えば約１個の炭素原子〜約４８個の炭素原子または約１個の炭素原子〜約３６個の炭素原子を有するが、炭素原子の数はこれらの範囲の外であってもよいもの、
（ｉｉ）アリーレン基（ただしアリーレン基は、二価の芳香族基またはアリール基として定義され、置換および非置換のアリーレン基を含み、ここでヘテロ原子、例えば、酸素、窒素、硫黄、ケイ素、リン、ホウ素などが、そのアリーレン基中にあってもなくてもよい）であって、約５個の炭素原子〜約１５個の炭素原子、例えば約５個の炭素原子〜約１３個の炭素原子または約５個の炭素原子〜約１０個の炭素原子を有するが、炭素原子の数はこれらの範囲の外であってもよいもの、
（ｉｉｉ）アリールアルキレン基（ただしアリールアルキレン基は、二価のアリールアルキル基として定義され、置換および非置換のアリールアルキレン基を含み、ここで該アリールアルキレン基のアルキル部分は、線状または枝分かれ、飽和または不飽和、および環式または非環式であり得、ここでヘテロ原子、例えば、酸素、窒素、硫黄、ケイ素、リン、ホウ素などが、そのアリールアルキレン基のアリールまたはアルキル部分のいずれかにあってもなくてもよい）であって、約６個の炭素原子〜約３２個の炭素原子、例えば約７個の炭素原子〜約３３個の炭素原子または約８個の炭素原子〜約１５個の炭素原子を有するが、炭素原子の数はこれらの範囲の外であってもよいもの、あるいは
（ｉｖ）アルキルアリーレン基（ただしアルキルアリーレン基は、二価のアルキルアリール基として定義され、置換および非置換のアルキルアリーレン基を含み、ここで該アルキルアリーレン基のアルキル部分は、線状または枝分かれ、飽和または不飽和、および環式または非環式であり得、ここでヘテロ原子、例えば、酸素、窒素、硫黄、ケイ素、リン、ホウ素などが、そのアルキルアリーレン基のアリールまたはアルキル部分のいずれかにあってもなくてもよい）であって、約６個の炭素原子〜約３２個の炭素原子、例えば約６個の炭素原子〜約２２個の炭素原子または約７個の炭素原子〜約１５個の炭素原子を有するが、炭素原子の数はこれらの範囲の外であってもよいものであり、ここで置換アルキレン、アリーレン、アリールアルキレン、およびアルキルアリーレン基上の置換基は、（以下に限定はされないが）ハロゲン原子、シアノ基、エーテル基、アルデヒド基、ケトン基、エステル基、アミド基、カルボニル基、チオカルボニル基、ホスフィン基、ホスホニウム基、ホスフェート基、ニトリル基、メルカプト基、ニトロ基、ニトロソ基、アシル基、酸無水物基、アジド基、アゾ基、シアナート基、ウレタン基、尿素基、それらの混合物などであり得、ここで２つ以上の置換基が結合して環を形成していてもよい。
【００２９】
式中、Ｒ３およびＲ３’は、それぞれ他とは無関係に、
（ａ）光開始基、例えば、式
【化３】
0006057493.tif 000004
の１−（４−（２−ヒドロキシエトキシ）フェニル）−２−ヒドロキシ−２−メチルプロパン−１−オンから誘導される基、
式
【化４】
0006057493.tif 000005
の１−ヒドロキシシクロヘキシルフェニルケトンから誘導される基、
式
【化５】
0006057493.tif 000006
の２−ヒドロキシ−２−メチル−１−フェニルプロパン−１−オンから誘導される基、
式
【化６】
0006057493.tif 000007
のＮ，Ｎ−ジメチルエタノールアミンまたはＮ，Ｎ−ジメチルエチレンジアミンから誘導される基など、あるいは
（ｂ）基であって、
（ｉ）アルキル基（線状および枝分かれ、飽和および不飽和、環式および非環式、ならびに置換および非置換のアルキル基を含み、ここでヘテロ原子、例えば、酸素、窒素、硫黄、ケイ素、リン、ホウ素などが、そのアルキル基中にあってもなくてもよい）であって、約２個の炭素原子〜約１００個の炭素原子、例えば約３個の炭素原子〜約６０個の炭素原子または約４個の炭素原子〜約３０個の炭素原子を有するもの、
（ｉｉ）アリール基（置換および非置換のアリール基を含み、ここでヘテロ原子、例えば、酸素、窒素、硫黄、ケイ素、リン、ホウ素などが、そのアリール基中にあってもなくてもよい）であって、約５個の炭素原子〜約１００個の炭素原子、例えば約５個の炭素原子〜約６０個の炭素原子または約６個の炭素原子〜約３０個の炭素原子を有するが、炭素原子の数がこれらの範囲の外であってもよいもの、例えばフェニルなど、
（ｉｉｉ）アリールアルキル基（置換および非置換アリールアルキル基を含み、ここでアリールアルキル基のアルキル部分は、線状または枝分かれ、飽和または不飽和、および環式または非環式であり得、ここでヘテロ原子、例えば、酸素、窒素、硫黄、ケイ素、リン、ホウ素などが、そのアリールアルキル基のアリールまたはアルキル部分のいずれかにあってもなくてもよい）であって、約５個の炭素原子〜約１００個の炭素原子、例えば約５個の炭素原子〜約６０個の炭素原子または約６個の炭素原子〜約３０個の炭素原子を有するが、炭素原子の数がこれらの範囲の外であってもよいもの、例えばベンジルなど、または、
