(57)【要約】  本発明は、新規化合物及び薬剤におけるその使用を開示する。好ましくは、化合物は、哺乳類の損傷した有糸分裂後組織と関連する障害の治療に適用可能である。新規化合物は、式Ｉの化合物、又はその立体異性体、互変異性体、プロドラッグ、もしくは医薬的に許容可能な塩であり、2016535743.tif 000012  式中、ＸはＯ（酸素）又はＳ（硫黄）であり、Ｒ１は、直鎖の（枝分かれしていない）又は枝分かれした、非置換又は置換のアルキル基、シクロアルキル基、アルキルシクロアルキル基、アリール基、アルキルアリール基、アリールアルキル基、シクロアルキルアリール基、及びアリールシクロアルキル基からなる群から選択される置換基であり、これらの置換基は、任意選択的にヘテロ原子を含んでおり、Ｒ２は、直鎖の（枝分かれしていない）又は枝分かれした、非置換又は置換のＣ１−Ｃ６アルキル基、Ｃ１−Ｃ６アルコキシ基、Ｃ１−Ｃ６アルコキシアルキル基、及びＣ２−Ｃ６アルケニル基からなる群から選択される置換基であり、Ｒ３は、直鎖の（枝分かれしていない）又は枝分かれした、非置換又は置換のアルキル基、シクロアルキル基、アルキルシクロアルキル基、アリール基、アルキルアリール基、アリールアルキル基、シクロアルキルアリール基、及びアリールシクロアルキル基からなる群から選択される置換基であり、これらの置換基は、任意選択的にヘテロ原子を含んでいる。【選択図】  なし
2016535743.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
以下の式Ｉの化合物、又はその立体異性体、互変異性体、プロドラッグ、もしくは医薬的に許容可能な塩：
2016535743.tif 000011
式中、ＸはＯ（酸素）又はＳ（硫黄）であり、
Ｒ１は、直鎖の（枝分かれしていない）又は枝分かれした、非置換又は置換のアルキル基、シクロアルキル基、アルキルシクロアルキル基、アリール基、アルキルアリール基、アリールアルキル基、シクロアルキルアリール基、及びアリールシクロアルキル基からなる群から選択される置換基であり、これらの置換基は、任意選択的にヘテロ原子を含んでおり、
Ｒ２は、直鎖の（枝分かれしていない）又は枝分かれした、非置換又は置換のＣ１−Ｃ６アルキル基、Ｃ１−Ｃ６アルコキシ基、Ｃ１−Ｃ６アルコキシアルキル基、及びＣ２−Ｃ６アルケニル基からなる群から選択される置換基であり、
Ｒ３は、直鎖の（枝分かれしていない）又は枝分かれした、非置換又は置換のアルキル基、シクロアルキル基、アルキルシクロアルキル基、アリール基、アルキルアリール基、アリールアルキル基、シクロアルキルアリール基、及びアリールシクロアルキル基からなる群から選択される置換基であり、これらの置換基は、任意選択的にヘテロ原子を含んでいる。
【請求項２】
ＸがＯ（酸素）であることを特徴とする、請求項１に記載の化合物。
【請求項３】
Ｒ１が、直鎖の又は枝分かれした、非置換又は置換のアリール基、アルキルアリール基、及びアリールアルキル基からなる群から選択される置換基であり、これらの置換基は、任意選択的にヘテロ原子を含んでいることを特徴とする、請求項１又は２に記載の化合物。
【請求項４】
Ｒ１が、直鎖の又は枝分かれした、非置換又は置換のヘテロアリール基、アルキルヘテロアリール基、及びヘテロアリールアルキル基、特にインドリル基、アルキルインドリル基、及びインドリルアルキル基からなる群から選択される置換基であることを特徴とする、請求項３に記載の化合物。
【請求項５】
Ｒ２が、直鎖の又は枝分かれした、非置換又は置換のＣ１−Ｃ６アルキル基、特にＣ１−Ｃ３アルキル基からなる群から選択される置換基、とりわけメチル基であることを特徴とする、請求項１〜４のいずれかに記載の化合物。
【請求項６】
Ｒ３が、直鎖の又は枝分かれした、非置換又は置換のアルキル基、シクロアルキル基、及びアルキルシクロアルキル基からなる群から選択される置換基であることを特徴とする、請求項１〜５のいずれかに記載の化合物。
【請求項７】
Ｒ３が、非置換又は置換のシクロアルキル基からなる群から選択される置換基であることを特徴とする、請求項６に記載の化合物。
【請求項８】
ＸがＯ（酸素）であり、
Ｒ１が、直鎖の又は枝分かれした、非置換又は置換のインドリル基、アルキルインドリル基、及びインドリルアルキル基からなる群から選択される置換基であり、
Ｒ２が、直鎖の又は枝分かれした、非置換又は置換のＣ１−Ｃ３アルキル基からなる群から選択される置換基、特にメチル基であり、
Ｒ３が、非置換又は置換のシクロアルキル基からなる群から選択される置換基、特にシクロヘキシル基であることを特徴とする、請求項１〜７のいずれかに記載の化合物。
【請求項９】
ＸがＯ（酸素）であり、Ｒ１が（１Ｈ−インドール−３−イル）−メチルであり、Ｒ２がメチルであり、Ｒ３がシクロヘキシルであることを特徴とする、請求項８に記載の化合物。
【請求項１０】
医薬組成物又は薬剤として使用するための、請求項１〜９のいずれかに記載の化合物。
【請求項１１】
