(57)【要約】本コンセプトは、無線チャネル利用に関する。一例は、データを通信するためのチャネルを識別することができる。このチャネルは、低周波数側隣接チャネルから高周波数側隣接チャネルに及ぶ一組のサブチャネルを含み得る。この例は、別の個々のサブチャネルよりも低周波数側隣接チャネル又は高周波数側隣接チャネルのいずれかに近い個々のサブチャネルが、別の個々のサブチャネルの振幅よりも低い振幅を有するように、チャネルの一組のサブチャネル上でデータを符号化することができる。
2016535964.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
データを通信するためのチャネルを識別するステップであって、前記チャネルは、低周波数側隣接チャネルから高周波数側隣接チャネルに及ぶ一組のサブチャネルを含む、ステップと、
別の個々のサブチャネルよりも前記低周波数側隣接チャネル又は前記高周波数側隣接チャネルのいずれかに近い個々のサブチャネルが、前記別の個々のサブチャネルの振幅よりも低い振幅を有することが可能であるように、前記チャネルの前記一組のサブチャネル上で前記データを符号化するステップと、
を含む方法。
【請求項２】
前記識別するステップは、既存の信号について前記チャネルを検知するステップを含む、請求項１記載の方法。
【請求項３】
前記チャネルは、二重チャネル又は保護チャネルである、請求項１記載の方法。
【請求項４】
前記低周波数側隣接チャネル及び前記高周波数側隣接チャネルは、免許を要するチャネルである、請求項１記載の方法。
【請求項５】
前記符号化は、前方誤り訂正符号化を含む、請求項１記載の方法。
【請求項６】
前記符号化するステップは、前記低周波数側隣接チャネル及び前記高周波数側隣接チャネルに対する相対的近さに基づいて、前記一組のサブチャネルのうちの各サブチャネルに対して、動的に可変の直交周波数分割変調を実行するステップを含む、請求項１記載の方法。
【請求項７】
前記別の個々のサブチャネルよりも低いビットレートで前記個々のサブチャネルを変調するステップ
をさらに含む、請求項１記載の方法。
【請求項８】
前記一組のサブチャネルに関する総体的電力レベルは、前記チャネルに関する規制上の許容電力レベルに従う、請求項１記載の方法。
【請求項９】
無線チャネル及び個々の無線チャネルのサブチャネルを介して信号を受信及び送信するよう構成されている受信機及び送信機を含む無線回路と、
免許を要する２つの無線チャネルの間の保護無線チャネルを識別するよう構成されている通信マネージャであって、前記通信マネージャは、前記免許を要する２つの無線チャネルのうちのいずれかに近い、前記保護無線チャネルの第１のサブチャネル上の信号の振幅が、前記第１のサブチャネルの間に介在する第２のサブチャネルの振幅よりも低くなるように、前記無線回路に、前記保護無線チャネルを介して通信させるよう構成されている、通信マネージャと、
を備えたデバイス。
【請求項１０】
前記通信マネージャは、さらに、異なる個々のサブチャネルについて異なる変調方式を使用するよう構成されている、請求項９記載のデバイス。
【請求項１１】
前記通信マネージャは、さらに、前記免許を要する２つの無線チャネルに対する個々のサブチャネルの相対的近さに基づいて、前記異なる変調方式から選択するよう構成されている、請求項１０記載のデバイス。
【請求項１２】
前記通信マネージャは、さらに、前記免許を要する２つの無線チャネルの間において、電力が増加する順序で、次いで、電力が減少する順序で、前記第１のサブチャネル及び前記第２のサブチャネルを含む前記保護無線チャネルのサブチャネルに電力供給するよう構成されている、請求項９記載のデバイス。
【請求項１３】
前記通信マネージャは、さらに、前記第１のサブチャネル及び前記第２のサブチャネルを含む前記保護無線チャネルのサブチャネルの総体的電力レベルが、前記個々の無線チャネルの規制上の許容電力レベルに従うように、前記サブチャネルに電力供給するよう構成されている、請求項９記載のデバイス。
【請求項１４】
前記デバイスは、スマートフォン又はタブレットとして具現化されている、請求項９記載のデバイス。
【請求項１５】
前記デバイスは、無線ルータとして具現化されている、請求項９記載のデバイス。
【発明の詳細な説明】
【背景技術】
【０００１】
