(57)【要約】  本発明は表面波から運動エネルギーを抽出することに関連する。ここで、少なくとも一つのフロート（８）は、表面波の領域に浮かんでおり、一方で、作動流体は容器構造（２、３）に保持されている。フロートは、フロートの上方へのストロークによって引き起こされる表面波が、作動流体の位置エネルギーを上昇させることによって、容器内で作動流体を動かす形態で、流体ディスプレイスメント構造に接続されている。波がフロートに到達する前に、波はセンサ（７）によって検出される。検出に基づいて、予測が波から入手可能な運動エネルギー量を算出される。前記予測に調整することで、流体ディスプレイスメント構造のエネルギー伝達構造は、エネルギー変換を行うために調節される。【選択図】図１Ａ
2016535836.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
水の表面波（１０）から運動エネルギーを抽出する方法であって、前記表面波は、水表面に沿って水平波動移動方向（５０）に移動するものであり、
−少なくとも一つのフロート（９）が、表面波によって、少なくとも上方向と下方向のストロークを繰り返して動くように、浮遊移動の自由を部分的に制限されて、表面波の領域に浮かんでおり、
−作動流体（１７）は、容器構造（２、３）内に保持されており、
−前記表面波の少なくとも個々の表面波に対し、前記個々の表面波がフロートに到達することによって引き起こされる該フロートの対応する上方へのストロークが、流体ディスプレイスメント構造を介して、容器構造内の作動流体を、作動流体の位置エネルギーを上昇させる形態で動かし、それによって、フロート及び流体ディスプレイスメント構造を介して、運動エネルギーが、前記個々の表面波から抽出されて、作動流体の増加した位置エネルギーに変換される形態で、フロートは、流体ディスプレイスメント構造（２８、３１）に接続され、
−少なくとも一つのセンサ（７）を用いて、前記個々の表面波は、前記個々の表面波がフロートに到達する前に検出され、
−少なくとも一つの計算機（１１）を用いて、及び前記検出に基づいて、前記個々の表面波より入手可能な運動エネルギー量を示す予測が、フロートの前記対応する上方へのストロークの間に、作動流体の増加した位置エネルギーへの前記変換を行うために、算出され、及び、
−少なくとも一つの制御装置（１２）を用いて、及び前記個々の表面波より入手可能な運動エネルギー量を示す前記算出された予測に調整されて、流体ディスプレイスメント構造のエネルギー伝達構造（２２、２３、２４、２９、３７、３８）が、フロートの前記対応する上方へのストロークの間に、作動流体の増加した位置エネルギーへの前記変換を行うために、調節される、
ことを特徴とする水の表面波（１０）から運動エネルギーを抽出する方法。
【請求項２】
フロート（９）の前記対応する上方へのストロークの間に、作動流体（１７）の増加した位置エネルギーへの前記変換を行うために、前記流体ディスプレイスメント構造（２８、３１）の前記エネルギー伝達構造（２２、２３、２４、２９、３７、３８）の前記調節をすることは、フロート（９）の先行する下方へのストロークの間に、少なくとも部分的に起こり、先行する下方へのストロークは、フロートの上方向と下方向へのストロークの前記繰り返しという観点で、フロートの前記対応する上方へのストロークの直前に起こる、
ことを特徴とする請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記流体ディスプレイスメント構造の前記エネルギー伝達構造の前記調節が、前記エネルギー伝達構造の接触面構成（２２、２３、２４）の調節を備え、該接触面構成は、容器構造内の作動流体に密着して作動する、
ことを特徴とする請求項１又は２に記載の方法。
【請求項４】
前記流体ディスプレイスメント構造の前記エネルギー伝達構造の前記調節が、前記エネルギー伝達構造のギア構造（２９、３７、３８）のギア調節を備える、
ことを特徴とする請求項１から３のいずれか一つに記載の方法。
【請求項５】
−少なくとも一つのフロートが、少なくとも一つの別のそのようなフロートを備え、前記別のフロートは、それ自身に対応する別のそのような上方向と下方向へのストロークの繰り返しを有し、及び、別のそのようなエネルギー伝達構造を有する別のそのような流体ディスプレイスメント構造に前記形態で接続されており、前記少なくとも一つの別のフロートを伴ったフロートが、フロー・アフター・フロー方式において互いに流れに沿って設置され、このようにしてフロー・アフター・フローアセンブリ（８）は形成され、「流れに沿って」の用語が、前記個々の表面波（１０）の前記水平波動移動方向（５０）という意味で理解され、
−前記少なくとも一つのセンサを用いて、前記個々の表面波は、前記個々の表面波が前記別のフロートに到達する前に検出され、
−前記少なくとも一つの計算機を用いて、及び前記個々の表面波が前記別のフロートに到達する前の前記検出に基づいて、前記個々の表面波より入手可能な運動エネルギー量を示す別の予測が、別のフロートの前記対応する別の上方へのストロークの間に、作動流体の増加した位置エネルギーへの前記変換を行うために、算出され、及び、
−前記少なくとも一つの制御装置を用いて、及び前記個々の表面波より入手可能な運動エネルギー量を示す前記算出された別の予測に調整されて、前記別の流体ディスプレイスメント構造の前記別のエネルギー伝達構造は、別のフロートの前記対応する別の上方へのストロークの間に、作動流体の増加した位置エネルギーへの前記変換を行うために、調節される、
ことを特徴とする請求項１から４のいずれか一つに記載の方法。
【請求項６】
前記フロー・アフター・フローアセンブリ（８）の流れに沿って隣接するフロートが、ヒンジ式で相互に接続されている、
ことを特徴とする請求項５に記載の方法。
【請求項７】
−作動流体は、作動液体（１７）であり、
−容器構造が上方容器（２）、下方容器（３）、及び第一導液構造（５２）を備え、上方容器は、水中であって、少なくとも部分的に水表面の下及び少なくとも部分的に少なくとも一つのフロートの下に設置されており、下方容器は、水中であって、少なくとも部分的に水表面の下及び少なくとも部分的に上方容器の下に設置されており、及び第一導液構造は、上方容器と下方容器を相互に接続しており、
−流体ディスプレイスメント構造は、ホイスト構造（２８）及び一方向性バルブ構造（２２、２３、２４、４２、４３）を備え、
この方法は、さらに、
−フロートの前記対応する上方へのストロークの間に、少なくとも一部の作動液体を、下方容器から出て、第一導液構造を介して、上方容器に流入するように継続的に移動させ、前記移動は、重力の作用に逆らって行われ、及びフロートが前記対応する上方へのストロークを行うことによって実施される前記ホイスト構造の作用により、行われ、
−フロートの上方向と下方向へのストロークの前記繰り返しの観点で、フロートの前記対応する上方へのストロークの直後に起こる、フロートの次の対応する下方へのストロークの間に、少なくとも一部分の作動液体が、重力の作用により上方容器から第一導液構造を介して、下方容器に流入することを防止し、前記防止は前記一方向性バルブ構造の状態によって提供される、
ことを特徴とする請求項１から６のいずれか一つ記載の方法。
【請求項８】
容器構造は、上方容器と下方容器を相互に接続する第二導液構造（４４）を備え、
この方法は、
−作動液体が、重力の作用により、上方容器を出て、第二導液構造を介して、下方容器に継続的に流れることを許容し、一方で少なくとも一つのタービン（４１）を介して、前記流れから電気エネルギーを発生させる、
ことをさらに備えることを特徴とする請求項７に記載の方法。
【請求項９】
水の表面波（１０）から運動エネルギーを抽出するシステムであって、前記表面波が、水表面に沿って水平波動移動方向（５０）に移動するものであり、システム（１）が、
−表面波によって、少なくとも上方向と下方向へのストロークを繰り返して動くように、浮遊移動の自由を部分的に制限されて、表面波の領域に浮かんでいる、少なくとも一つのフロート（９）と、
−作動流体（１７）を保持するための容器構造（２、３）と、