哺乳類における損傷した有糸分裂後組織に関連する障害の治療のための、請求項１〜９のいずれかに記載の化合物の使用。
【請求項１２】
前記組織が、哺乳類の内耳の組織であり、治療される障害が、コルチ器官における感覚有毛細胞の損傷又は損失後の内耳聴力損失であることを特徴とする、請求項１１に記載の使用。
【請求項１３】
請求項１〜９のいずれかに記載の少なくとも一つの化合物、及び医薬的に許容可能な担体又は希釈剤を含むことを特徴とする医薬組成物又は薬剤。
【請求項１４】
治療を必要とする哺乳類における障害を治療するための方法であって、前記障害が、損傷した有糸分裂後組織に関連する障害、特にコルチ器官における感覚有毛細胞の損傷又は損失後の内耳聴力損失を含み、前記方法が、治療有効量の請求項１〜９のいずれかに記載の化合物を前記哺乳類に投与することを含むことを特徴とする方法。
【請求項１５】
前記哺乳類がヒトであることを特徴とする、請求項１４に記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、有糸分裂後細胞及び組織の再生において有用な、オキサゾールカルボン酸アミド及びチアゾールカルボン酸アミドの性質を有する新規化合物に関する。本発明はまた、これらの化合物を含む薬物及び医薬組成物、及びヒトのための薬剤及び獣医学のための薬剤におけるそれらの使用に関する。
【背景技術】
【０００２】
哺乳類では、限られた数の器官及び組織しか、損傷後に再生する能力を有さない。かかる（通常は制限されている）能力を有する器官及び組織は、肝臓、骨、及び皮膚である。
【０００３】
哺乳類の他の多くの器官及び組織（例えば、心臓、脳、骨格筋）は、損傷後に再生することができない。その理由は、かかる器官及び組織中の対応する細胞は、細胞周期から不可逆的に去って最終分化した状態に留まっているからである。従って、例えば心筋梗塞（心臓）又は脳卒中（脳）は、罹患した組織の不可逆的な損傷に導く。
【０００４】
さらに述べると、哺乳類の眼及び内耳の感覚上皮は、損傷後に再生する能力を有さない。内耳の場合、かかる損傷は、しばしば、例えばヒトの難聴を生じ、これは、生活の質の低下に明らかに関連する。
【０００５】
この点について、先進工業国の人口の約１０％は、難聴を患っていると推定される。これらの場合の大部分は、いわゆる感音性難聴に帰することができる。感音性難聴は、最初は高頻度の聴力損失によって特徴付けられ、話を聞いて理解する能力に影響を与える。この感音性難聴は、「有毛」細胞として知られる内耳の細胞の損傷から主に生じる。これらの高度に複雑な感覚細胞は、外部から鼓膜及び中耳の骨を介して蝸牛に伝えられた音の振動を検出する。これらの感覚有毛細胞は、いわゆるコルチ器官に位置している。
【０００６】
感覚有毛細胞の損失の最も頻繁な原因は、加齢に関連した変性、騒音への暴露、（耳毒性）薬剤の副作用、遺伝的欠陥などである。
【０００７】
驚くべきことに、聴覚外傷及び耳毒性損傷の後に、鳥類の蝸牛は、自然に感覚有毛細胞を再生することができることが見出されている。そのため、この発見を哺乳類、特にヒトに応用する試みがなされた。これは、鳥類の蝸牛における感覚有毛細胞の再生についての生物学的作用機構に基づいて行なわれたものであり、そこでは、損傷された感覚有毛細胞のすぐ隣りの支持細胞が、細胞分裂して、新しく形成された感覚有毛細胞及び支持細胞へと再分化することができる未分化の細胞集団を生じる。
【０００８】
しかしながら、哺乳類の感覚有毛細胞の再生についてのこれらの試みは全て、今日に至るまで不成功に終わっている。
【０００９】
結果として、現時点では、感音性難聴は、補聴器（のみ）によって処置されることができる。補聴器は、予め設定された周波数の音を増幅して、その範囲の感音性難聴を克服する。また、感音性難聴は、蝸牛神経を直接刺激する蝸牛インプラントによっても処置されることができる。
【００１０】
しかしながら、哺乳類の最終分化した細胞及び組織の内因性再生を刺激することができる化合物、特に低分子量化合物を同定する試みがなお続けられている。一群のかかる化合物は、例えばＷＯ−Ａ１  ２０１１／０９５３３８に記載されている。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１１】
従って、本発明の目的は、特に哺乳類における有糸分裂後細胞及び組織の内因性再生を刺激することができる新規の群の化合物を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
本発明は、以下の式（Ｉ）によって表わされるオキサゾールカルボン酸アミド及びチアゾールカルボン酸アミドの性質を有する新規化合物、又はその立体異性体、互変異性体、プロドラッグ、もしくは医薬的に許容可能な塩を提供する：
2016535743.tif 000003
式中、ＸはＯ（酸素）又はＳ（硫黄）であり、
Ｒ１は、直鎖の（枝分かれしていない）又は枝分かれした、非置換又は置換のアルキル基、シクロアルキル基、アルキルシクロアルキル基、アリール基、アルキルアリール基、アリールアルキル基、シクロアルキルアリール基、及びアリールシクロアルキル基からなる群から選択される置換基であり、これらの置換基は、任意選択的にヘテロ原子を含んでおり、