ますます増加している数の無線デバイスが導入され販売されている。したがって、これらの無線デバイスが通信するために利用可能な無線周波数（ＲＦ）スペクトルが、ますます混雑するようになり続けている。規制機関（regulator）が、免許を要する使用（licensed  use）及び／又は免許不要の使用（unlicensed  use）のために、ＲＦスペクトルの個々のチャネルを編成及び管理している。個々のチャネルは、保護チャネル（guard  channel）又は保護周波数帯により分離され得る。保護チャネルは、互いと干渉することから隣接チャネルの使用を保護することができる。本実施形態は、隣接チャネルの使用を依然として保護しつつ、保護周波数帯及び／又は他のチャネルのより効果的な使用を提供することができる。
【発明の概要】
【０００２】
説明する実施形態は、無線チャネル利用に関する。一例は、データを通信するためのチャネルを識別することができる。このチャネルは、低周波数側隣接チャネルから高周波数側隣接チャネルに及ぶ一組のサブチャネルを含み得る。この例は、第２の個々のサブチャネルよりも低周波数側隣接チャネル又は高周波数側隣接チャネルのいずれかに近い個々のサブチャネルが、第２の個々のサブチャネルの振幅よりも低い振幅を有することが可能であるように、チャネルの一組のサブチャネル上でデータを符号化することができる。
【０００３】
別の例は、データを通信するために、隣接チャネルとともに保護チャネルを使用するかどうかを判定することができる。この例はまた、保護チャネルの使用に関する許容電力レベルを判定することができる。この方法は、さらに、隣接チャネルから離れるにつれ電力が減少する順序で保護チャネルのサブチャネルを構成することができる。これは、隣接チャネルに近い個々のサブチャネルが、許容電力レベルを超えているとしても、サブチャネルの総体的電力レベルが、許容電力レベルに従うことを可能にし得る。
【０００４】
上記で列挙している例は、読者を助けるための迅速な参照を提供することを意図するものであり、本明細書に記載のコンセプトの範囲を定めることを意図するものではない。
【図面の簡単な説明】
【０００５】
添付の図面は、本文書で伝えられるコンセプトの実施形態を示している。示される実施形態の特徴は、添付の図面とともに以下の説明を参照することにより、より容易に理解することができる。様々な図面における同様の参照符号は、同様の要素を示すことが適切である場合に使用されている。さらに、各参照符号の最も左の数字は、参照符号が最初に取り入れられる図面と関連する記載とを伝えるものである。
【図１】本コンセプトのいくつかの実施形態に従った例示的なシステムを示す図。
【図２】本コンセプトのいくつかの実施形態に従った例示的なシステムを示す図。
【図３】本コンセプトのいくつかの実施形態に従った例示的なシステムを示す図。
【図４】本コンセプトのいくつかの実施形態に従った例示的なシステムを示す図。
【図５】本コンセプトのいくつかの実施形態に従った例示的なシステムを示す図。
【図６】本コンセプトのいくつかの実施形態に従った例示的な技術のフローチャート。
【図７】本コンセプトのいくつかの実施形態に従った例示的な技術のフローチャート。
【発明を実施するための形態】
【０００６】
概要
本特許は、無線チャネル／周波数を利用することに関する。無線通信が、無線周波数（ＲＦ）スペクトル上で増加している。ＲＦスペクトルの個々のチャネルは、特定の目的のために規制されている。いくつかのチャネルは、免許を要する使用のために予約されている。それらの免許を要するチャネルのうちのいくつかは、所与の地理的領域においては、実際には使用されず、様々な制約に従って、免許を受けていないユーザにより利用されることがある。これらのチャネルは、「無線ホワイトスペースチャネル」と呼ばれることがある。さらに他のチャネルが、免許を受けていないユーザによる使用のために予約されている。この使用は、様々な規制上の制約を受ける。保護チャネルとして知られている他のチャネルが、近くのチャネルの使用について互いと干渉することを低減させるために使用されている。上述したチャネルのうちのいずれかを使用して、信号を送信することができる。ここで、各信号は、一組のサブチャネルとしてみなされる。一般に、チャネル内の全てのサブチャネルは、例えば、Ｗｉ−Ｆｉ（登録商標）８０２．１１ａ／ｇ／ｎ／ａｃの直交周波数分割多重化（ＯＦＤＭ）伝送において通常使用される等、一様に処理される。本コンセプトは、様々なファクタに基づいて、個々のサブチャネルを互いとは異なるように処理することができる。このように個々のサブチャネルを処理することにより、既存の構成と比較して増大したデータ転送が可能になる。