−エネルギー伝達構造（２２、２３、２４、２９、３７、３８）を備え、及び、前記表面波の少なくとも個々の表面波に対し、前記個々の表面波がフロートに到達することによって引き起こされるフロートの対応する上方へのストロークは、流体ディスプレイスメント構造を介して、容器構造内の作動流体を、作動流体の位置エネルギーを上昇させる形態で動かし、それによって、フロート及び流体ディスプレイスメント構造を介して、運動エネルギーが前記個々の表面波から抽出され、前記エネルギー透過構造を介して、作動流体の増加した位置エネルギーに変換される形態でフロートに接続されている、流体ディスプレイスメント構造（２８、３１）と、
−前記個々の表面波をフロートに到達する前に検出するために、設計され、設置され、及び有効である、少なくとも一つのセンサ（７）と、
−前記少なくとも一つのセンサに通信可能に接続され、及び、フロートの前記対応する上方へのストロークの間に、作動流体の増加した運動エネルギーへの前記変換を実現するために、前記個々の表面波より入手可能な運動エネルギー量を示す予測を、前記検出に基づいて算出するために設計され、設置され、および有効である、少なくとも一つの計算機（１１）と、
−前記少なくとも一つの計算機に通信可能に接続されており、及び、フロートの前記対応する上方へのストロークの間に、作動流体の増加した位置エネルギーへの前記変換を行うために、前記エネルギー伝達構造を、前記個々の表面波より入手可能な運動エネルギー量を示す前記算出された予測に調整される形態で、調節するために設計され、設置され、及び効果的である、少なくとも一つの制御装置（１２）と、
を備えることを特徴とする水の表面波（１０）から運動エネルギーを抽出するシステム。
【請求項１０】
フロート（９）の前記対応する上方へのストロークの間であって、少なくとも部分的にフロートの先行する下方へのストロークの間に、作動流体（１７）の増加した位置エネルギーへの前記変換を行うために、前記少なくとも一つの制御装置（１２）が、前記流体ディスプレイスメント構造（２８、３１）の前記エネルギー伝達構造（２２、２３、２４、２９、３７、３８）の前記調節を実施するために設計され、配置され、及び効果的であり、先行する下方へのストロークは、フロートの上方向と下方向へのストロークの前記繰り返しの観点で、フロートの前記対応する上方へのストロークの直前に起こるものである、
ことを特徴とする請求項９に記載のシステム。
【請求項１１】
前記流体ディスプレイスメント構造の前記エネルギー伝達構造の前記調節が、前記エネルギー伝達装置の接触面構成（２２、２３、２４）の調節を備え、該接触面構成は、容器構造（２３）内の作動流体（１７）に密着して作動する、
ことを特徴とする請求項９又は１０に記載のシステム。
【請求項１２】
前記流体ディスプレイスメント構造の前記エネルギー伝達構造の前記調節が、前記エネルギー伝達構造のギア構造（２９、３７、３８）のギア調節を備える、
ことを特徴とする請求項９から１１のいずれか一つに記載のシステム。
【請求項１３】
少なくとも一つのフロート（９）が、少なくとも一つの別のそのようなフロート（９）を備え、前記別のフロートは、それ自身に対応する別のそのような上方向と下方向へのストロークを繰り返し、別のそのようなエネルギー伝達構造を有する別のそのような流体ディスプレイスメント構造に前記形態で接続されており、前記少なくとも一つの別のフロートを伴ったフロートは、フロー・アフター・フロー方式で互いに流れに沿って設置され、このようにしてフロー・アフター・フローアセンブリ（８）は形成され、「流れに沿って」の用語は、前記個々の表面波の前記水平波動移動方向（５０）という意味で理解され、
−前記少なくとも一つのセンサ（７）は、前記個々の表面波を前記別のフロートに到達する前に、検出するために設計され、配置され、及び効果的であり、
−前記少なくとも一つの計算機（１１）は、別のフロートの前記対応する別の上方へのストロークの間に、作動流体の増加した位置エネルギーへの前記変換を行うために、前記個々の表面波より入手可能な運動エネルギー量を示す別の予測を、前記個々の表面波が前記別のフロートに到達する前の前記検出に基づいて、算出するために設計され、配置され、効果的であり、及び、
−前記少なくとも一つの制御装置（１２）は、別のフロートの前記対応する別の上方へのストロークの間に、作動流体の増加した位置エネルギーへの前記変換を行うために、前記個々の表面波より入手可能な運動エネルギー量を示す前記算出された別の予測に調整される形態で、前記別の流体ディスプレイメント構造の前記別のエネルギー伝達構造を調節するために設計され、配置され、及び効果的である、
ことを特徴とする請求項９から１２のいずれか一つに記載のシステム。
【請求項１４】
前記フロー・アフター・フローアセンブリ（８）の流れに沿って隣接しているフロート（９）は、ヒンジ式で相互に接続されている、
ことを特徴とする請求項１３に記載のシステム。
【請求項１５】
−容器構造が上方容器（２）、下方容器（３）、及び第一導液構造（５２）を備え、上方容器は、水中であって、少なくとも部分的に水表面の下及び少なくとも部分的に少なくとも一つのフロート（９）の下に設置されており、下方容器は、水中であって、少なくとも部分的に水表面の下及び少なくとも部分的に上方容器の下に設置されており、及び第一導液構造は、上方容器と下方容器を相互に接続しており、
−流体ディスプレイスメント構造は、ホイスト構造（２８）及び一方向性バルブ構造（２５、２７、４２、４３）を備え、
−流体ディスプレイスメント構造は、作動流体が容器構造に保持されている作動液体（１７）であるとき、フロートの前記対応する上方へのストロークの間に、少なくとも一部の作動液体を、下方容器から出て、第一導液構造を介して、上方容器に流入するように継続的に移動させるために設計され、配置され、及び効果的であり、前記移動は、重力の作用に逆らって、フロートが前記対応する上方へのストロークを行うことによって実施される前記ホイスト構造の作用により、行われ、及び、
−流体ディスプレイスメント構造は、作動流体が容器構造に保持されている作動液体であるとき、フロートの上方向と下方向へのストロークの前記繰り返しの観点で、フロートの前記対応する上方へのストロークの直後に起こる、フロートの次の対応する下方へのストロークの間に、少なくとも一部分の作動液体が重力の作用により、上方容器から第一導液構造を介して下方容器に流入することを防止するために設計され、配置され、及び効果的であり、前記防止は前記一方向性バルブ構造（２５、２７、４２、４３）の状態によって提供される、
ことを特徴とする請求項９から１４のいずれか一つに記載のシステム。
【請求項１６】
容器構造は、上方容器（２）及び下方容器（３）を相互に接続する第二導液構造（４４）を備え、及び、作動液体（１７）が、重力の作用により、上方容器を出て、第二導液構造を介して、下方容器に継続的に流れることを可能にし、一方で、少なくとも一つのタービン（４１）を介して、前記流れから電気エネルギーを発生させる、
ことを特徴とする請求項１５に記載のシステム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、水の表面波から運動エネルギーを抽出する方法とシステムに関連し、前記表面波は、水表面に沿って水平波動移動方向に移動するものである。
【０００２】
本明細書において、「水の表面波」の表現中の「水」の用語は、これより上、及び本明細書を通して同様の表現で用いられる場合、海、大洋、運河、又は他の同様に大きな水の盆地を指す。
【０００３】
さらに、前記及び本明細書を通して用いられる「水の表面波」「水の波」「表面波」「水波」の各々の表現、又は単純に「波」の短い用語は、これより上、及び本明細書を通して用いられる場合において、風によって大抵引き起こされ、よく知られる延在している水の波を指す。そのような延在している表面波の長手方向は、大抵、水表面の上からはっきりと見てとれる。そのような波は、波の長手方向に直交する向きに、前記水表面に沿って移動するものである。そのような表面波の長手方向に直交する向きの断面に見られるように、波の上面は、水表面の実質的に凸状に盛り上がった形を有する。
【０００４】