Ｒ２は、直鎖の（枝分かれしていない）又は枝分かれした、非置換又は置換のＣ１−Ｃ６アルキル基、Ｃ１−Ｃ６アルコキシ基、Ｃ１−Ｃ６アルコキシアルキル基、及びＣ２−Ｃ６アルケニル基からなる群から選択される置換基であり、
Ｒ３は、直鎖の（枝分かれしていない）又は枝分かれした、非置換又は置換のアルキル基、シクロアルキル基、アルキルシクロアルキル基、アリール基、アルキルアリール基、アリールアルキル基、シクロアルキルアリール基、及びアリールシクロアルキル基からなる群から選択される置換基であり、これらの置換基は、任意選択的にヘテロ原子を含んでいる。
【００１３】
ＸがＯである式（Ｉ）の化合物が好ましい。
【００１４】
Ｒ１が、直鎖の又は枝分かれした、非置換又は置換のアリール基、アルキルアリール基、及びアリールアルキル基からなる群から選択される置換基である本発明による化合物も好ましい。これらの置換基は、任意選択的にヘテロ原子を含むことができる。
【００１５】
置換基Ｒ１について述べると、本発明によれば、Ｒ１が、直鎖の又は枝分かれした、非置換又は置換のヘテロアリール基、アルキルヘテロアリール基、及びヘテロアリールアルキル基からなる群から選択される置換基であることが、さらに好ましい。特に、これらの場合、Ｒ１は、インドリル基、アルキルインドリル基、及びインドリルアルキル基からなる群から選択される置換基である。
【００１６】
本発明によれば、Ｒ２が、直鎖の又は枝分かれした、非置換又は置換のＣ１−Ｃ６アルキル基、特にＣ１−Ｃ６アルキル基からなる群から選択される置換基である化合物も好ましい。特に、これらのアルキル基は、Ｃ１−Ｃ３アルキル基であり、メチル基がさらに好ましい。
【００１７】
本発明によれば、Ｒ３が、直鎖の又は枝分かれした、非置換又は置換のアルキル基、シクロアルキル基、及びアルキルシクロアルキル基からなる群から選択される置換基である化合物も好ましい。特に、Ｒ３が、非置換又は置換のシクロアルキル基からなる群から選択される置換基であることが好ましい。
【００１８】
上述の開示によれば、以下の化合物が本発明では好ましい。即ち、ＸがＯ（酸素）であり、Ｒ１が、直鎖の又は枝分かれした、非置換又は置換のインドリル基、アルキルインドリル基、及びインドリルアルキル基からなる群から選択される置換基であり、Ｒ２が、直鎖の又は枝分かれした、非置換又は置換のＣ１−Ｃ３アルキル基からなる群から選択される置換基、特にメチル基であり、Ｒ３が、非置換又は置換のシクロアルキル基からなる群から選択される置換基、特にシクロヘキシル基である化合物である。
【００１９】
本発明による最も好ましい化合物は、ＸがＯ（酸素）であり、Ｒ１が（１Ｈ−インドール−３−イル）−メチルであり、Ｒ２がメチルであり、Ｒ３がシクロヘキシルである化合物である。
【００２０】
上述の本発明による化合物はすべて、医薬組成物又は薬剤として使用されることができる。
【００２１】
哺乳類における損傷した有糸分裂後組織に関連する障害の治療のための、本発明の化合物の使用が好ましい。特に、本発明によれば、前記組織は、哺乳類の内耳の組織であり、治療される障害は、コルチ器官における感覚有毛細胞の損傷又は損失後の内耳聴力損失である。
【００２２】
結果として、本発明は、特許請求の範囲に記載されかつ上述された少なくとも一つの本発明の化合物、及び医薬的に許容可能な担体又は希釈剤を含む医薬組成物又は薬剤をさらに提供する。
【００２３】
最後に、本発明は、治療を必要とする哺乳類における障害を治療するための方法であって、前記障害が、損傷した有糸分裂後組織に関連する障害、特にコルチ器官における感覚有毛細胞の損傷又は損失後の内耳聴力損失を含み、前記方法が、治療有効量の特許請求の範囲に記載されかつ上述された化合物を前記哺乳類に投与することを含む方法を提供する。
【００２４】
特に、上述の哺乳類は、ヒトである。
【図面の簡単な説明】
【００２５】
【図１】図１は、「ＥｄＵ陽性細胞の倍率」として表わされた増殖活性を示す。
【発明を実施するための形態】
【００２６】
特許請求の範囲及び上記記述において使用される用語は、以下のように定義される。
本明細書で使用される用語「直鎖」は、側鎖が結合されていない分子中の原子の枝分かれしていない鎖の形態の化学構造を意味する。好ましくは、前記（枝分かれしていない）鎖は、開放された（ｏｐｅｎ）鎖である。対照的に、「枝分かれした」構造は、分子中の原子の鎖に結合された一つ以上の側鎖を含む。
【００２７】
本明細書で使用される用語「置換された」は、対応する基の中の一つ以上のいずれかの水素が、別の原子又は基によって置換されていることを意味する。例えば、「置換アルキル」は、一つ以上の水素が例えばハロゲン、ヒドロキシ基、又は他の原子もしくは基によって置換されているアルキル基を意味する。「ハロゲン」は、フッ素、塩素、臭素及び沃素を意味する。
【００２８】