【０００７】
システムの例
説明の目的のために、導入的な図１を参照すると、図１は、例えば無線デバイス１０２（２）とデータを通信したいと望んでいる無線デバイス１０２（１）を含むシステム１００を伴うシナリオを示している。この目的のために、無線デバイス１０２（１）は、使用のために利用可能な無線チャネルを識別しようと試みることができる。説明の目的のために、ＲＦスペクトルの一部が、１０４で示されている。この場合において、無線デバイス１０２（１）は、チャネルＸとチャネルＹとの間の保護周波数帯又は保護チャネル１０６を識別するものと仮定する。さらに、チャネルＸ及びチャネルＹは、免許を受けているユーザ（例えば、無線デバイス１０２（１）ではない）のみによる使用のために規制機関により予約されている免許を要するチャネルであると仮定する。このシナリオにおいて、無線デバイス１０２（１）は、規制上課せられた制約を受ける保護チャネル１０６を使用することができる。例えば、保護チャネルのいずれの使用も、チャネルＸ及び／又はチャネルＹの免許を要する使用と干渉すべきではない。この目的のために、隣接チャネル（Ｘ及び／又はＹ）への広がりが、所与の電力スペクトル密度レベル以下であるように、保護チャネルのいずれの使用も、４０ミリワット（ｍＷ）等の総体的（overall）電力レベル１０８を制限する特定のスペクトルマスクに制限され得る。さらに、保護チャネルの使用は、チャネルＸ又はチャネルＹいずれかの免許を要する使用により引き起こされる干渉からの保護の予測（expectation）を含まない。
【０００８】
例１及び例２は、無線デバイス１０２（１）が、制約に従って保護チャネル１０６を介してデータを通信できる２つの方法を示している。これらの例の各々は、デバイス１０２（１）が、保護周波数帯１０６の複数のサブキャリア又はサブチャネル１１０上で信号を送信することを含む。この場合においては、８つのサブチャネルが、１１０（１）〜１１０（８）として示されている（もちろん、他の数のサブチャネルが使用されてもよい）。個々のサブチャネルに関する信号が、ＯＦＤＭ又は他の技術を利用して算出され得る。ＯＦＤＭは、ＬＴＥ／４Ｇセルラ等のほとんどのデジタル通信システム、及び、全ての最近のＷｉ−Ｆｉ（登録商標）技術において、一般に使用されている。しかしながら、本独創的コンセプトは、ＯＦＤＭに限定されるものではなく、一シンボルあたりマルチキャリアの任意の変調技術に適用することができる。ＯＦＤＭは、複数のキャリア周波数（例えば、サブチャネル）上でデジタルデータを符号化する方法である。ＯＦＤＭは、デジタルマルチキャリア変調方法として使用される周波数分割多重化方式と考えることができる。ここで使用される符号化とは、前方誤り訂正の使用を指す。
【０００９】
例１は、サブチャネル１１０のうちの各サブチャネル上で、同じ電力レベル（例えば、総体的電力レベル１０８）で通信することを含む。例２は、個々のサブチャネル１１０の電力レベル（例えば、振幅）が互いとは異なり得る代替構成である。この場合、チャネルＸ又はチャネルＹに近い個々のサブチャネルの電力レベルは、より低い振幅（例えば、総体的電力レベル１０８以下である）を有する。反対に、チャネルＸ又はチャネルＹからより遠い個々のサブチャネルは、より高い振幅（例えば、総体的電力レベル１０８を超える）を有する。例えば、チャネルＸに隣接するサブチャネル１１０（１）及びチャネルＹに隣接するサブチャネル１１０（８）と、チャネルＸ及びチャネルＹからより遠いサブチャネル１１０（４）及び１１０（５）と、を比較すると、サブチャネル１１０（１）及び１１０（８）は、総体的電力レベル１０８以下である振幅（縦方向に示される）を有するのに対し、サブチャネル１１０（４）及び１１０（５）は、総体的電力レベル１０８を超える振幅を有する。
【００１０】
