(57)【要約】本開示は、少なくとも一部には、いずれかの順序で逐次的にまたは実質的に同時のいずれかで行う、１または複数のサイクルおよび／または用量のチェックポイント阻害剤および治療薬を含む併用処置レジメンが、一部の対象のがんの処置においてより有効であり得る、および／または免疫細胞の活性および／もしくは数または腫瘍による医学的に有益な応答を惹起する、可能にする、増加させる、増強するもしくは延長することができるという、独創性に富んだ認識から生じる。
2016540042.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
がんの処置または抗腫瘍応答の惹起、増強もしくは延長を必要とする対象におけるがんを処置するまたは抗腫瘍応答を惹起、増強もしくは延長する方法であって、前記対象に、チェックポイント阻害剤である薬剤と組み合わせた治療剤を投与するステップを含む方法。
【請求項２】
前記チェックポイント阻害剤が、生物学的治療薬または小分子である、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記チェックポイント阻害剤が、モノクローナル抗体、ヒト化抗体、完全ヒト抗体および融合タンパク質またはこれらの組合せからなる群から選択される、請求項１に記載の方法。
【請求項４】
前記チェックポイント阻害剤が、ＣＴＬＡ−４、ＰＤＬ１、ＰＤＬ２、ＰＤ１、Ｂ７−Ｈ３、Ｂ７−Ｈ４、ＢＴＬＡ、ＨＶＥＭ、ＴＩＭ３、ＧＡＬ９、ＬＡＧ３、ＶＩＳＴＡ、ＫＩＲ、２Ｂ４、ＣＤ１６０、ＣＧＥＮ−１５０４９、ＣＨＫ１、ＣＨＫ２、Ａ２ａＲおよびＢ−７ファミリーリガンドまたはこれらの組合せからなる群から選択されるチェックポイントタンパク質を阻害する、請求項１に記載の方法。
【請求項５】
前記チェックポイント阻害剤が、ＣＴＬＡ−４、ＰＤＬ１、ＰＤＬ２、ＰＤ１、Ｂ７−Ｈ３、Ｂ７−Ｈ４、ＢＴＬＡ、ＨＶＥＭ、ＴＩＭ３、ＧＡＬ９、ＬＡＧ３、ＶＩＳＴＡ、ＫＩＲ、２Ｂ４、ＣＤ１６０、ＣＧＥＮ−１５０４９、ＣＨＫ１、ＣＨＫ２、Ａ２ａＲおよびＢ−７ファミリーリガンドまたはこれらの組合せからなる群から選択されるチェックポイントタンパク質のリガンドと相互作用する、請求項１に記載の方法。
【請求項６】
前記治療剤が、免疫賦活剤、Ｔ細胞増殖因子、インターロイキン、抗体およびワクチンまたはこれらの組合せからなる群から選択される、請求項１に記載の方法。
【請求項７】
前記インターロイキンが、ＩＬ−７またはＩＬ−１５である、請求項６に記載の方法。
【請求項８】
前記インターロイキンが、グリコシル化されたＩＬ−７である、請求項７に記載の方法。
【請求項９】
前記ワクチンが、樹状細胞ワクチンである、請求項６に記載の方法。
【請求項１０】
前記チェックポイント阻害剤および前記治療薬が、同時にまたはいずれかの順序で逐次的に投与される、請求項１に記載の方法。
【請求項１１】
前記治療薬が、前記チェックポイント阻害剤に先立ち投与される、請求項１０に記載の方法。
【請求項１２】
前記治療薬が、ワクチンであり、前記チェックポイント阻害剤が、ＰＤ−１阻害剤である、請求項１１に記載の方法。
【請求項１３】
前記ワクチンが、樹状細胞ワクチンである、請求項１２に記載の方法。
【請求項１４】
処置が、臨床成績；Ｔ細胞による抗腫瘍活性の増加、増強もしくは延長；処置前の抗腫瘍Ｔ細胞もしくは活性化されたＴ細胞の数と比較した前記数の増加、またはこれらの組合せによって決定される、請求項１に記載の方法。
【請求項１５】
臨床成績が、腫瘍退縮；腫瘍縮小；腫瘍壊死；免疫系による抗腫瘍応答；腫瘍拡大、再発もしくは拡散またはこれらの組合せからなる群から選択される、請求項１４に記載の方法。
【請求項１６】
処置効果が、Ｔ細胞の存在もしくはＴ細胞炎症を示す遺伝子シグネチャーの存在またはこれらの組合せによって予測される、請求項１に記載の方法。
【請求項１７】
前記対象が、がんを有する、請求項１に記載の方法。
【請求項１８】
前記がんが、泌尿生殖器がん、婦人科がん、肺がん、胃腸がん、頭頸部がん、悪性神経膠芽腫、悪性中皮腫、非転移性または転移性乳がん、悪性メラノーマ、メルケル細胞癌または骨軟部肉腫、血液学的新生物、多発性骨髄腫、急性骨髄性白血病、慢性骨髄性白血病、骨髄異形成症候群および急性リンパ芽球性白血病、非小細胞肺がん（ＮＳＣＬＣ）、乳がん、転移性結腸直腸がん、ホルモン感受性またはホルモン不応性前立腺がん、結腸直腸がん、卵巣がん、肝細胞がん、腎細胞がん、膵がん、胃がん、食道がん、肝細胞がん、胆管細胞がん、頭頸部扁平上皮がん軟部組織肉腫ならびに小細胞肺がんからなる群から選択される、請求項１７に記載の方法。
【請求項１９】
併用療法による処置の前、それと同時、またはその後のいずれかで、化学療法剤、標的化療法または放射線照射を前記対象に投与するステップをさらに含む、請求項１に記載の方法。
【請求項２０】
チェックポイント阻害剤の効果を増強もしくは延長する、または対象がチェックポイント阻害剤に応答することを可能にする、またはチェックポイント阻害剤の毒性もしくは用量を低下することを可能にする方法であって、それを必要とする対象にチェックポイント阻害剤と組み合わせた治療薬を投与するステップを含み、前記対象が、がんを有する、方法。
【請求項２１】
前記チェックポイント阻害剤が、生物学的治療薬または小分子である、請求項２０に記載の方法。
【請求項２２】
前記チェックポイント阻害剤が、モノクローナル抗体、ヒト化抗体、完全ヒト抗体および融合タンパク質またはこれらの組合せからなる群から選択される、請求項２０に記載の方法。
【請求項２３】
前記チェックポイント阻害剤が、ＣＴＬＡ−４、ＰＤＬ１、ＰＤＬ２、ＰＤ１、Ｂ７−Ｈ３、Ｂ７−Ｈ４、ＢＴＬＡ、ＨＶＥＭ、ＴＩＭ３、ＧＡＬ９、ＬＡＧ３、ＶＩＳＴＡ、ＫＩＲ、２Ｂ４、ＣＤ１６０、ＣＧＥＮ−１５０４９、ＣＨＫ１、ＣＨＫ２、Ａ２ａＲおよびＢ−７ファミリーリガンドまたはこれらの組合せからなる群から選択されるチェックポイントタンパク質を阻害する、請求項２０に記載の方法。
【請求項２４】
前記チェックポイント阻害剤が、ＣＴＬＡ−４、ＰＤＬ１、ＰＤＬ２、ＰＤ１、Ｂ７−Ｈ３、Ｂ７−Ｈ４、ＢＴＬＡ、ＨＶＥＭ、ＴＩＭ３、ＧＡＬ９、ＬＡＧ３、ＶＩＳＴＡ、ＫＩＲ、２Ｂ４、ＣＤ１６０、ＣＧＥＮ−１５０４９、ＣＨＫ１、ＣＨＫ２、Ａ２ａＲおよびＢ−７ファミリーリガンドまたはこれらの組合せからなる群から選択されるチェックポイントタンパク質のリガンドと相互作用する、請求項２０に記載の方法。
【請求項２５】
前記治療薬が、免疫賦活剤、Ｔ細胞増殖因子、インターロイキン、抗体およびワクチンまたはこれらの組合せからなる群から選択される、請求項２０に記載の方法。
【請求項２６】
前記インターロイキンが、ＩＬ−７またはＩＬ−１５である、請求項２５に記載の方法。
【請求項２７】
前記インターロイキンが、グリコシル化されたＩＬ−７である、請求項２６に記載の方法。
【請求項２８】
前記ワクチンが、樹状細胞ワクチンである、請求項２５に記載の方法。
【請求項２９】
前記チェックポイント阻害剤および前記生物学的治療薬が、同時にまたはいずれかの順序で逐次的に投与される、請求項２０に記載の方法。
【請求項３０】
前記治療薬が、前記チェックポイント阻害剤に先立ち投与される、請求項２９に記載の方法。
【請求項３１】
前記治療薬が、ワクチンであり、前記チェックポイント阻害剤が、ＰＤ−１阻害剤である、請求項３０に記載の方法。
【請求項３２】
前記ワクチンが、樹状細胞ワクチンである、請求項２９に記載の方法。
【請求項３３】
前記がんが、泌尿生殖器がん、婦人科がん、肺がん、胃腸がん、頭頸部がん、悪性神経膠芽腫、悪性中皮腫、非転移性または転移性乳がん、悪性メラノーマ、メルケル細胞癌または骨軟部肉腫、血液学的新生物、多発性骨髄腫、急性骨髄性白血病、慢性骨髄性白血病、骨髄異形成症候群および急性リンパ芽球性白血病、非小細胞肺がん（ＮＳＣＬＣ）、乳がん、転移性結腸直腸がん、ホルモン感受性またはホルモン不応性前立腺がん、結腸直腸がん、卵巣がん、肝細胞がん、腎細胞がん、膵がん、胃がん、食道がん、肝細胞がん、胆管細胞がん、頭頸部扁平上皮がん軟部組織肉腫ならびに小細胞肺がんからなる群から選択される、請求項２０に記載の方法。
【請求項３４】
併用療法による処置の前、それと同時、またはその後のいずれかで、化学療法剤、標的化療法または放射線照射を前記対象に投与するステップをさらに含む、請求項２０に記載の方法。
【請求項３５】
生物学的治療薬と組み合わせたチェックポイント阻害剤を含む医薬組成物。
【請求項３６】
前記生物学的治療薬が、ワクチンである、請求項３５に記載の組成物。
【請求項３７】
樹状細胞ワクチンおよびＰＤ−１阻害剤を含む医薬組成物。
【請求項３８】
がんの処置のための併用療法であって、養子Ｔ細胞療法およびチェックポイント阻害剤を含む併用療法。
【請求項３９】
前記養子Ｔ細胞療法が、自家Ｔ細胞を含む、請求項３８に記載の併用療法。
【請求項４０】
前記自家Ｔ細胞が、腫瘍抗原に対し標的化される、請求項３９に記載の併用療法。
【請求項４１】
前記養子Ｔ細胞療法が、同種異系Ｔ細胞を含む、請求項３８に記載の併用療法。
【請求項４２】
前記自家Ｔ細胞が、腫瘍抗原に対し標的化される、請求項４１に記載の併用療法。
【請求項４３】
前記チェックポイント阻害剤が、ＰＤ−１またはＰＤＬ−１チェックポイント阻害剤である、請求項３８に記載の併用療法。
【請求項４４】
抗腫瘍または抗がん免疫応答を増強する方法であって、対象に、養子Ｔ細胞療法およびチェックポイント阻害剤を投与するステップを含む方法。
【請求項４５】
前記養子Ｔ細胞療法が、前記チェックポイント阻害剤の前に投与される、請求項４４に記載の方法。
【請求項４６】
前記養子Ｔ細胞療法が、前記チェックポイント阻害剤の１〜３０日前に投与される、請求項４５に記載の方法。
【請求項４７】
前記抗腫瘍応答が、腫瘍成長の阻害、腫瘍細胞死の誘導、腫瘍退縮、腫瘍再発、腫瘍成長、腫瘍拡散の防止または遅延、および腫瘍排除から選択される、請求項４４に記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
関連出願の相互参照
本出願は、米国特許法§１１９（ｅ）の下、２０１３年１１月５日に出願された米国出願第６１／９００，３０９号および２０１３年１１月５日に出願された米国出願第６１／９００，３５５号に基づく優先権の利益を請求する。優先権出願の開示は、本出願の開示の一部とみなされ、本出願の開示においてその全体が参照によって組み込まれる。
【０００２】
本発明の背景
本発明の分野
本発明は、全般的には、がんの処置に関し、より具体的には、チェックポイント阻害剤および治療薬の組合せを使用してがんを処置する方法に関する。
【背景技術】
【０００３】
背景情報
増加しつつある証拠は、身体の免疫応答を逃れる能力が、腫瘍発生の特質を表すことを示唆する。したがって、研究者らは、免疫系を処置することによりがんを基本的に間接的に処置する標的化剤により免疫応答を復元する仕方を検討し始めた。これを為すための特に有望な戦略の１つは、免疫系のＴ細胞におけるオフスイッチとして作用する、いわゆる免疫チェックポイントを標的化することである。
【０００４】
現存する免疫応答を「ブロック解除する（unblock）」、または免疫応答の惹起をブロック解除するチェックポイント阻害剤治療法は、ある対象サブグループにおけるがんの処置において非常に有効である。しかし、この対象サブグループは、がん対象集団のおよそ２５％のみを構成する相対的に小さい集団である（すなわち、「応答する対象集団」）。したがって、チェックポイント阻害剤は、応答する対象集団におけるがんの処置において極めて有効であるが、がん対象のおよそ７５％は、この治療法に応答しないであろう。加えて、応答する集団であっても、応答は、必ずしも完全または最適とは限らない。
【０００５】
免疫チェックポイントの多くは、特異的な受容体およびリガンドペア間の相互作用によって調節されるため、モノクローナル抗体または他の薬剤を使用して、この相互作用を遮断し、免疫抑制を防止することができる。近年最も注意を集めた２種のチェックポイント受容体は、ＣＴＬＡ−４およびＰＤ−１である。
【０００６】
ＣＴＬＡ−４、ＰＤ−１およびそのリガンドは、Ｔ細胞機能および他の細胞機能の全ステージを通して重要な役割を果たす共シグナリング分子のＣＤ２８−Ｂ７ファミリーのメンバーである。ＰＤ−１受容体は、活性化されたＴ細胞（およびＢ細胞）の表面で発現され、正常な状況下において、樹状細胞またはマクロファージ等の抗原提示細胞の表面で発現されるそのリガンド（ＰＤ−Ｌ１およびＰＤ−Ｌ２）に結合する。この相互作用は、Ｔ細胞へとシグナルを送り、基本的にそのスイッチをオフにするまたはこれを阻害する。がん細胞は、その表面におけるＰＤ−Ｌ１の高レベルの発現を駆動することによりこのシステムを利用する。その結果、がん細胞は、ＰＤ−１経路の制御を掌握し、腫瘍微小環境に侵入し得るＰＤ−１を発現するＴ細胞のスイッチをオフにし、これにより、抗がん免疫応答を抑制することができる。
【０００７】
ファーストインクラス免疫療法である、Ｔ細胞の表面における細胞傷害性Ｔリンパ球関連抗原４（ＣＴＬＡ−４）を標的とするモノクローナル抗体であるイピリムマブ（ヤーボイ（Yervoy））は、メラノーマの処置に承認された。現在、プログラム死−１（ＰＤ−１）Ｔ細胞受容体またはそのリガンド（ＰＤ−Ｌ１またはＰＤ−Ｌ２）を対象とする新たな標的化免疫療法は、イピリムマブよりも有効であり、さらにはそれよりも安全であることが判明し得る。例えば、ＴＩＭ−３、ＬＡＧ−３、様々なＢ−７リガンド、ＣＨＫ１およびＣＨＫ２キナーゼ、ＢＴＬＡ、Ａ２ａＲ等の追加的なチェックポイント標的も有効であることが判明し得る。
【０００８】
現在、少なくとも７種のチェックポイント阻害薬剤が、臨床治験中である。その中でもとりわけ、完全なヒトおよびヒト化両方のモノクローナル抗ＰＤ−１抗体、ならびに完全なヒト抗ＰＤ−Ｌ１抗体、ならびにＰＤ−Ｌ２の細胞外ドメインおよびＩｇＧ１を組み合わせる融合タンパク質が挙げられる。これらの薬剤のそれぞれは、僅かに異なる作用機序を有しているが、ＰＤ−１およびそのリガンド間の相互作用を遮断し、これにより、Ｔ細胞（または他の細胞）のオン／オフスイッチを「オン」の位置に維持するように設計されている。
【０００９】
がんの処置のための別の戦略は、治療薬とチェックポイント阻害剤を組み合わせることである。抗体およびワクチンを含む生物学的治療薬は、がんの処置において有効であることが判明した。チェックポイント阻害剤および治療薬（例えば、生物製剤）の組合せは、対象における抗腫瘍応答を増強または延長することができる。さらに、チェックポイント阻害剤と生物学的治療薬の投与は、チェックポイント阻害剤の効果を増強または延長し、対象をチェックポイント阻害剤に対し応答させ、あるいはチェックポイント阻害剤の毒性または用量を低下させることができる。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１０】
したがって、応答しない対象集団および応答する対象集団の両方においてチェックポイント阻害剤の有効性を惹起または増強するための方法および併用療法を開発する必要がある。本発明は、抗腫瘍免疫応答を惹起し、可能にし、増強しまたは改善して、その後、チェックポイント阻害剤に対する対象のまたは腫瘍の応答を可能にする、増強するまたは改善するための方法および併用療法を開示する。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
本開示は、少なくとも一部には、いずれかの順序で逐次的にまたは実質的に同時のいずれかで行う、１または複数のサイクルおよび／または用量のチェックポイント阻害剤および治療薬を含む併用処置レジメンが、一部の対象のがんの処置においてより有効であり得る、および／または免疫細胞の活性および／もしくは数または腫瘍による医学的に有益な応答を惹起する、可能にする、増加させる、増強するもしくは延長することができるという、独創性に富んだ認識から生じる。
【００１２】
したがって、一実施形態において、本発明は、がんの処置または抗腫瘍応答の惹起、増強もしくは延長を必要とする対象におけるがんを処置するまたは抗腫瘍応答を惹起、増強もしくは延長する方法であって、前記対象に、チェックポイント阻害剤である薬剤と組み合わせた治療剤を投与するステップを含む方法を提供する。一態様において、チェックポイント阻害剤は、生物学的治療薬または小分子である。別の態様において、チェックポイント阻害剤は、モノクローナル抗体、ヒト化抗体、完全ヒト抗体、融合タンパク質またはこれらの組合せである。さらなる態様において、チェックポイント阻害剤は、ＣＴＬＡ−４、ＰＤＬ１、ＰＤＬ２、ＰＤ１、Ｂ７−Ｈ３、Ｂ７−Ｈ４、ＢＴＬＡ、ＨＶＥＭ、ＴＩＭ３、ＧＡＬ９、ＬＡＧ３、ＶＩＳＴＡ、ＫＩＲ、２Ｂ４、ＣＤ１６０、ＣＧＥＮ−１５０４９、ＣＨＫ１、ＣＨＫ２、Ａ２ａＲ、Ｂ−７ファミリーリガンドまたはこれらの組合せであり得るチェックポイントタンパク質を阻害する。追加的な態様において、チェックポイント阻害剤は、ＣＴＬＡ−４、ＰＤＬ１、ＰＤＬ２、ＰＤ１、Ｂ７−Ｈ３、Ｂ７−Ｈ４、ＢＴＬＡ、ＨＶＥＭ、ＴＩＭ３、ＧＡＬ９、ＬＡＧ３、ＶＩＳＴＡ、ＫＩＲ、２Ｂ４、ＣＤ１６０、ＣＧＥＮ−１５０４９、ＣＨＫ１、ＣＨＫ２、Ａ２ａＲ、Ｂ−７ファミリーリガンドまたはこれらの組合せであり得るチェックポイントタンパク質のリガンドと相互作用する。ある態様において、治療剤は、免疫賦活剤、Ｔ細胞増殖因子、インターロイキン、抗体、ワクチンまたはこれらの組合せである。さらなる態様において、インターロイキンは、ＩＬ−７またはＩＬ−１５である。具体的な態様において、インターロイキンは、グリコシル化ＩＬ−７である。追加的な態様において、ワクチンは、樹状細胞（ＤＣ）ワクチンである。