用語「アルキル」は、１〜２０個の炭素原子の、好ましくは１〜６個の炭素原子の（直鎖又は枝分かれした鎖の）炭化水素基を意味する。一般的に、本明細書では、用語Ｃ１，Ｃ２，Ｃ６，Ｃ２０などは、対応する基の中のＣ原子（炭素原子）の数を意味する。アルキル基の例は、メチル、エチル、プロピル（例えば、ｎ−プロピル及びイソプロピル）、ブチル（例えば、ｎ−ブチル、イソブチル、ｔ−ブチル）、及びペンチル（例えば、ｎ−ペンチル、イソペンチル、ネオペンチル）を含むが、これらに限定されない。
【００２９】
用語「シクロアルキル」は、飽和した環式炭化水素環系を意味する。シクロアルキルの例は、シクロプロピル、シクロブチル、シクロペンチル、シクロヘキシル、シクロヘプチル、シクロオクチル、シクロデシル、アダマンチルなどを含む。
【００３０】
用語「アルキルシクロアルキル」は、シクロアルキルに結合されたアルキルを意味する。
【００３１】
用語「アリール」は、芳香族環から由来する任意の官能基又は置換基を意味する。アリールの例は、フェニル、１−ナフチル、２−ナフチル、チエニル、インドリルなどを含むが、これらに限定されない。結果として、用語「ヘテロアリール」は、ヘテロ芳香族環から由来する任意の官能基又は置換基を意味する。例えば、インドリルは、五員環の窒素含有ピロール環に融合された六員環のベンゼン環からなる二環式ヘテロアロメートであるインドールから由来する。
【００３２】
用語「アルキルアリール」、「アリールアルキル」、「シクロアルキルアリール」、及び「アリールシクロアルキル」は、アリールに結合されたアルキル、アルキルに結合されたアリール、アリールに結合されたシクロアルキル、及びシクロアルキルに結合されたアリールをそれぞれ意味する。
【００３３】
用語「ヘテロ原子」は、酸素、硫黄、及び窒素を含むものとする。
【００３４】
用語「アルコキシ」は、酸素に結合されたアルキル基を意味する。アルコキシの例は、メトキシ、エトキシなどを含むが、これらに限定されない。用語「アルコキシアルキル」は、アルコキシ基の酸素に結合された（別の）アルキル基を有するアルコキシ基を意味する。アルコキシアルキルの例は、メトキシメチル、エトキシエチルなどを含むが、これらに限定されない。
【００３５】
用語「アルケニル」は、少なくとも一つの二重結合を有する炭化水素基を意味する。
【００３６】
本発明による化合物の定義は、すべての可能な立体異性体及びそれらの混合物を含む。特に、ラセミ体、及び特定の活性を有する単離された光学異性体が含まれる。ラセミ体は、例えば分別結晶化、ジアステレオマー誘導体の分離又は結晶化、又はキラルカラムクロマトグラフィーによる分離などの物理的方法によって分割することができる。個々の光学異性体は、例えば光学的に活性な酸を使用した塩形成、及びそれに続く結晶化などの従来の方法によってラセミ混合物から得ることができる。
【００３７】
用語「互変異性体」は、互変異性化と称される化学反応によって容易に相互変換される本発明の化合物の構造的異性体を意味する。この反応は、一般的に、単結合とそれに隣接する二重結合の間の切り替えを伴う水素原子又はプロトンの形式的な移動を生じる。
【００３８】
式（Ｉ）の本発明の化合物は、「プロドラッグ」形態も有することができる。プロドラッグは、医薬の品質（例えば、溶解性、製造性など）を高めることが知られているので、本発明の化合物は、プロドラッグの形態で送達されることができる。「プロドラッグ」は、かかるプロドラッグが哺乳類の対象に投与されたときに生体内で本発明の活性な親化合物を放出する任意の共有結合された担体を含むことが意図される。プロドラッグは、本発明の化合物を含むが、そこでは、例えばヒドロキシル、アミノ又は他の基が、プロドラッグが投与されたときに開裂して遊離のヒドロキシル、遊離のアミノなどを形成する任意の基に結合されている。プロドラッグの例は、本発明の化合物中のアミン官能基及びアルコールのアセテート、ホルメート、及びベンゾエート誘導体を含むが、これらに限定されない。様々な形態のプロドラッグが、当該技術分野で周知である。本明細書において、本発明によれば、プロドラッグエステル又はプロドラッグペプチドがプロドラッグ化合物として使用されることができる。ある場合には、ビオチンやマレイミドプロピオン酸などの細胞貫通増強分子を、所望により好適なスペーサー分子を介して、第一級アミノ基に結合することによって、又はこのアミノ基のアシル化によって、生物学的利用性を改善し、本発明の化合物の効果を改善することが可能である。
【００３９】
句「医薬的に許容可能な塩」は、開示された化合物の誘導体であって、親化合物がその酸又は塩基の塩を形成することによって変性されているものを意味する。その例は、アミンなどの塩基の無機又は有機酸塩、及びカルボン酸などの酸性基のアルカリ及び有機塩を含むが、これらに限定されない。医薬的に許容可能な塩は、従来の非毒性の塩、又は例えば非毒性の無機又は有機酸から形成される第四級アンモニウム塩を含む。例えば、かかる従来の非毒性の塩は、塩酸、臭化水素酸、硫酸、リン酸、及び硝酸などの無機酸から由来する塩、及び酢酸、プロピオン酸などの有機酸から調製される塩を含む。