本明細書において、「（水の）個々の」（表面）波は、上述したように、前記実質的に凸状に盛り上がった波の上面の下に、垂直に広がっている表面波の部分だけを指すことに、さらに留意されたい。このように、「個々の」（表面）波は、二つの谷によって縁取られ、これら二つの谷の間に一つだけ山を有していることを理解される。
【０００５】
さらに、本明細書において、波の「（水平）波動移動方向」の表現を用いるとき、これは前述の水の実質的に凸状に盛り上がった波の上面の形の、水表面に沿った移動方向を示すことを意味し、その移動方向は、上述の波の長手方向に対して、直交する水平方向である。
【背景技術】
【０００６】
水波から運動エネルギーを抽出することにおける問題は、波の状態が一般に非常に変化しやすいことである。海が穏やかな状態の間、水波の運動エネルギーは大波の状態の間より一般に低く、一方で海の状態はすぐに変わり得る。さらに、とある場合においては、むしろ安定した海の状態の方が、それらの波長及びそれらの波の振幅のような特徴に関して、互いにさらに大きく違ってくる。一般に、比較的大きい運動エネルギーを有する個々の波から運動エネルギーを効率良く抽出するために調整された技法は、比較的小さい運動エネルギーを有する別の個々の波から運動エネルギーを抽出する効率が低い技法になるであろう。同様に、比較的小さい運動エネルギーを有する個々の波から運動エネルギーを効率良く抽出するために調整された技法は、比較的大きい運動エネルギーを有する別の個々の波から運動エネルギーを抽出する効率が低い技法になるであろう。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
運動エネルギーを水の表面波から抽出し、それらの表面波が大抵発生するような非常に変化の激しい波の状態を通して、継続的に、前記エネルギー抽出の高効率を自動保持する解決策を提供することが、本発明の目的である。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
この目的のために、本発明は、水の表面波から運動エネルギーを抽出する方法を提供する。前記表面波が水表面に沿って水平波動移動方向に移動するとき、
−少なくとも一つのフロートが、表面波によって、少なくとも上方向と下方向のストロークを繰り返して動くように、浮遊移動の自由を部分的に制限されて、表面波の領域に浮かんでおり、
−作動流体は、容器構造中に保持されており、
−前記表面波の少なくとも個々の表面波に対し、前記個々の表面波がフロートに到達することによって引き起こされるフロートの対応する上方へのストロークが、流体ディスプレイスメント構造を介して、容器構造内の作動流体を、作動流体の位置エネルギーを上昇させる形態で動かし、それによって、フロート及び流体ディスプレイスメント構造を介して、運動エネルギーが、前記個々の表面波から抽出されて、作動流体の増加した位置エネルギーに変換される形態で、フロートは、流体ディスプレイスメント構造に接続され、
−少なくとも一つのセンサを用いて、前記個々の表面波は、前記個々の表面波がフロートに到達する前に検出され、
−少なくとも一つの計算機を用いて、及び前記検出に基づいて、前記個々の表面波より入手可能な運動エネルギー量を示す予測が、フロートの前記対応する上方へのストロークの間に、作動流体の前記増加した位置エネルギーに変換するために、算出され、及び、
−少なくとも一つの制御装置を用いて、及び個々の表面波より入手可能な運動エネルギー量を示す前記算出された予測に調整されて、流体ディスプレイスメント構造のエネルギー伝達構造が、フロートの前記対応する上方へのストロークの間に、作動流体の増加した位置エネルギーへの前記変換をするため調節される、
ことを特徴とする。
【０００９】
本発明は以下のように評価される。
【００１０】
前記少なくとも一つのセンサ及び前記少なくとも一つの計算機によって、個々の表面波の運動エネルギー量を示す予測は、前記個々の表面波がフロートに到達する前までに入手可能である。前記予測は、個々の波の感知された「高さ」（波の山から谷の垂直距離）、個々の波の感知された「幅」（波の二つの隣接する谷の間の水平距離）、及び波動移動方向における個々の波の感知された速さを含む、前記個々の波のいくつかの感知された特徴から得られる。
【００１１】
前述のように、本発明に係る個々の表面波は、前記個々の表面波の運動エネルギーの前記抽出と前記変換が、フロートの前記対応する上方へのストロークの間に起こるという観点で、フロートの前記対応する上方へのストロークを有する。前記少なくとも一つの制御装置によって、流体ディスプレイスメント構造のエネルギー伝達構造は、フロートの前記対応する上方へのストロークの間に、作動流体の増加した位置エネルギーへの前記変換を行うため、前記個々の表面波より入手可能な運動エネルギー量に自動的に調節される。これは、もし前記個々の表面波が比較的大きい運動エネルギーを有する場合、比較的大きい入手可能な運動エネルギーより利用可能な位置エネルギーの比較的大きい上昇を考慮して、作動流体を効率的に動かすために、ディスプレイスメント構造は自動的に調整され、加えて、もしこれとは逆に、前記個々の表面波が比較的小さい運動エネルギーを有する場合、比較的小さい入手可能な運動エネルギーより入手可能な位置エネルギーの比較的小さい増加を考慮して、作動流体を効率的に動かすために、ディスプレイスメント構造が自動的に調整されるであろうことを意味する。
【００１２】
表面波から運動エネルギーを抽出することから入手される作動流体の増加した位置エネルギーは、様々な方法でさらに処理され得る。作動流体の前記増加した位置エネルギーは、例えば、より容易に貯蓄及び分散可能な電気エネルギーに変換され得る。
【００１３】
様々な液体及び様々なガスを含んで、様々な作動流体が本発明に関して用いられ得る。液体の作動流体の場合、液体の増加した位置エネルギーは、例えば、液体を上方に動かすことによって行われ得る。ガス状の作動流体の場合、ガスの増加した位置エネルギーは、例えばガスの圧縮によって行われ得る。
【００１４】
本発明に係る方法の好ましい実施形態において、フロートの前記対応する上方へのストロークの間に、作動流体の増加した位置エネルギーへの前記変換を行うために、前記流体ディスプレイスメント構造の前記エネルギー伝達構造の前記調節は、フロート（９）の前記先行する下方へのストロークの間に、少なくとも部分的に起こり、先行する下方へのストロークは、フロートの上方向と下方向へのストロークの前記繰り返しという観点で、フロートの前記対応する上方へのストロークの直前に起こる。これはこの方法の有効な時間運用を提供する。結果として、直前に起こる個々の表面波によって引き起こされ、直前に起こる下方へのストロークを行うために消費される時間は、この時間の間にフロートが継続的に運動エネルギーを抽出していないと言う意味で、無駄な時間である。それゆえ、この好ましい実施形態に係るこの無駄な時間は、前記直前に起こる個々の表面波の直後に起こる、個々の表面波より入手可能な運動エネルギー量に調整されるエネルギー伝達構造を、それまでに調節するために非常に有効である。
【００１５】
本発明に係る方法の別の好ましい実施形態において、この別の好ましい実施形態は、本発明の前述の好ましい実施形態のいずれか一つと併用して適用することができ、前記流体ディスプレイスメント構造の前記エネルギー伝達構造の前記調節は、前記エネルギー伝達構造の接触面構成の調節を備え、この接触面構成は、容器構造中の作動流体に密着して作動する。接触面構成の前記調節は、接触面構成の表面領域の調節を含み、その表面領域を介して、作動流体に密着しながら作動する。追加又は代替で、接触面構成の前記調節は、接触面構成の形の調節も含み得る。接触面構成のそのような調節は、特定の個々の表面波に対して変換されるべき入手可能な運動エネルギー量に、エネルギー伝達構造を調整する上で、効果的である。それゆえ、接触面構成のそのような調節は、それらが発生するような変化の激しい波の状態を通して、表面波から運動エネルギーを抽出する高い効率を継続的に提供する上で、非常に効果的である。
【００１６】