隣接チャネルに近い個々のサブチャネル１１０は、隣接チャネルからより遠くにある介在するサブチャネルよりも、隣接チャネルから干渉を受けやすい傾向にある。例えば、サブチャネル１１０（１）及び１１０（８）は、サブチャネル１１０（４）及び１１０（５）よりも、チャネルＸ及びチャネルＹにそれぞれ近い。したがって、サブチャネル１１０（１）及び１１０（８）は、サブチャネル１１０（４）及び／又は１１０（５）よりも、例えば無線デバイス１０２（２）に対して明瞭な信号を実効的に配信する（例えば、情報を無事に伝達する）可能性が低い。したがって、干渉を受けにくいサブチャネル上ではより高い信号強度を使用し、干渉を受けやすいサブチャネル上ではより低い信号強度を使用することにより、例１よりも例２における同じ総体的電力レベルで、より多くのデータを実効的に伝達することが可能になる。
【００１１】
１つの観点から、例２は、動的に可変のＯＦＤＭを使用するものと考えることができる。この動的な可変性は、数あるファクタの中でもとりわけ、チャネル内の個々のサブチャネルの相対位置、及び／又は、他の個々のサブチャネルの相対振幅に基づき得る。
【００１２】
要するに、保護チャネル１０６は、低周波数側隣接チャネル（例えば、チャネルＸ）から高周波数側隣接チャネル（例えば、チャネルＹ）に及ぶ一組のサブチャネル１１０（１）〜１１０（８）を含む。異なる個々のサブチャネルよりも低周波数側隣接チャネル又は高周波数側隣接チャネルのいずれかに近い個々のサブチャネルが、異なる個々のサブチャネル（例えば、保護チャネルのより中央にある個々のサブチャネル）の振幅よりも低い振幅を有するように、保護チャネル上で送信されるデータは、保護チャネルの複数のサブチャネル上で符号化され得る。
【００１３】
いくつかのサブチャネルは他のサブチャネルよりも干渉にさらされるという上述した認識が、いくつかの実施形態において、さらに対処され得る。例えば、異なる変調方式が、相対的干渉度に応じて、サブチャネルに適用され得る。より低次の変調（lower  order  modulation）は、より高次の変調（higher  order  modulation）よりもロバストである傾向にある。図示される例において、サブチャネル１１０（１）及び１１０（８）は、内側の（例えば、より保護されている）サブチャネル１１０（３）〜１１０（６）よりも高い干渉にさらされ得る。したがって、相対的に低次の変調が、信号が無事に伝達されることを確実にするのを助けるために、サブチャネル１１０（１）及び１１０（８）上で使用され得る（例えば、干渉にかかわらずデータが無事に伝達される可能性を高めるために、サブチャネル上のデータ量が低減される）。
【００１４】
反対に、サブチャネル１１０（３）〜１１０（６）等の内側のサブチャネルは、サブチャネルあたりより高い電力の相対的に高次の変調を使用することができる。相対的に高次の変調は、相対的に低次の変調よりも高いデータ伝達を提供することができる。このより高いデータ伝達は、内側のサブチャネルで受ける干渉のレベルがより低いことに起因して達成され得る。そのような１つの例において、外側のサブチャネル１１０（１）及び１１０（８）は、１ビットデータレート又は２ビットデータレートで変調され得、サブチャネル１１０（２）及び１１０（７）は、３ビットデータレート又は４ビットデータレートで変調され得るのに対し、内側のサブチャネル１１０（３）〜１１０（６）は、６ビットデータレート又は８ビットデータレートで変調され得る。別の観点から、外側のサブチャネルを変調するために、バイナリ位相シフトキーイング又は直交位相シフトキーイング等の位相シフトキーイングが使用され得るのに対し、内側のサブチャネルのためには、とりわけ、おそらくは６４直交振幅変調（ＱＡＭ）及び１２８ＱＡＭが使用され得る。
【００１５】
図２は、図１のシステム１００に類似しており、システム１００の要素を保持する別のシステム２００を伴うシナリオを示している。この場合において、無線デバイス１０２（１）は、チャネルＸを使用することを許可されていると仮定する。保護チャネル１０６は、チャネルＹからチャネルＸを分離していることを思い出してほしい。この場合、無線デバイス１０２（１）は、チャネルＸ上で信号を送信することができ、保護チャネル１０６も利用することにより、そのデータ転送速度を増加させることができる。上述したように、保護チャネル１０６の使用は、チャネルＸ又はチャネルＹの免許を要する使用と干渉することができないという点で制約されている。無線デバイス１０２（１）は、チャネルＸを使用することを許可されており、チャネルＹと干渉しない限り、自身の使用と干渉しないように、保護チャネルを協働させて利用することができる。