【００１３】
さらなる態様において、チェックポイント阻害剤および治療薬は、同時にまたはいずれかの順序で逐次的に投与される。追加的な態様において、治療薬は、チェックポイント阻害剤に先立ち投与される。具体的な態様において、治療薬は、ワクチンであり、チェックポイント阻害剤は、ＰＤ−１阻害剤である。さらなる態様において、ワクチンは、樹状細胞ワクチンである。
【００１４】
一態様において、処置は、臨床成績；Ｔ細胞による抗腫瘍活性の増加、増強もしくは延長；処置前の抗腫瘍Ｔ細胞もしくは活性化されたＴ細胞の数と比較した抗腫瘍Ｔ細胞もしくは活性化されたＴ細胞の数の増加、またはこれらの組合せによって決定される。別の態様において、臨床成績は、腫瘍退縮；腫瘍縮小；腫瘍壊死；免疫系による抗腫瘍応答；腫瘍拡大、再発もしくは拡散またはこれらの組合せである。追加的な態様において、処置効果は、Ｔ細胞の存在、Ｔ細胞炎症を示す遺伝子シグネチャーの存在またはこれらの組合せによって予測される。
【００１５】
別の態様において、対象は、がんを有する。追加的な態様において、がんは、泌尿生殖器がん（前立腺がん、腎細胞がん、膀胱がん等）、婦人科がん（卵巣がん、子宮頸部がん、子宮内膜がん等）、肺がん、胃腸がん（非転移性または転移性結腸直腸がん、膵がん、胃がん、食道がん、肝細胞がん、胆管細胞がん等）、頭頸部がん（例えば、頭頸部扁平上皮がん）、悪性神経膠芽腫、悪性中皮腫、非転移性または転移性乳がん（例えば、ホルモン不応性転移性乳がん）、悪性メラノーマ、メルケル細胞癌または骨軟部肉腫、ならびに多発性骨髄腫、急性骨髄性白血病、慢性骨髄性白血病、骨髄異形成症候群および急性リンパ芽球性白血病等の血液学的新生物を含む、いずれかの固形腫瘍または液体がんである。好ましい実施形態において、疾患は、非小細胞肺がん（ＮＳＣＬＣ）、乳がん（例えば、ホルモン不応性転移性乳がん）、頭頸部がん（例えば、頭頸部扁平上皮がん）、転移性結腸直腸がん、ホルモン感受性もしくはホルモン不応性前立腺がん、結腸直腸がん、卵巣がん、肝細胞がん、腎細胞がん、軟部組織肉腫または小細胞肺がんである。
【００１６】
さらなる態様において、本方法は、併用療法による処置の前、それと同時、またはその後のいずれかで、化学療法剤、標的化療法または放射線照射を前記対象に投与するステップをさらに含む。追加的な態様において、腫瘍は、治療薬およびチェックポイント阻害剤の投与に先立ち切除することができる。
【００１７】
別の実施形態において、本発明は、チェックポイント阻害剤の効果を増強もしくは延長する、または対象がチェックポイント阻害剤に応答することを可能にする、またはチェックポイント阻害剤の毒性もしくは用量を低下することを可能にする方法であって、それを必要とする対象にチェックポイント阻害剤と組み合わせた治療薬を投与するステップを含み、対象が、がんを有する方法を提供する。一態様において、チェックポイント阻害剤は、生物学的治療薬または小分子である。別の態様において、チェックポイント阻害剤は、モノクローナル抗体、ヒト化抗体、完全ヒト抗体、融合タンパク質またはこれらの組合せである。さらなる態様において、チェックポイント阻害剤は、ＣＴＬＡ−４、ＰＤＬ１、ＰＤＬ２、ＰＤ１、Ｂ７−Ｈ３、Ｂ７−Ｈ４、ＢＴＬＡ、ＨＶＥＭ、ＴＩＭ３、ＧＡＬ９、ＬＡＧ３、ＶＩＳＴＡ、ＫＩＲ、２Ｂ４、ＣＤ１６０、ＣＧＥＮ−１５０４９、ＣＨＫ１、ＣＨＫ２、Ａ２ａＲ、Ｂ−７ファミリーリガンドまたはこれらの組合せであり得るチェックポイントタンパク質を阻害する。ある態様において、チェックポイント阻害剤は、ＣＴＬＡ−４、ＰＤＬ１、ＰＤＬ２、ＰＤ１、Ｂ７−Ｈ３、Ｂ７−Ｈ４、ＢＴＬＡ、ＨＶＥＭ、ＴＩＭ３、ＧＡＬ９、ＬＡＧ３、ＶＩＳＴＡ、ＫＩＲ、２Ｂ４、ＣＤ１６０、ＣＧＥＮ−１５０４９、ＣＨＫ１、ＣＨＫ２、Ａ２ａＲ、Ｂ−７ファミリーリガンドまたはこれらの組合せであり得るチェックポイントタンパク質のリガンドと相互作用する。追加的な態様において、治療薬は、免疫賦活剤、Ｔ細胞増殖因子、インターロイキン、および抗体、ワクチンまたはこれらの組合せである。さらなる態様において、インターロイキンは、ＩＬ−７またはＩＬ−１５である。具体的な態様において、インターロイキンは、グリコシル化ＩＬ−７である。一態様において、ワクチンは、樹状細胞（ＤＣ）ワクチンである。
【００１８】
さらなる態様において、チェックポイント阻害剤および治療薬は、同時にまたはいずれかの順序で逐次的に投与される。追加的な態様において、治療薬は、チェックポイント阻害剤に先立ち投与される。具体的な態様において、治療薬は、ワクチンであり、チェックポイント阻害剤は、ＰＤ−１阻害剤である。さらなる態様において、ワクチンは、樹状細胞ワクチンである。
【００１９】
別の態様において、がんは、泌尿生殖器がん（前立腺がん、腎細胞がん、膀胱がん等）、婦人科がん（卵巣がん、子宮頸部がん、子宮内膜がん等）、肺がん、胃腸がん（非転移性または転移性結腸直腸がん、膵がん、胃がん、食道がん、肝細胞がん、胆管細胞がん等）、頭頸部がん（例えば、頭頸部扁平上皮がん）、悪性神経膠芽腫、悪性中皮腫、非転移性または転移性乳がん（例えば、ホルモン不応性転移性乳がん）、悪性メラノーマ、メルケル細胞癌または骨軟部肉腫、ならびに多発性骨髄腫、急性骨髄性白血病、慢性骨髄性白血病、骨髄異形成症候群および急性リンパ芽球性白血病等の血液学的新生物を含む、いずれかの固形腫瘍または液体がんである。好ましい実施形態において、疾患は、非小細胞肺がん（ＮＳＣＬＣ）、乳がん（例えば、ホルモン不応性転移性乳がん）、頭頸部がん（例えば、頭頸部扁平上皮がん）、転移性結腸直腸がん、ホルモン感受性もしくはホルモン不応性前立腺がん、結腸直腸がん、卵巣がん、肝細胞がん、腎細胞がん、軟部組織肉腫または小細胞肺がんである。
【００２０】
さらなる態様において、本方法は、併用療法による処置の前、それと同時、またはその後のいずれかで、化学療法剤、標的化療法または放射線照射を前記対象に投与するステップをさらに含む。追加的な態様において、腫瘍は、治療薬およびチェックポイント阻害剤の投与に先立ち切除することができる。
【００２１】
さらなる実施形態において、本発明は、治療薬と組み合わせたチェックポイント阻害剤を含む医薬組成物を提供する。一態様において、治療薬は、生物製剤であり、生物学的治療薬は、ワクチンである。
【００２２】
ある実施形態において、本願は、がんの処置のための併用療法であって、養子Ｔ細胞療法およびチェックポイント阻害剤を含む併用療法を提供する。一態様において、養子Ｔ細胞療法は、自家および／または同種異系Ｔ細胞を含む。別の態様において、自家および／または同種異系Ｔ細胞は、腫瘍抗原に対し標的化される。さらなる態様において、チェックポイント阻害剤は、ＰＤ−１またはＰＤＬ−１チェックポイント阻害剤である。
【００２３】
追加的な実施形態において、本発明は、抗腫瘍または抗がん免疫応答を増強する方法であって、対象に、養子Ｔ細胞療法およびチェックポイント阻害剤を投与するステップを含む方法を提供する。一態様において、養子Ｔ細胞療法は、チェックポイント阻害剤の前に投与される。追加的な態様において、養子Ｔ細胞療法は、チェックポイント阻害剤の１〜３０日前に投与される。さらなる態様において、抗腫瘍応答は、腫瘍成長の阻害、腫瘍細胞死の誘導、腫瘍退縮、腫瘍再発、腫瘍成長、腫瘍拡散の防止もしくは遅延または腫瘍排除である。
【００２４】
一実施形態において、本発明は、がんの処置のための併用療法のための方法であって、前記併用療法が、（ａ）治療用がんワクチンまたは養子Ｔ細胞療法および（ｂ）チェックポイント阻害剤を含む方法を提供する。ある態様において、治療用がんワクチンは、樹状細胞ワクチンである。具体的な態様において、治療用がんワクチンは、樹状細胞ワクチンである。具体的な態様において、樹状細胞ワクチンは、自家樹状細胞および／または同種異系樹状細胞で構成される。具体的な態様において、自家または同種異系樹状細胞は、対象への投与に先立ちがん抗原を負荷される。具体的な態様において、自家または同種異系樹状細胞は、腫瘍への直接的投与によりがん抗原を負荷される。具体的な態様において、養子Ｔ細胞療法は、自家および／または同種異系Ｔ細胞を含む。具体的な態様において、自家および／または同種異系Ｔ細胞は、腫瘍抗原に対し標的化される。具体的な実施形態において、チェックポイント阻害剤は、ＰＤ−１、ＰＤＬ−１またはＣＴＬＡ−４チェックポイント阻害剤である。
【００２５】
別の実施形態において、本発明は、抗腫瘍免疫応答を惹起、持続または増強するための方法であって、対象に、（ａ）治療用がんワクチンまたは養子Ｔ細胞療法および（ｂ）チェックポイント阻害剤を投与するステップを含む方法を提供する。具体的な態様において、治療用がんワクチンまたは養子Ｔ細胞療法は、チェックポイント阻害剤の前に投与される。具体的な実施形態において、治療用がんワクチンまたは養子Ｔ細胞療法は、チェックポイント阻害剤の１〜３０日前に投与される。具体的な態様において、抗腫瘍応答は、腫瘍特異的応答、臨床応答、腫瘍サイズの減少、腫瘍特異的バイオマーカーの減少、四量体染色の増加、抗腫瘍サイトカインの増加またはこれらの組合せである。具体的な態様において、臨床応答は、腫瘍成長の減少および／または腫瘍サイズの減少である。具体的な態様において、治療用がんワクチンまたは養子Ｔ細胞療法は、がん細胞ワクチンである。具体的な態様において、養子Ｔ細胞療法は、自家および／または同種異系Ｔ細胞を含む。具体的な態様において、自家および／または同種異系Ｔ細胞は、腫瘍抗原に対し標的化される。具体的な態様において、治療用がんワクチンは、樹状細胞ワクチンである。具体的な態様において、樹状細胞ワクチンは、自家樹状細胞および／または同種異系樹状細胞を含む。具体的な態様において、チェックポイント阻害剤は、ＰＤ−１、ＰＤＬ−１および／またはＣＴＬＡ−４チェックポイント阻害剤である。具体的な態様において、抗腫瘍免疫応答の惹起、持続または増強は、がんの処置のためである。
【００２６】
さらなる実施形態において、本発明は、チェックポイント阻害剤の有効性を増強するためまたは対象がチェックポイント阻害剤に応答することを可能にするための方法であって、対象に（ａ）治療用がんワクチンまたは養子Ｔ細胞療法および（ｂ）チェックポイント阻害剤を投与するステップを含む方法を提供する。具体的な態様において、対象の３０％、４０％、５０％、６０％、７０％、８０％または９０％が、治療用がんワクチンまたは養子Ｔ細胞療法およびチェックポイント阻害剤の投与に応答する。具体的な態様において、治療用がんワクチンまたは養子Ｔ細胞療法は、ＴＨ１  Ｔ細胞を活性化する。具体的な態様において、養子Ｔ細胞療法は、自家および／または同種異系Ｔ細胞を含む。具体的な態様において、自家および／または同種異系Ｔ細胞は、腫瘍抗原に対し標的化される。具体的な態様において、治療用がんワクチンは、がん細胞ワクチンまたは樹状細胞ワクチンである。具体的な態様において、樹状細胞ワクチンは、自家樹状細胞および／または同種異系樹状細胞を含む。具体的な態様において、チェックポイント阻害剤は、ＰＤ−１、ＰＤＬ−１および／またはＣＴＬＡ−４チェックポイント阻害剤である。具体的な態様において、有効性の増強は、がんの処置のためである。具体的な態様において、対象は、がんを有する。
【００２７】
ある実施形態において、本発明は、がんを処置するための方法であって、（ａ）治療用がんワクチンまたは養子Ｔ細胞療法および（ｂ）チェックポイント阻害剤を投与するステップを含む方法を提供する。具体的な実施形態において、治療用がんワクチンまたは養子Ｔ細胞療法は、チェックポイント阻害剤の前に投与される。具体的な態様において、治療用がんワクチンまたは養子Ｔ細胞療法は、チェックポイント阻害剤の１〜３０日前に投与される。具体的な態様において、対象の３０％、４０％、５０％、６０％、７０％、８０％または９０％は、治療用がんワクチンまたは養子Ｔ細胞療法およびチェックポイント阻害剤の投与に応答する。具体的な態様において、治療用がんワクチンまたは養子Ｔ細胞療法は、ＴＨ１  Ｔ細胞を活性化する。具体的な態様において、治療用がんワクチンまたは養子Ｔ細胞療法は、がん細胞ワクチンまたは樹状細胞ワクチンである。具体的な態様において、がん細胞ワクチンは、自家および／または同種異系Ｔ細胞を含む。具体的な態様において、自家および／または同種異系Ｔ細胞は、腫瘍抗原に対し標的化される。具体的な態様において、樹状細胞ワクチンは、自家および／または同種異系樹状細胞を含む。具体的な態様において、チェックポイント阻害剤は、ＰＤ−１、ＰＤＬ−１および／またはＣＴＬＡ−４チェックポイント阻害剤である。
【００２８】
一実施形態において、本発明は、腫瘍成長を阻害するためまたは腫瘍細胞死、腫瘍退縮もしくは腫瘍排除を誘導するための方法であって、（ａ）治療用がんワクチンまたは養子Ｔ細胞療法および（ｂ）チェックポイント阻害剤を投与するステップを含む方法を提供する。具体的な態様において、治療用がんワクチンまたは養子Ｔ細胞療法は、チェックポイント阻害剤の前に投与される。具体的な態様において、治療用がんワクチンまたは養子Ｔ細胞療法は、チェックポイント阻害剤の１〜３０日前に投与される。具体的な態様において、対象の３０％、４０％、５０％、６０％、７０％、８０％または９０％は、治療用がんワクチンまたは養子Ｔ細胞療法およびチェックポイント阻害剤の投与に応答する。具体的な態様において、治療用がんワクチンまたは養子Ｔ細胞療法は、ＴＨ１  Ｔ細胞を活性化する。具体的な実施形態において、治療用がんワクチンまたは養子Ｔ細胞療法は、がん細胞ワクチンまたは樹状細胞ワクチンである。具体的な態様において、がん細胞ワクチンは、自家および／または同種異系Ｔ細胞を含む。具体的な態様において、自家および／または同種異系Ｔ細胞は、腫瘍抗原に対し標的化される。具体的な態様において、樹状細胞ワクチンは、自家および／または同種異系樹状細胞を含む。具体的な態様において、チェックポイント阻害剤は、ＰＤ−１、ＰＤＬ−１および／またはＣＴＬＡ−４チェックポイント阻害剤である。
【００２９】
さらなる実施形態において、本発明は、腫瘍再発、腫瘍成長または腫瘍拡散を防止または遅延するための方法であって、対象に、治療用がんワクチンまたは養子Ｔ細胞療法および本明細書に記載されているチェックポイント阻害剤を投与するステップを含む方法を提供する。
【００３０】
別の実施形態において、本発明は、チェックポイント阻害剤の毒性を低下させるためまたはより低用量のチェックポイント阻害剤により治療薬効果が得られることを可能にするための方法であって、対象に、治療用がんワクチンまたは養子Ｔ細胞療法および本明細書に記載されているチェックポイント阻害剤を投与するステップを含む方法を提供する。
【００３１】
追加的な実施形態において、本発明は、チェックポイント阻害剤の投与に先立ち免疫応答を誘導するための方法であって、自家または同種異系（例えば、細胞株由来）腫瘍抗原を負荷した自家もしくは同種異系樹状細胞または自家もしくは同種異系Ｔ細胞を使用して、それに続いて本明細書に記載されている１種または複数のチェックポイント阻害剤を投与して、抗腫瘍免疫応答を惹起または可能にするステップを含む方法を提供する。
【００３２】
一実施形態において、本発明は、チェックポイント阻害剤の投与に先立ち免疫応答を誘導するための方法であって、自家または同種異系（例えば、細胞株由来）腫瘍抗原を負荷した自家もしくは同種異系樹状細胞または自家もしくは同種異系Ｔ細胞を使用して、それに続いて本明細書に記載されている１種または複数のチェックポイント阻害剤を投与して、既存の抗腫瘍免疫応答を増強するステップを含む方法を提供する。
【００３３】
別の実施形態において、本発明は、チェックポイント阻害剤の投与に先立ち免疫応答を誘導するための方法であって、ｉｎ  ｖｉｖｏ抗原負荷のために腫瘍へと直接的にまたは末梢に投与された自家または同種異系樹状細胞を使用して、それに続いて本明細書に記載されている１種または複数のチェックポイント阻害剤を投与して、抗腫瘍免疫応答を惹起または可能にするステップを含む方法を提供する。
【００３４】
さらなる実施形態において、本発明は、チェックポイント阻害剤の投与に先立ち免疫応答を誘導するための方法であって、ｉｎ  ｖｉｖｏ抗原負荷のために腫瘍へと直接的にまたは末梢に投与された自家または同種異系樹状細胞を使用して、それに続いて本明細書に記載されている１種または複数のチェックポイント阻害剤を投与して、既存の抗腫瘍免疫応答を増強するステップを含む方法を提供する。
【００３５】
一実施形態において、本発明は、チェックポイント阻害剤の投与に先立ち免疫応答を誘導するための方法であって、自家腫瘍抗原を負荷した同種異系樹状細胞を使用して、それに続いて本明細書に記載されている１種または複数のチェックポイント阻害剤を投与して、抗腫瘍免疫応答を惹起するステップを含む方法を提供する。
【００３６】
