(57)【要約】  第１のワークスペースは、１つ以上のウィンドウを含んでもよく、第１の表示デバイスに関連付けられてもよい。第２のワークスペースは、１つ以上のウィンドウを同様に含んでもよく、第２の表示デバイスに関連付けられてもよい。第１のワークスペース及び第２のワークスペースは、第１の表示デバイス及び第２の表示デバイスへそれぞれ表示するために提供されてもよい。第２の表示デバイスの座標位置を横切る第１のワークスペースの操作ウィンドウが第２の表示デバイスに影響を与えないように、第１の表示デバイス及び第２の表示デバイスは独立していてもよい。
2016517111.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
第１の表示デバイス及び第２の表示デバイスと、
前記第１の表示デバイス及び前記第２の表示デバイスに結合されるコンピューティングデバイスと、を備え、前記コンピューティングデバイスはオペレーティングシステムのワークスペース関連付けモジュールを実装するように構成され、前記ワークスペース関連付けモジュールは、
第１の関連付けとして、第１のワークスペースを前記第１の表示デバイスに関連付けることと、
第２の関連付けとして、第２のワークスペースを前記第２の表示デバイスに関連付けることと、
前記第１のワークスペース及び前記第２のワークスペースを、前記第１の表示デバイス及び前記第２の表示デバイスへそれぞれ表示するために提供することであって、前記第１の表示デバイス内の前記第１のワークスペースのウィンドウを、前記第２の表示デバイスに対応する座標位置を横切るように操作しても、前記第２の表示デバイスに影響を与えないように、前記第１の表示デバイス及び前記第２の表示デバイスは独立している、提供することと、
をするように構成されることを特徴とする、システム。
【請求項２】
前記ワークスペース関連付けモジュールが、前記第１の関連付け及び前記第２の関連付けをデータストアに記憶するように更に構成されることを特徴とする、請求項１に記載のシステム。
【請求項３】
前記ワークスペース関連付けモジュールが、
前記第２の表示デバイスは前記コンピューティングデバイスにもはや結合されていないとの指示を受信することと、
第３の表示デバイスが前記コンピューティングデバイスに結合されているとの指示を受信することと、
前記第２の関連付けに基づいて、前記第２のワークスペースを、前記第３の表示デバイス上に表示するために構成することと、をするように更に構成されることを特徴とする、請求項１又は２に記載のシステム。
【請求項４】
前記第３の表示デバイスが前記第２の表示デバイスと異なることを特徴とする、請求項３に記載のシステム。
【請求項５】
前記第１のワークスペースが１つ以上の第１のウィンドウを含み、
前記第２のワークスペースが１つ以上の第２のウィンドウを含み、
少なくとも前記１つ以上の第１のウィンドウのうちの１つ又は前記１つ以上の第２のウィンドウのうちの１つが、全画面モードで実行するアプリケーションのための全画面ウィンドウを含むことを特徴とする、請求項１から４のいずれか一項に記載のシステム。
【請求項６】
コンピューティングデバイス上で実行するオペレーティングシステムによって、
第１の関連付けとして、第１のワークスペースを、前記コンピューティングデバイスに結合された第１の表示デバイスに関連付けることと、
第２の関連付けとして、第２のワークスペースを、前記コンピューティングデバイスに結合された第２の表示デバイスに関連付けることと、
前記第１のワークスペース及び前記第２のワークスペースを、前記第１の表示デバイス及び前記第２の表示デバイスへそれぞれ表示するために提供することであって、前記第１の表示デバイス内の前記第１のワークスペースのウィンドウを、前記第２の表示デバイスに対応する座標位置を横切るように操作しても、前記第２の表示デバイスに影響を与えないように、前記第１の表示デバイス及び前記第２の表示デバイスは独立している、提供することと、
を実行すること、を含むことを特徴とする、方法。
【請求項７】
前記第２のワークスペースのウィンドウを、前記第１の表示デバイスに対応する座標位置を横切るように操作しても、前記第１の表示デバイスに影響を与えないことを特徴とする、請求項６に記載の方法。
【請求項８】
前記第２の表示デバイスは前記コンピューティングデバイスともはや通信していないとの指示を受信することと、
前記第２のワークスペースを、前記第１の表示デバイス上に表示するために提供することと、を更に含むことを特徴とする、請求項６又は７に記載の方法。
【請求項９】
前記第２の表示デバイスが前記コンピューティングデバイスとの通信を回復したとの指示を受信することと、
前記第２の関連付けに基づいて、前記第２の表示デバイス上の前記第２のワークスペースの表示を復元することと、を更に含むことを特徴とする、請求項８に記載の方法。
【請求項１０】
前記第２のワークスペースを、前記第１の表示デバイス上に表示するために提供することが、前記第１の表示デバイスへの前記第１のワークスペースの変更された構成を提供することを含むことを特徴とする、請求項８又は９に記載の方法。
【請求項１１】
前記第２の表示デバイスは前記コンピューティングデバイスともはや通信していないとの指示を受信することと、
前記受信後、第３の表示デバイスが前記コンピューティングデバイスと通信しているとの指示を受信することと、