この場合、無線デバイス１０２（１）は、サブチャネル１１０（１）〜１１０（８）を非対称的に（in  an  asymmetric  manner）利用することにより、チャネルＸ及び保護チャネルを介して信号を送信することができる。例えば、この場合、無線デバイス１０２（１）は、許容総体的平均電力２０４で、チャネルＸを介して信号を送信することができる。許容平均電力２０４は、許容総体的平均電力１０８と同じであってもよいし、異なってもよい。さらに、この非対称的な使用の場合、保護チャネル１０６内の個々のサブチャネル１１０の電力レベルは、チャネルＹに近づくにつれ減少する。これは、とりわけ、サブチャネル１１０のステップ型（stepped）プロファイル又はテーパ型（tapered）プロファイルを作成することができる。図示される例において、サブチャネル１１０（１）及び１１０（２）は、振幅が等しく、残りのサブチャネル１１０（３）〜１１０（８）の振幅は、チャネルＹに近づくにつれ減少する。要するに、保護チャネル１０６は、チャネルＸと協働して動作することができるので、この点から、干渉は生成されない。さらに、チャネルＹに近いサブチャネル（１１０（７）及び／又は１１０（８）等）は、チャネルＹとの干渉の可能性を低減させるために、低い振幅（又はゼロの振幅）で動作することができる。したがって、再度、動的に可変のＯＦＤＭが、相対位置、他のサブチャネル信号の振幅、及び／又は保護チャネル１０６に関する総体的電力制限に基づいて、個々のサブチャネル１１０上で送信される信号に適用され得る。
【００１６】
別の言い方をすると、この例において、無線デバイス１０２（１）は、チャネルＸ及び保護チャネル１０６を介して協働させてデータを通信することができる。チャネルＸ単独の場合や、チャネルＸと、同じ振幅を使用する、保護チャネルのサブチャネルの全てを含む保護チャネル１０６と、を組み合わせた場合よりも高いデータ通信速度を実現することができる。増大したデータ転送速度にかかわらず、保護チャネルは、上記で定められた総体的電力及び干渉制約に従うことができる。
【００１７】
図３は、別のシステム３００に関する。この場合、ラベリングされたＲＦスペクトルは、チャネルＸ及びチャネルＹに加えて、保護チャネル１０６とチャネルＹとの間に位置する二重チャネル（duplex  channel）３０２を含む。二重チャネル３０２は、上りリンク３０８から下りリンク３０６を分離する二重ギャップ（duplex  gap）３０４を含む。この例において、無線デバイス１０２（１）は、下りリンク３０６及び上りリンク３０８を検知することができる。上りリンク及び下りリンク上で信号が検出されない場合、無線デバイスは、動的に可変のＯＦＤＭを使用して、３１０で示される放物線型サブチャネル間信号プロファイルを作成することにより、二重ギャップ３０４を、ホワイトスペースチャネルとして使用することができる。
【００１８】
デバイスがＬＴＥ無線機も有することは一般的である。ＬＴＥ信号が検出された場合、二重ギャップ３０４は、外側のサブチャネルにおける送信電力が低い、パーソナルエリアネットワーク（ＰＡＮ）又はＬＡＮの使用の場合のために、使用され得る。デバイスは、ＬＴＥ信号の電力レベルを認識しており、この認識を用いて、サブチャネルにわたって電力を適合させることができる。
【００１９】
図４は、図３のシステム３００に類似している別のシステム４００を示している。この場合において、無線デバイス１０２（１）及び１０２（２）は、下りリンク３０６及び上りリンク３０８を利用することができると仮定する。図においてキャプチャされているスナップショットでは、無線デバイス１０２（１）が、４０２で示される下りリンク３０６に加えて、４０４で示される、保護チャネル１０６（下りリンク３０６から距離が離れるにつれ振幅が減少する）の隣接サブチャネル上で、信号を送信中である。無線デバイス１０２（１）はまた、４０６で示される、二重ギャップ３０４の一部を利用中であり、二重ギャップ３０４でも、下りリンクから距離が離れるにつれサブチャネル振幅が減少する。同様に、無線デバイス１０２（２）は、４０８で示される上りリンク３０８と、４１０で示される、二重ギャップ３０４の一部と、を利用中である。再度、無線デバイス１０２（２）により利用される二重ギャップサブチャネルの信号強度は、上りリンクから距離が離れるにつれ減少する。この構成は、干渉の大きな増大なく、従来の使用シナリオよりも高いデータ転送速度を提供する。