（ｉｖ）アルキルアリール基（置換および非置換アルキルアリール基を含み、ここでアルキルアリール基のアルキル部分は、線状または枝分かれ、飽和または不飽和、および環式または非環式であり得、ここでヘテロ原子、例えば、酸素、窒素、硫黄、ケイ素、リン、ホウ素などが、そのアルキルアリール基のアリールまたはアルキル部分のいずれかにあってもなくてもよい）であって、約５個の炭素原子〜約１００個の炭素原子、例えば約５個の炭素原子〜約６０個の炭素原子または約６個の炭素原子〜約３０個の炭素原子を有するが、炭素原子の数がこれらの範囲の外であってもよいもの、例えばトリルなどであり、ここで置換アルキル、アリールアルキル、およびアルキルアリール基上の置換基は、（以下に限定はされないが）ハロゲン原子、エーテル基、アルデヒド基、ケトン基、エステル基、アミド基、カルボニル基、チオカルボニル基、スルフィド基、ホスフィン基、ホスホニウム基、ホスフェート基、ニトリル基、メルカプト基、ニトロ基、ニトロソ基、アシル基、酸無水物基、アジド基、アゾ基、シアナート基、イソシアナート基、チオシアナート基、イソチオシアナート基、カルボキシレート基、カルボン酸基、ウレタン基、尿素基、それらの混合物などであり得、ここで２つ以上の置換基が結合して環を形成していてもよい。
【００３０】
式中、ＸおよびＸ’は、それぞれ他とは関係なく、酸素原子または式−ＮＲ４−の基であり、式中、Ｒ４は、
（ｉ）水素原子、
（ｉｉ）アルキル基であって、線状および枝分かれ、飽和および不飽和、環式および非環式、ならびに置換および非置換のアルキル基を含み、ここでヘテロ原子がそのアルキル基中にあってもなくてもよく、約５個の炭素原子〜約１００個の炭素原子、例えば約５個の炭素原子〜約６０個の炭素原子または約６個の炭素原子〜約３０個の炭素原子を有するが、その炭素原子の数は、これらの範囲の外であってもよく、
（ｉｉｉ）アリール基であって、置換および非置換アリール基を含み、ここでヘテロ原子がそのアリール基中にあってもなくてもよく、約５個の炭素原子〜約１００個の炭素原子、例えば約５個の炭素原子〜約６０個の炭素原子または約６個の炭素原子〜約３０個の炭素原子を有するが、その炭素原子の数は、これらの範囲の外であってもよく、
（ｉｖ）アリールアルキル基であって、置換および非置換のアリールアルキル基を含み、ここでそのアリールアルキル基のアルキル部分は、線状または枝分かれ、飽和または不飽和、および環式または非環式であり得、ここでヘテロ原子が、そのアリールアルキル基のアリールまたはアルキル部分のいずれかにあってもなくてもよく、約５個の炭素原子〜約１００個の炭素原子、例えば約５個の炭素原子〜約６０個の炭素原子または約６個の炭素原子〜約３０個の炭素原子を有するが、その炭素原子の数は、これらの範囲の外であってもよく、あるいは
（ｖ）アルキルアリール基であって、置換および非置換のアルキルアリール基を含み、ここでそのアルキルアリール基のアルキル部分は、線状または枝分かれ、飽和または不飽和、および環式または非環式であり得、ここでヘテロ原子が、そのアルキルアリール基のアリールまたはアルキル部分のいずれかにあってもなくてもよく、約５個の炭素原子〜約１００個の炭素原子、例えば約５個の炭素原子〜約６０個の炭素原子または約６個の炭素原子〜約３０個の炭素原子を有するが、その炭素原子の数は、これらの範囲の外であってもよく、ここで置換アルキル、アリール、アリールアルキル、およびアルキルアリール基上の置換基は、（以下に限定されないが）ハロゲン原子、エーテル基、アルデヒド基、ケトン基、エステル基、アミド基、カルボニル基、チオカルボニル基、サルフェート基、スルホネート基、スルホン酸基、スルフィド基、スルホキシド基、ホスフィン基、ホスホニウム基、ホスフェート基、ニトリル基、メルカプト基、ニトロ基、ニトロソ基、スルホン基、アシル基、酸無水物基、アジド基、アゾ基、シアナート基、イソシアナート基、チオシアナート基、イソチオシアナート基、カルボキシレート基、カルボン酸基、ウレタン基、尿素基、それらの混合物などであり得、ここで２つ以上の置換基が結合して環を形成していてもよい。
【００３１】
１つの具体的な実施形態において、Ｒ２およびＲ２’は、互いに同じものであり、別の具体的な実施形態においては、Ｒ２およびＲ２’は、互いに異なる。１つの具体的な実施形態において、Ｒ３およびＲ３’は、互いに同じものであり、別の具体的な実施形態においては、Ｒ３およびＲ３’は、互いに異なる。
【００３２】
１つの具体的な実施形態において、Ｒ２およびＲ２’は、それぞれ式−Ｃ３４Ｈ５６＋ａ−の基であり、不飽和および環式基を含んでもよい枝分かれアルキレン基であって、式中ａは、０、１、２、３、４、５、６、７、８、９、１０、１１、または１２の整数であり、式
【化７】
0006057493.tif 000008
の異性体を含む。
【００３３】
１つの具体的実施形態においてＲ１は、エチレン（−ＣＨ２ＣＨ２−）基である。
【００３４】
１つの具体的実施形態においてＲ３およびＲ３’は、両方とも
【化８】
0006057493.tif 000009
である。
【００３５】
１つの具体的な実施形態において、該化合物は、式
【化９】
0006057493.tif 000010
のものであり、式中、−Ｃ３４Ｈ５６＋ａ−は、不飽和および環式基を含んでもよい枝分かれアルキレン基を表し、ここでａは、０、１、２、３、４、５、６、７、８、９、１０、１１、または１２の整数であり、式
【化１０】
0006057493.tif 000011
の異性体を含む。
【００３６】
適当なアミドゲル化剤のさらなる具体例としては、式
【化１１】
0006057493.tif 000012
のものであって、式中、−Ｃ３４Ｈ５６＋ａ−は、不飽和および環式基を含んでもよい枝分かれアルキレン基を表し、ここでａは、０、１、２、３、４、５、６、７、８、９、１０、１１、または１２の整数であり、ｍは２であり、式
【化１２】
0006057493.tif 000013
の異性体を含むもの、
式
【化１３】
0006057493.tif 000014