前記第２の関連付け、及び前記第３の表示デバイスの１つ以上のパラメータに基づいて、前記第３の表示デバイス上の前記第２のワークスペースの表示を構成することと、を更に含むことを特徴とする、請求項６から１０のいずれか一項に記載の方法。
【請求項１２】
前記第１のワークスペースの１つ以上のウィンドウが第１の全画面ウィンドウであり、
前記第２のワークスペースの１つ以上のウィンドウが第２の全画面ウィンドウであり、
前記方法が、
前記第１の表示デバイス及び前記第２の表示デバイスが前記第１の全画面ウィンドウ及び前記第２の全画面ウィンドウをそれぞれ表示することを更に含むことを特徴とする、請求項６から１１のいずれか一項に記載の方法。
【請求項１３】
前記第２の表示デバイス上に前記第１のワークスペースの特定のウィンドウを表示せよとの要求を受信することと、
前記第１のワークスペースの前記特定のウィンドウを、前記第２の表示デバイスへ表示するために提供することと、を更に含むことを特徴とする、請求項６から１２のいずれか一項に記載の方法。
【請求項１４】
前記第１のワークスペースの前記特定のウィンドウを、前記第２の表示デバイスへ表示するために提供することが、前記第２の表示デバイス上の前記第２のワークスペースの表示を前記第１のワークスペースの前記特定のウィンドウの表示と置換することを含むことを特徴とする、請求項１３に記載の方法。
【請求項１５】
プログラム命令を記憶する非一時的コンピュータ可読記憶媒体であって、前記プログラム命令は、請求項６から１４のいずれか一項に記載の方法を実施するためにコンピュータにより実行可能であることを特徴とする、非一時的コンピュータ可読記憶媒体。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ワークスペースを表示するための複数のディスプレイに関する。
【背景技術】
【０００２】
最新のオペレーティングシステムは、情報を表示するためのグラフィカルユーザインタフェースを用いる。近年、ユーザが、拡張デスクトップを実現するために複数のディスプレイを用いることが一般的になっている。拡張デスクトップは、さまざまなグラフィカルユーザインタフェースがディスプレイからディスプレイへ自由に移動されること、又は更に複数のディスプレイ間でミラーリングされることを可能にする。
【発明の概要】
【０００３】
一実施形態では、第１のワークスペースは、１つ以上のウィンドウを含んでもよく、第１の表示デバイスに関連付けられてもよい。第２のワークスペースは、１つ以上のウィンドウを同様に含んでもよく、第２の表示デバイスに関連付けられてもよい。第１のワークスペース及び第２のワークスペースは、第１の表示デバイス及び第２の表示デバイスへそれぞれ表示するために提供されてもよい。第１のワークスペースのウィンドウを、第２の表示デバイスの座標位置を横切るように操作しても、第２の表示デバイスに影響を与えないように、（例えば、第１のワークスペースのウィンドウが第２の表示デバイス上に表示される結果が生じないように）、第１の表示デバイス及び第２の表示デバイスは独立していてもよい。
【０００４】
さまざまな実施形態では、表示デバイスへのワークスペースの関連付けは記憶されてもよい。記憶された関連付けは、例えば、表示デバイスが再接続されるとき、又は新しい表示デバイスが接続されるときに、ワークスペースを表示デバイスへ再構成するために用いられてもよい。いくつかの実施形態では、ワークスペースのうちの１つ以上は、全画面モードで実行するアプリケーションのための全画面ウィンドウを含んでもよい。単純な非限定例として、２台ディスプレイシステムは、２つの全画面ウィンドウを各ディスプレイ上に１つずつ並行して表示するように構成されてもよい。
【図面の簡単な説明】
【０００５】
【図１】いくつかの実施形態に係る、複数の独立した表示デバイスが複数のワークスペースを表示するさまざまな例を示す。
【図２】いくつかの実施形態に係る、複数の独立した表示デバイスが複数のワークスペースを表示するさまざまな例を示す。
【図３】いくつかの実施形態に係る、複数の独立した表示デバイスが複数のワークスペースを表示するさまざまな例を示す。
【図４】いくつかの実施形態に係る、複数の独立した表示デバイスが複数のワークスペースを表示するさまざまな例を示す。
【図５】いくつかの実施形態に係る、複数の独立した表示デバイスが複数のワークスペースを表示するさまざまな例を示す。
【図６】いくつかの実施形態に係る、複数の独立した表示デバイス上にさまざまなワークスペースを表示するためのフローチャートを示す。
【図７】複数の独立した表示デバイス上にさまざまなワークスペースを表示するための本開示の技法を実装するように構成されるシステムの一実施形態を示すブロック図である。
【図８】複数の独立した表示デバイス上にさまざまなワークスペースを表示するための本開示の技法を実装する能力を有するコンピュータシステムの一例を示すブロック図である。
【発明を実施するための形態】
【０００６】