追加的な実施形態において、本発明は、チェックポイント阻害剤の投与に先立ち免疫応答を誘導するための方法であって、自家腫瘍抗原を負荷した同種異系樹状細胞を使用して、それに続いて本明細書に記載されている１種または複数のチェックポイント阻害剤を投与して、既存の抗腫瘍免疫応答を増強するステップを含む方法を提供する。
【００３７】
別の実施形態において、本発明は、チェックポイント阻害剤の投与に先立ち免疫応答を誘導するための方法であって、ｉｎ  ｖｉｖｏ抗原負荷のために腫瘍へと直接的にまたは末梢に投与された同種異系樹状細胞を使用して、それに続いて本明細書に記載されている１種または複数のチェックポイント阻害剤を投与して、抗腫瘍免疫応答を惹起するステップを含む方法を提供する。
【００３８】
さらなる実施形態において、本発明は、チェックポイント阻害剤の投与に先立ち免疫応答を誘導するための方法であって、ｉｎ  ｖｉｖｏ抗原負荷のために腫瘍へと直接的にまたは末梢に投与された同種異系樹状細胞を使用して、それに続いて本明細書に記載されている１種または複数のチェックポイント阻害剤を投与して、既存の抗腫瘍免疫応答を増強するステップを含む方法を提供する。
【００３９】
一実施形態において、本発明は、チェックポイント阻害剤の投与に先立ち免疫応答を誘導するための方法であって、ｅｘ  ｖｉｖｏで拡大したおよび／または活性化した自家抗腫瘍Ｔ細胞を使用して、それに続いて本明細書に記載されている１種または複数のチェックポイント阻害剤を投与して、抗腫瘍免疫応答を惹起するステップを含む方法を提供する。
【００４０】
別の実施形態において、本発明は、チェックポイント阻害剤の投与に先立ち免疫応答を誘導するための方法であって、ｅｘ  ｖｉｖｏで拡大したおよび／または活性化した抗腫瘍Ｔ細胞を使用して、それに続いて本明細書に記載されている１種または複数のチェックポイント阻害剤を投与して、既存の抗腫瘍免疫応答を増強するステップを含む方法を提供する。
【００４１】
追加的な実施形態において、本発明は、（ａ）治療用がんワクチンまたは養子Ｔ細胞療法および（ｂ）チェックポイント阻害剤を使用して、腫瘍応答を誘導または増強するための方法を提供する。具体的な実施形態において、腫瘍応答は、プログラム細胞死の誘引である。具体的な実施形態において、腫瘍応答は、腫瘍細胞の数の減少である。具体的な実施形態において、腫瘍応答は、腫瘍成長速度の減少である。具体的な実施形態において、腫瘍応答は、キナーゼ経路における遮断である。具体的な実施形態において、腫瘍応答は、ＴＨ１細胞の活性化である。具体的な実施形態において、腫瘍応答は、活性化されたＴ細胞応答である。具体的な実施形態において、腫瘍応答の質は、ＴＨ１対ＴＨ２応答の比（ｒａｔｉｏｎ）により測定することができ、高いＴＨ１応答は、高い質の応答を示す。
【００４２】
さらなる実施形態において、本明細書に記載されているチェックポイント阻害剤は、１種または複数の別々のチェックポイント阻害剤を含むことができる。さらに、（ａ）治療用がんワクチンまたは養子Ｔ細胞療法および（ｂ）本明細書に記載されているチェックポイント阻害剤の投与は、対象または患者に投与するべきチェックポイント阻害剤の有効量を低下させることができる。さらに、チェックポイント阻害剤の量の低下は、チェックポイント阻害剤の毒性を低下させ、チェックポイント阻害剤に対する対象の耐性を増加させることができる。
【図面の簡単な説明】
【００４３】
【図１】図１Ａ〜図１Ｃは、ＤＣワクチンが、十分に確立された神経膠腫において治療上の利益なく活性化リンパ球浸潤を促進することを示す。（Ａ）ＤＣワクチンは、対照を超えてリンパ球（ＣＤ３＋）の有意な腫瘍浸潤を促進した。（Ｂ）これらの細胞の有意な比率は、活性化リンパ球（ＣＤ３＋ＣＤ８＋ＣＤ２５＋）であった。（Ｃ）ＤＣワクチンおよび対照群の間に延命効果は示されなかった。
【００４４】
【図２】図２Ａ〜図２Ｂは、ＤＣワクチン後に腫瘍微小環境における阻害性骨髄系細胞の蓄積増加が存在することを示す。（Ａ）腫瘍を有する対照は、腫瘍浸潤骨髄系細胞（Ｔｈｙ１．２−Ｌｙ６Ｃ＋）の増加を示した。この集団は、ＤＣワクチンで処置したマウスにおいて有意に大きかった。（Ｂ）これらの骨髄系細胞の有意なパーセンテージは、ＰＤ−Ｌ１（Ｔｈｙ１．２−Ｌｙ６Ｃ＋ＰＤ−Ｌ１＋）を発現した。
【００４５】
【図３】図３Ａ〜図３Ｇは、ＰＤ−１の遮断が、阻害性骨髄系細胞の蓄積を防止し、治療上の利益がある活性化リンパ球浸潤を促進することを示す。（Ａ）ＤＣワクチン接種マウスおよびアジュバント抗ＰＤ−１  Ａｂで処置したＤＣワクチンマウス（ＤＣワクチン／抗ＰＤ−１  Ａｂ）の間で、リンパ節におけるＣＤ８＋集団に差はなかった。（Ｂ）活性化ＣＤ８＋ＣＤ２５＋Ｔ細胞の僅かな集団は、各処置群のリンパ節において見出され、統計学的に区別されなかった。（Ｃ、Ｄ）阻害性骨髄系集団は、ＤＣワクチン接種単独を与えた群と比較して、ＤＣワクチン／抗ＰＤ−１処置マウスにおいて有意に低下した。（Ｅ）ＤＣワクチン接種単独に匹敵する、ＤＣワクチン／抗ＰＤ−１処置マウスにおける活性化細胞傷害性腫瘍浸潤リンパ球の匹敵する集団が存在した。（Ｆ）併用ＤＣワクチン／抗ＰＤ−１処置は、有意な延命効果を示した。（Ｇ）（Ｆ）由来の生存するＤＣワクチン／抗ＰＤ−１処置マウスを、追加的な処置なしで、７５日目にＧＬ２６１マウス神経膠腫の対側頭蓋内移植により再曝露した。対照マウスと比較して、有意な延命効果が示された。
【００４６】
【図４】図４Ａ〜図４Ｂは、腫瘍ライセートをパルスした樹状細胞が、ＰＤ−Ｌ１の発現を下方調節することを示す。（Ａ）ライセートパルス前後のＰＤ−Ｌ１発現の変化を描写する代表的ヒストグラム。（Ｂ）腫瘍ライセートを２４時間パルスし、続いてＰＤ−Ｌ１発現を解析した樹状細胞。ＰＤ−Ｌ１発現の蛍光強度中央値（ＭＦＩ）をグラフ化する。
【発明を実施するための形態】
【００４７】
発明の詳細な説明
本開示は、少なくとも一部には、いずれかの順序で逐次的にまたは実質的に同時のいずれかで行う、１または複数のサイクルおよび／または用量のチェックポイント阻害剤および治療薬を含む併用処置レジメンが、一部の対象のがんの処置においてより有効であり得る、および／または免疫細胞の活性および／もしくは数または腫瘍による医学的に有益な応答を惹起する、可能にする、増加させる、増強するもしくは延長することができるという、独創性に富んだ認識から生じる。
【００４８】
本組成物および方法について記載する前に、本発明が、記載されている特定の組成物、方法および実験条件に限定されず、その理由は、かかる組成物、方法および条件が変動し得るためであることを理解されたい。本発明の範囲は、添付の特許請求の範囲のみにおいて限定されるため、本明細書において使用されている用語法が、特定の実施形態を記載することのみを目的としており、限定することを目的としないことも理解されたい。
【００４９】
他に規定がなければ、本明細書において使用されているあらゆる技術用語および科学用語は、本発明が属する技術分野における当業者によって一般的に理解されているものと同じ意義を有する。本発明の実施または試験において、本明細書に記載されているものと同様または同等のいかなる方法および材料を使用してもよいが、好ましい方法および材料をここに記載する。
【００５０】
本明細書および添付の特許請求の範囲において、単数形「ａ」、「ａｎ」および「ｔｈｅ」は、文脈がそれ以外を明らかに指示しない限り、複数の参照を含む。よって、例えば、「方法（the  method）」の言及は、本明細書に記載されている種類の１種または複数の方法および／またはステップを含み、これらは、本開示その他を読めば当業者に明らかになる。
【００５１】
本明細書において、用語「治療薬」または「治療剤」は、対象において治療的応答を生じるいずれかの医薬製品を指す。
【００５２】
本明細書において、用語「生物学的治療薬」または「バイオ医薬品」は、生物学的供給源において製造されるまたはそれから抽出されるいずれかの医薬製品を指す。バイオ医薬品は、化学合成された医薬製品とは明確に異なる。バイオ医薬品の例として、ワクチン、血液または血液成分、アレルゲン性物質、体細胞、遺伝子療法、組織、抗体治療薬および融合タンパク質を含む組換え治療タンパク質ならびに生細胞が挙げられる。生物製剤は、糖、タンパク質もしくは核酸またはこれらの物質の複合的組合せで構成され得る、あるいは細胞および組織等の生きている実体であり得る。生物製剤は、種々の天然供給源  −  ヒト、動物または微生物から単離され、バイオテクノロジー方法および他の技術によって産生することができる。生物学的治療薬の具体例として、免疫賦活剤、Ｔ細胞増殖因子、インターロイキン、抗体、融合タンパク質およびがんワクチン等のワクチンが挙げられるがこれらに限定されない。
【００５３】
本明細書において、用語「抗体」は、免疫グロブリンまたはその一部を指し、供給源、起源の種、産生方法および特性にかかわらず、抗原結合部位を含むいずれかのポリペプチドを包含する。抗体は、重鎖および／または軽鎖、またはこれらの断片で構成され得る。本発明の抗体またはその抗原結合性断片、バリアントもしくは誘導体として、ポリクローナル、モノクローナル抗体、多特異性抗体、ヒト抗体、ヒト化抗体、霊長類化抗体またはキメラ抗体、単鎖抗体、エピトープ結合断片、例えば、Ｆａｂ、Ｆａｂ’およびＦ（ａｂ’）２、Ｆｄ、Ｆｖ、単鎖Ｆｖ（ｓｃＦｖ）、単鎖抗体、ジスルフィド連結されたＦｖ（ｓｄＦｖ）、ＶＬまたはＶＨドメインのいずれかを含む断片、Ｆａｂ発現ライブラリーによって産生された断片、ならびに抗イディオタイプ（抗Ｉｄ）抗体が挙げられるがこれらに限定されない。ＳｃＦｖ分子は、当技術分野において公知であり、例えば、米国特許第５，８９２，０１９号に記載されている。本発明の免疫グロブリンまたは抗体分子は、免疫グロブリン分子のいかなる型（例えば、ＩｇＧ、ＩｇＥ、ＩｇＭ、ＩｇＤ、ＩｇＡおよびＩｇＹ）、クラス（例えば、ＩｇＧ１、ＩｇＧ２、ＩｇＧ３、ＩｇＧ４、ＩｇＡ１およびＩｇＡ２）またはサブクラスであってもよい。
【００５４】
細胞表面受容体は、抗体療法の共通標的であり、上皮増殖因子受容体およびＨＥＲ２を含む。がん抗原に結合されると、抗体は、抗体依存性細胞媒介性細胞傷害を誘導する、補体系を活性化する、そのリガンドとの受容体相互作用を防止する、または化学療法もしくは放射線照射のペイロードを送達することができ、これら全て、細胞死をもたらすことができる。治療剤として承認された抗体は、リツキサン（リツキシマブ）；ゼナパックス（ダクリズマブ）；シムレクト（バシリキシマブ）；シナジス（パリビズマブ）；レミケード（インフリキシマブ）；ハーセプチン（トラスツズマブ）；マイロターグ（ゲムツズマブオゾガマイシン）；キャンパス（アレムツズマブ）；ゼバリン（イブリツモマブチウキセタン）；ヒュミラ（アダリムマブ）；ゾレア（オマリズマブ）；ベキサール（トシツモマブ−Ｉ−１３１）；ラプティバ（エファリズマブ）；アービタックス（セツキシマブ）；アバスチン（ベバシズマブ）；タイサブリ（ナタリズマブ）；アクテムラ（トシリズマブ）；ベクティビックス（パニツムマブ）；ルセンティス（ラニビズマブ）；ソリリス（エクリズマブ）；シムジア（セルトリズマブペゴル）；シンポニー（ゴリムマブ）；イラリス（カナキヌマブ）；ステラーラ（ウステキヌマブ）；アーゼラ（オファツムマブ）；プロリア（デノスマブ）；ヌマックス（Numax）（モタビズマブ）；ＡＢＴｈｒａｘ（ラキシバクマブ）；ベンリスタ（ベリムマブ）；ヤーボイ（イピリムマブ）；アドセトリス（ブレンツキシマブベドチン）；パージェタ（ペルツズマブ）；カドサイラ（アド（Ado）−トラスツズマブエムタンシン）；およびガジバ（Gazyva）（オビヌツズマブ）を含む。
【００５５】
本明細書において、用語「融合タンパク質」は、例えば、少なくとも１個の標的結合部位を有する免疫グロブリン抗原結合ドメインと、少なくとも１個の異種部分、すなわち、本来は天然には連結されていない部分を含むキメラ分子を指す。融合ポリペプチドにおいて１つにまとめられたアミノ酸配列は、通常は別々のタンパク質に存在していてもよいし、あるいは通常は同じタンパク質に存在するが、融合ポリペプチドにおいては新たな配置で配置されていてもよい。融合タンパク質は、例えば、化学合成により、または所望の関係性においてペプチド領域がコードされたポリヌクレオチドを作製し翻訳することにより作製することができる。
【００５６】
本明細書において、用語「標的化療法」は、免疫系のいずれかの側面を標的とするいずれかの治療分子を指す。
【００５７】
本明細書において、用語「がん」は、ｉｎ  ｖｉｔｒｏ（例えば、形質転換細胞）またはｉｎ  ｖｉｖｏのいずれかにおける増殖過剰細胞成長によって特徴付けられる広いクラスの障害を指す。本発明の組成物および方法によって処置または防止することができる状態は、例えば、良性または悪性腫瘍を含む種々の新生物、種々の過形成等を含む。本発明の化合物および方法は、かかる状態に関与する望まれない増殖過剰細胞成長の阻害および／または復帰（ｒｅｖｅｒｓｉｏｎ）を達成することができる。がんの具体例として、急性リンパ芽球性白血病、成人；急性リンパ芽球性白血病、小児；急性骨髄系白血病、成人；副腎皮質癌；副腎皮質癌、小児；ＡＩＤＳ関連リンパ腫；ＡＩＤＳ関連悪性腫瘍；肛門がん；星状細胞腫、小児小脳性；星状細胞腫、小児大脳性；胆管がん、肝外；膀胱がん；膀胱がん、小児；骨がん、骨肉腫／悪性線維性組織球腫；脳幹神経膠腫、小児；脳腫瘍、成人；脳腫瘍、脳幹神経膠腫、小児；脳腫瘍、小脳性星状細胞腫、小児；脳腫瘍、大脳性星状細胞腫／悪性神経膠腫、小児；脳腫瘍、上衣腫、小児；脳腫瘍、髄芽腫、小児；脳腫瘍、テント上原始神経外胚葉性腫瘍、小児；脳腫瘍、視覚路および視床下部神経膠腫、小児；脳腫瘍、小児（その他）；乳がん；乳がんおよび妊娠；乳がん、小児；乳がん、男性；気管支腺腫／カルチノイド、小児：カルチノイド腫瘍、小児；カルチノイド腫瘍、胃腸；癌、副腎皮質；癌、島細胞；原発不明の癌；中枢神経系リンパ腫、原発性；小脳性星状細胞腫、小児；大脳性星状細胞腫／悪性神経膠腫、小児；子宮頸部がん；小児がん；慢性リンパ球性白血病；慢性骨髄性白血病；慢性骨髄増殖性障害；腱鞘の明細胞肉腫；結腸がん；結腸直腸がん、小児；皮膚Ｔ細胞リンパ腫；子宮内膜がん；上衣腫、小児；上皮がん、卵巣；食道がん；食道がん、小児；ユーイングファミリーの腫瘍；頭蓋外生殖細胞腫瘍、小児；性腺外生殖細胞腫瘍；肝外胆管がん；眼がん、眼内メラノーマ；眼がん、網膜芽細胞腫；胆嚢がん；胃（Gastric／Stomach）がん；胃（Gastric／Stomach）がん、小児；胃腸カルチノイド腫瘍；生殖細胞腫瘍、頭蓋外、小児；生殖細胞腫瘍、性腺外；生殖細胞腫瘍、卵巣；妊娠性トロホブラスト腫瘍；神経膠腫、小児脳幹；神経膠腫、小児視覚路および視床下部；ヘアリー細胞白血病；頭頸部がん；肝細胞（肝臓）がん、成人（原発性）；肝細胞（肝臓）がん、小児（原発性）；ホジキンリンパ腫、成人；ホジキンリンパ腫、小児；ホジキンリンパ腫妊娠中；下咽頭がん；視床下部および視覚路神経膠腫、小児；眼内メラノーマ；島細胞癌（膵内分泌部）；カポジ肉腫；腎臓がん；喉頭がん；喉頭がん、小児；白血病、急性リンパ芽球性、成人；白血病、急性リンパ芽球性、小児；白血病、急性骨髄系、成人；白血病、急性骨髄系、小児；白血病、慢性リンパ球性；白血病、慢性骨髄性；白血病、ヘアリー細胞；口唇および口腔がん；肝臓がん、成人（原発性）；肝臓がん、小児（原発性）；肺がん、非小細胞；肺がん、小細胞；リンパ芽球性白血病、成人急性；リンパ芽球性白血病、小児急性；リンパ球性白血病、慢性；リンパ腫、ＡＩＤＳ関連；リンパ腫、中枢神経系（原発性）；リンパ腫、皮膚Ｔ細胞；リンパ腫、ホジキン、成人；リンパ腫、ホジキン；���児；リンパ腫、ホジキン、妊娠中；リンパ腫、非ホジキン、成人；リンパ腫、非ホジキン、小児；リンパ腫、非ホジキン、妊娠中；リンパ腫、原発性中枢神経系；マクログロブリン血症、ワルデンストレーム；男性乳がん；悪性中皮腫、成人；悪性中皮腫、小児；悪性胸腺腫；髄芽腫、小児；メラノーマ；メラノーマ、眼内；メルケル細胞癌；中皮腫、悪性；原発不明の転移性扁平上皮頸部がん；多発性内分泌新生物症候群、小児；多発性骨髄腫／形質細胞新生物；菌状息肉症；骨髄異形成症候群；骨髄性白血病、慢性；骨髄系白血病、小児急性；骨髄腫、多発性；骨髄増殖性障害、慢性；鼻腔および副鼻腔がん；鼻咽頭がん；鼻咽頭がん、小児；神経芽細胞腫；神経線維腫；非ホジキンリンパ腫、成人；非ホジキンリンパ腫、小児；非ホジキンリンパ腫妊娠中；非小細胞肺がん；口腔がん、小児；口腔および口唇がん；中咽頭がん；骨肉腫／骨の悪性線維性組織球腫；卵巣がん、小児；卵巣上皮がん；卵巣生殖細胞腫瘍；卵巣低悪性潜在的腫瘍；膵がん；膵がん、小児、膵がん、島細胞；副鼻腔および鼻腔がん；副甲状腺がん；陰茎がん；褐色細胞腫；松果体およびテント上原始神経外胚葉性腫瘍、小児；下垂体腫瘍；形質細胞新生物／多発性骨髄腫；胸膜肺芽細胞腫；妊娠および乳がん；妊娠およびホジキンリンパ腫；妊娠および非ホジキンリンパ腫；原発性中枢神経系リンパ腫；原発性肝臓がん、成人；原発性肝臓がん、小児；前立腺がん；直腸がん；腎細胞（腎臓）がん；腎細胞がん、小児；腎盂および尿管、移行細胞がん；網膜芽細胞腫；横紋筋肉腫、小児；唾液腺がん；唾液腺がん、小児；肉腫、ユーイングファミリーの腫瘍；肉腫、カポジ；骨の肉腫（骨肉腫）／悪性線維性組織球腫；肉腫、横紋筋肉腫、小児；肉腫、軟部組織、成人；肉腫、軟部組織、小児；セザリー症候群；皮膚がん；皮膚がん、小児；皮膚がん（メラノーマ）；皮膚癌、メルケル細胞；小細胞肺がん；小腸がん；軟部組織肉腫、成人；軟部組織肉腫、小児；原発不明の扁平上皮頸部がん、転移性；胃（Stomach／Gastric）がん；胃（Stomach／Gastric）がん、小児；テント上原始神経外胚葉性腫瘍、小児；Ｔ細胞リンパ腫、皮膚；精巣がん；胸腺腫、小児；胸腺腫、悪性；甲状腺がん；甲状腺がん、小児；腎盂および尿管の移行細胞がん；トロホブラスト腫瘍、妊娠性；原発部位不明、がん、小児；小児の異常がん；尿管および腎盂、移行細胞がん；尿道がん；子宮肉腫；腟がん；視覚路および視床下部神経膠腫、小児；外陰部がん；ワルデンストレームマクログロブリン血症；ならびにウィルムス腫瘍が挙げられる。