【００２０】
図５は、動的に可変のサブチャネル利用のコンセプトを実現することができるシステム５００を示している。さらに、システム５００は、複数のデバイスを含み得る。図示される構成において、第１のデバイスは、スマートフォン、タブレット等といったモバイルデバイス５０２（１）として示されている。第２のデバイスは、無線ルータ５０２（２）として示されている。第３のデバイスは、定められた位置に示され得る又はクラウドベースのリソースとして示され得るサーバコンピュータ等のコンピュータ５０２（３）である。デバイス５０２（１）及び５０２（２）は、図１〜図４に関連して上述した無線デバイス１０２のさらなる例と考えることができる。上述したデバイスは、本技術を用いて、稲妻５０４により示される無線チャネルを介して通信することができる。
【００２１】
デバイス５０２は、プロセッサ５１０、ストレージ／メモリ５１２、通信マネージャ又は通信コンポーネント５１４、無線回路５１８、セル回路５２０、全地球測位スステム（ＧＰＳ）回路５２２、受信機５２４、及び／又は送信機５２６を含み得る。これらの要素の全てが、各デバイスに存在する必要があるわけではない。個々のデバイスは、代替的又は追加的に、簡潔さのためにここでは例示又は説明されない、入力／出力デバイス（例えば、タッチ、音声、及び／又はジェスチャ）、バス、ディスプレイ、グラフィックスカード等といった他の要素を含んでもよい。
【００２２】
説明のしやすさのために、この説明では、「（１）」等のサフィックスを用いた指定子（designator）の使用は、特定のデバイスに関する特定の要素例を指すことが意図されている。反対に、サフィックスを用いない指定子の使用は、汎用であることが意図されている。したがって、プロセッサ５１０の説明は、デバイス５０２（１）〜５０２（３）の全てに汎用であることが意図されているのに対し、プロセッサ５１０（１）の説明は、デバイス５０２（１）に固有であることが意図されている。もちろん、全てのデバイス実装が例示されるわけではなく、他のデバイス実装が、上記及び下記の説明から当業者には明らかであろう。
【００２３】
本明細書で使用される「デバイス」、「コンピュータ」、又は「コンピューティングデバイス」という用語は、何らかの程度の処理能力及び／又は記憶能力を有する任意のタイプのデバイスを意味し得る。処理能力は、コンピュータ読み取り可能な命令の形態のデータを実行して機能を提供することができる１以上のプロセッサ（プロセッサ５１０等）により提供され得る。コンピュータ読み取り可能な命令（例えば、アプリケーションデータ）及び／又はユーザ関連データ等のデータは、コンピュータに内蔵されても外付けされてもよい、ストレージ／メモリ５１２等のストレージに記憶され得る。ストレージは、とりわけ、揮発性メモリ、不揮発性メモリ、ハードドライブ、フラッシュ記憶デバイス、及び／又は光記憶デバイス（例えば、ＣＤ、ＤＶＤ等）のうちの任意の１以上を含み得る。本明細書で使用されるとき、「コンピュータ読み取り可能な媒体」という用語は、信号を含み得る。一方、「コンピュータ読み取り可能な記憶媒体」という用語は、信号を含まない。１以上のコンピュータ読み取り可能な記憶媒体は、「コンピュータ読み取り可能なハードウェア記憶デバイス」を含む。コンピュータ読み取り可能なハードウェア記憶デバイスの例は、ＲＡＭ等の揮発性記憶媒体と、とりわけ、ハードドライブ、光ディスク、及びフラッシュメモリ等の不揮発性記憶媒体と、を含む。
【００２４】
デバイス５０２の例は、サーバ、パーソナルコンピュータ、デスクトップコンピュータ、ノートブックコンピュータ、セル電話機、スマートフォン、携帯情報端末、パッド型コンピュータ、モバイルデバイス、無線デバイス、カメラ、ルータ等の従来のコンピューティングデバイス、又は、さらに進化中の又はまだ開発されていないタイプの多数のコンピューティングデバイスのうちの任意のコンピューティングデバイスを含み得る。モバイルコンピュータ又はモバイルデバイスは、ユーザにより簡単に持ち運ばれ、内蔵電源（例えば、バッテリ）を有することができる任意のタイプのコンピューティングデバイスであり得る。同様に、無線デバイスは、物理的に接続することなく他のデバイスと通信する何らかの能力を有する任意のタイプのコンピューティングデバイスであり得る。いくつかの場合において、無線デバイスは、無線能力及び有線能力の両方を有することができる。例えば、ルータは、イーサネット（登録商標）ケーブルを用いて等、ネットワークに物理的に（例えば、有線で）接続することができるとともに、とりわけ、無線ホワイトスペースチャネル及び／又はＷｉ−Ｆｉ（登録商標）チャネル等の無線チャネルを介してデバイスと無線で通信することができる。