本開示は本明細書においていくつかの実施形態及び例示の図面を例として説明されているが、当業者は、本発明は、説明されている実施形態又は図面に限定されないことを認識するであろう。図面及び詳細な説明は、本開示を、開示されている特定の形態に限定することを意図されているのではなく、逆に、その意図は、本開示の趣旨及び範囲内に入る全ての変更、均等物及び代替物を網羅することであることを理解されたい。用いられている見出しは単に構成上の目的のためのみのものであり、説明の範囲を限定するために用いられるように意図されているわけではない。本出願全体を通じて使用されるとき、「〜してもよい（may）」という語は、義務的な意味（「〜なければならない（must）」を意味する）ではなく、許容的な意味で使用される（「〜する可能性を有していること」を意味する）。同様に、「含む（include）」、「含む（including）」、及び「含む（includes）」という語は、「〜を含むが、それに限定するものではないこと」を意味する。
【０００７】
発明を実施するための形態
本明細書は、「一実施形態」又は「ある実施形態」に対する参照を含む。「一実施形態では」又は「ある実施形態では」の表現の外観は、必ずしも同じ実施形態を参照しない。特定の機能、構造又は特性は、本開示に整合する任意の好適な方法で組み合わせ得る。
【０００８】
用語。以下の段落は、（付随する特許請求の範囲を含む）本開示内に見られる用語の定義及び／又は文脈を提供する。
【０００９】
「備える、含む（Comprising）」。この用語はオープンエンドである。特許請求の範囲で用いられているこの用語は、追加の構造又は手順を除外しない。以下のものを列挙する請求項について考える：「１つ以上のプロセッサユニット．．．を備える装置」。このような請求項は、装置が追加の構成要素（例えば、ネットワークインタフェースユニット、グラフィック回路機構など）を含むことを除外しない。
【００１０】
「構成される」。さまざまなユニット、回路、又はその他の構成要素は、タスク又はタスク群を実行する「ように構成される」と記載又は請求される場合がある。このような文脈では、「構成される」は、ユニット／回路／構成要素が、動作中に１つ又は複数のタスクを実行する構造体（例えば、回路）を含むことを示すことによって構造体を暗示するときに使用される。したがって、ユニット／回路／構成要素は、特定のユニット／回路／構成要素が現在動作していない（例えば、オンの状態でない）ときでもタスクを実行するように構成されると言い得る。「構成される」という言葉とともに用いられるユニット／回路／構成要素は、ハードウェア、例えば、回路、動作を実行できるプログラム命令を格納するメモリ、等を含む。ユニット／回路／構成要素が１つ又は複数のタスクを実行するように「構成されている」と記載するのは、そのユニット／回路／構成要素について、米国特許法第１１２条第６段落を発動しないように明示的に意図している。更に、「構成される」は、ソフトウェア及び／又はファームウェア（例えば、ＦＰＧＡ又はソフトウェアを実行する汎用プロセッサ）によって操作され、問題のタスク（単数又は複数）を実行可能な仕方で動作する一般的な構造体（例えば、一般的な回路機構）を含むことができる。
【００１１】
「第１」、「第２」等。本明細書で用いられているこれらの用語は、続く名詞の標識として使用され、いかなるタイプの順序付け（例えば、空間的、時間的又は論理的等）も意味しない。例えば、複数の表示デバイスを有するディスプレイ環境では、「第１」及び「第２」の表示デバイスという用語は、複数の表示デバイスのうちの任意の２つに言及するために用いることができる。換言すれば、「第１」及び「第２」の表示デバイスは論理表示デバイス０及び１に限定されない。
【００１２】
「基づく」。本明細書で使用されるとき、この用語は、判定に影響を及ぼす１つ以上の要因を述べるために使用される。この用語は、判定に影響を及ぼし得る追加の要因を排除しない。即ち、判定はこれらの要因だけに基づくか、又は、少なくとも部分的にこれらの要因に基づき得る。「Ｂに基づきＡを判定する」というフレーズを検討してみる。ＢはＡの判定に影響を及ぼす要因であるが、このようなフレーズはＡの判定がＣにも基づくことを排除しない。他の例では、ＡはＢだけに基づいて判定されることがあり得る。
【００１３】
この後に続く詳細な説明のいくつかの部分は、特定の装置又は専用コンピューティングデバイス若しくはプラットフォームのメモリ内に記憶された２値デジタル信号上の動作のアルゴリズム又は記号的表現を用いて提示される。この特定の明細書の文脈においては、汎用コンピュータが、プログラムソフトウェアからの命令に従う特定の機能を実行するようにプログラムされたならば、特定の装置という用語又は同様のものはその汎用コンピュータを含む。アルゴリズム的記述又は記号的表現は、信号処理又は関連技術分野における当業者によって自分たちの仕事の本質を他の当業者に伝えるために用いられる技法の例である。アルゴリズムとは、本明細書において、また一般的に、所望の結果をもたらす自己矛盾のない動作又は同様の信号処理のシーケンスと考えられる。この文脈においては、動作又は処理は物理量の物理操作を含む。通常は、必須ではないが、これらの量は、記憶、転送、組み合わせ、比較、又は他の方式での操作が可能な、電気信号若しくは磁気信号の形態を取ってもよい。主として一般的な使用の理由から、これらの信号を、ビット、データ、値、要素、記号、文字、用語、数、数字などと称することが、好都合な場合があることが判明している。しかし、これらの用語又は同様の用語の全ては、適切な物理量と関連付けられるものであり、便宜的な標識にすぎないことを理解されたい。特に別途記載のない限り、以下の説明から明らかなように、本明細書の説明全体を通じて、「処理」、「計算」、「算出」、「判定」、又は同様のものなどの用語の利用は、専用コンピュータ又は同様の専用電子コンピューティングデバイスなどの、特定の装置のアクション又はプロセスに言及することを理解されたい。したがって、本明細書の文脈では、専用コンピュータ又は同様の専用電子コンピューティングデバイスは、その専用コンピュータ又は同様の専用電子コンピューティングデバイスのメモリ、レジスタ、若しくはその他の情報記憶デバイス、伝送デバイス、又は表示デバイス内の物理的な電子量又は磁気量として通例表される信号を操作又は変換する能力を有する。