本発明に係る方法の別の好ましい実施形態において、この別の好ましい実施形態は、本発明の前述の好ましい実施形態のいずれか一つと併用して適用することができ、前記流体ディスプレイスメント構造の前記エネルギー伝達構造の前記調節は、前記エネルギー伝達構造のギア構造のギア調節を備える。特定の個々の表面波に対し変換されるべき入手可能な運動エネルギー量にエネルギー伝達構造を調整する上で、前記ギア調節は有効なだけでなく、高い柔軟性も与える。前記ギア調節は、運動エネルギーの容量に関して、幅広い範囲の個々の表面波に対し、有効なエネルギー抽出を可能にする。極端に大きいエネルギーを含む表面波からエネルギーを抽出する上で、高い効率を可能にするだけでなく、極端に小さいエネルギーを含む表面波からエネルギーを抽出する上でも、高い効率を可能にする。加えて、前記ギア調節は比較的コンパクトなギア構造によって実施され得る。
【００１７】
本発明に係る方法の別の好ましい実施形態において、この別の好ましい実施形態体は、本発明の前記好ましい実施形態のいずれか一つと併用して適用することができ、
−少なくとも一つのフロートは、少なくとも一つの別のフロートを備え、前記別のフロートは、それ自身に対応する別のそのような上方向と下方向へのストロークの繰り返しを有し、及び、前記のような形態で、別のそのようなエネルギー伝達構造を有する別のそのような流体ディスプレイスメント構造に接続されており、そのようなエネルギー伝達構造を有する別のそのような流体ディスプレイスメント構造に前記方法で接続されており、前記少なくとも一つの別のフロートを伴ったフロートが、フロー・アフター・フロー方式において互いに流れに沿って設置され、このようにフロー・アフター・フローアセンブリは形成され、この「流れに沿って」の用語は、前記個々の表面波の前記水平波動移動方向という意味で理解され、
−前記少なくとも一つのセンサを用いて、前記個々の表面波は、前記個々の表面波が前記別のフロートに到達する前に検出され、
−前記少なくとも一つの計算機を用いて、及び前記個々の表面波が前記別のフロートに到達する前の前記検出に基づいて、別のフロートの前記対応する別の上方へのストロークの間に、作動流体の増加した位置エネルギーへの前記変換を行うために、前記個々の表面波より入手可能な運動エネルギー量を示す別の予測が算出され、及び、
−前記少なくとも一つの制御装置を用いて、及び前記個々の表面波より入手可能な運動エネルギー量を示す前記算出された別の予測に調整して、前記別の流体ディスプレイスメント構造の前記別のエネルギー伝達構造が、別のフロートの前記対応する別の上方へのストロークの間に、作動流体の増加した位置エネルギーへの前記変換を行うために、調節される。
【００１８】
この最後に言及した本発明の好ましい実施形態は、多重な形態で、運動エネルギーが個々の表面波から抽出され得る、という利点を提供する。すなわち、運動エネルギーの一部がフロートの形態によって個々の表面波から抽出された後、運動エネルギーの別の一部がそのフロートの流れに沿って設置してある別のフロートの形態によって同じ個々の表面波から抽出されるであろう。同様に、運動エネルギーの前記別の一部は同じ個々の表面波から別のフロートの形態によって抽出された後、運動エネルギーのまだ抽出されていない別の部分が同じ個々の表面波から別のフロートの形態で抽出される。このプロセスは同様に前記フロー・アフター・フローアセンブリの別の（流れに沿った）フロートの間でもさらに続く。
【００１９】
前記少なくとも一つのセンサ、前記少なくとも一つの計算機、及び前記少なくとも一つの制御装置を用いて、様々な方法で、前記別の流体ディスプレイスメント構造の前記別のエネルギー伝達構造の調節が、可能である。例えば、（上流の）フロートに対応するエネルギー伝達構造を調節するために、前記個々の表面波が検出された時間と場所に比べて、時間的にやや遅く別の場所にある対応する別のフロートに対応する前記他のエネルギー伝達構造を調節するために、前記個々の表面波を検出することが可能である。この方法で、検出した結果は、（上流の）フロート又は別の上流のフロートによってエネルギー抽出が既に行われているために、波の実際の運動エネルギー損失の量を考慮に入れて入手されるであろう。追加又は代替で、一つ以上の上流のフロートによるエネルギー抽出及び／又はエネルギー変換より前に行われる一つ以上の概算及び／又は測定に基づいた前記別の予測を算出することも可能である。
【００２０】
本発明に係る方法の別の好ましい実施形態の一つとして、前記フロー・アフター・フローアセンブリの流れに沿って隣接するフロートは、ヒンジ式で相互に接続されている。流れに沿って設置されたフロートの間の相互接続のそのような性質は、水とフロー・アフター・フローアセンブリのフロート全体の間の摩擦損失を減らす。特に摩擦損失は、水平波動移動方向における摩擦力の要素によって引き起こされる。相互接続のそのような性質は、フロー・アフター・フロー構造のそれぞれのフロートのそれぞれの流体ディスプレイスメント構造上の負荷分散もさらに促す。
【００２１】
本発明に係る方法の別の好ましい実施形態において、この別の好ましい実施形態は本発明の前記好ましい実施形態のいずれか一つと併用して適用することができ、
−作動流体は、一つの作動液体であり、
−容器構造は、一つの上方容器、一つの下方容器、及び一つの第一液体誘導構造を備え、上方容器は、水中であって、少なくとも部分的に水表面の下及び少なくともフロートの下に設置され、低い容器は、水中であって、少なくとも部分的に水表面の下及び少なくとも部分的に上方容器の下に設置され、第一液体誘導構造は上方容器と下方容器に相互に接続されており、
−流体ディスプレイスメント構造は、ホイスト構造及び一方向性バルブ構造を備え、
及び、この方法は以下をさらに備え、
−フロートの前記対応する上方へのストロークの間に、少なくとも一部の作動液体を、下方容器を出て第一導液構造を介して上方容器に流入するように継続的に動かし、この移動は重力の作用に逆らって行われ、及び上方へのストロークを行っているフロートによって動作する前記ホイスト構造の動作により実施され、及び、
−フロートの上方向と下方向へのストロークの前記繰り返しの観点で、フロートの前記対応する上方へのストロークの直後に起こる、フロートの次の対応する下方へのストロークの間に、少なくとも一部分の作動液体が、重力の作用により上方容器から第一導液構造を介して、下方容器に流入することを防止し、前記防止は前記一方向性バルブ構造の状態によって提供される。
【００２２】
例えば水のような液体を用いて、作動流体が、媒体（即ち、表面波の水）にちょうど良く合致したときに、その媒体から、運動エネルギーが抽出されるであろう。これは、容器構造と流体ディスプレイスメント構造の記載された要素を用いることによって、効率的なエネルギー変換（水から液体、より具体的には、例えば水から水）を可能にする。
【００２３】
本発明に係る方法の別の好ましい実施形態において、
−容器構造は、上方容器及び下方容器に相互に接続する第二液体誘導構造を備え、及び、
この方法は以下をさらに備え、
−作動液体が、重力の作用により、上方容器を出て、第二液体誘導構造を介して、下方容器へと継続的に流れることを許容し、一方で、少なくとも一つのタービンを介して、前記流れから電気エネルギーを発生させる。
【００２４】
これは、フロートによって実行されるホイスト構造の作用によって、下方容器に逆流した作動液体が再利用され、上方容器へと再び移動させられ得る、利点を提供する。
【００２５】
請求項９に記載のシステムにおいて、本発明は、別の実施形態がさらにある。本発明に係るシステムの特定の実施形態は、従属請求項９から１６で明らかにされる。
【００２６】
本発明のこれら及び別の態様は、非限定例のみを用いてこれ以降で説明される実施形態を参照し、及び同封図面中の図式を参照して明らかにされ、評価される。
【図面の簡単な説明】
【００２７】
【図１Ａ】斜視図で、本発明に係るシステムの実施形態の実施例を示す。
【図１Ｂ】正面図で、図１Ａの実施例を示す。
【図１Ｃ】側面図で、図１Ａの実施例を示す。
【図２】透視図及び部分であって、図１Ａのシステムに用いられたフロートのアセンブリ（集合体）の一実施形態の実施例を示す。
【図３】精巧な図解で、図１Ａのシステムを通る垂直断面、及び前記システムの別のいくつかの部分を示す。
【図４】垂直断面図であって、より詳細に図１Ａのシステムの部分を示す。