【００２５】
図示される実装において、デバイス５０２は、汎用プロセッサ５１０及びストレージ／メモリ５１２を有するよう構成される。いくつかの構成においては、デバイスは、システムオンチップ（ＳＯＣ）型設計を含んでもよい。そのような場合、デバイスにより提供される機能は、単一のＳＯＣ又は複数の結合ＳＯＣ上に統合することができる。１以上のプロセッサは、メモリ、ストレージ等といった共有リソース、及び／又は、所定の特定の機能を実行するよう構成されたハードウェアブロック等の１以上の専用リソースを調整するよう構成され得る。したがって、本明細書で使用される「プロセッサ」という用語は、中央処理装置（ＣＰＵ）、グラフィカル処理装置（ＧＰＵ）、コントローラ、マイクロコントローラ、プロセッサコア、又は、従来のコンピューティングアーキテクチャ及びＳＯＣ設計の両方における実装に適した他のタイプの処理デバイスも指し得る。別の例において、受信機５２４及び／又は送信機５２６は、コグニティブ無線機として、ＳＯＣ上で具現化することができる。コグニティブ無線機は、無線スペクトルの大部分に同時にチューニングすることができる。次いで、コグニティブ無線機は、関心のないチャネル上の信号を無視することができる。
【００２６】
無線回路５１８は、無線ホワイトスペースチャネル、Ｗｉ−Ｆｉ（登録商標）チャネル、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）チャネル等といった様々な無線チャネルを介する通信を円滑にすることができる。セル回路５２０は、セルラ無線チャネルに関連する、無線回路のサブセットと考えることができる。セル回路は、セルデータチャネル及びセル制御チャネルを介する通信を処理することができる。ＧＰＳ回路５２２は、デバイスの位置を算出するためのＧＰＳ衛星信号（及び／又は他の全地球航法衛星システム衛星信号）を利用することができる。
【００２７】
受信機５２４及び送信機５２６は、様々な無線チャネルでデータを受信及び送信するよう機能することができる。例えば、受信機５２４及び送信機５２６は、とりわけ、２．４ギガヘルツチャネル、５．０ギガヘルツチャネル、６０ギガヘルツチャネル、無線帯域チャネル、及び／又はＴＶチャネル（５０メガヘルツ〜８１０メガヘルツ）等の特定の無線チャネルで動作するよう構成され得る。代替的に、受信機及び送信機は、ＲＦスペクトルにおける任意のチャネル又は一組のチャネルにチューニングするよう構成されてもよい。送信機５２６は、特定の電力又は電力範囲で信号を送信するよう構成され得る。例えば、送信機は、０．０１ミリワット（ｍＷ）又は０〜０．０１ｍＷの電力範囲で信号を送信するよう構成され得る。送信機は、異なるチャネルについて異なる電力制限を有することができる。例えば、Ｗｉ−Ｆｉ（登録商標）送信電力制限は、ＴＶＷＳ電力制限よりも低いものであり得る。受信機５２４は、複数の無線チャネル上で信号検知を同時に実行するよう構成され得る。同様に、送信機は、複数の無線チャネル上で信号を同時に送信するよう構成され得る。
【００２８】
別個のコンポーネント又は要素が図示されているが、いくつかの実装は、要素を結合してもよい。例えば、無線回路５１８は、別個の受信機５２４及び送信機５２６とインタフェースをとるのではなく、専用受信機及び送信機を含んでもよい。無線回路５１８、セル回路５２０、ＧＰＳ回路５２２、受信機５２４、及び／又は送信機５２６は、ハードウェアベースであってもよいし、ハードウェアとソフトウェアとの組合せであってもよい。これらの回路は、上述したコグニティブ無線機において等、（上述した）システムオンチップ（ＳＯＣ）構成を利用してもよい。
【００２９】
通信マネージャ５１４は、受信機５２４に、特定の無線チャネルにチューニングさせ、信号を検知させることができる。同様に、通信マネージャは、送信機５２６に、特定の無線チャネル上で信号を送信させることができる。