【００１４】
本明細書はまず、複数のワークスペースを表示する複数の独立した表示デバイスシステムのいくつかの例を説明し、それに続き、複数の独立した表示デバイス上に複数のワークスペースを表示するための方法の一例を説明する。次に、本明細書は、本開示の技法を実装するように構成される２台ディスプレイシステムの一例を説明し、それに続き、コンピュータシステムの一例を説明する。
【００１５】
次に、図を参照すると、図１は、複数の独立した表示デバイスシステムが複数のワークスペースを表示する様子を示す。表示デバイス１００及び１１０は、デスクトップコンピュータ、ラップトップコンピュータ、タブレットコンピュータ、モバイルデバイスのディスプレイ、スタンドアロンの外部モニタ／ディスプレイ、プロジェクタ、テレビ、及び／又は何らかの他の表示デバイスなどの、任意の種類のディスプレイであってもよい。表示デバイス１００及び１１０は、ワークスペース１０６及び１１６などのそれぞれのワークスペース、並びにそれらのワークスペースのウィンドウを表示するように構成されてもよい。
【００１６】
ワークスペースは、１つ以上のウィンドウの、スタックとも呼ばれる、グループに関連付けられてもよく、また、それぞれの表示デバイスに関連付けられてもよい。それゆえ、図１の例では、ワークスペース１０６はウィンドウ１０４ａ及び１０４ｂを含んでもよく、表示デバイス１００に関連付けられてもよい。ワークスペース１１６はウィンドウ１１４を含んでもよく、表示デバイス１１０に関連付けられてもよい。ウィンドウは１つのワークスペース又は複数のワークスペースに関連付けられることができることに留意されたい。
【００１７】
ウィンドウ１０４ａ、１０４ｂ、及び１１４は、オペレーティングシステムのウィンドウ、又は１つ以上のアプリケーションのグラフィカルユーザインタフェースであってもよい。アプリケーションの例としては、作図アプリケーション、プレゼンテーションアプリケーション、ワードプロセッシングアプリケーション、カレンダーアプリケーション、ウェブサイト作成アプリケーション、ディスクオーサリングアプリケーション、スプレッドシートアプリケーション、ゲームアプリケーション、電話アプリケーション、テレビ会議アプリケーション、ｅメールアプリケーション、インスタントメッセージングアプリケーション、トレーニングサポートアプリケーション、写真管理アプリケーション、デジタルカメラアプリケーション、デジタルビデオカメラアプリケーション、ウェブブラウジングアプリケーション、デジタルミュージックプレーヤアプリケーション、及び／又はデジタルビデオプレーヤアプリケーション、デジタルコンテンツアプリケーションなどを挙げることができる。図１の例では、ウィンドウ１０４ａ及び１０４ｂは同じアプリケーションからのものか、又は異なるアプリケーションからのものであってもよい。図示のとおり、ワークスペース１０６のウィンドウ１０４ａ及び１０４ｂは全画面モードで実行していなくてもよい。しかし、ウィンドウ１１４は、全画面モードで実行するアプリケーションのための全画面ウィンドウとして示されている。他の例では、ワークスペース１０６も同じく、全画面モードで実行するアプリケーションを含んでよく、それにより、複数の表示デバイスの各々が、全画面モードで実行する１つ以上のアプリケーションのための異なる全画面ウィンドウを同時に表示する。
【００１８】
一実施形態では、ワークスペースは表示デバイスに関連付けられるか、又はそれに割り当てられてもよい。表示デバイスへのワークスペースの関連付けは、さまざまなウィンドウをワークスペース及び表示デバイスに関連付けることを含んでもよい。その関連付け、割り当て、及び／又は関連付けの状態は維持されてもよい。維持された関連付けは、ワークスペースのさまざまなウィンドウの構成、レイアウト、及び／若しくはサイズ、並びに／又は解像度、サイズなど等の表示デバイスの表示デバイスパラメータに関する情報を含んでもよい。
【００１９】
本明細書に説明されているように、維持された状態は、表示デバイスを切断し、その表示デバイスを再接続するか、又は異なる表示デバイスを接続する際に、ワークスペースのユーザの構成が復元され、及び／又は異なるディスプレイに転送され得るように、ワークスペースの再構成を容易にすることができる。このようにして、ユーザは、ウィンドウの再構成、サイズ変更、及び／又は再配置を最小限に留めるか、又はそれらを全く行わずに、ユーザの所望の構成を迅速に復元することができる。例えば、ウィンドウ及び／又はワークスペースのレイアウト、サイズ、及び／又はその他の構成パラメータを含んでもよい、ユーザのオフィスデバイスのための表示デバイス（例えば、ラップトップ表示デバイス及び外部モニタ）へのワークスペースの関連付けが維持されてもよい。維持された関連付けからの構成はその後、ユーザが自分のラップトップをユーザのオフィス内の外部モニタに再接続する際、及び／又はユーザが自分のラップトップを異なる外部デバイス（例えば、自宅の外部モニタ）に接続する際に用いられてもよく、それにより、潜在的にユーザの時間が節約され、生産性が向上する。