のものであって、式中、−Ｃ３４Ｈ５６＋ａ−は、不飽和および環式基を含んでもよい枝分かれアルキレン基を表し、ここでａは、０、１、２、３、４、５、６、７、８、９、１０、１１、または１２の整数であり、ｎは整数であり、ｎが２である実施形態およびｎが５である実施形態を含むがこれらには限定されず、式
【化１４】
0006057493.tif 000015
の異性体を含むもの、
式
【化１５】
0006057493.tif 000016
のものであって、式中、−Ｃ３４Ｈ５６＋ａ−は、不飽和および環式基を含んでもよい枝分かれアルキレン基を表し、ここでａは、０、１、２、３、４、５、６、７、８、９、１０、１１、または１２の整数であり、ｐは整数であり、ｐが２である実施形態およびｐが３である実施形態を含み、式
【化１６】
0006057493.tif 000017
の異性体を含むもの、
式
【化１７】
0006057493.tif 000018
のものであって、式中、−Ｃ３４Ｈ５６＋ａ−は、不飽和および環式基を含んでもよい枝分かれアルキレン基を表し、ここでａは、０、１、２、３、４、５、６、７、８、９、１０、１１、または１２の整数であり、ｑは、整数であって、ｑが２であり、ｑが３である実施形態を含み、式
【化１８】
0006057493.tif 000019
の異性体を含むもの、
式
【化１９】
0006057493.tif 000020
のものであって、式中、−Ｃ３４Ｈ５６＋ａ−は、不飽和および環式基を含んでもよい枝分かれアルキレン基を表し、ここでａは、０、１、２、３、４、５、６、７、８、９、１０、１１、または１２の整数であり、ｒは、整数であって、ｒが２である実施形態と、ｒが３である実施形態とを含み、式
【化２０】
0006057493.tif 000021
の異性体を含むものなど、ならびにそれらの混合物が挙げられる。
【００３７】
該オーバーコート組成物は、任意の適当な量、例えば該オーバーコート組成物の約１〜約５０重量％のそのゲル化剤を含むことができる。複数の実施形態において、該ゲル化剤は該オーバーコート組成物の約２〜約２０重量％の量、例えば該オーバーコート組成物の約３〜約１０重量％の量で存在することができるが、その値は、この範囲の外であってもよい。
【００３８】
該オーバーコート組成物において使用される放射線硬化性モノマーの例としては、プロポキシレート化ネオペンチルグリコールジアクリラート、ジエチレングリコールジアクリラート、トリエチレングリコールジアクリラート、ヘキサンジオールジアクリラート、ジプロピレングリコールジアクリラート、トリプロピレングリコールジアクリラート、アルコキシル化ネオペンチルグリコールジアクリラート、イソデシルアクリラート、トリデシルアクリラート、イソボルニルアクリラート、プロポキシル化トリメチロールプロパントリアクリラート、エトキシル化トリメチロールプロパントリアクリラート、ジ−トリメチロールプロパンテトラアクリラート、ジペンタエリスリトールペンタアクリラート、エトキシル化ペンタエリスリトールテトラアクリラート、プロポキシル化グリセロールトリアクリラート、イソボルニルメタクリラート、ラウリルアクリラート、ラウリルメタクリラート、ネオペンチルグリコールプロポキシレートメチルエーテルモノアクリラート、イソデシルメタクリラート、カプロラクトンアクリラート、２−フェノキシエチルアクリラート、イソオクチルアクリラート、イソオクチルメタクリラート、ブチルアクリラート、それらの混合物などが挙げられる。複数の実施形態において、その硬化性モノマーは、該オーバーコート組成物中に、例えば該オーバーコート組成物の約２０〜約９５重量％、例えば該オーバーコート組成物の約３０〜約８５重量％、または該オーバーコート組成物の約４０〜約８０重量％などの量で含まれる。
【００３９】
該オーバーコート組成物中にはオリゴマー類を、０〜約３０重量パーセント、例えば約０〜約２５または約０〜２０重量パーセントの量で、適宜使用することができる。該オーバーコート組成物中に使用することができる適当な放射線硬化性オリゴマー類の例は、例えば約５０ｃＰｓ〜約１０，０００ｃＰｓ、例えば約７５ｃＰｓ〜約７，５００ｃＰｓまたは約１００ｃＰｓ〜約５，０００ｃＰｓなどの低粘度を有する。かかるオリゴマー類の例としては、ペンシルベニア州エクセターのＳａｒｔｏｍｅｒ  Ｃｏｍｐａｎｙ，Ｉｎｃ．社から入手できるＣＮ  ５４９、ＣＮ  １３１、ＣＮ  １３１Ｂ、ＣＮ  ２２８５、ＣＮ  ３１００、ＣＮ  ３１０５、ＣＮ  １３２、ＣＮ  １３３、ＣＮ  １３２、ジョージア州スミュルナのＣｙｔｅｃ  Ｉｎｄｕｓｔｉｅｓ  Ｉｎｃ社から入手できるＥｂｅｃｒｙｌ  １４０、Ｅｂｅｃｒｙｌ  １１４０、Ｅｂｅｃｒｙｌ  ４０、Ｅｂｅｃｒｙｌ  ３２００、Ｅｂｅｃｒｙｌ  ３２０１、Ｅｂｅｃｒｙｌ  ３２１２、オハイオ州シンシナティのＣｏｇｎｉｓ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ社から入手できるＰｈｏｔｏｍｅｒ  ３６６０、Ｐｈｏｔｏｍｅｒ  ５００６Ｆ、Ｐｈｏｔｏｍｅｒ  ５４２９、Ｐｈｏｔｏｍｅｒ  ５４２９Ｆ、ニュージャージー州フローラムパークのＢＡＳＦ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ社から入手できるＬａｒｏｍｅｒ  ＰＯ  ３３Ｆ、Ｌａｒｏｍｅｒ  ＰＯ  ４３Ｆ、Ｌａｒｏｍｅｒ  ＰＯ  ９４Ｆ、Ｌａｒｏｍｅｒ  ＵＯ  ３５Ｄ、Ｌａｒｏｍｅｒ  ＰＡ  ９０３９Ｖ、Ｌａｒｏｍｅｒ  ＰＯ  ９０２６Ｖ、Ｌａｒｏｍｅｒ  ８９９６、Ｌａｒｏｍｅｒ  ８７６５、Ｌａｒｏｍｅｒ  ８９８６などが挙げられる。