【００３０】
通信マネージャ５１４はまた、送信機に、図１〜図４に関連して説明したもの等の動的に可変の無線チャネル利用のコンセプトに従って、無線チャネル上で信号を送信させることができる。一実装において、通信マネージャ５１４は、動的に可変のＯＦＤＭ技術を利用して、ａｅｉψとして表される、個々のサブチャネルについての振幅を算出することができる。ここで、ａは振幅に等しく、ｅは数学的定数（オイラー数と呼ばれることもある）であり、ｉは虚数であり、ψはサブチャネルにおける信号の位相である。
【００３１】
要するに、通信マネージャ５１４は、免許を要する２つのチャネルの間の保護無線チャネルを識別するよう構成され得る。通信マネージャは、免許を要する２つの無線チャネルのうちのいずれかに近い、保護無線チャネルの第１のサブチャネル上の信号の振幅が、第１のサブチャネルの間に介在する第２のサブチャネルの振幅よりも低くなるように、無線回路５１８に、保護無線チャネルを介して通信させるよう構成され得る。
【００３２】
実装の別の例は、１つの二重帯域又はギャップ帯域において複数のＯＦＤＭ信号を送信することができる場合である。例えば、２つのＯＦＤＭ信号が、１つの二重ギャップにおいて送信されるとする。これらのＯＦＤＭ信号は、Ｓ１及びＳ２である。Ｓ１は、この帯域のより低い部分において送信され、Ｓ２は、この帯域のより高い部分において送信されると仮定する。この場合、Ｓ１のサブチャネルが増加し、Ｓ２の電力レベルが減少するように、電力が割り当てられる。概して、Ｓ１及びＳ２の両方が、結合されたサブチャネルで１つの合成信号としてみなされる場合、電力レベルは、（免許を要する１つの帯域に隣接するより低い帯域から始まって）最大に増加し、次いで、より高い帯域に近づくにつれ減少する。
【００３３】
方法の例
図６は、無線チャネル利用方法６００を示している。
【００３４】
方法６００は、６０２において、データを通信するためのチャネルを識別することができる。このチャネルは、低周波数側隣接チャネルから高周波数側隣接チャネルに及ぶ一組のサブチャネルを含み得る。
【００３５】
方法６００は、６０４において、第２の個々のサブチャネルよりも低周波数側隣接チャネル又は高周波数側隣接チャネルのいずれかに近い個々のサブチャネルが、第２の個々のサブチャネルの振幅よりも低い振幅を有することが可能であるように、チャネルの複数のサブチャネル上でデータを符号化することができる。
【００３６】
図７は、別の無線チャネル利用方法７００を示している。
【００３７】
方法７００は、７０２において、協働させてデータを通信するために、隣接チャネルとともに保護チャネルを使用するかどうかを判定することができる。
【００３８】
方法７００は、７０４において、サブチャネルの総体的電力レベルが、規制上の許容電力レベルに従うように、隣接チャネルから離れるにつれ電力が増加する順序で保護チャネルのサブチャネルを構成することができる。
【００３９】
例示的な方法を説明した順番は、限定として解釈されることを意図するものではなく、これらの方法又は代替方法を実装するために、任意の数の説明したブロック又は動作は、任意の順番で組み合わされてもよい。さらに、これらの方法は、コンピューティングデバイスが本方法を実施できるように、任意の適切なハードウェア、ソフトウェア、ファームウェア、又はこれらの組合せにより実装することができる。１つの場合において、コンピューティングデバイスのプロセッサにより実行されると、コンピューティングデバイスに本方法を実行させるように、本方法は、命令のセットとして、１以上のコンピュータ読み取り可能な記憶媒体に記憶される。
【００４０】
結論
無線チャネル利用に関連する技術、方法、デバイス、システム等について、構造的特徴及び／又は方法論的動作に特有の言葉で説明したが、添付の特許請求の範囲において定められる主題は、説明した特定の特徴又は動作に必ずしも限定されないことを理解すべきである。そうではなく、特定の特徴及び動作は、特許請求される方法、デバイス、システム等を実施する例示的な形態として開示されている。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【国際調査報告】
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