【００２０】
図１に示されるように、ワークスペース１０６はメニューバー１０２に関連付けられてもよく、ワークスペース１１６はメニューバー１１２に関連付けられてもよい。メニューバー１０２及び１１２は、共通のメニューバーオプション及び／又は異なるメニューバーオプションを含んでもよい。例えば、メニューバー１０２は、カレンダーアプリケーションのためのウィンドウであってもよい、ウィンドウ１０４ａなどの、ワークスペース１０６から現在選択されているウィンドウに関連してもよい。メニューバー１１２は、メールアプリケーションのためのウィンドウであってもよい、ウィンドウ１１４に関連してもよい。したがって、このような例では、メニューバー１１２のオプションはメールオプションを含んでもよく、メニューバー１０２はカレンダーオプションを含んでもよい。ウィンドウが全画面モードになっているときには、ユーザが、オートハイドメニューバーを包含するディスプレイの区域の上へマウス（又は指又は同等の選択ツール）を動かすまではメニューバーが見えないように、その画面のための対応するメニューバーはオートハイドモードになっていてもよいことに留意されたい。
【００２１】
図１の例に同様に示されているのは、グローバルディスプレイ領域のための例示的なグローバル座標である。表示デバイス１００の左下隅は（０，０）と示され、表示デバイス１１０の左下隅は（２０００，０）と示される。その他の例では、デバイスの別の部分（例えば、左上）が座標（０，０）を有してもよいことに留意されたい。一実施形態では、表示デバイスの跨がり（例えば、ウィンドウ又はワークスペースが一部共通し、両方の複数の表示デバイスによって表示されること）が存在しないように、表示デバイス１００及び１１０は独立していてもよい。したがって、所与のワークスペースは一度にただ１つの表示デバイス上に表示されることができる。それゆえ、ユーザが、ワークスペース１０６及び／又はウィンドウ１０４ａ／１０４ｂを表示デバイス１００から、表示デバイス１１０の座標と部分的に交差する位置内へドラッグしようと試みた場合には、ドラッグされたワークスペース１０６及び／又はウィンドウ１０４ａ／１０４ｂは表示デバイス１１０に影響を与えなくてもよい。その代わりに、ドラッグされたワークスペース及び／又はウィンドウは表示デバイス１００から画面外へと移動するが、表示デバイス１１０上には移動しないことになる。それゆえ、このような実施形態では、表示デバイスは互いに独立していてもよく、互いの拡張デスクトップにならなくてもよい。しかし、ユーザがワークスペース１０６及び／又はウィンドウ１０４ａ／１０４ｂを完全に表示デバイス１００の座標外へドラッグし、表示デバイス１１０の座標上へドラッグしようと試みた場合には、そのとき、ドラッグされたワークスペース１０６及び／又はウィンドウ１０４ａ／１０４ｂは次に表示デバイス１１０上に表示されてもよいことに留意されたい。更に、いくつかの実施形態では、複数のワークスペースが単一の表示デバイスに関連付けられ、その上に同時に表示されてもよいことに留意されたい。例えば、ワークスペース１０６及び１１６は両方とも表示デバイス１００に関連付けられ、その上に表示されてもよい。
【００２２】
一実施形態では、プライマリ表示デバイスは、別様の指定がなければ、デフォルトでその左下隅（又はその他の隅）を（０，０）としてもよく、セカンダリ表示デバイスはプライマリディスプレイのすぐ右隣に配置される。グローバル座標空間におけるその他の表示デバイス構成がサポートされていることに留意されたい（例えば、上下のディスプレイ、右側にプライマリディスプレイ、など）。更に、他の例では、どちらの表示デバイスもプライマリ表示デバイスでなくてよい。それらの他の例では、表示デバイスの一方が、（０，０）の左下隅を有するプライマリ表示デバイスとして割り当てられてもよい．
ユーザは、タッチ感知面、マウス、スタイラス、表示デバイスを収容するデバイス上の物理ボタン等などの、物理ユーザインタフェースデバイスを介して表示デバイス上のさまざまなウィンドウと対話してもよい。一実施形態では、表示されたウィンドウのうちの１つの制御は、ウィンドウの積極的選択（例えば、タッチ感知面を用いたウィンドウのタッチ、ウィンドウの上でのマウスのクリックなど）を用いて開始されてもよい。本明細書に説明されているように、所与の表示デバイスのために表示されるメニューバーは、アクティブなワークスペースのアクティブなウィンドウに対応してもよい。
【００２３】
図２を参照すると、複数のワークスペースを表示する複数の独立した表示デバイスのシステムの別の例が示されている。図１と同様に、ワークスペース２０６は表示デバイス２００に関連付けられてもよく、カレンダーウィンドウ２０４を含んでもよい。図示のとおり、カレンダーウィンドウ２０４は、全画面モードで実行するカレンダーアプリケーションから生じた全画面ウィンドウである。ワークスペース２１８は、それぞれメールアプリケーション及びファインダアプリケーションのメールウィンドウ２１４及びファインダウィンドウ２１６を含み、表示デバイス２１０に関連付けられる。ワークスペース２０６及び２１８の各々はそれぞれのメニューバー２０２及び２１２に関連付けられる。
【００２４】