【００４０】
句「医薬的に許容可能な担体」及び句「医薬的に許容可能な希釈剤」は、動物、特に哺乳類への生物学的に活性な薬剤の送達のために当該技術分野で一般的に許容されている媒体を意味する。かかる媒体は、当該技術分野では、周知である。
【００４１】
句「治療有効量」は、単独で又は組み合わせで投与されたときに有効な、本発明による化合物の量を含むことが意図される。この句はまた、哺乳類における最終分化した細胞の内因性再生を刺激するために有効である、本発明の化合物の組み合わせの量を含むことも意図される。好ましくは、前記化合物の組み合わせは、相乗的な組み合わせである。かかる相乗効果は、複数の化合物が組み合わせで投与されたときの効果が、個々の化合物が単独で単一の薬剤として投与されたときの効果の合計よりも大きいときに生じる。
【００４２】
本明細書で使用される用語「治療する」又は「治療」は、哺乳類における、特にヒトにおける障害の状態の治療を包含し、以下のことを含む。
哺乳類において、障害の状態が生じることを防止すること（例えば、前記哺乳類は、障害の素因を有するが、その障害を有すると診断されていない）、
障害の状態を抑制すること（即ち、さらなる発展を中止させること）、及び／又は
障害の状態を緩和すること（即ち、障害の症状を改善すること）。
【００４３】
本発明によれば、本願発明の化合物及び医薬組成物／薬剤は、様々な用量形態で哺乳類に投与されることができる。好ましい用量形態は、損傷した細胞又は組織（例えば、哺乳類の蝸牛）中への化合物の直接投与を可能にする用量形態である。従って、本発明の一実施形態によれば、非経口用量形態、特に注射としての用量形態が好ましい。これらの場合、内耳への又は内耳中への投与は、例えば中耳中への注射によって経鼓膜的に、又は内耳の丸いもしくは楕円形の窓（ｗｉｎｄｏｗ）への適用によって、又は内耳中への（直接）注射によって行なわれる。この場合、ポンプ又は類似の装置が使用されることができる。
【００４４】
化合物（医薬組成物、薬剤）を、例えば経口用量形態で全身的に適用することも可能である。これらの用量形態は、顆粒、粉末、錠剤、カプセル、シロップ、乳濁液、懸濁液などを含む。
【００４５】
全ての用量形態は、医薬手段において従来使用される公知技術によって、例えば、混合、造粒、又は積層によって製造されることができる。医薬組成物又は薬剤は、追加的に滅菌されることができる。
【００４６】
本発明の化合物、又は医薬組成物／薬剤の正確な用量（治療有効量）は、受容者、その年齢及び体重、現在の臨床状況、投与時間、用量形態、投与方法、実際に使用される化合物、及び好適には、使用される他の医薬に応じて好適に選択されることができる。
【００４７】
成人の受容者のための用量範囲、好ましくは経口用量範囲は、０．０１〜１０ｍｇ／ｋｇ体重、好ましくは０．０５〜１０ｍｇ／ｋｇ体重、より好ましくは０．０５〜５ｍｇ／ｋｇ体重の間で選択されることができる。コルチ器官における感覚有毛細胞の損傷又は損失の後の内耳の聴力損失の治療においては、用量は、「治療される内耳の数」及び／又は「投与の数」に関連されることができる。その理由は、ある時間期間（例えば、数日間及び数週間／数ヶ月間、好ましくは数日間（１〜７日間）の間隔）にわたる化合物／医薬組成物の繰り返しの投与が好適だからである。これらの場合、使用される活性化合物の量（好ましくは、上述のように例えば注入によって蝸牛に直接投与される活性化合物の量）は、内耳あたりかつ投与あたり０．５μｇ〜１．０ｍｇの範囲にあるべきである。
【実施例】
【００４８】
第一部
以下、本発明による新規化合物を与えるための合成経路を示す。
【００４９】
図式１のこの経路によれば、式Ｉの化合物の置換基Ｒ１は、化合物３を介して与えられる。
【００５０】
図式２によれば、（置換基Ｒ１に相当する）化合物３は、化合物５中に組み込まれる。さらに、図式２によれば、アルキルが置換基Ｒ２として化合物６中に導入される。
【００５１】
化合物６の開裂（図式２）後、図式３による多数の合成工程において、（置換基Ｒ１及びＲ２を含む）オキサゾールカルボン酸の構造が与えられる（図式３の化合物１１を参照されたい）。
【００５２】
図式４によれば、対応するカルボン酸アミドは、対応するアミン（これは、置換基Ｒ３を与える）との反応を介して形成される。化合物１２からのアミン保護基ＢＯＣの除去後、目標化合物１３が与えられる。
【００５３】
合成経路が、本発明による多数の新規化合物を与えるための一般的な方法において開示されているという事実にもかかわらず、化合物１３は、特定の化合物、つまり（Ｓ）−２−（２−アミノ−１−（１Ｈ−インドール−３−イル）プロパン−２−イル）−Ｎ−シクロヘキシルオキサゾール−４−カルボキサミド塩酸塩として示される。
【００５４】
化合物１２は、インドリル基のヘテロ原子Ｎの水素Ｈを、好ましくはアルキル（置換基Ｒ４）によって置換することによって、図式５に従って化合物１２ａへと変性されることができる。