【図５】図４の部分のより詳細をさらに示す。
【図６】図５に示されたシステム部分の水平断面を示す。
【図７Ａ】斜視図で、図１Ａのシステムで用いられる流体ディスプレーサの一実施形態の実施例であり、前記流体ディスプレーサは一方向性バルブを備える。
【図７Ｂ】側面であって図７Ａの実施例を示す。
【図８】図５の部分を詳細に示す。
【図９Ａ】図８の部分をより詳細を示す。
【図９Ｂ】図９Ａに示されたシステム部分の異なる側面を示す。
【発明を実施するための形態】
【００２８】
本発明係るシステム１を示す図１Ａ、図１Ｂ、及び図１Ｃを最初に参照する。システム１は大きな構造で、実施中は、水、より具体的には、十分に注目する表面波がいつも又は大抵発生している水の領域（例えば、大洋又は海）に浮いている。簡略化のため、水は以下で「海」として示す。システム１は上方容器２と下方容器３を備える容器構造を有しており、それらの全体としての形状はある程度水平方向に平らである。上方容器の上に、システム１はある程度平らで水平な天井構造６も有す。システム１は、複数の垂直方向の相互接続壁５をさらに有し、それらのいくつかは下方容器３と上方容器２を相互に接続しており、それらのその他は上方容器２と天井構造６を相互に接続している。
【００２９】
システム１は、フロート９のアセンブリ８を二つさらに備える。これらのフロートアセンブリ８は、上方容器２と天井構造６の間に設置されている。各々のフロートアセンブリ８は、相互接続壁５の二つの間に設置されている。説明を明瞭にするために、そのようなフロートアセンブリ８を図２に分解して示す。
【００３０】
動作時に、システム１の大半部分、即ち、少なくとも上方容器２及び下方容器３は、冠水している。しかしながら、動作時に、天井構造６は水表面の上に実質的に位置しており、一方、フロートアセンブリ８は水表面近くに浮かんでいる。表面波の影響で、フロートアセンブリ８は、システムのメイン構造に対し、相対的に移動可能であり、即ち、これらのフロートアセンブリ８は、上方容器及び下方容器２、３、天井構造６、及び相互接続壁５に対し、相対的に移動可能である。
【００３１】
図１Ａ及び図１Ｃにおいて、矢印５０は、システム１が設置されている場所に発生している表面波の実質的な／又は平均の水平波動移動方向を示す。これらの図から、この（水平）波動移動方向５０は、相互接続壁５の平面に平行であることがわかる。実際には、本実施例では、システム１は、相互接続壁５が波動移動方向５０に対して平行であって、この波動移動方向５０は、システム１が設置されている海の領域で波動移動が主に発生している方向である、そのような形態で、方向付けられていると仮定される。システムは、例えば海底に対して、相対的に舵がきく方法によって配置される。つまり、このシステムは、上述の（主な）波動移動方向５０と相互接続壁５の間の上述した平行関係に達するために、いつでも再配向させられ得る。そのようなシステムの舵利きは様々な方法、例えば、（操縦可能な）プロペラ及び／又はスラスターを用いることによって実現され得る。
【００３２】
前記波動移動方向５０は、図２にも示されている。フロートアセンブリ８は、フロー・アフター・フロー方式で相互の流れに沿って（水平波動移動方向５０という意味で）に設置されている個々のフロート９を備えることがわかる。図２は、フロー・アフター・フローアセンブリ８のフロート９の横三列を示し、各々の列は相互の流れに沿って設置された二十個のフロート９を有する。実際には、アセンブリ８はそのような三列よりも多く有している（簡略化のため、図２からその他の列は省略されている）。図２（及び図１Ａも）は、波動移動方向５０に対して垂直な水平線である線５１をさらに示す。そのため、線５１は、システム１が設置してある場所で発生している表面波の長手方向のだいたい及び／又は平均に対して平行である。このことは、だいたい及び平均して、システム１に到達した表面波の波面の先頭は線５１に平行であり、方向５０に移動するとみなし得ることを示唆している。アセンブリ８（図２参照）の流れに沿って設置されたフロート９は、ヒンジ式で相互に接続されており、ヒンジの線は線５１に平行である。これらのヒンジ式相互接続の方法によって、アセンブリ８の形は、表面波の（実質的に凸状に盛り上がった）形の後に実質的に追従することが可能である。実施例において、アセンブリ８の側面に隣接するフロート９（即ち、異なる列のフロートであって、そのフロートが方向５１の向きに隣接している）は、伸縮性／弾力性／柔軟性を有する相互接続の方法によって相互に接続されており、そのようにして提供された側面のフロートの相互接続は、フロートの相互運動の高い自由度を可能にしている。
【００３３】
図１Ａ、図１Ｂ、及び図１Ｃは、個々の表面波を、フロートアセンブリ８に到達する前に、検出するために設計され、配置され、及び有効である複数のセンサ７をさらに示す。前記センサ７は、前記個々の表面波の一つ以上の様々な特徴を感知するために設計され、配置され、及び有効である。個々の表面波の様々な特徴は、個々の波の「高さ」（波の山から谷の垂直距離）、個々の波の「幅」（波の二つの隣接する谷の間の水平距離）、及び波動移動方向５０における個々の波の速さを含む。このような種類のセンサには複数のタイプ、及び複数の配置場所が考えられることも留意されたい。そのセンサは、例えば、電波探知機、カメラ探知機、及び画像処理などに基づくことがあり、例えば、浮いているブイに設置され及び／又は合体され、フロートアセンブリ８の上流に設置され得る。
【００３４】
図１Ａ及び１Ｂは、下方容器３と上方容器２を相互に接続している複数の垂直な壁４をさらに示す。実施例では、フロートアセンブリ８の各々のフロート９の列（図２参照）が対応する垂直な壁４を有している。これらの垂直な壁４の形状及び機能は、システム１の垂直断面であり、壁４のうちの一つを貫通しかつ平行である図４を参照して説明される。各々の壁４は、下方容器３と上方容器２を相互接続しているだけでなく、下方容器３と上方容器２の内側にも及んでいる。各々の壁は中空内部を有し、中空内部を介して、下方容器３と上方容器２の間の液体のやりとりを可能にする。実際、中空内部は、図４で参照番号５２に示される前述の第一導液構造を提供する。
【００３５】
次に、精巧な図解であって、図４の垂直断面と同様の垂直断面を示す図３を参照する。図３も、システム１のいくつかの他の部分、例えば、センサ７、計算機１１、制御装置１２、第二液体誘導構造４４及び付随するタービン４１、及び液体導管４５を精巧な図解で示す。これらの他の部分は図３の垂直断面には必ずしも描かれていない。
【００３６】
図３において、色の濃い部分である下方容器３及び上方容器２の下方領域は、参照番号１７で示され、本発明の本実施例において、上述の作動液体、例えば水として機能する。色の明るい部分である下方容器３及び上方容器２の上方領域は、これらの容器中に含まれている空気を表す。図３において、作動液体１７も第一導液構造５２の中に存在すると見なされる。
【００３７】
図３において、参照番号１０は、個々の表面波の一部を示す。図３は、フロートアセンブリ８のフロート列中の三個の隣接したフロート９も示す。これら三個のフロート９は、それぞれ、柔軟性のあるホイストライン２８（スチールケーブル又はそのようなもの）、参照番号３１で一般的に示される他の構造及び一方バルブ構造４２及び４３を備える流体ディスプレイスメント構造に接続されている。他の構造３１は、後述する一方向性バルブ構造も含む。これら全ての一方向性バルブ構造は、作動液体１７が下方容器３から広がりながら流体経路に沿って流れ、第一導液構造５２を介して、上方容器２に流入することを可能にし、一方で、作動液体１７が逆流する事を防ぐ。
【００３８】