【００４０】
本明細書に記載のオーバーコート組成物は、硬化、例えばＵＶ硬化を開始するための少なくとも１つの光開始剤を有する光開始剤パッケージをさらに含む。放射エネルギー、例えばＵＶ光放射エネルギーを吸収して調合物の硬化性成分の硬化を開始するが、硬化するとき黄色の着色を実質的に生じない任意の光開始剤を使用することができる。
【００４１】
遊離ラジカル重合によって硬化する実施形態のインク組成物、例えば（メタ）アクリラート基を含有するインク組成物またはポリアミドを含んでなるインクのための光開始剤としては、ベンゾフェノン類、ベンゾインエーテル類、ベンジルケタール類、α−ヒドロキシアルキルフェノン類、およびＣｉｂａ社からＩＲＧＡＣＵＲＥおよびＤＡＲＯＣＵＲの商品名の下で販売されているアシルホスフィン光開始剤を挙げることができる。適当な光開始剤の具体例としては、２，４，６−トリメチルベンゾイルジフェニルホスフィンオキシド（ＢＡＳＦ社製、ＬＵＣＩＲＩＮ  ＴＰＯとして入手できる）、２，４，６−トリメチルベンゾイルエトキシフェニルホスフィンオキシド（ＢＡＳＦ社製、ＬＵＣＩＲＩＮ  ＴＰＯ−Ｌとして入手できる）、ビス（２，４，６−トリメチルベンゾイル）−フェニル−ホスフィンオキシド（Ｃｉｂａ社製、ＩＲＧＡＣＵＲＥ  ８１９として入手できる）およびその他のアシルホスフィン類、２−メチル−１−（４−メチルチオ）フェニル−２−（４−モルホリニル）−１−プロパノン（Ｃｉｂａ社製、ＩＲＧＡＣＵＲＥ  ９０７として入手できる）および１−（４−（２−ヒドロキシエトキシ）フェニル）−２−ヒドロキシ−２−メチルプロパン−１−オン（Ｃｉｂａ社製、ＩＲＧＡＣＵＲＥ  ２９５９として入手できる）、２−ヒドロキシ−１−（４−（４−（２−ヒドロキシ−２−メチルプロピオニル）−ベンジル）−フェニル）−２−メチルプロパン−１−オン（Ｃｉｂａ社製、ＩＲＧＡＣＵＲＥ  １２７として入手できる）、チタノセン、イソプロピルチオキサントン、１−ヒドロキシ−シクロヘキシルフェニルケトン、ベンゾフェノン、２，４，６−トリメチルベンゾフェノン、４−メチルベンゾフェノン、ジフェニル−（２，４，６−トリメチルベンゾイル）ホスフィンオキシド、２，４，６−トリメチルベンゾイルフェニルホスフィン酸エチルエステル、オリゴ（２−ヒドロキシ−２−メチル−１−（４−（１−メチルビニル）フェニル）プロパノン）、２−ヒドロキシ−２−メチル−１−フェニル−１−プロパノン、ベンジルジメチルケタール、ならびにそれらの混合物が挙げられる。
【００４２】
アミン相乗剤、即ち、光開始剤に水素原子を与え、それによって重合を開始するラジカル種を形成する共開始剤（アミン相乗剤は、また、調合物に溶解している酸素を消滅することができ、酸素は遊離ラジカル重合を阻害するのでその消滅は重合の速度を増す）、例えばエチル−４−ジメチルアミノベンゾエートおよび２−エチルヘキシル−４−ジメチルアミノベンゾエートなどについても言及することができる。このリストは網羅的なものではなく、望ましい波長の放射エネルギー例えばＵＶ光などを照射したとき、遊離ラジカル反応を開始し、ただし照射の後に着色状態にならなければ、任意の既知の光開始剤を無制限で使用することができる。
【００４３】
複数の実施形態において、該光開始剤パッケージは、α−アミノケトン誘導体の光開始剤を含む既知の光開始剤パッケージとは対照をなして、少なくとも１つのα−ヒドロキシケトン光開始剤および少なくとも１つのホスフィノイル型光開始剤（１つ以上）を含むことができる。α−ヒドロキシケトン光開始剤の１例は、ＩＲＧＡＣＵＲＥ  １２７であり、一方ホスフィノイル型光開始剤の１例は、ＩＲＧＡＣＵＲＥ  ８１９であり、両方ともニューヨーク州タリタウンのＣｉｂａ−Ｇｅｉｇｙ  Ｃｏｒｐ．社から入手できる。
【００４４】
該オーバーコート組成物中に含まれる光開始剤の全体量は、該オーバーコート組成物の例えば、約０．５〜約１５重量％、例えば約１〜約１０重量％などであり得る。α−ヒドロキシケトン光開始剤対ホスフィノイル型光開始剤の比率は、例えば、約９０：１０〜約１０：９０、例えば約８０：２０〜２０：８０または約７０：３０〜約３０：７０などであり得る。
【００４５】
随意的なワックスは、他の成分と混和性であり、硬化性モノマーと重合してポリマーを形成する任意のワックス成分であり得る。用語「ワックス」は、例えば、普通にワックスと称される任意のさまざまな天然の物質、変性した天然の物質、および合成物質を含む。ワックスは、室温で、具体的には２５℃で固体である。ワックスの含有は、該オーバーコート組成物をその噴射温度から冷やすときその粘度の上昇を促進する。従って、そのワックスは、ゲル化剤を支援して該オーバーコート組成物の基材を通る表面にじみ（ｂｌｅｅｄｔｈｒｏｕｇｈ）を避けるようにすることができる。
【００４６】
特定の実施形態において該ワックスは硬化性である。硬化性ワックスの適当な例としては、以下に限定はされないが、硬化性の基を含むか硬化性の基により官能化されているようなワックスが挙げられる。その硬化性の基としては、例えば、アクリラート、メタクリラート、アルケン、アリルエーテル、エポキシド、オキセタンなどを挙げることができる。これらのワックスは、転換できる官能基、例えばカルボン酸またはヒドロキシルを備えたワックスの反応によって合成することができる。本明細書に記載の硬化性ワックスは、開示されているモノマー（１つ以上）により硬化させることができる。
【００４７】