【００５８】
本明細書において、用語「生存の改善」は、がんまたは増殖性疾患を患う対象の寿命またはクオリティオブライフの増加を指す。例えば、生存の改善は、がん寛解の促進、腫瘍侵襲の防止、腫瘍再発の防止、腫瘍成長の遅延化、腫瘍成長の防止、腫瘍サイズの減少および総がん細胞数の減少も含む。
【００５９】
本明細書において、用語「障害の防止」は、本明細書において、絶対的な用語として意図されない。その代わりに、例えば、がんの防止は、発病の遅延、症状の頻度低下、本明細書に記載されている方法、組成物もしくは処置のうち少なくとも１種を与えない同様の対象と比較して、対象が障害に関連する症状を呈するもしくは障害を得る可能性の低下、またはこのがんに関連する症状の重症度の低下を指す。したがって、防止は、当業者によって理解されるであろう広範囲の予防的措置を指す。ある状況において、例えば、個体が、侵襲性化学療法および外科手術等の観血的がん処置を遅延させることができるように、症状の頻度および重症度は、非病的レベルまで低下される。
【００６０】
本明細書において、用語「がんの処置」は、絶対的な用語であることを目的としない。一部の態様において、本発明の組成物および方法は、腫瘍のサイズもしくはがん細胞の数を低下させること、がんを寛解させること、またはがん細胞のサイズもしくは細胞数の成長を防止することを目指す。ある状況において、処置は、予後の改善をもたらす。
【００６１】
本明細書において、用語「処置を必要とする対象」は、がんまたは細胞増殖性障害と診断された個体または対象を指す。
【００６２】
用語「治療的に有効」、「治療有効量」、「有効量」または「有効な量で」は、Ｔ細胞応答の促進に十分な量または投薬量等が挙げられるがこれらに限定されない、所望の生理的応答の促進に十分な量または投薬量を指す。
【００６３】
本明細書において、用語「ＰＤ−１抗体」は、ＰＤ−１をアゴナイズすることによりリンパ球の活性および／または増殖をアンタゴナイズする抗体を指す。用語「活性をアンタゴナイズする」は、少なくとも約１０％、２０％、３０％、４０％、５０％、６０％、７０％、８０％、９０％またはそれを超える、リンパ球増殖または活性の減少（または低下）に関する。用語「アンタゴナイズする」は、用語「阻害性」および「阻害する」と互換的に使用することができる。ＰＤ−１媒介性活性は、本明細書に記載されているＴ細胞増殖アッセイを使用して、定量的に決定することができる。
【００６４】
本開示の一態様は、ＰＤ−１のアゴニストとして作用し、これにより、ＰＤ−１によって調節される免疫応答をモジュレートすることができる抗体を提供する。一実施形態において、抗ＰＤ−１抗体は、新規抗原結合性断片であり得る。本明細書に開示されている抗ＰＤ−１抗体は、ヒトＰＤ−１を含むものに結合し、ＰＤ−１をアゴナイズし、これにより、ＰＤ−１を発現する免疫細胞の機能を阻害することができる。一部の実施形態において、免疫細胞は、ＰＤ−１を発現するＴ細胞、Ｂ細胞および／または単球等の活性化されたリンパ球である。
【００６５】
本明細書において、用語「腫瘍応答」は、プログラム細胞死の誘引が挙げられるがこれらに限定されない、細胞応答を指す。
【００６６】
本明細書において、用語「抗腫瘍応答」は、抗原または抗原提示細胞を攻撃させるためのＴ細胞の活性化が挙げられるがこれらに限定されない、免疫系応答を指す。
【００６７】
本明細書において、用語「惹起」は、第１の抗腫瘍応答の開始または第２もしくは「増強された」抗腫瘍応答の開始を指す。
【００６８】
本明細書において、用語「可能にする」は、本明細書に開示されている処置に対象を応答させるまたは腫瘍細胞を応答させることができることを指し、ここで、この対象または腫瘍細胞は、この処置に以前は応答することができなかったまたはこの処置に対し低い応答を有していた。
【００６９】
本明細書において、用語「増強」は、対象または腫瘍細胞に、本明細書に開示されている処置に応答するその能力を改善させることができることを指す。例えば、増強された応答は、５％、１０％、１５％、２０％、２５％、３０％、３５％、４０％、４５％、５０％、５５％、６０％、６５％、７０％、７５％、８０％、８５％、９０％、９５％もしくは９８％またはそれを超える応答性の増加を含むことができる。本明細書において、「増強」は、チェックポイント阻害剤療法等の処置に応答する対象の数の増強を指すこともできる。例えば、増強された応答は、処置に応答する対象の総パーセンテージを指すことができ、このパーセンテージは、５％、１０％、１５％、２０％、２５％、３０％、３５％、４０％、４５％、５０％、５５％、６０％、６５％、７０％、７５％、８０％、８５％、９０％、９５％もしくは９８％またはそれを超える。
【００７０】
本明細書において、用語「小分子」は、およそ１０−９ｍのサイズを有する、生物学的過程の調節に役立ち得る低分子量（＜９００ダルトン）有機化合物を指す。大部分の薬物は小分子である。
【００７１】
本発明は、適応免疫抵抗性の活性化に基づく新規併用処置について記載する。適応免疫抵抗性機構は、誘導された免疫チェックポイントタンパク質を遮断し得る薬剤が、既存の抗腫瘍免疫応答（すなわち、活性化されたＴ細胞）が存在する場合にしか機能しないため、有効性が最小限であることを暗示する。既存の抗腫瘍応答がない患者において、チェックポイント阻害剤は有効にはならないであろう。したがって、いずれかの処置単独には応答しない対象に、併用処置の恩恵を受けさせることができるため、抗腫瘍活性（すなわち、抗腫瘍免疫応答）を活性化し、チェックポイントを阻害することができる併用処置が好ましい。
【００７２】
樹状細胞（ＤＣ）は、Ｔ細胞抗腫瘍応答とＤＣを利用する活性ワクチン接種戦略とを協調させて、試験された神経膠芽腫対象における抗腫瘍免疫を誘導することが示されてきた。複数の研究が、ＤＣワクチン処置後の有意かつ有効な免疫応答を報告する。内在性自己調節性機構のアジュバントモジュレーションによりこの免疫療法をさらに前進させる可能性が興味深い。
【００７３】
樹状細胞は、種々のリンパ系および非リンパ系組織に存在する抗原提示細胞の多様な集団である（Liu、Cell  １０６巻：２５９〜６２頁（２００１年）；Steinman、Ann.  Rev.  Immunol.９巻：２７１〜９６頁（１９９１年）を参照）。樹状細胞は、脾臓のリンパ系樹状細胞、表皮のランゲルハンス細胞および血液循環中のベール細胞を含む。まとめると、樹状細胞は、その形態、高レベルの表面ＭＨＣ−クラスＩＩ発現ならびにＴ細胞、Ｂ細胞、単球およびナチュラルキラー細胞上に発現される特定の他の表面マーカーの非存在に基づく群として分類される。特に、単球由来樹状細胞（単球性樹状細胞とも称される）は通常、ＣＤ１１ｃ、ＣＤ８０、ＣＤ８６を発現し、ＨＬＡ−ＤＲ＋であるがＣＤ１４−である。
【００７４】
対照的に、単球性樹状細胞前駆体（典型的には単球）は通常、ＣＤ１４＋である。単球性樹状細胞前駆体は、これが存在するいずれかの組織、特に、脾臓、骨髄、リンパ節および胸腺等のリンパ系組織から得ることもできる。単球性樹状細胞前駆体は、循環器系から単離することもできる。末梢血は、単球性樹状細胞前駆体の容易にアクセスできる供給源である。臍帯血は、単球性樹状細胞前駆体の別の供給源である。単球性樹状細胞前駆体は、免疫応答を誘発することができる種々の生物から単離することができる。かかる生物は、例えば、ヒト、ならびに霊長類、哺乳動物（イヌ、ネコ、マウスおよびラットを含む）、トリ（ニワトリを含む）およびこれらのトランスジェニック種等の非ヒト動物を含む動物を含む。ある特定の実施形態において、単球性樹状細胞前駆体および／または未成熟樹状細胞は、健常対象から、あるいは例えば、がん対象または細胞性免疫賦活が有益もしくは望まれ得る他の対象（すなわち、細菌またはウイルス感染を有する対象等）等の免疫賦活を必要とする対象から単離することができる。樹状細胞前駆体および／または未成熟樹状細胞は、部分的活性化および免疫賦活を必要とするＨＬＡ適合対象への投与のために、ＨＬＡ適合健常個体から得ることもできる。
【００７５】
樹状細胞前駆体の単離および修飾方法は、本明細書に参照として援用される、米国特許出願公開第２００６００５７１２０号に見出すことができる。
【００７６】
免疫チェックポイントは、免疫系におけるＴ細胞機能を調節する。Ｔ細胞は、細胞媒介性免疫における中心的役割を果たす。チェックポイントタンパク質は、Ｔ細胞へとシグナルを送る特異的なリガンドと相互作用し、基本的にＴ細胞機能のスイッチをオフにするまたは阻害する。がん細胞は、その表面におけるチェックポイントタンパク質の高レベルの発現を駆動することにより、このシステムを利用し、これは、腫瘍微小環境に侵入するＴ細胞の表面でチェックポイントタンパク質を発現するＴ細胞の制御をもたらし、これにより、抗がん免疫応答を抑制する。したがって、チェックポイントタンパク質の阻害は、Ｔ細胞機能およびがん細胞の免疫応答の回復をもたらすであろう。チェックポイントタンパク質の例として、ＣＴＬＡ−４、ＰＤＬ１、ＰＤＬ２、ＰＤ１、Ｂ７−Ｈ３、Ｂ７−Ｈ４、ＢＴＬＡ、ＨＶＥＭ、ＴＩＭ３、ＧＡＬ９、ＬＡＧ３、ＶＩＳＴＡ、ＫＩＲ、２Ｂ４（ＣＤ２ファミリーの分子に属し、ＮＫ、γδおよびメモリーＣＤ８＋（αβ）Ｔ細胞上のすべてで発現される）、ＣＤ１６０（ＢＹ５５とも称される）、ＣＧＥＮ−１５０４９、ＣＨＫ１およびＣＨＫ２キナーゼ、Ａ２ａＲならびに様々なＢ−７ファミリーリガンドが挙げられるがこれらに限定されない。
【００７７】
プログラム細胞死タンパク質１（ＰＤ−１）は、２８８アミノ酸の細胞表面タンパク質分子であり、Ｔ細胞およびプロＢ細胞上で発現され、その運命／分化における役割を果たす。ＰＤ−１は、Ｂ７ファミリーのメンバーである、２個のリガンドＰＤ−Ｌ１およびＰＤ−Ｌ２を有する。ＰＤ−Ｌ１タンパク質は、ＬＰＳおよびＧＭ−ＣＳＦ処置に応答してマクロファージおよび樹状細胞（ＤＣ）において、また、ＴＣＲおよびＢ細胞受容体シグナリングの際にＴ細胞およびＢ細胞において上方調節される一方、静止しているマウスにおいて、ＰＤ−Ｌ１  ｍＲＮＡは、心臓、肺、胸腺、脾臓および腎臓において検出することができる。ＰＤ−１は、Ｔ細胞応答を負に調節する。
【００７８】
ＰＤ−１は、慢性抗原に応答したＴ細胞活性化およびＴ細胞耐性の間のバランスの調節に関与することが示された。例えば、ＰＤ−１発現は、ＨＩＶ感染において広範に研究されてきた。ＨＩＶ１感染の際に、ＰＤ−１の発現は、ＣＤ４＋Ｔ細胞において増加されることが判明した。Ｔ細胞機能不全が、ＨＩＶ感染の場合と同様に慢性抗原曝露の存在下で観察される場合、ＰＤ−１上方調節が、Ｔ細胞消耗（重要エフェクター機能の進行性損失として定義される）に関連したと考えられる。ＰＤ−１上方調節は、慢性ウイルス感染におけるこれらの同じ一連の細胞においてアポトーシス増加とも関連し得る（Petrovasら（２００９年）J  Immunol.１８３巻（２号）：１１２０〜３２頁を参照）。
【００７９】
ＰＤ−１は、免疫監視からの腫瘍特異的回避における役割も果たす。ＰＤ−１が、慢性骨髄性白血病（ＣＭＬ）および急性骨髄性白血病（ＡＭＬ）の両方で腫瘍特異的細胞傷害性Ｔリンパ球（ＣＴＬ）において高度に発現されることが実証された。ＰＤ−１は、メラノーマ浸潤Ｔリンパ球（ＴＩＬ）においても上方調節される（Dotti（２００９年）Blood  １１４巻（８号）：１４５７〜５８頁を参照）。腫瘍は、ＰＤ−１リガンド（ＰＤＬ−１およびＰＤＬ−２）を発現することが判明し、これは、ＣＴＬにおけるＰＤ−１の上方調節と組み合わされると、Ｔ細胞機能性の損失およびＣＴＬが有効な抗腫瘍応答を媒介できないことに寄与する因子となり得る。研究者らは、リンパ球性脈絡髄膜炎ウイルス（ＬＣＭＶ）に慢性的に感染したマウスにおいて、抗ＰＤ−１抗体の投与が、ＰＤ−１−ＰＤＬ相互作用を遮断し、いくつかのＴ細胞機能性（増殖およびサイトカイン分泌）を回復させることができ、ウイルス負荷の減少をもたらしたことを示した（Barberら（２００６年）Nature  ４３９巻（９号）：６８２〜６８７頁）。
【００８０】
腫瘍細胞それ自体は、ＰＤ−Ｌ１を発現し、この機構を介してＴ細胞応答を限定すると考えられる。ＰＤ−１の阻害が、Ｂ１６メラノーマモデルにおけるエフェクターＴ細胞の拡大およびＴ調節性細胞集団の制限をもたらすことがさらに示された。ＰＤ−１、ＣＴＬＡ−４またはＩＤＯの遮断は、ＩＬ−２産生を回復させ、腫瘍微小環境に存在するＣＤ８＋Ｔ細胞の増殖の増加を可能にする。抗ＰＤＬ１処置が、抗原特異的ワクチンにより生成されたＣＤ８＋Ｔ細胞をレスキューし、その拡大を可能にして、腫瘍を拒絶することが示された。これらのデータは、ＰＤ−１／ＰＤ−Ｌ１軸が、活性化された腫瘍特異的Ｔ細胞を調節することを示唆する。
【００８１】
メラノーマにおける臨床治験は、抗ＰＤ−１遮断に伴う頑強な抗腫瘍応答を示した。進行性メラノーマ、非小細胞肺がん、前立腺がん、腎細胞がんおよび結腸直腸がんの場合におけるＰＤ−１阻害に伴う有意な利益についても記載されている。マウスモデルにおける試験は、この証拠を神経膠腫治療に適用した。放射線照射に対する抗ＰＤ−１遮断アジュバントは、神経膠腫腫瘍を有するマウスにおける細胞傷害性Ｔ細胞集団および関連する長期延命効果を促進した。ＩＤＯ、ＣＴＬＡ−４およびＰＤ−Ｌ１阻害剤のコンビナトリアル処置が投与された場合の腫瘍浸潤Ｔｒｅｇの減少および生存増加について記載されている。
【００８２】
数種類のＰＤ−１阻害剤が現在、臨床治験において試験されている。ＣＴ−０１１は、ＰＤ−１に対するヒト化ＩｇＧ１モノクローナル抗体である。自家幹細胞移植を受けた、びまん性大細胞型Ｂ細胞リンパ腫（ＤＬＢＣＬ）を有する対象における第ＩＩ相臨床治験が近年完了された。予備的結果は、対照群における４７％と比較して、対象の７０％が経過観察期間の終わりに無進行であり、対照群における６２％と比較して、対象の８２％が生存していたことを実証した。この治験は、ＣＴ−０１１が、ＰＤ−１機能を遮断するだけでなく、ナチュラルキラー細胞の活性も増大し、これにより、抗腫瘍免疫応答を増強することを決定した。
【００８３】
ＢＭＳ  ９３６５５８は、ＰＤ−１薬剤を標的とする完全ヒトＩｇＧ４モノクローナル抗体であり、第Ｉ相治験において、進行性の処置不応性悪性腫瘍を有する対象におけるＢＭＳ−９３６５５８の隔週投与は、持続的な部分的退縮または完全退縮を示した。最も有意な奏効率は、メラノーマ（２８％）および腎細胞癌（２７％）を有する対象において観察されたが、実質的な臨床活性も、非小細胞肺がん（ＮＳＣＬＣ）を有する対象において観察され、一部の応答は、１年間を超えて存続した。これはまた、相対的に耐容性が良かった；グレード≧３有害事象が、対象の１４％において発生した。
【００８４】
ＢＭＳ  ９３６５５９は、ＰＤ−１リガンドＰＤ−Ｌ１を標的とする完全ヒトＩｇＧ４モノクローナル抗体である。第Ｉ相の結果は、この薬物の隔週投与が、特に、メラノーマを有する対象において持続的な応答をもたらしたことを示した。客観的奏効率は、進行性ステージＮＳＣＬＣ、メラノーマ、ＲＣＣまたは卵巣がんを有する対象におけるがん型に応じて６％〜１７％に及び、一部の対象は、１年間またはそれより長く持続する応答を経験した。
【００８５】
ＭＫ  ３４７５は、進行性、局所的進行性または転移性癌、メラノーマまたはＮＳＣＬＣを有する対象における薬物の投薬、安全性および耐容性を評価する５パート試験で第Ｉ相開発中のヒト化ＩｇＧ４  抗ＰＤ−１モノクローナル抗体である。
【００８６】
ＭＰＤＬ  ３２８０Ａも、ＰＤ−Ｌ１を標的とするモノクローナル抗体であり、ＢＲＡＦ  Ｖ６００−変異体転移性メラノーマを有する対象においてＢＲＡＦ阻害剤ベムラフェニブと組み合わせて、また、進行性固形腫瘍を有する対象において化学療法を伴うかまたは伴わずに血管内皮増殖因子受容体（ＶＥＧＦＲ）を標的とするベバシズマブと組み合わせて、第Ｉ相試験を受けている。
【００８７】
ＡＭＰ  ２２４は、第２のＰＤ−１リガンド、ＰＤ−Ｌ２の細胞外ドメインおよびＩｇＧ１の融合タンパク質であり、ＰＤ−Ｌ２／ＰＤ−１相互作用を遮断する潜在力を有する。ＡＭＰ−２２４は、現在、進行性がんを有する対象において単独療法として第Ｉ相試験を受けている。
【００８８】
Ｍｅｄｉ  ４７３６は、進行性悪性メラノーマ、腎細胞癌、ＮＳＣＬＣおよび結腸直腸がんを有する対象において第Ｉ相臨床試験中の抗ＰＤ−Ｌ１抗体である。
【００８９】