本明細書に説明されているように、表示デバイスへのワークスペースの関連付け、及び、いくつかの実施形態では、ウィンドウへの関連付けは、記憶されてもよい。その結果、記憶された関連付けは、一方の表示デバイスが、アプリケーションを実行するデバイスともはや通信しなくなったとき、及び／又は表示デバイスが、アプリケーションを実行するデバイスに再接続／接続されたときに、複数の表示デバイスを再構成するために用いられてもよい。
【００２５】
図３は、複数のワークスペースを表示する複数の独立した表示デバイスのシステムの別の例を示す。図３は図２の例と同様であり、２つの例示的なディスプレイの独立を示す。図３に示されるように、ユーザはファインダウィンドウ３１６をワークスペース３１８の左へ移動させ、表示デバイス３１０のディスプレイ外へ出し、表示デバイス３００の座標空間上へ移動させた。拡張デスクトップでは、ファインダウィンドウ３１６は表示デバイス３００上へ延び、両方のディスプレイに跨がるであろうが、それと異なり、ファインダウィンドウ３１６は、表示デバイス３１０に関連付けられたワークスペース３１８に関連付けられるため、本例におけるファインダウィンドウ３１６の表示は、たとえ、ファインダウィンドウ３１６の座標が表示デバイス３００のものと重なり合っても、単に部分的に表示デバイス３１０の外へ移動するのみで、表示デバイス３００（又はワークスペース３０６若しくはカレンダーウィンドウ３０４）の表示に影響を与えない。しかし、いくつかの実施形態では、一方のワークスペースのウィンドウを、そのワークスペースに関連付けられていないディスプレイ上に表示せよとの要求が（例えば、オペレーティングシステムによって）受信されてもよいことに留意されたい。要求を処理すると、オペレーティングシステムは、アプリケーションが、１つより多くのディスプレイ上にウィンドウを表示することを許可してもよい（例えば、一方の表示デバイス上に現在編集中の画像を示すウィンドウ、及びその画像が記憶されたフォルダを示す別のウィンドウを有する写真編集アプリケーション）。
【００２６】
図４は、複数のワークスペースを表示する複数の独立した表示デバイスのシステムの別の例を示す。図４の例は、図２の表示デバイス２１０が、アプリケーションを実行するデバイスともはや通信していないシナリオを表す。その結果、表示デバイス４００は、第２の表示デバイスに関連付けられていたワークスペースを表示するように示されており、それにより、表示デバイス４００は今や、ワークスペース４０６及び４１８の両方、並びそれらの関連付けられたウィンドウ、カレンダーウィンドウ４０４、メールウィンドウ４１４、及びファインダウィンドウ４１６を表示する。本例では、カレンダーウィンドウ４０４は、図２においてそうであったように、もはや全画面モードではないことに留意されたい。
【００２７】
図５は、複数のワークスペースを表示する複数の独立した表示デバイスのシステムの別の例を示し、図２及び図４に示される例を基礎としている。図５は、新しい表示デバイスが、アプリケーションを実行するデバイスと通信するシナリオを示す。例えば、図２は、ユーザのラップトップに対応する表示デバイス２００、及びそれらのオフィスの外部ディスプレイに対応する表示デバイス２１０を有する、ユーザのオフィスの構成を表してもよい。図５は、表示デバイス２００と同じラップトップのディスプレイである表示デバイス５００、及びユーザの自宅の外部ディスプレイである表示デバイス５１０を有する、ユーザの自宅の構成を表してもよい。
【００２８】
本開示の技法によれば、図２の記憶された関連付けは、新しい表示デバイス５１０上に表示するためのワークスペース５１８の再構成を容易にすることができ、ワークスペース５０６及び表示デバイス５００上におけるカレンダーウィンドウ５０４の全画面表示を復元することができる。本例に示されるように、表示デバイス５１０は表示デバイス２１０よりも小さく、その結果、ワークスペースのスケール調整されたバージョン、及びその関連付けられたウィンドウが生じる。本明細書に説明されているように、元の関連付けの間に存在していたのと異なるパラメータを有する別の表示デバイスが接続されたときに、ウィンドウ及びワークスペースの新しい寸法及び表示座標を生成するために、記憶された関連付けを用いることができるように、記憶／維持された関連付けの一部として、さまざまなディスプレイパラメータが同様に記憶されてもよい。いくつかの実施形態では、ワークスペースを新しい表示デバイスのために再構成する結果、表示デバイスへのワークスペースの新しい関連付けの作成が行われてもよく、新しい関連付けは、そのワークスペースのための元の／古い関連付けを置換してもよいか、又はそのワークスペースのための元の関連付けに加えて記憶されてもよい。一実施形態では、元の関連付けは、万一、ワークスペースに関連付けられた両方の表示デバイスが同時に接続されたときに用いられ、その結果、それら同時に接続された表示デバイスのうちの一方の上にのみワークスペースが表示される、デフォルトの関連付けであってもよい。デフォルトの表示デバイスへのワークスペースの関連付けはまた、ユーザによって定義されてもよいことに留意されたい。
【００２９】
別の例では、新しい表示デバイス５１０がコンピューティングデバイスに接続される代わりに、表示デバイス２１０が再接続されてもよいことに留意されたい。このようなシナリオでは、表示デバイス２１０へのワークスペース２１８の記憶された関連付けに基づいて、図２の例の構成が再現されてもよい。
【００３０】