【００５５】
式Ｉに言及すると、化合物１２及び化合物１３は、ＸがＯ（酸素）であり、Ｒ１が（１Ｈ−インドール−３−イル）−メチルであり（これは、もし適用可能なら、特にインドリル基のヘテロ原子Ｎで、好ましくはアルキル（より好ましくはメチル）によって置換されている）、Ｒ２がアルキル、好ましくはメチルであり、Ｒ３がシクロアルキル、好ましくはシクロヘキシルである化合物としても規定されることができる。
【００５６】
2016535743.tif 000004
【００５７】
３−ジメチルアミノメチルインドール２：
ホルマリン（水中の３７％、０．６１ｍｌ、８．１４ｍｍｏｌ）、１，４−ジオキサン、及びＡｃＯＨ（７ｍｌ）の混合物に、Ｍｅ２ＮＨ（水中の４０％、１．０３ｍｌ、８．１４ｍｍｏｌ）が０℃で添加された。１，４−ジオキサン（７ｍｌ）中のインドール１（７．４０ｍｍｏｌ）の溶液が、０℃で徐々に添加された。０℃で２時間、及び室温で１８時間攪拌した後、水（９ｍｌ）、木炭（０．４３ｇ）、及びセライト（０．４３ｇ）が添加され、反応混合物は、セライトパッドを通して濾過された。濾過物のｐＨは、水中の２Ｎ  ＮａＯＨによって１２に調整された。沈殿物の濾過、（水での）洗浄、及び乾燥によって、化合物２が得られた。収率は、約９０％であった。
【００５８】
インドール−３−イル−メチル−トリメチルアンモニウムメチル硫酸塩３：
ＴＨＦ（テトラヒドロフラン）（４ｍｌ）中のジメチル硫酸（３．９４ｇ、３１．２ｍｍｏｌ）及びＡｃＯＨ（８９μｌ、１．５６ｍｍｏｌ）の溶液に、ＴＨＦ（１０ｍｌ）中の化合物２（１．２０ｇ、６．２４ｍｍｏｌ）及びＡｃＯＨ（８９μｌ、１．５６ｍｍｏｌ）の溶液が１０〜１５℃で滴下された。０℃で１時間攪拌した後、沈殿物は、濾過され、Ｅｔ２Ｏ（ジエチルエーテル）で洗浄され、続いてＤＣＭ（ジクロロメタン）で洗浄されて、化合物３が得られた。収率は、９５〜９８％であった。
【００５９】
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【００６０】
化合物４のアルキル化：
ＴＨＦ（３０ｍｌ）中の（２Ｓ，３Ｒ）−（＋）−Ｎ−Ｂｏｃ−６−オキソ−２，３−ジフェニルモルホリン４（５００ｍｇ、１．４２ｍｍｏｌ）の溶液に、ＬＤＡ（リチウムジイソプロピルアミド）（ＴＨＦ中の１．０Ｍ、２．９ｍｌ、２．９７ｍｍｏｌ）の溶液が−７８℃で滴下された。Ｂｏｃ又はＢＯＣは、アミン保護基ｔｅｒｔ−ブチルオキシカルボニルを意味する。−７８℃で３０分間攪拌した後、Ｌｉ２ＣｕＣｌ４（ＴＨＦ中の０．１Ｍ、１．４１ｍｌ、０．１４１ｍｍｏｌ）の溶液が、滴下され、続いてＴＨＦ（２０ｍｌ）中の化合物３（１．５６ｍｍｏｌ）の懸濁液がゆっくりと添加された。−７８℃で１時間攪拌した後、反応混合物は、室温にまで到達させられ（３０分）、次に、水中のＮＨ４Ｃｌの飽和溶液が添加された。抽出作業（ＥｔＯＡｃ（酢酸エチル）、水、塩水）、及びＥｔＯＡｃ抽出物の濃縮の後、カラムクロマトグラフィーを行ない、以下のように例示される化合物５を得た：
（３Ｒ，５Ｒ，６Ｓ）−ｔｅｒｔ−ブチル−３−（（１Ｈ−インドール−３−イル）−メチル）−２−オキソ−５，６−ジフェニルモルホリン−４−カルボン酸塩、収率７５％；
（３Ｒ，５Ｒ，６Ｓ）−ｔｅｒｔ−ブチル−３−（（７−フルオロ−１Ｈ−インドール−３−イル）−メチル）−２−オキソ−５，６−ジフェニルモルホリン−４−カルボン酸塩、収率７１％；
（３Ｒ，５Ｒ，６Ｓ）−ｔｅｒｔ−ブチル−３−（（７−メチル−１Ｈ−インドール−３−イル）−メチル）−２−オキソ−５，６−ジフェニルモルホリン−４−カルボン酸塩、収率４１％。
【００６１】
化合物５のアルキル化：
ＴＨＦ（６ｍｌ）中の化合物５（１．２４ｍｍｏｌ）の溶液に、ＬＤＡ（ＴＨＦ中の１．０Ｍ、２．５ｍｌ、２５０ｍｍｏｌ）の溶液が−７８℃で滴下された。−７８℃で３０分攪拌した後、ＴＨＦ（２ｍｌ）中のアルキル沃化物（１．３６ｍｍｏｌ）の溶液が添加された。−７８℃で２時間攪拌した後、反応混合物は、室温にまで到達させられ（３０分）、次に、水中のＮＨ４Ｃｌの飽和溶液が添加された。抽出作業（ＥｔＯＡｃ、水、塩水）、及びＥｔＯＡｃ抽出物の濃縮の後、カラムクロマトグラフィーを行ない、以下のように例示される化合物６を得た：
（３Ｒ，５Ｒ，６Ｓ）−ｔｅｒｔ−ブチル−３−（（１Ｈ−インドール−３−イル）−メチル）−３−メチル−２−オキソ−５，６−ジフェニルモルホリン−４−カルボン酸塩、収率６２％。
【００６２】
キラル補助（ｃｈｉｒａｌ  ａｕｘｉｌｉａｒｙ）の開裂：
リチウム（１６４ｍｇ、２３．７ｍｍｏｌ）は、液体アンモニア（約２５  ｍｌ）に−７８℃で一度に添加された。−７８℃で３０分間攪拌した後、ｔ−ＢｕＯＨ（４５０μｌ、４．７４ｍｍｏｌ）、及びＴＨＦ（５ｍｌ）中の化合物６（０．７９５ｍｍｏｌ）の溶液が滴下された。反応混合物は、−７８℃で２５分間攪拌され、次にＮＨ４Ｃｌ（２．２６ｇ、４２．３ｍｍｏｌ）で反応停止された。冷却浴は、除去され、アンモニアは、蒸発させられた。抽出作業（ＥｔＯＡｃ、水中の１０％クエン酸、塩水）、及びＥｔＯＡｃ抽出物の濃縮の後、カラムクロマトグラフィーを行ない、以下のように例示される化合物７を得た：