硬化性の基により官能化することができるヒドロキシル末端ポリエチレンワックスの適当な例としては、以下に限定はされないが、構造ＣＨ３−（ＣＨ２）ｎ−ＣＨ２ＯＨであって、鎖長ｎの混合物が存在し、その平均鎖長が約１６〜約５０であり得る炭素鎖と、同様の平均鎖長の線状低分子量ポリエチレンとの混合物が挙げられる。かかるワックスの適当な例としては、以下に限定はされないが、ＵＮＩＬＩＮ（登録商標）シリーズの材料、例えばＭｎがそれぞれ３７５、４６０、５５０および７００ｇ／モルにほぼ等しいＵＮＩＬＩＮ（登録商標）３５０、ＵＮＩＬＩＮ（登録商標）４２５、ＵＮＩＬＩＮ（登録商標）５５０およびＵＮＩＬＩＮ（登録商標）７００が挙げられる。これらのワックスは、すべて、Ｂａｋｅｒ−Ｐｅｔｒｏｌｉｔｅ社から市販されている。２，２−ジアルキル−１−エタノールであることを特徴とするゲルベアルコールもまた適切な化合物である。典型的なゲルベアルコール（Guerbet alcohol）としては、約１６〜約３６個の炭素を含有するものが挙げられ、その多くは、ニュージャージー州ニューアークのＪａｒｃｈｅｍ  Ｉｎｄｕｓｔｒｉｅｓ  Ｉｎｃ．社から市販されている。ＰＲＩＰＯＬ（登録商標）２０３３（デラウェア州ニューカッスルのＵｎｉｑｅｍａ社から入手できる、式
【化２１】
0006057493.tif 000022
の異性体、ならびに不飽和および環式基を含んでもよいその他の枝分かれ異性体を含むＣ−３６ダイマージオール混合物；このタイプのＣ３６ダイマージオールについてのさらなる情報は、例えば、その開示を全体として本願に引用して援用する「Ｄｉｍｅｒ  Ａｃｉｄｓ」、Ｋｉｒｋ−Ｏｔｈｍｅｒ  Ｅｎｃｙｃｌｏｐｅｄｉａ  ｏｆ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ、第８巻、第４編、（１９９２年）、２２３〜２３７ページ、に開示されている）も使用することができる。これらのアルコールは、反応性エステルを形成するためにＵＶ硬化性部分を備えたカルボン酸と反応させることができる。これらの酸の例としては、Ｓｉｇｍａ−Ａｌｄｒｉｃｈ  Ｃｏ．社から入手できるアクリル酸およびメタクリル酸が挙げられる。複数の実施形態において、適当な硬化性モノマーとしては、ワックス状のアクリラート類、例えばＵＮＩＬＩＮ（登録商標）３５０、ＵＮＩＬＩＮ（登録商標）４２５、ＵＮＩＬＩＮ（登録商標）５５０およびＵＮＩＬＩＮ（登録商標）７００のアクリラートが挙げられる。
【００４８】
硬化性の基により官能化することができるカルボン酸末端ポリエチレンワックスの適当な例としては、構造ＣＨ３−（ＣＨ２）ｎ−ＣＯＯＨであって、鎖長ｎの混合物が存在し、その平均鎖長が約１６〜約５０であり得る炭素鎖と、同様の平均鎖長の線状低分子量ポリエチレンとの混合物が挙げられる。かかるワックスの適当な例としては、以下に限定はされないが、Ｍｎがそれぞれほぼ３９０、４７５、５６５および７２０ｇ／モルに等しいＵＮＩＣＩＤ（登録商標）３５０、ＵＮＩＣＩＤ（登録商標）４２５、ＵＮＩＣＩＤ（登録商標）５５０およびＵＮＩＣＩＤ（登録商標）７００が挙げられる。その他の適当なワックスは、構造ＣＨ３−（ＣＨ２）ｎ−ＣＯＯＨを有しており、例えば、ｎ＝１４のヘキサデカン酸またはパルミチン酸、ｎ＝１５のヘプタデカン酸またはマルガリン酸またはダチュリン酸、ｎ＝１６のオクタデカン酸またはステアリン酸、ｎ＝１８のエイコサン酸またはアラキジン酸、ｎ＝２０のドコサン酸またはベヘン酸、ｎ＝２２のテトラコサン酸またはリグノセリン酸、ｎ＝２４のヘキサコサン酸またはセロチン酸、ｎ＝２５のヘプタコサン酸またはカルボセリン酸、ｎ＝２６のオクタコサン酸またはモンタン酸、ｎ＝２８のトリアコンタノン酸またはメリシン酸、ｎ＝３０のドトリアコンタノン酸またはラッセル酸、ｎ＝３１のトリトリアコンタノン酸またはセロメリシン酸またはプシリン（ｐｓｙｌｌｉｃ）酸、ｎ＝３２のテトラトリアコンタノン酸またはゲダ酸、ｎ＝３３のペンタトリアコンタノン酸またはセロプラスチン酸などである。２，２−ジアルキルエタノール酸であることを特徴とするゲルベ酸（Guerbet acid）もまた適切な化合物である。典型的なゲルベ酸としては、１６〜３６個の炭素を含有するものが挙げられ、その多くは、ニュージャージー州ニューアークのＪａｒｃｈｅｍ  Ｉｎｄｕｓｔｒｉｅｓ  Ｉｎｃ．社から市販されている。ＰＲＩＰＯＬ（登録商標）１００９（デラウェア州ニューカッスルのＵｎｉｑｅｍａ社から入手できる、式
【化２２】
0006057493.tif 000023
の異性体、ならびに不飽和および環式基を含んでもよいその他の枝分かれ異性体を含むＣ−３６ダイマー酸混合物；このタイプのＣ３６ダイマー酸についてのさらなる情報は、例えば、その開示を全体として本願に引用して援用する「Ｄｉｍｅｒ  Ａｃｉｄｓ」、Ｋｉｒｋ−Ｏｔｈｍｅｒ  Ｅｎｃｙｃｌｏｐｅｄｉａ  ｏｆ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ、第８巻、第４編、（１９９２年）、２２３〜２３７ページ、に開示されている）も使用することができる。これらのカルボン酸は、反応性エステルを形成するためにＵＶ硬化性部分を備えたアルコールと反応させることができる。これらのアルコールの例としては、以下に限定はされないが、Ｓｉｇｍａ−Ａｌｄｒｉｃｈ  Ｃｏ．社による２−アリルオキシエタノール、Ｔｈｅ  Ｄｏｗ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏｍｐａｎｙ社による
【化２３】