この作業は以下とおりである。もし個々の表面波１０がフロート９に到達すると、表面波１０は、フロート９の上方へのストロークを引き起こす。このフロートの上方へのストロークは、ホイストライン２８を上方に移動させ、それによって、作動液体１７が第一導液構造５２中で上に持ち上げられる。作動液体１７を上に持ち上げることは、構造３１（図７Ｂ）の一部であるバタフライバルブ（バタフライバルブは、参照図７Ａ及び７Ｂの参照番号２５、２７で示される）を用いて行われる。第一導液構造５２中の作動液体１７のこの上方への移動により、追加的な作動液体１７が、一方向性バルブ構造４３を介して下方容器３を出て、第一導液構造５２に流入するように吸われ、一方で作動液体１７が、一方向性バルブ構造４２を介して第一導液構造を出て、上方容器２に流入するように押し出される。その結果、下方容器３の作動液体１７の水位が低下し、一方、上方容器２の作動流体１７の水位が上昇する。フロート９の上方へのストロークが終了した後、フロート９の下方へのストロークが続いて起こる。この下方へのストロークの間に、ホイストライン２８は、重力の作用によって下降する。これは、前記バタフライバルブ（図７Ａ及び図７Ｂの参照番号２５、２７）によって可能になる。ホイストライン２８が下降している間、一方向性バルブ構造４２及び４３は、作動液体１７が前記逆向きに逆流するのを防ぐ。このように上方容器２の上昇した作動液体の水位及び低下した下方容器３の作動液体の水位は、下方へのストロークの間維持される。要するに、結果として、運動エネルギーが個々の表面波から抽出され、作動流体の増加した位置エネルギーに変換される。
【００３９】
実施例において、各々のホイストライン２８は、上方容器２の上方外側壁に対して、相対的に垂直移動可能なように、上方容器２の上方外側壁を貫いて延びる。これは密閉になるように行われ、このようにして上方容器の内側が海水で汚れるのを防止していることを理解されるべきである。
【００４０】
実施例において、フロート９の複数回の上方へのストロークの間に、複数の表面波から抽出された運動エネルギーから得られる作動液体１７の増加した位置エネルギーは、作動液体１７が、重力の作用により、上方容器２を出て、第二導液構造４４を介して、下方容器３に継続的に流れることを許容し、一方で図３に示すタービン４１を介して、前記流れから電気エネルギーを発生させることによって、望ましいときに電気エネルギーに変換され得る。前記第二導液構造４４及び前記タービン４１は、例えば、上方容器２及び下方容器３の間の一つ以上の相互接続壁５の内部に設置され得る。
【００４１】
図３は、上方容器２と下方容器３の内部を相互に接続する追加的な導液構造４５をさらに示す。この追加的な導液構造４５によって、上方容器２の中の空気と下方容器３の中の空気との相対圧力に影響を与えることができ、その影響は、例えば、追加的な液体導液構造４５に適用される制御可能なバルブ構造を用いることによって、さらに制御され得る。前記第二導液構造４４及び前記タービン４１と同様に、前記追加的な導液構造４５及び前記制御可能なバルブ構造は、例えば、上方容器２及び下方容器３の間の一つ以上の相互接続壁５の内部に設置され得る。
【００４２】
前述のように、図３は、センサ７、計算機１１、及び制御装置１２も示す。これら全ては、本発明に従って特定されるように、設計され、配置され、及び有効である。参照番号１４及び１５は、図３で、センサ７及び計算機１１の間、及び計算機１１と制御装置１２の間の通信接続をそれぞれ示す。参照番号１６は、図３で、通信接続を示し、これを介して、流体ディスプレイスメント構造のエネルギー伝達構造の制御調節は、本発明に従って特定されるように、実施される。前記通信接続１４、１５、及び１６はすべて、有線及び／又は無線の多様な方法で実施され得る。
【００４３】
前述のように、図４は、その他の中でも、垂直な壁４のうちの一つの部分を示す。この壁４は、フロートアセンブリ８の一列の各々のフロート９に対して対応する、垂直な分離壁１８の間に存在する中空の区画を有していることが図４からわかる。これらの中空の区画は、垂直方向に延びている。一定の垂直範囲５３（図４に示す）において、これらの区画は、図５及び６における参照番号１９、２０、及び２１によって示される垂直方向に延びている円柱のボアを有している。図６は垂直な壁４の水平断面であり、前記水平断面は、前記垂直範囲５３の全体に渡っていることに留意されたい。壁４の分離壁１８を含む壁４の主な構造は、例えばコンクリートで形成され得る。図６における斜線部分も、垂直方向に延びている円柱のボア１９、２０、及び２１が延びている部分を通過し、コンクリートで作られ得る。
【００４４】
本明細書の導入部分において、本発明に係るシステムの流体ディスプレイスメント構造は、エネルギー伝達構造及び少なくとも一つの制御装置を備えることを説明してきた。そこで、このエネルギー伝達構造は、前記少なくとも一つの制御装置によって制御調節が可能であることも説明してきた。本発明の特定の実施形態において、前記エネルギー伝達構造の前記調節は、前記エネルギー伝達構造の前記接触面構成の調節を備えることがあり、その接触面形状は、容器構造内で作動流体に密着して作動することもさらに説明してきた。前記エネルギー伝達構造の前記調節は、追加又は代替で、前記エネルギー伝達構造のギア構造のギア調節を備え得ることも説明してきた。実施例において、システム１は、このような制御調節可能な接触面構成、及びこのような制御調節可能なギア構造の両方を有する。これは、９Ｂを貫く図４を参照して、以下で評価される。
【００４５】
図９Ａ及び図９Ｂにおいて、ホイストライン２８は、二つのコーン３７Ａ及び３７Ｂから成る第一コーンのペア３７を備え、共通回転軸を有する第一のウィンチ３５に接続されている。二つのコーン３７Ａ及び３７Ｂは、相互に対して相対的に軸方向に動かすために、制御装置１２によって制御可能である。ベルト２９を介して、第一のコーンペア３７は、二つのコーン３８Ａ及び３８Ｂから成る第二コーンペア３８に接続されており、この第二コーンペア３８は、相互に対して相対的に軸方向に動かすために、制御装置１２によって制御可能である。当業者は、「無段変速機」又はその類似物としてよく引用されている、ギア構造の典型例としての２９、３７、及び３８の部分の構造を容易に理解し得る。第二コーンペア３８は、第二ウィンチ３６を備えた共通回転軸を有する。最後に言及した共通回転軸は、チェーン３０を介して、第三ウィンチ３９と第四ウィンチ４０に接続されている。別のホイストライン３２、３３、及び３４は、ウィンチ３９、３６、及び４０にそれぞれ接続されている。
【００４６】
ウィンチ３５、３６、３９、４０、及びコーンのペア３７、３８、の全ての回転軸の位置は、垂直な壁４に対して相対的に固定されている。これらの別のホイストライン３２、３３、及び３４は、円柱型のボア１９、２０、及び２１内でそれぞれ上下に移動可能である別のピストン類似アセンブリ２２、２３、及び２４に、それぞれにさらに接続されている。例えば、ホイストライン３２は、上述のようにバタフライバルブ２５及び２７を備えているピストン類似アセンブリ２２の位置２６（図７Ａ及び図７Ｂ参照）に接続されている。ウィンチ３５、３６、３９、及び４０は全て、その対応するホイストライン２８、３３、３２、及び３４のそれぞれを固定又は解除するいずれのためであっても制御可能である。例えば、ホイスト２８が、フロート９によって上方へ引かれている場合、ウィンチ３６は、その対応するホイストライン３３を固定するように、制御装置１２によって制御されてもよく、一方で、ウィンチ３９及び４０は、それらが対応するホイストライン３２及び３４を解除にするように、制御装置１２によって制御されてもよい。この場合において、フロートの上方へのストロークの間、ピストン類似アセンブリ２３だけが上方に動き、一方で、別の二つのピストン類似アセンブリ２２及び２４は重力の影響で、上方に動くのではなく、その位置を維持するであろう。
【００４７】
図５及び図６の最適な実施形態において、ピストン類似アセンブリ２２、２３、及び２４は異なる直径を有する。従って、固定された状態及び／又は固定されていない状態のピストン類似アセンブリの適切な組み合わせを選択することによって、制御装置１２は、センサ７からの結果に基づいて、計算機１１によって算出された予測に調整されて、各々のフロートの上方へのストロークに対し、複数の方法で、エネルギー伝達構造の接触面構成を調節し得る。同様に、制御装置１２は、センサ７からの結果に基づいて計算機１１によって算出された予測に調整されて、各々のフロートの上方へのストロークに対し、複数の方法で、ギア構造２９、３７、及び３８の伝達率、を調節し得る。
【００４８】