（Ｓ）−２−（ｔｅｒｔ−ブトキシカルボニルアミノ）−３−（１Ｈ−インドール−３−イル）−２−メチルプロパン酸、収率８６％。
【００６３】
2016535743.tif 000006
【００６４】
ＤＭＦ（ジメルホルムアミド）（５ｍｌ）及びＤＣＭ（４ｍｌ）中の化合物７（０．２９ｍｍｏｌ）及び（Ｓ）−メチル−２−アミノ−３−ヒドロキシプロパン酸塩酸塩（６８ｍｇ、０．４４ｍｍｏｌ）の溶液に、ＥＤＣ（１−エチル−３−（３−ジメチルアミノプロピル）カルボジイミド）塩酸塩（６１ｍｇ、０．３２ｍｍｏｌ）、ＨＯＢｔ（ヒドロキシベンゾトリアゾール）（４３ｍｇ、０．３２ｍｍｏｌ）、及びＮＭＭ（Ｎ−メチルモルホリン）（１１２μｌ、１．０１ｍｍｏｌ）が順次０℃で添加された。反応混合物は、室温で２時間攪拌された。抽出作業（ＥｔＯＡｃ、水中の飽和ＮａＨＣＯ３、水中の飽和ＮＨ４Ｃｌ、水、塩水）、及びＥｔＯＡｃ抽出物の濃縮の後、カラムクロマトグラフィーを行ない、以下のように例示される化合物８を得た：
（Ｓ）−メチル−２−（（Ｓ）−２−メチル−２−（ｔｅｒｔ−ブトキシカルボニルアミノ）−３−（１Ｈ−インドール−３−イル）プロパンアミド）−３−ヒドロキシプロパン酸塩、収率７２％。
【００６５】
オキサゾリンの合成：
ＤＣＭ（３ｍｌ）中の化合物８（０．２６ｍｍｏｌ）の溶液に、ＤＡＳＴ（ジエチルアミノスルファートリフルオライド）（３８μｌ、０．２８６ｍｍｏｌ）が−７８℃で滴下された。−７８℃で２時間攪拌した後、Ｋ２ＣＯ３（５４ｍｇ、０．３９ｍｍｏｌ）が一度に添加された。反応混合物は、室温にまで到達させられ（２時間）、次に、室温で１６時間攪拌された。抽出作業（ＤＣＭ、水中の飽和ＮａＨＣＯ３、塩水）及びＤＣＭ抽出物の濃縮の後、追加の精製なしに次の工程で使用される化合物９を得た。
【００６６】
オキサゾールの合成：
ＤＣＭ（５ｍｌ）中の化合物９（０．２４７ｍｍｏｌ）の溶液に、ＤＢＵ（１，８−ジアザビシクロウンデカ−７−エン）が−３０℃で添加された。−３０℃で１０分間攪拌した後、混合物にＣＢｒＣｌ３（５９μｌ、０．６０ｍｍｏｌ）が添加され、混合物は、１８時間攪拌され、その間にゆっくりと室温まで温められた。抽出作業（ＤＣＭ、１０％クエン酸、塩水）、及びＤＣＭ抽出物の濃縮の後、カラムクロマトグラフィーを行ない、以下のように例示される化合物１０を得た：
（Ｓ）−メチル−２−（２−（ｔｅｒｔ−ブトキシカルボニルアミノ）−１−（１Ｈ−インドール−３−イル）−プロパン−２−イル）オキサゾール−４−カルボン酸塩、収率８０％。
【００６７】
エステル１０の加水分解：
ＴＨＦ／ＭｅＯＨ（７／１、２ｍｌ）（ＭｅＯＨ＝メタノール）中の化合物（エステル）１０（０．１４ｍｍｏｌ）の溶液に、ＬｉＯＨ（水中の２Ｍ、２１０μｌ、０．４２ｍｍｏｌ）の溶液が添加され、反応混合物は、室温で２時間攪拌され、溶媒のｐＨは、水中の０．１ＨＣｌによって３に調整された。抽出作業（ＥｔＯＡｃ、塩水）、及びＥｔＯＡｃ抽出物の濃縮の後、以下のように例示される化合物１１を得た：
（Ｓ）−２−（２−（ｔｅｒｔ−ブトキシカルボニルアミノ）−１−（１Ｈ−インドール−３−イル）−プロパン−２−イル）オキサゾール−４−カルボン酸、収率９５％。
【００６８】
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【００６９】
アミド１２の合成：
化合物１１（０．１３ｍｍｏｌ）の溶液に、ＤＣＭ（５ｍｌ）中のＥＤＣ塩酸塩（３０ｍｇ、０．１６ｍｍｏｌ）及びＨＯＢｔ（２１ｍｇ、０．１６ｍｍｏｌ）、ＮＭＭ（２１μｌ、０．１９ｍｍｏｌ）、及びアミン（０．１６ｍｍｏｌ）が順次添加された。反応混合物は、室温で４時間攪拌された。抽出作業（ＤＣＭ、水中の１０％クエン酸、水中の飽和ＮａＨＣＯ３、塩水）及びＤＣＭ抽出物の濃縮の後、カラムクロマトグラフィーを行ない、以下のように例示される化合物１２を得た：
（Ｓ）−ｔｅｒｔ−ブチル−２−（４−（シクロヘキシルカルバモイル）オキサゾール−２−イル）−３−（１Ｈ−インドール−３−イル）プロピルカーバメート、収率６８％。
【００７０】
Ｂｏｃ基の除去：
ＤＣＭ（２ｍｌ）中の化合物１２（０．０８ｍｏｌ）の溶液に、ＨＣｌの溶液（ｉＰｒＯＨ中の５Ｍ、０．３２ｍｌ、１．６ｍｍｏｌ）（ｉＰｒＯＨ＝イソプロピルアルコール）が添加され、反応混合物は、３５℃で２時間攪拌された。溶媒の蒸発及び残留物の減圧下（０．１ｍｍＨｇ）での乾燥によって、以下のように例示される目標化合物１３を得た：
（Ｓ）−２−（２−アミノ−１−（１Ｈ−インドール−３−イル）プロパン−２−イル）−Ｎ−シクロヘキシルオキサゾール−４−カルボキサミド塩酸塩、収率１００％。
【００７１】
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【００７２】