0006057493.tif 000024
のＴＯＮＥ  Ｍ−１０１（Ｒ＝Ｈ、ｎａｖｇ＝１）、ＴＯＮＥ  Ｍ−１００（Ｒ＝Ｈ、ｎａｖｇ＝２）およびＴＯＮＥ  Ｍ−２０１（Ｒ＝Ｍｅ、ｎａｖｇ＝１）、ならびにＳａｒｔｏｍｅｒ  Ｃｏｍｐａｎｙ，Ｉｎｃ．による
【化２４】
0006057493.tif 000025
のＣＤ５７２（Ｒ＝Ｈ、ｎ＝１０）およびＳＲ６０４（Ｒ＝Ｍｅ、ｎ＝４）が挙げられる。
【００４９】
その硬化性ワックスは、該オーバーコート組成物中に、例えば該オーバーコート組成物の約１〜約２０重量％、例えば該オーバーコート組成物の約１〜約１５重量％または約２〜約１０重量％などの量で含むことができる。一実施形態において、その硬化性ワックスは、該オーバーコート組成物中に、該オーバーコート組成物の約３〜約１０重量％、例えば該オーバーコート組成物の約４〜約９重量％などの量で含むことができる。
【００５０】
界面活性剤も、基材表面の画像の濡れおよびレベリングを可能にするために、必要に応じて硬化前に適宜使用して組成物の表面張力を下げることができる。この機能を有する任意の界面活性剤を使用することができる。しかしながら、複数の実施形態において該界面活性剤は必要ではなく、含める必要がない。存在する場合、界面活性剤としては、フッ素化アルキルエステル、
【化２５】
0006057493.tif 000026
であって、Ｒ基が官能変性である構造を有するポリエーテル変性ポリジメチルシロキサン類、例えばＢＹＫ（登録商標）−ＵＶ３５１０（ドイツ国ウェーゼルのＢＹＫ  Ｃｈｅｍｉｅ  ＧｍｂＨ社製）、およびＢＹＫ（登録商標）−３４８（ＢＹＫ  Ｃｈｅｍｉｅ  ＧｍｂＨ社製）、ならびにフルオロ界面活性剤類、例えばＲｆＣＨ２ＣＨ２Ｏ（ＣＨ２ＣＨ２Ｏ）ｘＨであって、Ｒｆ＝Ｆ（ＣＦ２ＣＦ２）ｙ、ｘ＝０〜約１５、ｙ＝１〜約７である式を有するＺＯＮＹＬ（登録商標）ＦＳＯ−１００（デラウェア州ウィルミントンのＥ．Ｉ．Ｄｕ  Ｐｏｎｔ  ｄｅ  Ｎｅｍｏｕｒｓ  ａｎｄ  Ｃｏ．社製）などが挙げられる。
【００５１】
複数の実施形態において、該オーバーコート組成物中に存在する随意的界面活性剤の量は、該オーバーコート組成物の約０重量パーセント〜約１５重量パーセント、例えば該オーバーコート組成物の約０重量パーセント〜約１０重量パーセントまたは約０．１重量パーセント〜約５重量パーセントであり得る。
【００５２】
該オーバーコート組成物は、また、酸化防止剤を適宜含むこともできる。そのオーバーコート組成物の随意的な酸化防止剤は、画像を酸化から保護し、また、インク成分をインク調製過程の加熱部分の間の酸化からも保護する。適当な酸化防止安定剤の具体例としては、コネティカット州ミドルベリのＣｒｏｍｐｔｏｎ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ社から市販されている、ＮＡＵＧＡＲＤ（商標）５２４、ＮＡＵＧＡＲＤ（商標）６３５、ＮＡＵＧＡＲＤ（商標）Ａ、ＮＡＵＧＡＲＤ（商標）Ｉ−４０３、およびＮＡＵＧＡＲＤ（商標）９５９；Ｃｉｂａ  Ｓｐｅｃｉａｌｔｙ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ社から市販されているＩＲＧＡＮＯＸ（商標）１０１０、およびＩＲＧＡＳＴＡＢ  ＵＶ  １０；スイス国チューリッヒのＲａｈｎ  ＡＧ社から市販されているＧＥＮＯＲＡＤ  １６およびＧＥＮＯＲＡＤ  ４０などが挙げられる。
【００５３】
実施形態の該オーバーコートは、従来タイプの添加剤をさらに含み、かかる従来タイプの添加剤と関連する既知の機能を利用することができる。そのような添加剤としては、例えば、消泡剤、スリップ剤およびレベリング剤を挙げることができる。
【００５４】
複数の実施形態において、本明細書に記載のオーバーコート組成物は、硬化性モノマーとゲル化剤とを、約７５℃〜約１２０℃、例えば約８０℃〜約１１０℃または約７５℃〜約１００℃の温度で均一になるまで混合することによって調製することができる。硬化性ワックスを利用する場合、それはモノマーとゲル化剤との混合物に含ませることができる。モノマーとゲル化剤との混合物が均一になった時点で１つまたは複数の光開始剤および随意的な界面活性剤を加えることができる。別法では、硬化性モノマー、ゲル化剤、光開始剤（１つ以上）、随意的ワックスおよび随意的界面活性剤を、直ちに組み合わせることができる。得られる混合物を約７５℃〜約１２０℃、例えば約８０℃〜約１１０℃または約７５℃〜約１００℃で、約１時間〜約３時間、例えば約２時間にわたって撹拌する。
【００５５】
本開示のオーバーコート組成物は、インクベースかトナーベースの画像を基材上に発生させる工程と、その画像の発生に続いて、当該オーバーコート組成物を、基材全体、画像全体、画像の一部（１ヶ所以上）、基材の一部（１ヶ所以上）、またはそれらの任意の組合せの上にインクジェットさせる工程と、そのオーバーコート組成物を硬化させる工程とを含む画像処理において使用することができる。
【００５６】
採用される基材は、印刷物の最終用途に応じた任意の適切な基材であり得る。典型的な基材としては、以下に限定はされないが、普通紙、コート紙、プラスチックス、ポリマーフィルム、処理セルロース、木材、電子写真基板、セラミックス、繊維、金属およびそれらの混合物が挙げられ、適宜その上に塗られた添加剤を含む。
【００５７】
トナーベースの画像にコートするときは、溶融したトナーベースの印刷物を最初に得て、次に噴射可能なオーバーコート組成物を含有するインクジェットプリンタにかける。そのトナーベースの印刷物は、任意の適当な従来の電子写真技術またはその変形によって準備することができる。