図示されていない例が他にも数多く存在する。例えば、両方のワークスペースが、全画面モードで実行するアプリケーションを含んでもよく、そのため、そのときには、複数の全画面ウィンドウが存在してもよい。更に、本開示の技法はまた、２つより多くの表示デバイスを有するシステムに適用されてもよい。例えば、第１のワークスペースは１つ以上の第１のウィンドウを含んでもよく、第１の表示デバイスに関連付けられてもよい。第２のワークスペースは１つ以上の第２のウィンドウを含んでもよく、第２の表示デバイスに関連付けられてもよい。更に、第３のワークスペースは１つ以上の第３のウィンドウを含んでもよく、第３の表示デバイスに関連付けられてもよい。以下同様である。
【００３１】
次に図６を参照すると、複数の独立した表示デバイス上にさまざまなワークスペースを表示するための方法の一実施形態が示されている。理解を容易にするために、ブロックは特定の順序で示されているが、他の順序が用いられてもよい。いくつかの実施形態では、図６の方法は、図示されているよりも追加の（又は少ない）ブロックを含んでもよい。ブロック６０２〜６１４は自動的に実行されてもよいか、又はユーザ入力を受信してもよい。一実施形態では、図６の方法は、図７に示されるように、オペレーティングシステム（例えば、ワークスペース関連付けモジュール）によって実行されてもよい。
【００３２】
６０２において示されるように、第１のワークスペースを第１の表示デバイスに関連付けてもよく、６０４において、第２のワークスペースを第２の表示デバイスに関連付けてもよい。本明細書に説明されているように、ワークスペースは、１つ以上のウィンドウ（例えば、アプリケーションのグラフィカルユーザインタフェース）に関連付けられ、及び／又はそれらを含んでもよく、また、表示デバイスに関連付けられてもよい。一実施形態では、ワークスペースのうちの１つ以上は、全画面モードで実行するアプリケーション（及びアプリケーションのそれぞれのウィンドウ／インタフェース）を含む。全画面モードになっているアプリケーションの一例が図２に示されている（例えば、ワークスペース２０６のウィンドウ２０４）。他の例では、各ワークスペースが全画面モードのウィンドウを含んでもよく、それにより、複数のディスプレイ上に複数の全画面アプリケーションが同時に表示されてもよいことに留意されたい。
【００３３】
いくつかの実施形態では、第１の表示デバイスへの第１のワークスペースの関連付け及び／又は第２の表示デバイスへの第２のワークスペースの関連付けは維持されてもよい。例えば、関連付け（及び／又は関連付けの状態）はデータストア内に記憶されてもよい。記憶された関連付け、又は構成は、ワークスペースの構成を復元するために利用可能であってもよい。
【００３４】
６０６において示されるように、第１のワークスペースを、第１の表示デバイス上に第２の表示デバイスと独立して表示するために提供してもよい。第１の表示デバイスと第２の表示デバイスが独立していると、ワークスペースのうちの１つのウィンドウを、そのワークスペースに関連付けられていないディスプレイに対応する座標位置を横切るように操作しても、そのディスプレイを変化させないという結果になってもよい。例えば、第１のワークスペースのウィンドウを、第２の表示デバイスに対応する座標位置を横切るように操作しても、第２の表示デバイスを変化させることはできない。それゆえ、このように第１のワークスペースのウィンドウを操作しても、こうした操作によって、第１のワークスペースのそのウィンドウが第２の表示デバイス上に表示される結果は生じ得ないため、第２の表示デバイスを変化させることはできない。したがって、このような操作の結果、ワークスペース又はウィンドウが２つの表示デバイスを横切って跨がることは生じ得ない。図３に、表示デバイスの独立の一例が示されている。
【００３５】
同様に、第２のワークスペースを、第２の表示デバイス上に表示するために提供してもよい。第２のワークスペースのウィンドウを、第１のディスプレイに対応する座標位置を横切るように操作しても、第１の表示デバイスのディスプレイを変化させることはできない。
【００３６】
いくつかの実施形態では、それぞれのワークスペースはそれぞれのメニューバーに関連付けられてもよい。それぞれのメニューバーは少なくとも１つの点で互いに異なってもよい。メニューバーはワークスペースのそれぞれのウィンドウのうちの１つ以上に関連付けられてもよい。例えば、１つのメニューバーは、ユーザが新しい約束を追加すること、会議を予定に入れることなどを可能にする、カレンダー関連のメニューバーであってもよい別のメニューバーは、ユーザが新しいメールメッセージを作成すること、メールメッセージを転送することなどを可能にする、メール関連のメニューバーであってもよい。
【００３７】
６０８において示されるように、表示デバイスの一方はワークスペース関連付けモジュールを実装する（及びいくつかの実施形態では、表示デバイス上にそれらのそれぞれのウィンドウを表示するアプリケーションを実行する）コンピューティングデバイス（単数又は複数）ともはや通信していないとの指示を受信してもよい。例えば、第２の表示デバイスはコンピューティングデバイス（単数又は複数）にもはや結合されていなくてもよい。例えば、ユーザはユーザのラップトップ（コンピューティングデバイス）から外部モニタのプラグを抜き／外部モニタを切断し、その結果、外部モニタはラップトップともはや通信しなくなった。別の例として、外部表示デバイスはアクティブでなくてもよい（例えば、スタンバイモードになっている、オフになっている、切断されている、など）。