１０℃でのＴＨＦ（３ｍｌ）中の化合物１２（９０ｍｇ、０．２０ｍｍｏｌ）の溶液に、ｔ−ＢｕＯＫ（２５ｍｇ、０．２２ｍｍｏｌ）（ｔ−ＢｕＯＫ＝カリウムｔｅｒｔ−ブトキシド）が添加された。１５℃で４５分間攪拌した後、混合物にアルキル沃化物（０．４０ｍｍｏｌ）が添加され、攪拌は１５℃で１.５時間続けられた。濃縮、抽出作業（ＥｔＯＡｃ、水、塩水）、及びＥｔＯＡｃ抽出物の濃縮の後、カラムクロマトグラフィーを行ない、化合物１２ａを得た。
【００７３】
第二部
生体外でのマウス調製物の出生後感覚器官からの内耳先祖細胞の単離を可能にする実験プロトコールに従って、スクリーニングアッセイが行なわれた。これらの単離された先祖細胞は、包括的な一組のマーカー遺伝子を発現する典型的な球体を生成し、これらのマーカーは、先祖細胞の状態における初期発生感覚上皮を規定する。好適な条件下では、これらの球体は、天然のコルチ器官において見出されるような分化している有毛細胞及び支持細胞に特有のマーカー遺伝子を発現する上皮パッチへと分化することができる。「ミニ耳」を付けられたこれらの分化した感覚上皮パッチは、低処理量フォーマットにおけるスクリーニング目的のために十分な数で生成されることができる。好適な読み取りのために、脱分化は、以下の三つのパラメータで検出された：（ｉ）Ｓｏｘ２発現のラベリング（Ｓｏｘ２＝転写因子ＳＲＹ（性決定領域Ｙ−ボックス２）、（ｉｉ）ＥｄＵ指標増殖の取り込みの増大（ＥｄＵ＝チミジン類似体５−エチニル−２’−デオキシウリジン）、及び（ｉｉｉ）有毛細胞のマーカーであるミオシンＶＩＩＡを使用したラベリング。
【００７４】
化合物は、５μＭの標準濃度でスクリーニングされた。５ｍＭの初期溶液は、ＤＭＳＯ（ジメチルスルホキシド）中に調製され、原料溶液は、−２０℃で貯蔵された。アッセイの参照として、０．１％のＤＭＳＯが使用された。
【００７５】
試験項目は、各化合物について３〜４個のウェルの組を使用した三つの独立した実験で試験され、各実験において、各化合物について合計９〜１２個のウェルが使用された。内耳先祖細胞は、出生後０日の出生後マウスの感覚器官から単離された。感覚器官は、酵素的及び機械的解離法によって解離され、単一細胞の懸濁液が得られた。次に、単一細胞は、浮遊細胞培養条件下でかつ増殖因子の存在下で５日間培養されて、球体を形成した。５日間の増殖の後、細胞培養物懸濁液中の球体は、Ｍａｔｒｉｇｅｌでコートされたウェルで、増殖因子を含まない培地中で１４日間培養されて分化させられた。細胞培養物懸濁液中の球体は、細胞培養フラスコに付着し、パッチを形成した。２４時間の培養後、パッチは、Ｎｏｔｃｈ阻害剤で２４時間処理された。次に、培地は、４日ごとに（６日目、１０日目）新しいものと交換された。１４日間の分化の後、細胞培養物（パッチ）は、試験項目で９６時間、５μＭの最終濃度で処理された。
【００７６】
処理の最後の５時間の間、パッチは、ＥｄＵ（Ｃｌｉｃｋ−ｉｔ  ＥｄＵ  Ｃｅｌｌ  Ｐｒｏｌｉｆｅｒａｔｉｏｎ  Ａｓｓａｙ，Ｌｉｆｅ  Ｉｎｖｉｔｒｏｇｅｎ）にさらされ、各試験項目の増殖能力が評価された。ＥｄＵについての染色は、製造業者のプロトコールに従って行なわれた。有毛細胞マーカー（即ち、ミオシンＶＩＩａ）及び支持細胞マーカー（即ちＳｏｘ２）が染色されたのに加えて、核対比染色（即ちＤＡＰＩ（４，６−ジアミジノ−２−フェニルインドール））も使用された。
【００７７】
比較の容易のため、ＥｄＵ陽性細胞の数は、ＤＭＳＯのみの条件に対して正規化された。従って、増殖活性は、「ＥｄＵ陽性細胞の倍率」として表わされた。増殖培地を陽性コントロールとして使用して、ＤＭＳＯと比べて２．１倍の増殖活性の増加が見出された。分化培地を使用して、変化しない増殖活性が見出された。例示的化合物１３（実施例の第一部を参照）については、ＤＭＳＯと比べて２倍の増殖活性の増加が見出された。
【００７８】
対応する結果は、図１並びに表１及び表２に示されている。
【００７９】
図１は、「ＥｄＵ陽性細胞の倍率」として表わされた増殖活性を示す。増殖培地で測定された陽性コントロールは、約２倍の増殖活性を示し、分化培地は、ＤＭＳＯと同様の増殖活性を示した。これらの結果は、アッセイの予測された挙動と十分に一致する。例示的化合物１３は、陽性コントロールと同様の増殖誘導活性を示した。＊＊＊は、ｐ＜０．０００１の（統計学的）有意性を示す。
【００８０】
表１は、結果の要約を示す：試験項目、分析された分化した球体の数、ＥｄＵ陽性細胞の平均パーセント、平均の標準誤差（ＳＥＭ）、「ＥｄＵ陽性細胞の倍率」として表わされた増殖活性。
【００８１】
2016535743.tif 000009
【００８２】
表２は、参照条件に対する試験項目の統計学的（Ｔ−試験）比較を示す。
【００８３】
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【図１】
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【国際調査報告】
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