ＣＴＬＡ４（細胞傷害性Ｔリンパ球関連タンパク質）は、免疫系を下方調節するタンパク質受容体である。ＣＴＬＡ４は、Ｔ細胞の表面上に存在し、これは抗原に対する細胞性免疫攻撃をもたらす。Ｔ細胞上のＣＤ２８受容体を刺激することにより、Ｔ細胞攻撃をオンにすることができる。ＣＴＬＡ４受容体を刺激することにより、Ｔ細胞攻撃をオフにすることができる。ファーストインクラス免疫療法である、Ｔ細胞の表面におけるＣＴＬＡ−４を標的とするモノクローナル抗体であるイピリムマブ（ヤーボイ）は、メラノーマの処置のためのものであった。
【００９０】
したがって、一実施形態において、本発明は、がんの処置または抗腫瘍応答の惹起、増強もしくは延長を必要とする対象におけるがんを処置するまたは抗腫瘍応答を惹起、増強もしくは延長する方法であって、前記対象に、チェックポイント阻害剤である薬剤と組み合わせた治療剤を投与するステップを含む方法を提供する。一態様において、チェックポイント阻害剤は、生物学的治療薬または小分子である。別の態様において、チェックポイント阻害剤は、モノクローナル抗体、ヒト化抗体、完全ヒト抗体、融合タンパク質またはこれらの組合せである。さらなる態様において、チェックポイント阻害剤は、ＣＴＬＡ−４、ＰＤＬ１、ＰＤＬ２、ＰＤ１、Ｂ７−Ｈ３、Ｂ７−Ｈ４、ＢＴＬＡ、ＨＶＥＭ、ＴＩＭ３、ＧＡＬ９、ＬＡＧ３、ＶＩＳＴＡ、ＫＩＲ、２Ｂ４、ＣＤ１６０、ＣＧＥＮ−１５０４９、ＣＨＫ１、ＣＨＫ２、Ａ２ａＲ、Ｂ−７ファミリーリガンドまたはこれらの組合せであり得るチェックポイントタンパク質を阻害する。追加的な態様において、チェックポイント阻害剤は、ＣＴＬＡ−４、ＰＤＬ１、ＰＤＬ２、ＰＤ１、Ｂ７−Ｈ３、Ｂ７−Ｈ４、ＢＴＬＡ、ＨＶＥＭ、ＴＩＭ３、ＧＡＬ９、ＬＡＧ３、ＶＩＳＴＡ、ＫＩＲ、２Ｂ４、ＣＤ１６０、ＣＧＥＮ−１５０４９、ＣＨＫ１、ＣＨＫ２、Ａ２ａＲ、Ｂ−７ファミリーリガンドまたはこれらの組合せであり得るチェックポイントタンパク質のリガンドと相互作用する。ある態様において、治療剤は、免疫賦活剤、Ｔ細胞増殖因子、インターロイキン、抗体、ワクチンまたはこれらの組合せである。さらなる態様において、インターロイキンは、ＩＬ−７またはＩＬ−１５である。具体的な態様において、インターロイキンは、グリコシル化ＩＬ−７である。追加的な態様において、ワクチンは、樹状細胞ワクチンである。
【００９１】
さらなる態様において、チェックポイント阻害剤および治療薬は、同時にまたはいずれかの順序で逐次的に投与される。追加的な態様において、治療薬は、チェックポイント阻害剤に先立ち投与される。具体的な態様において、治療薬は、ワクチンであり、チェックポイント阻害剤は、ＰＤ−１阻害剤である。さらなる態様において、ワクチンは、樹状細胞ワクチンである。
【００９２】
一態様において、処置は、臨床成績；Ｔ細胞による抗腫瘍活性の増加、増強もしくは延長；処置前の抗腫瘍Ｔ細胞もしくは活性化されたＴ細胞の数と比較した抗腫瘍Ｔ細胞もしくは活性化されたＴ細胞の数の増加、またはこれらの組合せによって決定される。別の態様において、臨床成績は、腫瘍退縮；腫瘍縮小；腫瘍壊死；免疫系による抗腫瘍応答；腫瘍拡大、再発もしくは拡散またはこれらの組合せである。追加的な態様において、処置効果は、Ｔ細胞の存在、Ｔ細胞炎症を示す遺伝子シグネチャーの存在またはこれらの組合せによって予測される。
【００９３】
別の態様において、対象は、がんを有する。追加的な態様において、がんは、泌尿生殖器がん（前立腺がん、腎細胞がん、膀胱がん等）、婦人科がん（卵巣がん、子宮頸部がん、子宮内膜がん等）、肺がん、胃腸がん（非転移性または転移性結腸直腸がん、膵がん、胃がん、食道がん、肝細胞がん、胆管細胞がん等）、頭頸部がん（例えば、頭頸部扁平上皮がん）、悪性神経膠芽腫、悪性中皮腫、非転移性または転移性乳がん（例えば、ホルモン不応性転移性乳がん）、悪性メラノーマ、メルケル細胞癌または骨軟部肉腫、ならびに多発性骨髄腫、急性骨髄性白血病、慢性骨髄性白血病、骨髄異形成症候群および急性リンパ芽球性白血病等の血液学的新生物を含む、いずれかの固形腫瘍または液体がんである。好ましい実施形態において、疾患は、非小細胞肺がん（ＮＳＣＬＣ）、乳がん（例えば、ホルモン不応性転移性乳がん）、頭頸部がん（例えば、頭頸部扁平上皮がん）、転移性結腸直腸がん、ホルモン感受性もしくはホルモン不応性前立腺がん、結腸直腸がん、卵巣がん、肝細胞がん、腎細胞がん、軟部組織肉腫または小細胞肺がんである。
【００９４】
さらなる態様において、本方法は、併用療法による処置の前、それと同時、またはその後のいずれかで、化学療法剤、標的化療法または放射線照射を前記対象に投与するステップをさらに含む。追加的な態様において、腫瘍は、治療薬およびチェックポイント阻害剤の投与に先立ち切除することができる。
【００９５】
チェックポイント阻害剤は、統計学的に有意な様式で、免疫系の阻害経路を遮断または阻害するいずれかの薬剤を含む。かかる阻害剤は、小分子阻害剤を含むことができる、あるいは免疫チェックポイント受容体に結合しこれを遮断もしくは阻害する抗体もしくはその抗原結合性断片、または免疫チェックポイント受容体リガンドに結合しこれを遮断または阻害する抗体を含むことができる。遮断または阻害の標的となり得る例示的なチェックポイント分子として、ＣＴＬＡ−４、ＰＤＬ１、ＰＤＬ２、ＰＤ１、Ｂ７−Ｈ３、Ｂ７−Ｈ４、ＢＴＬＡ、ＨＶＥＭ、ＧＡＬ９、ＬＡＧ３、ＴＩＭ３、ＶＩＳＴＡ、ＫＩＲ、２Ｂ４（ＣＤ２ファミリーの分子に属し、ＮＫ、γδおよびメモリーＣＤ８＋（αβ）Ｔ細胞上のすべてで発現される）、ＣＤ１６０（ＢＹ５５とも称される）、ＣＧＥＮ−１５０４９、ＣＨＫ１およびＣＨＫ２キナーゼ、Ａ２ａＲならびに様々なＢ−７ファミリーリガンドが挙げられるがこれらに限定されない。Ｂ７ファミリーリガンドとして、Ｂ７−１、Ｂ７−２、Ｂ７−ＤＣ、Ｂ７−Ｈ１、Ｂ７−Ｈ２、Ｂ７−Ｈ３、Ｂ７−Ｈ４、Ｂ７−Ｈ５、Ｂ７−Ｈ６およびＢ７−Ｈ７が挙げられるがこれらに限定されない。チェックポイント阻害剤は、ＣＴＬＡ−４、ＰＤＬ１、ＰＤＬ２、ＰＤ１、ＢＴＬＡ、ＨＶＥＭ、ＴＩＭ３、ＧＡＬ９、ＬＡＧ３、ＶＩＳＴＡ、ＫＩＲ、２Ｂ４、ＣＤ１６０およびＣＧＥＮ−１５０４９のうち１種または複数に結合し、その活性を遮断または阻害する、抗体もしくはその抗原結合性断片、他の結合タンパク質、生物学的治療薬または小分子を含む。例示的な免疫チェックポイント阻害剤は、トレメリムマブ（ＣＴＬＡ−４遮断抗体）、抗ＯＸ４０、ＰＤ−Ｌ１モノクローナル抗体（抗Ｂ７−Ｈ１；ＭＥＤＩ４７３６）、ＭＫ−３４７５（ＰＤ−１遮断薬）、ニボルマブ（抗ＰＤ１抗体）、ＣＴ−０１１（抗ＰＤ１抗体）、ＢＹ５５モノクローナル抗体、ＡＭＰ２２４（抗ＰＤＬ１抗体）、ＢＭＳ−９３６５５９（抗ＰＤＬ１抗体）、ＭＰＬＤＬ３２８０Ａ（抗ＰＤＬ１抗体）、ＭＳＢ００１０７１８Ｃ（抗ＰＤＬ１抗体）およびヤーボイ／イピリムマブ（抗ＣＴＬＡ−４チェックポイント阻害剤）を含む。チェックポイントタンパク質リガンドとして、ＰＤ−Ｌ１、ＰＤ−Ｌ２、Ｂ７−Ｈ３、Ｂ７−Ｈ４、ＣＤ２８、ＣＤ８６およびＴＩＭ−３が挙げられるがこれらに限定されない。
【００９６】
具体的な一実施形態において、本発明は、免疫チェックポイント受容体プログラム細胞死タンパク質１（ＰＤ−１）およびそのリガンドＰＤＬ−１の間の相互作用を遮断する薬物である、特定のクラスのチェックポイント阻害剤の使用を包含する。A.  Mullard「New  checkpoint  inhibitors  ride  the  immunotherapy  tsunami」Nature  Reviews：Drug  Discovery（２０１３年）１２巻：４８９〜４９２頁を参照されたい。ＰＤ−１は、Ｔ細胞上で発現され、その活性を調節する。特に、ＰＤ−１が、ＰＤＬ−１に結合されていない場合、Ｔ細胞は、標的細胞に会合しこれを死滅させることができる。しかし、ＰＤ−１がＰＤＬ−１に結合されている場合、これはＴ細胞による標的細胞への会合およびこれの死滅を止めさせる。さらに、他のチェックポイントとは異なり、ＰＤ−１は、がん細胞において直接的にＰＤＬが過剰発現されるように近接して作用し、これは、ＰＤ−１発現Ｔ細胞への結合増加をもたらす。
【００９７】
本開示の一態様は、ＰＤ−１のアゴニストとして作用し、これにより、ＰＤ−１によって調節される免疫応答をモジュレートし得る抗体であるチェックポイント阻害剤を提供する。一実施形態において、抗ＰＤ−１抗体は、抗原結合性断片であり得る。本明細書に開示されている抗ＰＤ−１抗体は、ヒトＰＤ−１に結合し、ＰＤ−１の活性をアゴナイズし、これにより、ＰＤ−１を発現する免疫細胞の機能を阻害することができる。
【００９８】
具体的な一実施形態において、本発明は、ＣＴＬＡ−４を阻害する薬物である、特定のクラスのチェックポイント阻害剤の使用を包含する。本発明の方法における使用に適した抗ＣＴＬＡ４アンタゴニスト薬剤は、抗ＣＴＬＡ４抗体、ヒト抗ＣＴＬＡ４抗体、マウス抗ＣＴＬＡ４抗体、哺乳動物抗ＣＴＬＡ４抗体、ヒト化抗ＣＴＬＡ４抗体、モノクローナル抗ＣＴＬＡ４抗体、ポリクローナル抗ＣＴＬＡ４抗体、キメラ抗ＣＴＬＡ４抗体、ＭＤＸ−０１０（イピリムマブ）、トレメリムマブ、抗ＣＤ２８抗体、抗ＣＴＬＡ４アドネクチン、抗ＣＴＬＡ４ドメイン抗体、単鎖抗ＣＴＬＡ４断片、重鎖抗ＣＴＬＡ４断片、軽鎖抗ＣＴＬＡ４断片、共刺激経路をアゴナイズするＣＴＬＡ４の阻害剤、ＰＣＴ公開第ＷＯ２００１／０１４４２４号に開示されている抗体、ＰＣＴ公開第ＷＯ２００４／０３５６０７号に開示されている抗体、米国特許出願公開第２００５／０２０１９９４号に開示されている抗体および承認された欧州特許第ＥＰ１２１２４２２（Ｂ１）号に開示されている抗体を限定することなく含む。追加的なＣＴＬＡ−４抗体は、米国特許第５，８１１，０９７号、同第５，８５５，８８７号、同第６，０５１，２２７号および同第６，９８４，７２０号；ＰＣＴ公開第ＷＯ０１／１４４２４号および同第ＷＯ００／３７５０４号；ならびに米国特許出願公開第２００２／００３９５８１号および第２００２／０８６０１４号に記載されている。本発明の方法において使用することができる他の抗ＣＴＬＡ−４抗体は、例えば、ＷＯ９８／４２７５２；米国特許第６，６８２，７３６号および同第６，２０７，１５６号；Hurwitzら、Proc.  Natl.  Acad.  Sci.  USA、９５巻（１７号）：１００６７〜１００７１頁（１９９８年）；Camachoら、J.  Clin.  Oncology、２２巻（１４５号）：要旨番号２５０５（２００４年）（抗体ＣＰ−６７５２０６）；Mokyrら、Cancer  Res.、５８巻：５３０１〜５３０４頁（１９９８年）ならびに米国特許第５，９７７，３１８号、同第６，６８２，７３６号、同第７，１０９，００３号および同第７，１３２，２８１号に開示されている抗体を含む。
【００９９】
追加的な抗ＣＴＬＡ４アンタゴニストとして、次のものが挙げられるがこれらに限定されない：その同族リガンドに結合するＣＤ２８抗原の能力を破壊する、その同族リガンドに結合するＣＴＬＡ４の能力を阻害する、共刺激経路を介したＴ細胞応答を増大する、ＣＤ２８および／またはＣＴＬＡ４に結合するＢ７の能力を破壊する、共刺激経路を活性化するＢ７の能力を破壊する、ＣＤ２８および／またはＣＴＬＡ４に結合するＣＤ８０の能力を破壊する、共刺激経路を活性化するＣＤ８０の能力を破壊する、ＣＤ２８および／またはＣＴＬＡ４に結合するＣＤ８６の能力を破壊する、共刺激経路を活性化するＣＤ８６の能力を破壊する、ならびに一般に活性化されることから共刺激経路を破壊することができるいずれかの阻害剤。これは、他の抗ＣＴＬＡ４アンタゴニストの中でも、共刺激経路の他のメンバー中ＣＤ２８、ＣＤ８０、ＣＤ８６、ＣＴＬＡ４の小分子阻害剤；共刺激経路の他のメンバー中ＣＤ２８、ＣＤ８０、ＣＤ８６、ＣＴＬＡ４に対する抗体；共刺激経路の他のメンバー中ＣＤ２８、ＣＤ８０、ＣＤ８６、ＣＴＬＡ４に対するアンチセンス分子；共刺激経路の他のメンバー中ＣＤ２８、ＣＤ８０、ＣＤ８６、ＣＴＬＡ４に対するアドネクチン、共刺激経路の他のメンバー中ＣＤ２８、ＣＤ８０、ＣＤ８６、ＣＴＬＡ４のＲＮＡｉ阻害剤（一本鎖および二本鎖の両方）を必然的に含む。
【０１００】
具体的な一実施形態において、本発明は、ＴＩＭ−３を阻害する薬物である特定のクラスのチェックポイント阻害剤の使用を包含する。リガンドによるＴＩＭ−３の活性化の遮断は、Ｔｈ１細胞活性化の増加をもたらす。さらに、ＴＩＭ−３は、消耗されたＣＤ８＋Ｔ細胞によって発現される重要な阻害受容体として同定された。ＴＩＭ−３は、核酸媒介性抗腫瘍免疫の重要な調節因子としても報告された。一例において、ＴＩＭ−３は、腫瘍関連樹状細胞（ＴＡＤＣ）において上方調節されることが示された。
【０１０１】
具体的な一実施形態において、本発明は、免疫賦活剤、Ｔ細胞増殖因子およびインターロイキンの使用に関する。免疫賦活剤は、その構成成分のいずれかの活性化を誘導または活性を増加させることにより免疫系を刺激する物質（薬物および栄養素）である。免疫賦活薬は、細菌ワクチン、コロニー刺激因子、インターフェロン、インターロイキン、他の免疫賦活薬、治療用ワクチン、ワクチン組合せ物およびウイルスワクチンを含む。
【０１０２】
Ｔ細胞増殖因子は、Ｔ細胞の増殖を刺激するタンパク質である。Ｔ細胞増殖因子の例として、Ｉｌ−２、ＩＬ−７、ＩＬ−１５、ＩＬ−１７、ＩＬ２１およびＩＬ−３３が挙げられる。
【０１０３】
インターロイキンは、白血球細胞によって発現されることが最初に判明したサイトカインの群である。免疫系の機能は、インターロイキンに大部分は依存し、これらの多数の稀な欠乏症が記載されており、全て自己免疫性疾患または免疫不全を特色とする。インターロイキンの大部分は、ヘルパーＣＤ４Ｔリンパ球によってならびに単球、マクロファージおよび内皮細胞により合成される。これらは、Ｔリンパ球およびＢリンパ球ならびに造血細胞の発生および分化を促進する。インターロイキンの例として、ＩＬ−１、ＩＬ−２、ＩＬ−３、ＩＬ−４、ＩＬ−５、ＩＬ−６、ＩＬ−７、ＩＬ−８、ＩＬ−９、ＩＬ−１０、ＩＬ−１１、ＩＬ−１２、ＩＬ−１３、ＩＬ−１４、ＩＬ−１５およびＩＬ−１７が挙げられる。
【０１０４】
ＩＬ−１５は、ＩＬ−２／ＩＬ−１５受容体ベータ鎖（ＣＤ１２２）および共通ガンマ鎖（ガンマ−Ｃ、ＣＤ１３２）で構成された複合体に結合し、これを介してシグナル伝達するサイトカインである。ＩＬ−１５は、ウイルスによる感染後に単核食細胞により分泌される。このサイトカインは、ナチュラルキラー細胞；主要な役割がウイルスに感染した細胞を死滅させることである自然免疫系の細胞の細胞増殖を誘導する。
【０１０５】
ＩＬ−７は、骨髄および胸腺における間質細胞によって分泌される造血増殖因子である。ＩＬ−７は、複能性および多能性造血幹細胞からリンパ系前駆細胞への分化を刺激する（ＩＬ−３によって分化が刺激される骨髄系前駆細胞とは対照的に）。これは、リンパ系系列におけるあらゆる細胞（Ｂ細胞、Ｔ細胞およびＮＫ細胞）の増殖も刺激する。これは、Ｂ細胞成熟化、Ｔ細胞およびＮＫ細胞の生存、発生および恒常性のある特定のステージにおける増殖に重要である。ＩＬ−７は、グリコシル化され得る。
【０１０６】
本明細書に記載されているある特定の方法または組成物において、追加的な第３の、第４の、第５の、第６の、第７の、第８の、第９のまたは第１０の薬剤。ある特定の実施形態において、追加的な第３の、第４の、第５の、第６の、第７の、第８の、第９のまたは第１０の薬剤は、化学療法剤、サイトカイン療法、インターフェロン療法（例えば、ＩＮＦ−α）、インターロイキン療法（例えば、ＩＬ−２、ＩＬ−７またはＩＬ−１１）、コロニー刺激因子療法（例えば、Ｇ−ＣＳＦ）、抗体療法、ウイルス療法、遺伝子療法またはこれらの組合せである。ある特定の実施形態において、追加的な第３の、第４の、第５の、第６の、第７の、第８の、第９のまたは第１０の薬剤は、本明細書に記載されている方法または組成物のいずれかによる処置の前に、それと同時にまたはその後に使用することができる。
【０１０７】