先の明細書において、本発明について、本発明の実施形態の具体例を参照して説明してきた。しかしながら、添付された特許請求の範囲に記載されている発明の範囲から逸脱することなく、その中で様々な修正や変更がなされ得ることに留意されたい。例を一つ挙げると、実施例において、「無段変速機」タイプの特定のギア構造が適用されている。明らかに、様々な別のギア構造を同様に適用し得る。従って、具体例及び図面は、限定ではなく説明する意味と見なされる。
【００４９】
特許請求の範囲において、丸括弧の間にある参照記号は、特許請求の範囲を制限するものとして理解してはならない。「備える」の用語は、特許請求の範囲で記載されたそれら以外の別の特徴又はステップの存在を除外しない。さらに、「一つ」の用語は、「一つだけ」に制限されると理解してはならないが、代わりに「少なくとも一つ」の意味で用いられ、複数を除外しない。
【００５０】
（付記）
（付記１）
水の表面波（１０）から運動エネルギーを抽出する方法であって、前記表面波は、水表面に沿って水平波動移動方向（５０）に移動するものであり、
−少なくとも一つのフロート（９）が、表面波によって、少なくとも上方向と下方向のストロークを繰り返して動くように、浮遊移動の自由を部分的に制限されて、表面波の領域に浮かんでおり、
−作動流体（１７）は、容器構造（２、３）内に保持されており、
−前記表面波の少なくとも個々の表面波に対し、前記個々の表面波がフロートに到達することによって引き起こされる該フロートの対応する上方へのストロークが、流体ディスプレイスメント構造を介して、容器構造内の作動流体を、作動流体の位置エネルギーを上昇させる形態で動かし、それによって、フロート及び流体ディスプレイスメント構造を介して、運動エネルギーが、前記個々の表面波から抽出されて、作動流体の増加した位置エネルギーに変換される形態で、フロートは、流体ディスプレイスメント構造（２８、３１）に接続され、
−少なくとも一つのセンサ（７）を用いて、前記個々の表面波は、前記個々の表面波がフロートに到達する前に検出され、
−少なくとも一つの計算機（１１）を用いて、及び前記検出に基づいて、前記個々の表面波より入手可能な運動エネルギー量を示す予測が、フロートの前記対応する上方へのストロークの間に、作動流体の増加した位置エネルギーへの前記変換を行うために、算出され、及び、
−少なくとも一つの制御装置（１２）を用いて、及び前記個々の表面波より入手可能な運動エネルギー量を示す前記算出された予測に調整されて、流体ディスプレイスメント構造のエネルギー伝達構造（２２、２３、２４、２９、３７、３８）が、フロートの前記対応する上方へのストロークの間に、作動流体の増加した位置エネルギーへの前記変換を行うために、調節される、
ことを特徴とする水の表面波（１０）から運動エネルギーを抽出する方法。
【００５１】
（付記２）
フロート（９）の前記対応する上方へのストロークの間に、作動流体（１７）の増加した位置エネルギーへの前記変換を行うために、前記流体ディスプレイスメント構造（２８、３１）の前記エネルギー伝達構造（２２、２３、２４、２９、３７、３８）の前記調節をすることは、フロート（９）の先行する下方へのストロークの間に、少なくとも部分的に起こり、先行する下方へのストロークは、フロートの上方向と下方向へのストロークの前記繰り返しという観点で、フロートの前記対応する上方へのストロークの直前に起こる、
ことを特徴とする付記１に記載の方法。
【００５２】
（付記３）
前記流体ディスプレイスメント構造の前記エネルギー伝達構造の前記調節が、前記エネルギー伝達構造の接触面構成（２２、２３、２４）の調節を備え、該接触面構成は、容器構造内の作動流体に密着して作動する、
ことを特徴とする付記１又は２に記載の方法。
【００５３】
（付記４）
前記流体ディスプレイスメント構造の前記エネルギー伝達構造の前記調節が、前記エネルギー伝達構造のギア構造（２９、３７、３８）のギア調節を備える、
ことを特徴とする付記１から３のいずれか一つに記載の方法。
【００５４】
（付記５）
−少なくとも一つのフロートが、少なくとも一つの別のそのようなフロートを備え、前記別のフロートは、それ自身に対応する別のそのような上方向と下方向へのストロークの繰り返しを有し、及び、別のそのようなエネルギー伝達構造を有する別のそのような流体ディスプレイスメント構造に前記形態で接続されており、前記少なくとも一つの別のフロートを伴ったフロートが、フロー・アフター・フロー方式において互いに流れに沿って設置され、このようにしてフロー・アフター・フローアセンブリ（８）は形成され、「流れに沿って」の用語が、前記個々の表面波（１０）の前記水平波動移動方向（５０）という意味で理解され、
−前記少なくとも一つのセンサを用いて、前記個々の表面波は、前記個々の表面波が前記別のフロートに到達する前に検出され、
−前記少なくとも一つの計算機を用いて、及び前記個々の表面波が前記別のフロートに到達する前の前記検出に基づいて、前記個々の表面波より入手可能な運動エネルギー量を示す別の予測が、別のフロートの前記対応する別の上方へのストロークの間に、作動流体の増加した位置エネルギーへの前記変換を行うために、算出され、及び、
−前記少なくとも一つの制御装置を用いて、及び前記個々の表面波より入手可能な運動エネルギー量を示す前記算出された別の予測に調整されて、前記別の流体ディスプレイスメント構造の前記別のエネルギー伝達構造は、別のフロートの前記対応する別の上方へのストロークの間に、作動流体の増加した位置エネルギーへの前記変換を行うために、調節される、
ことを特徴とする付記１から４のいずれか一つに記載の方法。
【００５５】
（付記６）
前記フロー・アフター・フローアセンブリ（８）の流れに沿って隣接するフロートが、ヒンジ式で相互に接続されている、
ことを特徴とする付記５に記載の方法。
【００５６】
（付記７）
−作動流体は、作動液体（１７）であり、
−容器構造が上方容器（２）、下方容器（３）、及び第一導液構造（５２）を備え、上方容器は、水中であって、少なくとも部分的に水表面の下及び少なくとも部分的に少なくとも一つのフロートの下に設置されており、下方容器は、水中であって、少なくとも部分的に水表面の下及び少なくとも部分的に上方容器の下に設置されており、及び第一導液構造は、上方容器と下方容器を相互に接続しており、
−流体ディスプレイスメント構造は、ホイスト構造（２８）及び一方向性バルブ構造（２２、２３、２４、４２、４３）を備え、
この方法は、さらに、
−フロートの前記対応する上方へのストロークの間に、少なくとも一部の作動液体を、下方容器から出て、第一導液構造を介して、上方容器に流入するように継続的に移動させ、前記移動は、重力の作用に逆らって行われ、及びフロートが前記対応する上方へのストロークを行うことによって実施される前記ホイスト構造の作用により、行われ、
−フロートの上方向と下方向へのストロークの前記繰り返しの観点で、フロートの前記対応する上方へのストロークの直後に起こる、フロートの次の対応する下方へのストロークの間に、少なくとも一部分の作動液体が、重力の作用により上方容器から第一導液構造を介して、下方容器に流入することを防止し、前記防止は前記一方向性バルブ構造の状態によって提供される、
ことを特徴とする付記１から６のいずれか一つ記載の方法。
【００５７】
（付記８）
容器構造は、上方容器と下方容器を相互に接続する第二導液構造（４４）を備え、
この方法は、
−作動液体が、重力の作用により、上方容器を出て、第二導液構造を介して、下方容器に継続的に流れることを許容し、一方で少なくとも一つのタービン（４１）を介して、前記流れから電気エネルギーを発生させる、
ことをさらに備えることを特徴とする付記７に記載の方法。
【００５８】
（付記９）
水の表面波（１０）から運動エネルギーを抽出するシステムであって、前記表面波が、水表面に沿って水平波動移動方向（５０）に移動するものであり、システム（１）が、
−表面波によって、少なくとも上方向と下方向へのストロークを繰り返して動くように、浮遊移動の自由を部分的に制限されて、表面波の領域に浮かんでいる、少なくとも一つのフロート（９）と、
−作動流体（１７）を保持するための容器構造（２、３）と、