【００５８】
同様にインクベースの画像にコートするときは、インクベースの画像を最初に発生させ、次に噴射可能なオーバーコート組成物を含有するインクジェットプリンタにかける。インクベースの画像がインクジェットプリンタの使用によって形成される場合、そのときそのインクベースの画像は、噴射可能な当該オーバーコート組成物を含有する別のインクジェットプリンタにかけることができ、またはそのインクジェットインクは、当該組成物と同じインクジェットプリンタ中に入れることができ、それによって該組成物は、該インクジェットインク画像が形成された後に無色透明な液体として基材および／または画像の上にコートされる。該オーバーコート組成物をインクベースの画像、特にインクジェットプリンタを用いて生成させる画像の上にコートする場合、その画像は任意の適当な従来のプロセスまたはその変形によって準備することができる。
【００５９】
該組成物を、画像、その一部、基材、および／またはその一部にコートするとき、それはさまざまなレベルの解像度で塗布することができる。例えば、該組成物は、基材の非画像領域への該組成物の幾分かの重なりを斟酌して、印刷網点の解像度、画像のはっきりと区別できる部分（１つ以上）の解像度、または画像のはっきりと区別できる部分（１つ以上）よりやや低い解像度で塗布することができる。一般的な組成物堆積レベルは、約５〜約５０ピコリットルの滴径の量である。該組成物は、任意の既知のインクジェット印刷技術、例えば、圧電および音響インクジェット印刷を含むがこれらには限定されないドロップ−オン−デマンドのインクジェット印刷などを用いる画像形成における任意の場面で画像上に少なくともワンパスで塗布することができる。該組成物の塗布は、画像を形成するために使用する同じ情報により制御することができ、そのため、画像とオーバーコート組成物とを生ずるためにはデジタルファイル１つだけが必要である。従って、該オーバーコート組成物は完全にデジタル式である。
【００６０】
当該組成物の放射線硬化性オリゴマーおよび／またはモノマー成分の架橋を開始するために使用するエネルギー源は、化学線、例えば、紫外もしくは可視領域のスペクトルの波長を有する放射エネルギー、加速粒子、例えば電子線放射エネルギー、熱放射、例えば熱または赤外線放射エネルギーなどであり得る。複数の実施形態において、該エネルギーは、化学線であり、なぜなら、そのようなエネルギーは、架橋の開始および速度の優れた制御を提供するからである。適当な化学線源としては、以下に限定はされないが、水銀ランプ、キセノンランプ、カーボンアークランプ、タングステン電球、レーザー、発光ダイオード、太陽光などが挙げられる。
【００６１】
本明細書で使用する化学線とは、光化学反応を生ずる十分なエネルギーを有する電磁放射線を意味する。紫外線の場合、光開始剤によって吸収される光は電子をより高いエネルギーの分子軌道に昇進させ、その昇進した電子は、より低いエネルギーレベルに戻るか減衰しようとする。その電子の減衰の間に起こり得る１つの経路は、光開始剤中の共有結合の均一開裂を引き起こし、２つの遊離ラジカルを提供し、１つまたは両方のラジカルは、モノマー、ゲル化剤、随意的反応性ワックスまたは随意的オリゴマー中に見出される（メタ）アクリラート基の反応性二重結合と反応する的確なエネルギーを有することができる。この段階は重合開始として知られており、それは反応性二重結合が、遊離ラジカル鎖の末端がオーバーコートフィルム中を移動するとき、急速に結合する連鎖反応を始動する。その結果、モノマーのポリマーへの転化即ち重合が起こり、フィルムはそれによって硬化する。この経路についての変形が知られており、昇進した電子は光開始剤によっては他の分子中の二重結合と直接反応するエネルギーに欠けており、代わりにそれは第３の分子から水素原子を引き抜き、その第３の分子に遊離ラジカルを生じさせ、この分子がラジカル重合を開始する。電子線放射の場合は、光開始剤は必要なく、それは、電子線のエネルギーが十分に高く、モノマー、ゲル化剤、随意的反応性ワックスまたは随意的オリゴマー中に見出される（メタ）アクリラート基の反応性二重結合上にラジカル形成を引き起こすためであり、この開始段階は、紫外線と光開始剤とによるものと同様の重合をもたらす。
【００６２】
特に中圧水銀ランプからのＵＶ光の下の例えば約２０〜約７０ｍ／分の高速コンベアによる紫外線照射であって、約２００〜約５００ｎｍの波長で約１秒未満にわたって提供される紫外線照射が望ましいものであり得る。複数の実施形態において、高速コンベアのスピードは、約２００〜約４５０ｎｍの波長のＵＶ光の下での約１５〜約３５ｍ／秒であり、約１０〜約５０ミリ秒（ｍｓ）間である。ＵＶ光源の発光スペクトルは、一般にＵＶ開始剤の吸収スペクトルを重複する。適切な硬化装置は、以下に限定はされないが、ＵＶ光を集中または拡散する反射鏡、およびＵＶ光源からの熱を除去する冷却システムを含む。
【実施例】
【００６３】
本開示を、以下の非限定の実施例の中でさらに説明する。該実施例は、説明のみを意図している。その開示は、この中に列挙されている材料、条件、プロセスパラメータなどに限定されることを意味するものではない。部および百分率は他に断りのない限り重量基準である。
【００６４】
表１に示した量の成分を有するオーバーコート組成物をその成分のすべてを一緒に混合することによって調製した。
【００６５】
【表１】
0006057493.tif 000027
【００６６】