がん治療剤または化学療法剤の例として、チオテパおよびシクロホスファミド（ＣＹＴＯＸＡＮ）等のアルキル化剤；ブスルファン、インプロスルファンおよびピポスルファン（piposulfan）等のスルホン酸アルキル；ベンゾドーパ（benzodopa）、カルボコン、メツレドーパ（meturedopa）およびウレドーパ（uredopa）等のアジリジン；アルトレタミン、トリエチレンメラミン、トリエチレンホスホラミド（trietylenephosphoramide）、トリエチレンチオホスホラミド（triethylenethiophosphaoramide）およびトリメチロールメラミン（trimethylolomelamine）を含むエチレンイミンおよびメチルメラミン（methylamelamine）；クロラムブシル、クロルナファジン（chlornaphazine）、コロホスファミド（cholophosphamide）、エストラムスチン、イホスファミド、メクロレタミン、メクロレタミンオキシドハイドロクロライド、メルファラン、ノボエンビキン（novembichin）、フェネステリン（phenesterine）、プレドニムスチン、トロホスファミド、ウラシルマスタード等のナイトロジェンマスタード；カルムスチン、クロロゾトシン（chlorozotocin）、ホテムスチン、ロムスチン、ニムスチン、ラニムスチン等のニトロソウレア（nitrosurea）；アクラシノマイシン（aclacinomysin）、アクチノマイシン、アントラマイシン（authramycin）、アザセリン、ブレオマイシン、カクチノマイシン（cactinomycin）、カリチアマイシン、カラビシン（carabicin）、カミノマイシン（caminomycin）、カルジノフィリン、クロモマイシン、ダクチノマイシン、ダウノルビシン、デトルビシン（detorubicin）、６−ジアゾ−５−オキソ−Ｌ−ノルロイシン、ドキソルビシン、エピルビシン、エソルビシン（esorubicin）、イダルビシン、マルセロマイシン（marcellomycin）、マイトマイシン、ミコフェノール酸、ノガラマイシン、オリボマイシン、ペプロマイシン、ポルフィロマイシン（potfiromycin）、ピューロマイシン、クエラマイシン（quelamycin）、ロドルビシン（rodorubicin）、ストレプトニグリン、ストレプトゾシン、ツベルシジン、ウベニメクス、ジノスタチン、ゾルビシン等の抗生物質；メトトレキセートおよび５−フルオロウラシル（５−ＦＵ）等の代謝拮抗薬；デノプテリン、メトトレキセート、プテロプテリン、トリメトレキセート等の葉酸アナログ；フルダラビン、６−メルカプトプリン、チアミプリン（thiamiprine）、チオグアニン等のプリンアナログ；アンシタビン、アザシチジン（azacitidine）、６−アザウリジン、カルモフール、シタラビン、ジデオキシウリジン、ドキシフルリジン、エノシタビン、フロクスウリジン、５−ＦＵ等のピリミジンアナログ；カルステロン（calusterone）、ドロモスタノロンプロピオネート、エピチオスタノール、メピチオスタン、テストラクトン等のアンドロゲン；アミノグルテチミド、ミトタン、トリロスタン等の抗副腎剤（anti-adrenal）；フォリン酸（frolinic  acid）等の葉酸補充薬（replenisher）；アセグラトン；アルドホスファミド（aldophosphamide）グリコシド；アミノレブリン酸；アムサクリン；ベストラブシル（bestrabucil）；ビスアントレン（bisantrene）；エダトレキセート（edatraxate）；デフォファミン（defofamine）；デメコルチン；ジアジクオン（diaziquone）；エフロルニチン（elformithine）；エリプチニウムアセテート；エトグルシド；硝酸ガリウム；ヒドロキシウレア；レンチナン���ロニダミン；ミトグアゾン；ミトキサントロン；モピダモール；ニトラクリン；ペントスタチン；フェナメット（phenamet）；ピラルビシン；ポドフィリン酸（podophyllinic  acid）；２−エチルヒドラジド；プロカルバジン；ＰＳＫ．ＲＴＭ．；ラゾキサン；シゾフィラン；スピロゲルマニウム；テヌアゾン酸；トリアジコン；２，２’，２’’−トリクロロトリエチルアミン；ウレタン；ビンデシン；ダカルバジン；マンノムスチン；ミトブロニトール；ミトラクトール；ピポブロマン；ガシトシン（gacytosine）；アラビノシド（「Ａｒａ−Ｃ」）；シクロホスファミド；チオテパ；タキソイド、例えば、パクリタキセル（ＴＡＸＯＬ（商標）、Ｂｒｉｓｔｏｌ−Ｍｙｅｒｓ  Ｓｑｕｉｂｂ  Ｏｎｃｏｌｏｇｙ、Ｐｒｉｎｃｅｔｏｎ、Ｎ．Ｊ．）およびドセタキセル（doxetaxel）（ＴＡＸＯＴＥＲＥ（商標）、Ｒｈｎｅ−Ｐｏｕｌｅｎｃ  Ｒｏｒｅｒ、Ａｎｔｏｎｙ、Ｆｒａｎｃｅ）；クロラムブシル；ゲムシタビン；６−チオグアニン；メルカプトプリン；メトトレキセート；シスプラチンおよびカルボプラチン等の白金アナログ；ビンブラスチン；トラスツズマブ、ドセタキセル、白金；エトポシド（ＶＰ−１６）；イホスファミド；マイトマイシンＣ；ミトキサントロン；ビンクリスチン；ビノレルビン；ナベルビン；ノバントロン（novantrone）；テニポシド；ダウノマイシン；アミノプテリン；ゼローダ；イバンドロネート；ＣＰＴ−１１；トポイソメラーゼ阻害剤ＲＦＳ  ２０００；ジフルオロメチルオルニチン（difluoromethylomithine）（ＤＭＦＯ）；Ｔａｒｇｒｅｔｉｎ（商標）（ベキサロテン）、Ｐａｎｒｅｔｉｎ（商標）（アリトレチノイン）等のレチノイン酸誘導体；ＯＮＴＡＫＴ（商標）（デニロイキンジフチトクス）；エスペラミシン；カペシタビン；ならびに上述のいずれかの薬学的に許容される塩、酸または誘導体が挙げられる。この定義には、例えば、タモキシフェン、ラロキシフェン、アロマターゼ阻害４（５）−イミダゾール、４−ヒドロキシタモキシフェン、トリオキシフェン（trioxifene）、ケオキシフェン（keoxifene）、ＬＹ１１７０１８、オナプリストン（onapristone）およびトレミフェン（フェアストン）を含む抗エストロゲン薬等の腫瘍におけるホルモン作用を調節または阻害するように作用する抗ホルモン剤；ならびにフルタミド、ニルタミド、ビカルタミド、リュープロリドおよびゴセレリン等の抗アンドロゲン薬；ならびに上述のいずれかの薬学的に許容される塩、酸または誘導体も含まれる。さらに別のがん治療剤は、アファチニブ、アキシチニブ、ベバシズマブ、セツキシマブ、クリゾチニブ、ダサチニブ、エルロチニブ、フォスタマチニブ（fostamatinib）、ゲフィチニブ、イマチニブ、ラパチニブ、レンバチニブ、ムブリチニブ（mubritinib）、ニロチニブ、パニツムマブ、パゾパニブ、ペガプタニブ、ラニビズマブ、ルキソリチニブ、トラスツズマブ、バンデタニブ、ベムラフェニブおよびスニチニブ等のソラフェニブおよび他のタンパク質キナーゼ阻害剤；シロリムス（ラパマイシン）、エベロリムスおよび他のｍＴＯＲ阻害剤を含む。
追加的な化学療法剤の例として、トポイソメラーゼＩ阻害剤（例えば、イリノテカン、トポテカン、カンプトテシンおよびこれらのアナログまたは代謝物、およびドキソルビシン）；トポイソメラーゼＩＩ阻害剤（例えば、エトポシド、テニポシドおよびダウノルビシン）；アルキル化剤（例えば、メルファラン、クロラムブシル、ブスルファン、チオテパ、イホスファミド、カルムスチン、ロムスチン、セムスチン、ストレプトゾシン、デカルバジン（decarbazine）、メトトレキセート、マイトマイシンＣおよびシクロホスファミド）；ＤＮＡインターカレーター（例えば、シスプラチン、オキサリプラチンおよびカルボプラチン）；ブレオマイシン等のＤＮＡインターカレーターおよびフリーラジカル発生剤；ならびにヌクレオシドミメティック（例えば、５−フルオロウラシル、カペシタビン（capecitibine）、ゲムシタビン、フルダラビン、シタラビン、メルカプトプリン、チオグアニン、ペントスタチンおよびヒドロキシウレア）が挙げられる。さらに、細胞複製を破壊する例示的な化学療法剤は、次のものを含む：パクリタキセル、ドセタキセルおよび関連アナログ；ビンクリスチン、ビンブラスチンおよび関連アナログ；サリドマイド、レナリドマイドおよび関連アナログ（例えば、ＣＣ−５０１３およびＣＣ−４０４７）；タンパク質チロシンキナーゼ阻害剤（例えば、イマチニブメシル酸塩およびゲフィチニブ）；プロテアソーム阻害剤（例えば、ボルテゾミブ）；ＩκＢキナーゼの阻害剤を含むＮＦ−κＢ阻害剤；がんにおいて過剰発現されるタンパク質に結合する抗体、およびがんにおいて上方調節、過剰発現または活性化されることが公知の、その阻害が細胞複製を下方調節するタンパク質または酵素の他の阻害剤。
【０１０８】
具体的な一実施形態において、本発明は、がんワクチンおよび樹状細胞ワクチンを含む治療用ワクチンの使用に関する。がんワクチンの目標は、免疫系に、体内のがん細胞に対する攻撃を開始させることである。言い換えると、がんワクチンは、体内のがん細胞を攻撃させるように免疫系を予備刺激することにより機能する。したがって、疾患を予防する代わりに、がんワクチンは、免疫系に、既に存在する疾患を攻撃させることを企図する。がんワクチンは、がん細胞、細胞の一部または純粋抗原を使用して、既に体内に存在するがん細胞に対する免疫応答を増加させる。
【０１０９】
がんワクチンは、慣例的な免疫ブースト治療法とは異なり、単に免疫系を全般的に改善するのではなく、免疫系に、１種または複数の特異的抗原を有する細胞を攻撃させて、免疫系における「攻撃メモリー」を作製する。この「攻撃メモリー」は、免疫系にがん細胞の攻撃を続けさせて、がんの進行および／または寛解した際の復帰（ｒｅｔｕｒｎｉｎｇ）を防止する。
【０１１０】
がんワクチンは、対象から除去された実際のがん細胞から作製することができる。除去されたら、がん細胞は、さらなる腫瘍を形成できないように、研究室において通常放射線照射で修飾される。研究室において、科学者が、がん細胞をさらに修飾することも一般的である。例えば、多くの場合、がん細胞を化学物質または新たな遺伝子を付加することにより修飾して、この細胞が免疫系によって異物として判断される可能性をより高くする。次に、修飾された細胞を注射して対象に戻す。免疫系は、これらの細胞における抗原を認識することができ、天然の生理過程により、意図されている抗原を発現する細胞を探し出し、攻撃する／死滅させる。
【０１１１】
大部分のワクチンは自家である。自家ワクチンは、後にワクチンを使用することになる同じ人物から採取された死滅した（例えば、がん細胞が複製できないように放射線照射または化学物質で処理された）ものから作製される。言い換えると、対象から細胞を採取し、修飾し、次に注射して同じ対象に戻す。
【０１１２】
他のワクチンは同種異系である。同種異系ワクチンは、ある対象から採取された細胞から作製され、続いて第２の異なる対象に注射される。同種異系ワクチンは、自家ワクチンよりも作製が容易であるが、対象への外来性細胞の導入を回避するために自家ワクチンを使用する利益が存在し得る。
【０１１３】
複数の種類のがんワクチンが存在する。がんワクチンの非限定例として、腫瘍細胞ワクチン、抗原ワクチン、樹状細胞ワクチン、ＤＮＡワクチンおよびベクターベースのワクチンが挙げられる。
【０１１４】
抗原ワクチンは、何千種もの抗原を含有する腫瘍細胞全体とは対照的に、１種または複数の抗原を使用することにより免疫系をブーストする。これらの抗原は一般にペプチドである。各腫瘍型は、特異的な抗原プロファイルによって同定することができるため、抗原ワクチンは、特定の種類のがんに特異的であり得る。これらのワクチンの有効性を最大化するために、特定のがんの抗原プロファイルに応じてワクチンにおいて複数の抗原を組み合わせることが有益であり得る。
【０１１５】
樹状細胞ワクチンは多くの場合、自家ワクチンであり、多くの場合、対象毎に個々に作製する必要がある。その作製に使用されるプロセスは複雑かつ高価である。医師は、血液からいくつかの免疫細胞を除去し、研究室において、がん細胞またはがん抗原と、前記免疫細胞を樹状細胞にしてこれらの成長を助ける他の化学物質とに、前記免疫細胞を曝露する。次に、樹状細胞を注射してこの対象に戻し、そこで、樹状細胞は、体内のがん細胞に対する免疫応答を誘発するであろう。樹状ワクチンの非限定例は、シプロイセル（Sipuleucel）−Ｔ（後述）である。
【０１１６】
ＤＮＡワクチンは、第３の非限定的がん細胞ワクチンである。慣例的ながん細胞ワクチンの限界の１つは、腫瘍細胞または抗原がワクチンとして身体に注射されると、まず所望の免疫応答を引き起こすことができるが、時間と共に有効性が低くなる可能性があることである。これは、免疫系が、これを異物として認識し、迅速に破壊するためである。さらなる刺激が全くないと、免疫系は多くの場合、その正常（プレワクチン）状態の活性に復帰する。継続した免疫応答を促進する仕方の１つは、ＤＮＡワクチンの使用である。
【０１１７】
ＤＮＡは、細胞が作製するタンパク質の遺伝暗号を含有する、細胞中の物質である。ベクターは、対象に注射することができる特定のＤＮＡを含有するように操作することができ、これによりＤＮＡが細胞に吸収される。細胞がＤＮＡを吸収すると、ＤＮＡは、特異的な抗原を作製し、続いて所望の免疫応答を誘発するように細胞をプログラムする。
【０１１８】
第４の非限定的がんワクチンは、ベクター組成物である。ベクターワクチンを使用して、ＤＮＡワクチンのＤＮＡを投与することができる。ベクターは、抗原またはＤＮＡを対象の細胞に入れるために使用することができる、特殊なウイルス、細菌、酵母細胞または他の構造である。ベクターは、一度に２種以上のがん抗原を送達するために使用することができ、これは対象の免疫系に応答を開始させる可能性が高くなるため、特に有用である。ベクターは、また、それだけで（いかなる追加的なＤＮＡまたは抗原もなく）免疫応答を誘引することができるため、特に有用であり、ベクターは、ＤＮＡおよび／または抗原と組み合わせるとより強い免疫応答を生じさせる。
【０１１９】
樹状細胞は、腫瘍に直接的に、腫瘍の外科的除去または切除の後の腫瘍床に、腫瘍周囲に、腫瘍と直接接触した流入領域リンパ節に、腫瘍または腫瘍に罹患した臓器に通じるまたは供給する血管またはリンパ管内、例えば、門脈または肺静脈もしくは動脈等に投与することができる。部分的に成熟した樹状細胞の投与は、化学療法または放射線療法等の腫瘍のための他の処置と同時またはその後のいずれかであり得る。さらに、部分的に成熟した樹状細胞は、別の薬剤と共投与することができ、この薬剤は、樹状細胞の成熟化および／または、腫瘍または腫瘍付近もしくは隣接する領域内の抗原のプロセシングに対するアジュバントとして作用する。加えて、樹状細胞が、腫瘍抗原との接触のために、腫瘍または腫瘍床へと遅く放出されるように、樹状細胞は、腫瘍または腫瘍床の中のまたはその周りの領域への移植のために、徐放マトリックスに製剤化または配合することもできる。
【０１２０】
部分的に成熟した樹状細胞は、製剤および投与形態に適切ないずれかの手段により投与することもできる。例えば、細胞は、薬学的に許容される担体と組み合わせ、シリンジ、カテーテル、カニューレ等により投与することができる。上述の通り、細胞は、徐放マトリックスにおいて製剤化することができる。この様式で投与されると、製剤は、使用されるマトリックスに適切な手段により投与することができる。本発明に適用できる他の方法および投与形態は、当業者に周知である。
【０１２１】
樹状細胞組成物は、個体の処置においてそれだけで使用することができる。加えて、本組成物は、腫瘍を処置するための他のいずれかの方法と組み合わせて使用することができる。例えば、本発明の方法は、腫瘍の外科的切除、化学療法（細胞傷害性薬物、アポトーシス剤、抗体等）、放射線療法、寒冷療法、密封小線源治療、免疫療法（抗原特異的成熟活性化樹状細胞、ＮＫ細胞、腫瘍抗原に特異的な抗体等の投与）等と組み合わせて使用することができる。ありとあらゆるこれらの方法を任意の組合せで使用することもできる。併用処置は、同時または逐次的であり得、処置を行う医師によって決定される任意の順序で投与することができる。
【０１２２】
市販のがんワクチンの一例は、シプロイセル−ＴまたはＰｒｏｖｅｎｇｅ（登録商標）である。これは、慣例的な化学療法薬またはホルモン療法では処置不可能な進行性前立腺がんの処置に使用されるがん細胞ワクチンである。このワクチンのため、対象自身の免疫細胞が、対象から単離され、次にこの免疫細胞を化学物質に曝露して、これを樹状細胞に変換させる。この樹状細胞を前立腺酸性ホスファターゼ（ＰＡＰ）に曝露し、これを前記対象に再導入すると、前立腺がんに対する免疫応答が生じる。特に重要なことに、修飾された細胞が対象に再導入されると、対象の免疫系は、「攻撃メモリー」を作製し、対象内の他の免疫細胞をがん攻撃細胞に形質転換する。
【０１２３】
樹状細胞ワクチンの一例は、ＤＣＶａｘである。ＤＣＶａｘは、活性化された樹状細胞（免疫系のマスター細胞）を使用し、がんを攻撃するよう免疫系を再活性化および教育するために設計されたプラットフォーム技術である。ＤＣＶａｘは、がんにおける多くの標的を攻撃するための多くの活性薬剤を使用する（Liau,  LMら、Journal  of  Neurosurgery  ９０巻：１１１５〜１１２４頁、１９９９年；Prins  RMら、J  Immunother.２０１３年２月；３６巻（２号）：１５２〜７頁）。
【０１２４】
ワクチンをがんの処置において有効にするＤＣＶａｘを含む樹状細胞ワクチンの３種の重要な側面が存在する：（１）樹状細胞ワクチンは、免疫系全体における多くの異なるカテゴリーの免疫作用因子（ｉｍｍｕｎｅ  ａｇｅｎｔ）のうちの１つだけではなく、免疫系全体を動員するように設計される。上述の通り、ＤＣＶａｘは、活性化され教育された樹状細胞で構成され、樹状細胞は、免疫系全体を動員または助ける免疫系のマスター細胞である。完全免疫系は、多くの種類の抗体に関与し、抗体に加えて多くの他の種類の作用因子（ａｇｅｎｔ）にも関与する。樹状細胞は、互いに組み合わせた、互いにその天然の関係性で、全免疫系「軍隊（army）」を含むこれらの異なるカテゴリーの薬剤の全てを動員する。（２）樹状細胞ワクチンは、対象の腫瘍におけるバイオマーカーの１つだけではなくそのフルセットを標的化するように設計され、これは、腫瘍が突然変異および転移するのをより困難にすることができる。（３）樹状細胞ワクチンは、個別化されており、対象の腫瘍において発現される特定のバイオマーカーを標的とする。
【０１２５】