−エネルギー伝達構造（２２、２３、２４、２９、３７、３８）を備え、及び、前記表面波の少なくとも個々の表面波に対し、前記個々の表面波がフロートに到達することによって引き起こされるフロートの対応する上方へのストロークは、流体ディスプレイスメント構造を介して、容器構造内の作動流体を、作動流体の位置エネルギーを上昇させる形態で動かし、それによって、フロート及び流体ディスプレイスメント構造を介して、運動エネルギーが前記個々の表面波から抽出され、前記エネルギー透過構造を介して、作動流体の増加した位置エネルギーに変換される形態でフロートに接続されている、流体ディスプレイスメント構造（２８、３１）と、
−前記個々の表面波をフロートに到達する前に検出するために、設計され、設置され、及び有効である、少なくとも一つのセンサ（７）と、
−前記少なくとも一つのセンサに通信可能に接続され、及び、フロートの前記対応する上方へのストロークの間に、作動流体の増加した運動エネルギーへの前記変換を実現するために、前記個々の表面波より入手可能な運動エネルギー量を示す予測を、前記検出に基づいて算出するために設計され、設置され、および有効である、少なくとも一つの計算機（１１）と、
−前記少なくとも一つの計算機に通信可能に接続されており、及び、フロートの前記対応する上方へのストロークの間に、作動流体の増加した位置エネルギーへの前記変換を行うために、前記エネルギー伝達構造を、前記個々の表面波より入手可能な運動エネルギー量を示す前記算出された予測に調整される形態で、調節するために設計され、設置され、及び効果的である、少なくとも一つの制御装置（１２）と、
を備えることを特徴とする水の表面波（１０）から運動エネルギーを抽出するシステム。
【００５９】
（付記１０）
フロート（９）の前記対応する上方へのストロークの間であって、少なくとも部分的にフロートの先行する下方へのストロークの間に、作動流体（１７）の増加した位置エネルギーへの前記変換を行うために、前記少なくとも一つの制御装置（１２）が、前記流体ディスプレイスメント構造（２８、３１）の前記エネルギー伝達構造（２２、２３、２４、２９、３７、３８）の前記調節を実施するために設計され、配置され、及び効果的であり、先行する下方へのストロークは、フロートの上方向と下方向へのストロークの前記繰り返しの観点で、フロートの前記対応する上方へのストロークの直前に起こるものである、
ことを特徴とする付記９に記載のシステム。
【００６０】
（付記１１）
前記流体ディスプレイスメント構造の前記エネルギー伝達構造の前記調節が、前記エネルギー伝達装置の接触面構成（２２、２３、２４）の調節を備え、該接触面構成は、容器構造（２３）内の作動流体（１７）に密着して作動する、
ことを特徴とする付記９又は１０に記載のシステム。
【００６１】
（付記１２）
前記流体ディスプレイスメント構造の前記エネルギー伝達構造の前記調節が、前記エネルギー伝達構造のギア構造（２９、３７、３８）のギア調節を備える、
ことを特徴とする付記９から１１のいずれか一つに記載のシステム。
【００６２】
（付記１３）
少なくとも一つのフロート（９）が、少なくとも一つの別のそのようなフロート（９）を備え、前記別のフロートは、それ自身に対応する別のそのような上方向と下方向へのストロークを繰り返し、別のそのようなエネルギー伝達構造を有する別のそのような流体ディスプレイスメント構造に前記形態で接続されており、前記少なくとも一つの別のフロートを伴ったフロートは、フロー・アフター・フロー方式で互いに流れに沿って設置され、このようにしてフロー・アフター・フローアセンブリ（８）は形成され、「流れに沿って」の用語は、前記個々の表面波の前記水平波動移動方向（５０）という意味で理解され、
−前記少なくとも一つのセンサ（７）は、前記個々の表面波を前記別のフロートに到達する前に、検出するために設計され、配置され、及び効果的であり、
−前記少なくとも一つの計算機（１１）は、別のフロートの前記対応する別の上方へのストロークの間に、作動流体の増加した位置エネルギーへの前記変換を行うために、前記個々の表面波より入手可能な運動エネルギー量を示す別の予測を、前記個々の表面波が前記別のフロートに到達する前の前記検出に基づいて、算出するために設計され、配置され、効果的であり、及び、
−前記少なくとも一つの制御装置（１２）は、別のフロートの前記対応する別の上方へのストロークの間に、作動流体の増加した位置エネルギーへの前記変換を行うために、前記個々の表面波より入手可能な運動エネルギー量を示す前記算出された別の予測に調整される形態で、前記別の流体ディスプレイメント構造の前記別のエネルギー伝達構造を調節するために設計され、配置され、及び効果的である、
ことを特徴とする請求項９から１２のいずれか一つに記載のシステム。
【００６３】
（付記１４）
前記フロー・アフター・フローアセンブリ（８）の流れに沿って隣接しているフロート（９）は、ヒンジ式で相互に接続されている、
ことを特徴とする付記１３に記載のシステム。
【００６４】
（付記１５）
−容器構造が上方容器（２）、下方容器（３）、及び第一導液構造（５２）を備え、上方容器は、水中であって、少なくとも部分的に水表面の下及び少なくとも部分的に少なくとも一つのフロート（９）の下に設置されており、下方容器は、水中であって、少なくとも部分的に水表面の下及び少なくとも部分的に上方容器の下に設置されており、及び第一導液構造は、上方容器と下方容器を相互に接続しており、
−流体ディスプレイスメント構造は、ホイスト構造（２８）及び一方向性バルブ構造（２５、２７、４２、４３）を備え、
−流体ディスプレイスメント構造は、作動流体が容器構造に保持されている作動液体（１７）であるとき、フロートの前記対応する上方へのストロークの間に、少なくとも一部の作動液体を、下方容器から出て、第一導液構造を介して、上方容器に流入するように継続的に移動させるために設計され、配置され、及び効果的であり、前記移動は、重力の作用に逆らって、フロートが前記対応する上方へのストロークを行うことによって実施される前記ホイスト構造の作用により、行われ、及び、
−流体ディスプレイスメント構造は、作動流体が容器構造に保持されている作動液体であるとき、フロートの上方向と下方向へのストロークの前記繰り返しの観点で、フロートの前記対応する上方へのストロークの直後に起こる、フロートの次の対応する下方へのストロークの間に、少なくとも一部分の作動液体が重力の作用により、上方容器から第一導液構造を介して下方容器に流入することを防止するために設計され、配置され、及び効果的であり、前記防止は前記一方向性バルブ構造（２５、２７、４２、４３）の状態によって提供される、
ことを特徴とする付記９から１４のいずれか一つに記載のシステム。
【００６５】
（付記１６）
容器構造は、上方容器（２）及び下方容器（３）を相互に接続する第二導液構造（４４）を備え、及び、作動液体（１７）が、重力の作用により、上方容器を出て、第二導液構造を介して、下方容器に継続的に流れることを可能にし、一方で、少なくとも一つのタービン（４１）を介して、前記流れから電気エネルギーを発生させる、
ことを特徴とする付記１５に記載のシステム。
【図１Ａ】
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【図１Ｂ】
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【図１Ｃ】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７Ａ】
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【図７Ｂ】
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【図８】
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【図９Ａ】
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【図９Ｂ】
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【国際調査報告】
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