ＩＲＧＡＳＴＡＢ  ＵＶ１０は、オーバーコートの保存中の重合を避けるための安定剤即ち重合防止剤である。
【００６７】
オーバーコート組成物を、モノマー、硬化性ワックスおよびゲル化剤を、約９０℃の温度で均一になるまで混合することによって製造した。本実施例で使用したゲル化剤は、
【化２６】
0006057493.tif 000028
【化２７】
0006057493.tif 000029
および
【化２８】
0006057493.tif 000030
で、式中−Ｃ３４Ｈ５６＋ａ−は不飽和基および環式基を含むことができ、ａは０、１、２、３、４、５、６、７、８、９、１０、１１、または１２の整数であり、上の１番目：２番目：３番目の化合物が、約１：２：１のモル比である混合物であった。
【００６８】
モノマー、硬化性ワックスおよびゲル化剤の混合物が均一になった時点でその溶液に光開始剤および安定剤を加え、約９０℃の温度で約２時間撹拌した。
【００６９】
上記調合物のいくつかの利点が見出された。
【００７０】
１番目に、上記オーバーコート組成物は、最高約７５ｍ／分の速度で硬化し、光黄変等の目に見える変色は受けない。電子写真またはインクジェットプリンタにより発生させたシアン、マゼンタおよび／または黄色の画像の上にコートしたとき、下の表２に示されているようにＬ＊ａ＊ｂ＊値またはｋ、ｃ、ｍ、ｙに対して観察される変化は極微である。画像の色特性が該オーバーコート組成物の塗布によって実質的に不変であるという事実は重要であり、非黄変性オーバーコート組成物の調合物に対する１つの鍵は、光開始剤パッケージであり得、即ち、α−ヒドロキシケトンおよびホスフィノイルタイプの光開始剤などの硬化の際黄変しない光開始剤を使用することである。
【００７１】
【表２】
0006057493.tif 000031
【００７２】
Ｌ＊、ａ＊およびｂ＊は、ＣＩＥ  Ｌ＊ａ＊ｂ＊色空間における座標である。ＣＩＥ（Ｃｏｍｍｉｓｓｉｏｎ  ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌｅ  ｄｅ  ｌ’ｅｃｌａｉｒａｇｅまたはＩｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ  Ｃｏｍｍｉｓｓｉｏｎ  ｏｎ  Ｉｌｌｕｍｉｎａｔｉｏｎ（国際照明委員会））は、色を定義する標準的基準を作成するために１９３１年に始まった。ＣＩＥ  Ｌ＊ａ＊ｂ＊は、基材ＣＮＹＫ色セットの測定に対して広く応用されている。Ｌ＊ａ＊ｂ＊は、その系の座標を示し、例えばａ＊は、よりマイナスのａ＊がより緑であり、よりプラスのａ＊がより赤である緑−赤の軸を表し、ｂ＊は、黄色の値がプラスである青−黄色の軸を表し、Ｌ＊は、低い値が「より暗い」色または低い輝度を示す０〜１００の尺度である。これらの測定を実施するための市販の器具類が幅広く入手できる。この実施例においては、Ｘ−ＲＩＴＥ  ９３８  スペクトロデンシトメーター（ＳＰＥＣＴＲＯＤＥＮＳＩＴＯＭＥＴＥＲ）を使用した。そのシステムは非常に高感度であり、コートした試料と非コート試料の間のＬ＊ａ＊ｂ＊の非常に小さい変化によって、オーバーコートが下にある色に影響を及ぼしていないことを、ヒトの目に感じられる程度で示す。
【００７３】
ｃ、ｍ、ｙ、ｋの値は、反射濃度計としてのＸ−ＲＩＴＥ  ９３８を用いて測定した光学密度である。密度は、試料の反射率の負対数として定義される。反射率および密度の両方は入射光の波長（または色）に依存するので色フィルタを使用して入射光をカラーバンドに分離する。ｃ、ｍ、ｙ、ｋの値は、各色の反射光の値の負対数である。
【００７４】
２番目に、硬化性インクは、生来極めて堅牢であり、本明細書に開示されているオーバーコート組成物は、インクベースの画像の表面に接着し、それによってさらに高い堅牢性を付与し、画像の耐久性を改善する。例えば普通紙上の一般的なワックスインクベースの画像は、２Ｂの硬度を有する鉛筆で引っ掻くと容易に除去される。しかしながら、表１に示されているオーバーコート組成物を塗布した後は、引っ掻きに対する閾値は４「レベル」増して、即ち、オーバーコートしたインクベースの画像は、２Ｈの硬度を有する鉛筆で引っ掻くときに除去される。例えば、鉛筆のグラファイトの硬度のレベルは、硬度が増す順に２Ｂ、１Ｂ、ＨＢ、１Ｈ、２Ｈであり得、フルスケールは６Ｂから６Ｈまで変化する。
【００７５】
３番目に、インクベースの画像の「にじみ」または透き通し（ｓｈｏｗｔｈｒｏｕｇｈ）が、表１のオーバーコート組成物をコートしたとき、従来の水性または溶剤系インクシステムと比較して著しく減少する。硬化性ワックスと硬化性ゲル化剤との組合せが多孔質媒体上でしみ込みを防ぐ。そのように表１のオーバーコート組成物は、印刷媒体を通ってしみ込んだりまたはにじんだりせず、紙などの記録媒体がより透明になることを引き起こすことなく、カラー画像を越えてコーティングを広げることが可能である。
【００７６】
４番目に、表１のオーバーコート組成物がコートされているトナーおよびインクを用いて印刷したカラーパッチの試験は、良好な表面の濡れを示した。そのコートしたパッチは基本的にコートしてないパッチと同様に見える。オーバーコート組成物の「島」は、「濡れ」が不十分な表面に対して予測されるようには印刷表面に観察されなかった。
【００７７】
５番目に、表１のオーバーコート組成物は、圧電インクジェットプロセスによる塗布に対する適切なレオロジー特性を有した。例えば、表のオーバーコート組成物は、６５℃と１００℃の間の温度で約５〜約１６ｃＰｓの粘度を有した。