対象のための樹状細胞ワクチンを作製するために、対象の免疫細胞は、採血により得られる。全身性投与のため、単球は、樹状細胞に分化され、成熟化され、活性化され、対象自身の腫瘍組織由来のバイオマーカーを負荷される。樹状細胞におけるバイオマーカーの負荷は、免疫系が攻撃する必要のあるものに関して細胞を「教育」する。次に、活性化され教育された樹状細胞は、非常に高純度で単離され、上腕における単純な皮内注射により対象に投与される。次に、樹状細胞は、腫瘍バイオマーカー情報を残る免疫系作用因子（Ｔ細胞、Ｂ細胞等）に伝達し、続いてこれらはこのようなバイオマーカーを有する細胞を標的とする。
【０１２６】
腫瘍内投与のため、単球は、樹状細胞に分化され、部分的に成熟化される。次にこの細胞は、腫瘍への直接的な注射により投与される。腫瘍への注射後に、樹状細胞は、腫瘍バイオマーカーをｉｎ  ｓｉｔｕで受け取り、腫瘍バイオマーカー情報を残る免疫系作用因子（Ｔ細胞、Ｂ細胞等）に伝達し、続いてこれらはこのようなバイオマーカーを有する細胞を標的とする。
【０１２７】
重要なことに、ワクチンにおける活性化され教育された樹状細胞のそれぞれは、大きな乗数効果を有し、数百個のＴ細胞および他の免疫細胞を動員する。結果として、少用量のかかる樹状細胞は、大きく持続した免疫応答を動員することができる。
【０１２８】
一実施形態において、樹状細胞組成物は、第１の処置としてまたは第２のチェックポイント阻害剤処置のための予備刺激物（ｐｒｉｍｅｒ）として使用することができる。チェックポイント阻害剤（複数可）の前に樹状細胞組成物を投与することにより、免疫系（特にＴ細胞）は活性化状態になり、これは、チェックポイント阻害剤に対する応答増強を可能にする。
【０１２９】
一実施形態において、チェックポイント阻害剤が、先ず免疫応答の惹起を「ブロック解除する」ために投与され、がんワクチン療法がこれに続く。例えば、チェックポイント阻害剤が対象に投与され、続いて樹状細胞組成物が投与される。
【０１３０】
具体的な実施形態において、樹状細胞およびレシピエント対象は、同じＭＨＣ（ＨＬＡ）ハプロタイプを有する。対象のＨＬＡハプロタイプを決定する方法は、当技術分野において公知である。関連する実施形態において、部分的に成熟した樹状細胞は、レシピエント対象に対し同種異系である。同種異系細胞は典型的に、少なくとも１種のＭＨＣアレルが適合する（例えば、全ＭＨＣアレルを共有するとは限らないが、少なくとも１種を共有する）。典型的ではない実施形態において、樹状細胞およびレシピエント対象は、全て互いに対して同種異系であるが、全て少なくとも１種のＭＨＣアレルを共通して有する。
【０１３１】
投与は、治療薬、例えば、ＩＬ−７もしくはＩＬ−１５等のインターロイキンまたは樹状ワクチン等のワクチンの投与に先立つ、それと同時のまたはそれに続く、１または複数のサイクルまたは用量のチェックポイント阻害剤の投与を含む、あるいは逆もまた同じである。当業者であれば、そのがんおよびその免疫状態（例えば、Ｔ細胞、Ｂ細胞またはＮＫ細胞の活性および／または数）に応じて、対象基準により対象にいずれの治療薬レジメンが適切であるか決定することができる。
【０１３２】
チェックポイント阻害剤および治療薬の組合せは、一部の対象におけるがんの処置においてより有効であり得る、および／または免疫細胞（Ｔ細胞、Ｂ細胞、ＮＫ細胞および／またはその他を含む）の活性および／または数を惹起、可能にする、増加させる、増強するまたは延長することができる、または腫瘍による医学的に有益な応答（その退縮、壊死または排除を含む）を伝達することができる。
【０１３３】
ある特定の態様において、自家または同種異系（例えば、細胞株由来）腫瘍抗原を負荷した自家または同種異系樹状細胞を使用して、免疫応答が、チェックポイント阻害剤の投与に先立ち誘導されて、抗腫瘍免疫応答を惹起または可能にし、続いてチェックポイント阻害剤（複数可）が投与される。
【０１３４】
ある特定の態様において、自家または同種異系（例えば、細胞株由来）腫瘍抗原を負荷した自家または同種異系樹状細胞を使用して、免疫応答が、チェックポイント阻害剤の投与に先立ち誘導されて、既存の抗腫瘍免疫応答を増強し、続いてチェックポイント阻害剤（複数可）が投与される。
【０１３５】
ある特定の態様において、自家腫瘍抗原に特異的な自家または同種異系Ｔ細胞を使用して、免疫応答が、チェックポイント阻害剤の投与に先立ち誘導または増強されて、既存の抗腫瘍免疫応答を増強し、続いてチェックポイント阻害剤（複数可）が投与される。
【０１３６】
ある特定の態様において、ｉｎ  ｖｉｖｏ抗原負荷のために腫瘍へと直接的にまたは末梢に投与された自家または同種異系樹状細胞を使用して、免疫応答が、チェックポイント阻害剤の投与に先立ち誘導されて、抗腫瘍免疫応答を惹起または可能にし、続いてチェックポイント阻害剤（複数可）が投与される。
【０１３７】
ある特定の態様において、ｉｎ  ｖｉｖｏ抗原負荷のために腫瘍へと直接的にまたは末梢に投与された自家または同種異系樹状細胞を使用して、免疫応答が、チェックポイント阻害剤の投与に先立ち誘導されて、既存の抗腫瘍免疫応答を増強し、続いてチェックポイント阻害剤（複数可）が投与される。
【０１３８】
ある特定の態様において、自家腫瘍抗原を負荷した同種異系樹状細胞を使用して、免疫応答が、チェックポイント阻害剤の投与に先立ち誘導されて、抗腫瘍免疫応答を惹起し、続いてチェックポイント阻害剤（複数可）が投与される。
【０１３９】
ある特定の態様において、自家腫瘍抗原を負荷した同種異系樹状細胞を使用して、免疫応答が、チェックポイント阻害剤の投与に先立ち誘導されて、既存の抗腫瘍免疫応答を増強し、続いてチェックポイント阻害剤（複数可）が投与される。
【０１４０】
ある特定の態様において、ｉｎ  ｖｉｖｏ抗原負荷のために腫瘍へと直接的にまたは末梢に投与された同種異系樹状細胞を使用して、免疫応答が、チェックポイント阻害剤の投与に先立ち誘導されて、抗腫瘍免疫応答を惹起し、続いてチェックポイント阻害剤（複数可）が投与される。
【０１４１】
ある特定の態様において、ｉｎ  ｖｉｖｏ抗原負荷のために腫瘍へと直接的にまたは末梢に投与された同種異系樹状細胞を使用して、免疫応答が、チェックポイント阻害剤の投与に先立ち誘導されて、既存の抗腫瘍免疫応答を増強し、続いてチェックポイント阻害剤（複数可）が投与される。
【０１４２】
ある特定の態様において、ｅｘ  ｖｉｖｏで拡大したおよび／または活性化した自家抗腫瘍Ｔ細胞を使用して、免疫応答が、チェックポイント阻害剤の投与に先立ち誘導されて、抗腫瘍免疫応答を惹起し、続いてチェックポイント阻害剤（複数可）が投与される。
【０１４３】
ある特定の態様において、ｅｘ  ｖｉｖｏで拡大したおよび／または活性化した抗腫瘍Ｔ細胞を使用して、免疫応答が、チェックポイント阻害剤の投与に先立ち誘導されて、既存の抗腫瘍免疫応答を増強し、続いてチェックポイント阻害剤（複数可）が投与される。
【０１４４】
本発明のある特定の実施形態において、治療用がんワクチンまたは養子Ｔ細胞療法は、チェックポイント阻害剤の前に経時的に投与される。ある特定の実施形態において、治療用がんワクチンまたは養子Ｔ細胞療法は、チェックポイント阻害剤が投与される１時間、２時間、３時間、４時間、５時間、６時間、７時間、８時間、９時間、１０時間、１１時間、１２時間、１日間、２日間、３日間、４日間、５日間、６日間、７日間、８日間、９日間、１０日間、１１日間、１２日間、１３日間、１４日間、１５日間、１６日間、１７日間、１８日間、１９日間、２０日間、２１日間、２２日間、２３日間、２４日間、２５日間、２６日間、２７日間、２８日間、２９日間、１カ月間またはこれらのいずれかの組合せの前に投与される。
【０１４５】
本発明のある特定の実施形態において、治療用がんワクチンまたは養子Ｔ細胞療法は、チェックポイント阻害剤と同時期に経時的に投与される。
【０１４６】
本発明のある特定の実施形態において、治療用がんワクチンまたは養子Ｔ細胞療法は、チェックポイント阻害剤の後に経時的に投与される。ある特定の実施形態において、チェックポイント阻害剤は、治療用がんワクチンまたは養子Ｔ細胞療法が投与される１時間、２時間、３時間、４時間、５時間、６時間、７時間、８時間、９時間、１０時間、１１時間、１２時間、１日間、２日間、３日間、４日間、５日間、６日間、７日間、８日間、９日間、１０日間、１１日間、１２日間、１３日間、１４日間、１５日間、１６日間、１７日間、１８日間、１９日間、２０日間、２１日間、２２日間、２３日間、２４日間、２５日間、２６日間、２７日間、２８日間、２９日間、１カ月間またはこれらのいずれかの組合せの前に投与される。
【０１４７】
上述のあらゆる態様において、抗腫瘍応答または免疫応答を誘導、惹起または増強する方法は、先ずチェックポイント阻害剤を投与し、第２の薬剤を投与して、その後の時点で抗腫瘍応答または免疫応答を誘導、惹起または増強することにより達成することができる。
【０１４８】
別の実施形態において、本発明は、チェックポイント阻害剤の効果を増強もしくは延長する、または対象がチェックポイント阻害剤に応答することを可能にする、またはチェックポイント阻害剤の毒性もしくは用量を低下することを可能にする方法であって、それを必要とする対象にチェックポイント阻害剤と組み合わせた治療薬を投与するステップを含み、前記対象ががんを有する、方法を提供する。一態様において、チェックポイント阻害剤は、生物学的治療薬または小分子である。別の態様において、チェックポイント阻害剤は、モノクローナル抗体、ヒト化抗体、完全ヒト抗体、融合タンパク質またはこれらの組合せである。さらなる態様において、チェックポイント阻害剤は、ＣＴＬＡ−４、ＰＤＬ１、ＰＤＬ２、ＰＤ１、Ｂ７−Ｈ３、Ｂ７−Ｈ４、ＢＴＬＡ、ＨＶＥＭ、ＴＩＭ３、ＧＡＬ９、ＬＡＧ３、ＶＩＳＴＡ、ＫＩＲ、２Ｂ４、ＣＤ１６０、ＣＧＥＮ−１５０４９、ＣＨＫ１、ＣＨＫ２、Ａ２ａＲ、Ｂ−７ファミリーリガンドまたはこれらの組合せであり得るチェックポイントタンパク質を阻害する。ある態様において、チェックポイント阻害剤は、ＣＴＬＡ−４、ＰＤＬ１、ＰＤＬ２、ＰＤ１、Ｂ７−Ｈ３、Ｂ７−Ｈ４、ＢＴＬＡ、ＨＶＥＭ、ＴＩＭ３、ＧＡＬ９、ＬＡＧ３、ＶＩＳＴＡ、ＫＩＲ、２Ｂ４、ＣＤ１６０、ＣＧＥＮ−１５０４９、ＣＨＫ１、ＣＨＫ２、Ａ２ａＲ、Ｂ−７ファミリーリガンドまたはこれらの組合せであり得るチェックポイントタンパク質のリガンドと相互作用する。追加的な態様において、治療薬は、免疫賦活剤、Ｔ細胞増殖因子、インターロイキン、抗体およびワクチンまたはこれらの組合せからなる群から選択される。さらなる態様において、インターロイキンは、ＩＬ−７またはＩＬ−１５である。具体的な態様において、インターロイキンは、グリコシル化されたＩＬ−７である。一態様において、ワクチンは、樹状細胞ワクチンである。
【０１４９】
さらなる態様において、チェックポイント阻害剤および治療薬は、同時にまたはいずれかの順序で逐次的に投与される。追加的な態様において、治療薬は、チェックポイント阻害剤に先立ち投与される。具体的な態様において、治療薬は、ワクチンであり、チェックポイント阻害剤は、ＰＤ−１阻害剤である。さらなる態様において、ワクチンは、樹状細胞ワクチンである。
【０１５０】
別の態様において、がんは、泌尿生殖器がん（前立腺がん、腎細胞がん、膀胱がん等）、婦人科がん（卵巣がん、子宮頸部がん、子宮内膜がん等）、肺がん、胃腸がん（非転移性または転移性結腸直腸がん、膵がん、胃がん、食道がん、肝細胞がん、胆管細胞がん等）、頭頸部がん（例えば、頭頸部扁平上皮がん）、悪性神経膠芽腫、悪性中皮腫、非転移性または転移性乳がん（例えば、ホルモン不応性転移性乳がん）、悪性メラノーマ、メルケル細胞癌または骨軟部肉腫、ならびに多発性骨髄腫、急性骨髄性白血病、慢性骨髄性白血病、骨髄異形成症候群および急性リンパ芽球性白血病等の血液学的新生物を含む、いずれかの固形腫瘍または液体がんである。好ましい実施形態において、疾患は、非小細胞肺がん（ＮＳＣＬＣ）、乳がん（例えば、ホルモン不応性転移性乳がん）、頭頸部がん（例えば、頭頸部扁平上皮がん）、転移性結腸直腸がん、ホルモン感受性もしくはホルモン不応性前立腺がん、結腸直腸がん、卵巣がん、肝細胞がん、腎細胞がん、軟部組織肉腫または小細胞肺がんである。
【０１５１】
さらなる態様において、本方法は、併用療法による処置の前、それと同時、またはその後のいずれかで、化学療法剤、標的化療法または放射線照射を前記対象に投与するステップをさらに含む。追加的な態様において、腫瘍は、治療薬およびチェックポイント阻害剤の投与に先立ち切除することができる。さらなる実施形態において、本発明は、生物学的治療薬と組み合わせたチェックポイント阻害剤を含む医薬組成物を提供する。一態様において、生物学的治療薬は、ワクチンである。
【０１５２】
具体的な実施形態において、免疫応答は、がん細胞ワクチンを使用して誘導、惹起または増強される。特に、がんワクチンは、樹状細胞ワクチンであり得る。具体的な実施形態において、免疫応答は、抗腫瘍Ｔ細胞を使用して誘導、惹起または増強することができる。具体的な実施形態において、免疫応答は、細胞傷害性Ｔ細胞の誘導により誘導、惹起または増強することができる。
【０１５３】
具体的な実施形態において、本明細書に記載されている方法および組成物を使用して、がんを処置することができる。特に、本明細書に記載されている方法および組成物を使用して、固形腫瘍のサイズを減少させるまたはがんのがん細胞数を減少させることができる。本明細書に記載されている方法および組成物を使用して、がん細胞成長の速度を遅くすることができる。本明細書に記載されている方法および組成物を使用して、がん細胞成長の速度を停止させることができる。
【０１５４】
本明細書に開示されている治療薬、チェックポイント阻害剤、生物学的治療薬または医薬組成物は、例えば、経口、あるいは、静脈内、筋肉内、皮下、眼窩内、嚢内、腹腔内、直腸内、大槽内、腫瘍内、鼻腔内（intravasally）、皮内または例えば、それぞれ皮膚パッチもしくは経皮イオントフォレーシスを使用した皮膚を通した受動的もしくは促進性吸収等の非経口を含む様々な経路により個体に投与することができる。治療薬、チェックポイント阻害剤、生物学的治療薬または医薬組成物は、病態部位、例えば、腫瘍に供給する血管へ通じる静脈内または動脈内に投与することもできる。
【０１５５】
本発明の方法の実施において投与するべき薬剤の総量は、ボーラスもしくは相対的に短い期間にわたる注入のいずれかによる単一用量として対象に投与することができる、または長期間にわたり複数用量が投与される分割処置プロトコールを使用して投与することができる。当業者であれば、対象における病態を処置するための組成物の量が、対象の年齢および総体的な健康ならびに投与経路および投与するべき処置数を含む多くの因子に依存することが分かるであろう。これらの因子を考慮して、当業者であれば、必要に応じて特定の用量を調整するであろう。一般に、組成物の製剤ならびに投与の経路および頻度は、最初に第Ｉ相および第ＩＩ相臨床治験を使用して決定される。
【０１５６】
ある特定の実施形態において、チェックポイント阻害剤は、０．０１ｍｇ／ｋｇ、０．０５ｍｇ／ｋｇ、０．１ｍｇ／ｋｇ、０．２ｍｇ／ｋｇ、０．３ｍｇ／ｋｇ、０．５ｍｇ／ｋｇ、０．７ｍｇ／ｋｇ、１ｍｇ／ｋｇ、２ｍｇ／ｋｇ、３ｍｇ／ｋｇ、４ｍｇ／ｋｇ、５ｍｇ／ｋｇ、６ｍｇ／ｋｇ、７ｍｇ／ｋｇ、８ｍｇ／ｋｇ、９ｍｇ／ｋｇ、１０ｍｇ／ｋｇまたはこれらのいずれかの組合せの用量で投与される。ある特定の実施形態において、チェックポイント阻害剤は、１週間に１回、１週間に２回、１週間に３回、２週間に１回または１カ月間に１回投与される。ある特定の実施形態において、チェックポイント阻害剤は、単一用量として、２用量で、３用量で、４用量で、５用量でまたは６またはそれを超える用量で投与される。
【０１５７】
ある特定の実施形態において、本明細書に記載されている方法および組成物は、キットの形態でパッケージされる。ある特定の実施形態において、方法を実行し組成物を使用するための説明書が、キットに含まれている。
【０１５８】
他の実施形態において、上述の障害の処置に有用な材料を含有する製造品が提供される。製造品は、容器およびラベルを含む。適した容器は、例えば、ボトル、バイアル、シリンジおよび試験管を含む。容器は、ガラスまたはプラスチック等の種々の材料から形成され得る。容器は、状態の処置に有効な組成物を保持し、無菌アクセスポートを有することができる（例えば、容器は、皮下注射針によって貫通できるストッパーを有する静脈内溶液バッグまたはバイアルであり得る）。組成物における活性薬剤は、抗体である。容器上のラベルまたはこれに付随したラベルは、組成物が、選択された状態を処置するために使用されることを示す。製造品は、リン酸緩衝食塩水、リンゲル溶液およびデキストロース溶液等の薬学的に許容されるバッファーを含む第２の容器をさらに含むことができる。これは、他のバッファー、希釈液、フィルター、針、シリンジおよび使用説明を有する添付文書を含む、商業的および使用者の見地から望ましい他の材料をさらに含むことができる。
【０１５９】
図面および実施例に示す通り、神経膠腫微小環境におけるＰＤ−１／ＰＤ−Ｌ１ネガティブの共刺激軸が特徴付けられ、ライセートパルスされた樹状細胞ワクチン接種に関連する腫瘍浸潤調節性細胞集団（Ｔｒｅｇ、ｉＡＰＣ）増加を認めた。アジュバント抗ＰＤ−１  Ａｂによるこの機構の遮断は、細胞傷害性Ｔ細胞活性化および腫瘍への輸送をもたらし、非阻害性腫瘍環境を促進する。コンビナトリアルＤＣワクチン接種および抗ＰＤ−１  Ａｂ治療法は、マウス神経膠腫モデルにおける有意な長期生存を促進する。これらの機構が描写され、免疫機能をｉｎ  ｖｉｖｏで非観血的に特徴付けるためのＭＲおよび新規ＰＥＴイメージングプローブを利用した実用的臨床イメージング相関物を提供する。
【０１６０】
特に、図面は、十分に確立された頭蓋内神経膠腫を有するマウスにおいて、腫瘍ライセートパルスしたＤＣワクチン接種が依然として、活性化されたＴリンパ球の有意な浸潤をもたらすが、臨床利益が全くないことを示す。さらに、阻害性骨髄系細胞の集団は、頭蓋内ＧＬ２６１神経膠腫内に蓄積し、この集団は、ＤＣワクチン接種後に有意に増加する。腫瘍ライセートパルスしたＤＣワクチン接種と共にＰＤ−１遮断抗体のアジュバント処置は、頭蓋内ＧＬ２６１神経膠腫内の阻害性骨髄系細胞の蓄積の増強を防止する。このことは、活性化されたＴリンパ球の腫瘍内蓄積の有意な増加、生存の劇的な延長および腫瘍に対する免疫メモリーの生成をもたらす。さらに、ＤＣへの腫瘍ライセートの一晩パルスは、これらの細胞を活性化し、ＰＤ−Ｌ１の発現低下をもたらし、このことは、阻害性骨髄系細胞が、ＤＣおよびマクロファージの骨髄由来前駆体集団であるため、活性化および／または成熟化が、阻害性免疫機能を低下することを示唆する。
【０１６１】
当業者であれば、本開示を踏まえて、開示されている具体的な実施形態において、本発明の精神および範囲から逸脱することなく、多くの変更または変動を為すことができ、類似または同様の結果を依然として得ることができることを理解するはずである。本発明は、本明細書に記載されている具体的な実施形態（本発明の態様の例示としてのみ意図されている）による範囲に限定されるべきではなく、機能的に均等な方法および構成が、本発明の範囲内に収まる。実際に、本明細書に示され記載されているものに加えて、本発明の様々な修正が、前述の説明から当業者に明らかとなるであろう。
【０１６２】
以下の実施例は、本発明の実施形態をさらに例示するために示されているが、本発明の範囲を限定することを目的としない。以下の実施例は、使用することのできる典型例であるが、当業者に公知の他の手順、方法論または技法をその代わりに使用してもよい。
【実施例】
【０１６３】
（実施例１）
神経膠腫微小環境は、ＤＣワクチン接種によって促進される抗腫瘍免疫応答を打ち消す
ＧＬ２６１マウス神経膠腫を頭蓋内に移植したＣ５７ＢＬ／６マウスにおいて、腫瘍に対する限定された内在性免疫応答が存在し得る（図１Ａ）。マウスに、ＧＬ２６１マウス神経膠腫を頭蓋内に移植し、続いて腫瘍移植後３日目および１３日目にＰＢＳ（１×）またはライセートパルスしたＤＣワクチンを皮下投与した。１６日目に、第２の処置の７２時間後に、マウスを安楽死させ、脾臓、リンパおよび脳半球を加工のために収集した。ライセートパルスした樹状細胞によるワクチン接種は、ＣＤ３＋リンパ球の有意な腫瘍浸潤を促進し、そのうち大部分は、活性化されたＣＤ８＋ＣＤ２５＋リンパ球である。これらの細胞集団の全体的な生理的効果を決定するために、ＧＬ２６１神経膠腫を有するマウスの２群（対照およびＤＣワクチン処置）を維持し、生存をモニターした。ＤＣワクチン接種を大きな頭蓋内腫瘍に与えた場合、２群間の延命効果は認められなかった（図１Ｃ）。
【０１６４】
（実施例２）
ＰＤ−１／ＰＤ−Ｌ１  Ｔ細胞−神経膠腫相互作用は、抗炎症性腫瘍微小環境を促進する
ＰＤ−１／ＰＤ−Ｌ１腫瘍−Ｔ細胞相互作用の効果を評価するために、Ｐｍｅｌ−１  ＴＣＲトランスジェニックマウス由来のｇｐ−１００特異的Ｔ細胞を、抗ＰＤ−１  ｍＡｂの存在下で、ＧＬ２６１−ｇｐ１００マウス神経膠腫細胞と共培養した。２４時間後に採取した上清を加工し、マウス３２−ｐｌｅｘサイトカイン／ケモカインＬｕｍｉｎｅｘアッセイで解析した。炎症性サイトカインＩＦＮγおよびＴＮＦαは、有意な増加を示したが、抗炎症性シグナリング（ＩＬ−１０およびＩＬ−４）は、ＰＤ−１阻害に伴い減少した。Ｔ細胞による腫瘍死滅のリアルタイムのインピーダンスベースの読み取りを提供するｘＣＥＬＬｉｇｅｎｃｅシステムを使用して、細胞傷害性を評価した。ＰＤ−１の阻害は、１０時間の時点におけるより優れた腫瘍細胞のパーセント死滅を有効に裏付けた。
【０１６５】
（実施例３）
神経膠腫を有するマウスにおけるＰＤ−１／ＰＤ−Ｌ１ネガティブの共刺激軸の阻害は、抗腫瘍応答を促進する
ワクチン接種処置によって促進される抗腫瘍応答が、腫瘍微小環境におけるＰＤ−１／ＰＤ−Ｌ１シグナリングによって軽減されることが仮定された。対照マウスには存在しない、ＤＣワクチン処置マウスから収集された腫瘍に存在するＰＤ−Ｌ１を発現する有意な阻害性骨髄系集団（Ｌｙ６Ｃ＋）が存在した。この集団を評価するために、対照およびＤＣワクチン処置に対する２種の追加的な治療法を試験した：抗ＰＤ−１  ｍＡｂ処置および組合せＤＣワクチンと抗ＰＤ−１  ｍＡｂ処置群。移植後１６日目に（第２の処置の７２時間後）、脾臓、リンパおよび脳半球を加工のために収集した。ＤＣワクチン／抗ＰＤ−１処置マウスの有意な活性化された細胞傷害性ＴＩＬおよびリンパ節が認められた。阻害性骨髄系集団は、ＤＣワクチン／抗ＰＤ−１処置マウスにおいて存続したが、ＤＣワクチン処置単独と比較して、これは有意に低下した。抗ＰＤ−１マウスにおいて、これは有意に検出可能ではなかった。治療上の利益を評価するため、マウスに移植し、処置し、生存をモニターした。組合せＤＣワクチン／抗ＰＤ−１処置は、他の群よりも有意な延命効果を示した。
【０１６６】
Ｌｙ６Ｃ枯渇Ａｂまたは臨床的に関連するＣＳＦ１ｒ阻害薬物ＰＬＸ３３９７を利用して、阻害性骨髄系集団を枯渇させた。ＧＬ２６１を有するマウスにおけるこれらの細胞の枯渇は、ＤＣワクチン／抗ＰＤ−１で処置したマウスにおいて観察される延命効果を完全に回復させた。移植後１６日目に（第２の処置の７２時間後）、脾臓、リンパおよび脳半球を加工のために収集した。腫瘍微小環境におけるこのようなＬｙ６Ｃ＋ＰＤ−Ｌ１＋細胞の非存在を確認し、ＣＤ３＋ＣＤ８＋ＣＤ２５＋活性化リンパ球の有意な腫瘍浸潤集団を認めた。ＤＣワクチン／抗ＰＤ−１で処置したマウスにおけるＣＤ８＋細胞の枯渇は、処置に伴うあらゆる治療上の利益を消失させた（図４ｃ）。組織収集物は、全身性および腫瘍部位の両方における活性化リンパ球の非存在を確認した。
【０１６７】
（実施例４）
ＰＥＴおよびＭＲイメージングモダリティの新規使用は、ＤＣワクチン／抗ＰＤ−１治療法の非観血的評価を可能にする
ＭＲＩ（磁気共鳴画像法）およびＰＥＴ（ポジトロン放出断層撮影（topography））イメージング技法を利用して、ＤＣワクチン／抗ＰＤ−１治療法の治療進行をモニターできると仮定された。ＧＬ２６１を頭蓋内に移植されたマウスを４つの処置群に分け（処置なし、ＤＣワクチン、抗ＰＤ−１  ｍＡｂおよびＤＣワクチン／抗ＰＤ−１）、［１８Ｆ］−Ｌ−ＦＡＣまたは［１８Ｆ］−Ｄ−ＦＡＣ  ＰＥＴプローブのいずれかにより撮像して、腫瘍への活性化リンパ球輸送を撮像した。移植後２１日目に、Ｂｒｕｋｅｒ  ７Ｔ  ＭＲスキャナー（ＵＣＬＡ）を使用してマウスを撮像して、プレおよびポストコントラストＴ１−強調画像、Ｔ２マップならびにダイナミックコントラスト増強（ＤＣＥ）およびダイナミック磁化率コントラスト（ＤＳＣ）灌流データを得た。イメージング後に、マウスを安楽死させ、脳組織を切片作製およびＩＨＣのために収集した。ＰＥＴおよびポストコントラストＴ１強調ＭＲデータを位置合わせ（ｃｏ−ｒｅｇｉｓｔｅｒ）して、陽性ＰＥＴプローブシグナルに対する陽性ＭＲ腫瘍コントラストを描写した。ＤＣワクチン処置およびＤＣワクチン／抗ＰＤ−１処置群は、他の処置群と比較して、腫瘍負担減少および免疫浸潤増加を示した。陽性ＰＥＴおよびＭＲシグナルは、均等な解剖的脳組織切片におけるそれぞれＣＤ３＋およびＫｉ−６７＋ＩＨＣ染色と相関した。
【０１６８】
（実施例５）
材料＆方法
細胞株。マウス神経膠腫細胞株、ＧＬ２６１およびＧＬ２６１−ｇｐ１００を完全ＤＭＥＭ（Ｍｅｄｉａｔｅｃｈ，Ｉｎｃ．Ｈｅｒｎｄｏｎ、ＶＡ）（１０％ＦＢＳ（Ｇｅｍｉｎｉ  Ｂｉｏ−Ｐｒｏｄｕｃｔｓ、Ｗｅｓｔ  Ｓａｃｒａｍｅｎｔｏ、ＣＡ）、１％（ｖ／ｖ）ペニシリンおよびストレプトマイシン（Ｍｅｄｉａｔｅｃｈ  Ｃｅｌｌｇｒｏ、Ｍａｎａｓｓａｓ、ＶＡ）を補充）において維持し、５％ＣＯ２の加湿雰囲気下で３７℃にて培養した。
【０１６９】
Ｐｍｅｌ−１  Ｔ細胞のｉｎ  ｖｉｔｒｏ活性化。Ｐｍｅｌ−１  ＴＣＲトランスジェニックマウス（ｎ＝２）から脾臓およびリンパ節を収集し、２％ＦＢＳを補充したＸＶＩＶＯ−１５（Ｌｏｎｚａ、Ｗａｌｋｅｒｓｖｉｌｌｅ、ＭＤ）において、ヒトＩＬ−２（１００ＩＵ／ｍＬ、ＮＣＩ  Ｐｒｅｃｌｉｎｉｃａｌ  Ｒｅｐｏｓｉｔｏｒｙ、Ｄｅｖｅｌｏｐｍｅｎｔａｌ  Ｔｈｅｒａｐｅｕｔｉｃｓ  Ｐｒｏｇｒａｍ）およびｈｇｐ１００２５−３３ペプチド（１μｇ／ｍＬ、ＮＨ２−ＫＶＰＲＮＱＤＷＬ−ＯＨ、Ｂｉｏｓｙｎｔｈｅｓｉｓ，Ｉｎｃ．、Ｌｅｗｉｓｖｉｌｌｅ、ＴＸ）と共に培養した。７２時間後、細胞をＰＢＳ  １×で洗浄し、ＩＬ−２およびｈｇｐ１００２５−３３ペプチドにおいて１×１０６細胞／ｍＬの濃度で培養した。
【０１７０】
ＰＤ−１のｉｎ  ｖｉｔｒｏ阻害。１μＭ抗ＰＤ−１  Ａｂ（ＢｉｏＸＣｅｌｌ、Ｗｅｓｔ  Ｌｅｂａｎｏｎ、ＮＨ）を補充した上述通りの適切な培地において細胞を培養した。培養の持続期間中、２４時間毎に抗ＰＤ−１  Ａｂを有する培地の新鮮調製物に培地を交換した。
【０１７１】
サイトカイン／ケモカインＬｕｍｉｎｅｘアッセイ。１μＭ抗ＰＤ−１  Ａｂを補充した完全ＤＭＥＭ培地において、Ｐｍｅｌ  Ｔ細胞およびＧＬ２６１−ｇｐ１００細胞をエフェクター：標的（Ｅ：Ｔ）比１０：１で共培養した。２４時間後に上清を採取し、液体窒素中で瞬間（flash）凍結した。マウス３２−ｐｌｅｘサイトカイン／ケモカインＬｕｍｉｎｅｘアッセイによる解析は、Ｅｌａｉｎｅ  Ｒｅｅｄ博士（ＵＣＬＡ）との共同研究において行われた。
【０１７２】
ｘＣＥＬＬｉｇｅｎｃｅリアルタイム細胞傷害性アッセイ。ｘＣＥＬＬｉｇｅｎｃｅ  Ｒｅａｌ−Ｔｉｍｅ  Ｃｅｌｌ  Ａｎａｌｙｚｅｒ  Ｓｙｓｔｅｍ（Ａｃｅａ  Ｂｉｏｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ、Ｓａｎ  Ｄｉｅｇｏ、ＣＡ）により腫瘍細胞の細胞傷害性死滅を評価した。標的ＧＬ２６１−ｇｐ１００細胞を１５０μＬの培地にプレーティングした（１０５細胞／ウェル）。一晩のウェル底への腫瘍細胞接着の後、エフェクター細胞（Ｐｍｅｌ  Ｔ細胞）をＥ：Ｔ比１０：１で加えた。対照については、腫瘍のみを含有する追加的なウェルへの１％Ｔｒｉｔｏｎ  Ｘ−１００の添加により最大細胞放出を得た。細胞指数（ＣＩ）値（相対細胞インピーダンス）を２４時間にわたり採取した。エフェクター細胞プレーティングの直前の最大ＣＩ値に対し値を正規化した。いずれかの時点における正規化ＣＩ（ｎＣＩ）の、初期エフェクター細胞プレーティングのｎＣＩに対する比率を計算して、パーセント腫瘍溶解を描写した（２３）。
【０１７３】
ＧＬ２６１ライセート調製。完全ＤＭＥＭ培地においてＧＬ２６１神経膠腫細胞を培養し拡大させた。次に、細胞を収集し、数回の凍結融解サイクルを介して継代し、その後に懸濁液を濾過した。Ｂｒａｄｆｏｒｄタンパク質アッセイを使用して、ライセート濃度を定量化した。
【０１７４】
骨髄由来ＤＣおよびワクチン接種。マウス骨髄前駆細胞からＤＣの調製物を以前に発表された通りに調製した（Prinsら、Cancer  Research  ６３巻：８４８７頁（２００３年））。簡潔に説明すると、５％ＣＯ２の加湿雰囲気下で３７℃にて一晩、完全ＲＰＭＩ（Ｍｅｄｉａｔｅｃｈ，Ｉｎｃ．Ｈｅｒｎｄｏｎ、ＶＡ）（１０％ＦＢＳ、１％（ｖ／ｖ）ペニシリンおよびストレプトマイシンを補充）において骨髄細胞を培養した。翌日、非接着性細胞を採取し、マウスインターロイキン−４（ＩＬ−４、４００ＩＵ／ｍＬ、Ｒ＆Ｄ  Ｓｙｓｔｅｍｓ、Ｍｉｎｎｅａｐｏｌｉｓ、ＭＮ）およびマウス顆粒球マクロファージコロニー刺激因子（ＧＭ−ＣＳＦ、１００ｎｇ／ｍｌ、Ｒ＆Ｄ  Ｓｙｓｔｅｍｓ、Ｍｉｎｎｅａｐｏｌｉｓ、ＭＮ）と共にプレーティングした。４日目に、接着性細胞に、同じサイトカインを有する新鮮培地を再補給した。７日目に、ＤＣを収集し、１×１０６細胞／ｍｌにて完全ＲＰＭＩに再懸濁し、ＧＬ２６１ライセート（２５０μｇ／ｍＬ）をパルスした。８日目に、ＤＣを採取し、２×１０６細胞／ｍＬにてＰＢＳ  １×に再懸濁し、マウス当たり０．２ｍｌの細胞懸濁液において注射用に直ちに調製した。背中の４部位に皮下（ｓ．ｃ．）注射した。
【０１７５】
頭蓋内神経膠腫移植。本発明者らの施設の繁殖コロニーから、雌性Ｃ５７ＢＬ／６マウス、６〜１０週齢を得た。全マウスを飼育し、ＵＣＬＡのＡＡＬＡＣ承認されたＡｎｉｍａｌ  Ｆａｃｉｌｉｔｙ  ｏｆ  ｔｈｅ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  ｏｆ  Ｅｘｐｅｒｉｍｅｎｔａｌ  Ｒａｄｉａｔｉｏｎ  Ｏｎｃｏｌｏｇｙにおいて規定細菌叢無病原体（ｄｅｆｉｎｅｄ−ｆｌｏｒａ  ｐａｔｈｏｇｅｎ−ｆｒｅｅ）条件下に維持した。ＵＣＬＡ動物管理方針および承認された動物プロトコールに従ってマウスを取り扱った。ケタミン／キシラジンの腹腔内（ｉ．ｐ．）注射によりマウスを麻酔した。剪毛し、ポビドン塗布した頭皮を切開した後に、マウス頭部を定位的器具に固定して、歯科用ドリルを使用して、十字縫合に対して２．５ｍｍ側方の頭蓋骨に穿頭孔をあけた。２６ゲージ針を装着した無菌Ｈａｍｉｌｔｏｎシリンジにより、ＧＬ２６１神経膠腫細胞（２μｌ  ＰＢＳ中に２×１０４）を定位的に注射した。２分間の期間にわたる、硬膜下３．５ｍｍの深さの頭蓋内注射がその後に続いた。細胞の完全な注入後にさらに１分間脳内にシリンジを保定し、続いてゆっくりと取り外して、軟髄膜空間への細胞の漏出を防止した。頭蓋内腫瘍移植後に、ＮＳＧマウスを処置群（ｎ＝６〜１６）にランダム化した。
【０１７６】
ｉｎ  ｖｉｖｏ抗ＰＤ−１  ｍＡｂ処置。適切な処置日で２５０ｍｇ／ｋｇ（およそ２５０μｇ／マウス）の抗ＰＤ−１  ｍＡｂをｉ．ｐ．投与した。
【０１７７】
組織収集、免疫組織化学的試験およびフローサイトメトリー。２１日目にマウスから脾臓、リンパ節および腫瘍を収集した。切片作製および免疫組織化学的試験が必要とされる場合、組織をＺｉｎｃ  Ｆｉｘａｔｉｖｅ（１×、ＢＤ  Ｂｉｏｓｃｉｅｎｃｅｓ、Ｓａｎ  Ｊｏｓｅ、ＣＡ）に２４時間置き、次に７０％エタノールに移し、その後、パラフィンワックスに包埋した。脾臓およびリンパ節を７０μｍセルストレーナーに通して、単細胞懸濁液を作製した。低浸透圧性溶解後にリンパ球を得て、トリパンブルー排除を使用して数え上げた。腫瘍浸潤リンパ球（ＴＩＬ）の数を決定するために、腫瘍を有する半球を慎重に秤量し、その後メスで刻んだ。次に、組織をコラゲナーゼとＤＮａｓｅにおいて２４時間回転器に置き、次に３０％：７０％パーコール勾配を使用してリンパ球を単離した。腫瘍内の小型の単核細胞をトリパンブルー排除により数え上げた。およそ１×１０６個のリンパ球を染色のために使用した。腫瘍を有する半球当たりのＣＤ８＋細胞の総数を決定することにより、ＴＩＬを計算した。ＣＤ３、ＣＤ４、ＣＤ８、ＣＤ２５、ＦｏｘＰ３、Ｌｙ６Ｃ、ＰＤ−１およびＰＤ−Ｌ１に対する蛍光色素コンジュゲート抗体をＢｉｏｌｅｇｅｎｄから得た。ＬＳＲＩＩ（ＢＤ  Ｂｉｏｓｃｉｅｎｃｅｓ）の使用により全ＦＡＣＳ解析を行った。アイソタイプ特異的対照抗体に基づきゲートを設定した（データは示さず）。ＦｌｏｗＪｏソフトウェアを使用してデータを解析した。
【０１７８】
ｉｎ  ｖｉｖｏ  ＰＥＴおよびＭＲイメージング。Ｏ２／Ｎ２フロー下で１〜３％イソフルランによりマウスを鎮静し、呼吸をモニターした。マウスは、ＴＰ５００ウォーターポンプ（Ｇａｙｍａｒ  Ｓｏｌｉｄ  Ｓｔａｔｅ）を使用して循環する３７Ｃに加熱した水で温めて維持した。スキャンの１時間前にＰＥＴプローブの尾静脈投与を行った。ＰＥＴスキャンニング。尾静脈カテーテル法を行って、スキャンにおける適切な時点にコントラスト剤（ガドリニウム、ｘμｇ／マウス）を投与した。特注の２．２ｃｍ  ＲＦバードケージコイルを備える７Ｔ  Ｂｒｕｋｅｒ  Ｂｉｏｓｐｅｃシステムにおいて全画像を取得した。本発明者らは、高速低角度ショット（ＦＬＡＳＨ）；定量的Ｔ２マップの計算のためのマルチスライスマルチエコー（ＭＳＭＥ）スピンエコーＴ２−強調スキャン（１０ｍｓの間隔で１０〜１６０ｍｓに及ぶＴＥによる１６エコー）、７８μｍ２面内分解能および１ｍｍスライス厚；フリップ角２〜２０度を使用したプレコントラストＴ１マップの計算のための複数フリップ角３Ｄ  ＦＬＡＳＨ  Ｔ１−強調画像；ならびに高分解能３ＤポストコントラストＴ１−強調画像を使用して、二次元プレコントラストＴ１−強調画像を収集した。
【０１７９】
上述の実施例を参照しつつ本発明を記載してきたが、本発明の精神および範囲内に修正および変動が包含されることが理解されよう。したがって、本発明は、以下の特許請求の範囲によってのみ限定される。
【図１】
2016540042.tif 000003
【図２】
2016540042.tif 000004
【図３】
2016540042.tif 000005
【図４】
2016540042.tif 000006
【国際調査報告】
2016540042.tif 000007