【００３８】
６１０において、第２のワークスペースを、第１の表示デバイス上に表示するために提供してもよい。第２のワークスペースを、第１の表示デバイス上に表示するために提供することは、ブロック６０８において、第２の表示デバイスはアクティブでないとの指示を受信することに応じて実行されてもよい。第２のワークスペースを、第１の表示デバイス上に表示するために提供することは、自動的に実行されるか、又は第２のワークスペースを第１の表示デバイスに提供することを確認するユーザ入力の後に実行されてもよい。
【００３９】
いくつかの実施形態では、第２のワークスペースを、第１の表示デバイス上に表示するために提供した結果、第１の表示デバイス上の第１のワークスペースの構成は変更されてもよい。図４に、第１のワークスペースの変更された構成の一例が示されている。この例では、第１のワークスペース及び第２のワークスペースは、第１の表示デバイスのディスプレイ領域のだいたい等しい部分を各々授かる。他の例では、全画面モードになっていたアプリケーションは、その関連付けられたワークスペースが、他の（例えば、新たに加えられた）ワークスペース及びウィンドウよりも大きなディスプレイ領域の部分を授かるように優先されてもよい。
【００４０】
一実施形態では、第１のディスプレイ上に第２のワークスペースを表示することは、第１のディスプレイのサイズ（例えば、表示画面のサイズ）を判定し、それを、第２のワークスペースの記憶された関連付けからの第２のワークスペースに関連付けられたディスプレイのサイズ（及び／又はその他のパラメータ）と比較することを含んでもよい。このような実施形態では、第２のワークスペースを表示することは、関連付けられた表示デバイスのサイズに対する、第１の表示デバイスの判定されたサイズに従って実行されてもよい。
【００４１】
６１２において示されるように、第３のディスプレイがコンピューティングデバイス（単数又は複数）と通信しているとの指示を受信してもよい。例えば、第３のディスプレイは第２のディスプレイと同じディスプレイであってもよく、そのため、その指示は、第２のディスプレイがコンピューティングデバイス（単数又は複数）との通信を回復したとの指示になる。又は、いくつかの実施形態では、第３のディスプレイは第２のディスプレイと異なるディスプレイであってもよい。例えば、第２の表示デバイスはユーザのオフィスの外部モニタであってもよく、それに対して、第３の表示デバイスはユーザの自宅の外部モニタ、タブレットデバイス、テレビなどであってもよい。第３の表示デバイスがコンピューティングデバイスと通信しているとの指示は、ケーブルを介するのか、無線によるのか、それとも何らかのその他のインタフェースによるのかにかかわらず、ディスプレイをコンピューティングデバイス（単数又は複数）に接続した結果生じてもよい。
【００４２】
６１４において示されるように、第２の表示デバイスへの第２のワークスペースの関連付けに基づいて、第２のワークスペースの表示を第３の表示デバイスのために構成してもよい。例えば、第２の表示デバイスが第３の表示デバイスと同じディスプレイである実施形態では、第２のワークスペース及びそのそれぞれのウィンドウの構成、レイアウト、サイズなどが再現されるように、第２のワークスペースのウィンドウ（単数又は複数）の表示が復元されてもよい。
【００４３】
上述されたように、第３の表示デバイスは第２の表示デバイスと異なる表示デバイスであってもよい。このような実施形態では、第２のワークスペースの表示を第３の表示デバイスのために構成することはまた、第３の表示デバイスの１つ以上のパラメータ（例えば、サイズ、解像度、縦横比など）に基づいてもよい。図５には、第３の表示デバイスが、切断された表示デバイス（図２において表示デバイス２１０として示される）よりも小さいデバイス（表示デバイス５１０として示される）である、単純な例が示されている。
【００４４】
さまざまな実施形態では、１つのワークスペースのウィンドウを、そのワークスペースに関連付けられていない表示デバイス上に表示せよとの要求が（例えば、オペレーティングシステムによってアプリケーションから）受信されてもよいことに留意されたい。その要求を受信したことに応じて、要求は承認又は拒否されてもよい。承認された場合には、そのウィンドウは、そのワークスペースに関連付けられていない表示デバイスに表示するために提供されてもよい。一実施形態では、次に、そのウィンドウは、そのデバイスに関連付けられたワークスペースのウィンドウとともに表示されてもよい。別の実施形態では、そのウィンドウの表示は他のワークスペースのウィンドウの表示を置換してもよい。
【００４５】
一例として、１つ以上の第１のウィンドウが第１のワークスペース及び第１のディスプレイに関連付けられ、１つ以上の第２のウィンドウが第２のワークスペース及び第２のディスプレイに関連付けられるシナリオを考える。第１のアプリケーションは、実行すると、１つ以上の第１のウィンドウのうちの１つ以上を生成してもよい。次に、第１のアプリケーションは、第２のディスプレイ上にもウィンドウを表示することの許可を（例えば、ユーザ入力に基づき、又は自動的に）要求してもよい（例えば、一方のディスプレイ上の１つのウィンドウ内にカレンダーの月ビューを有し、他方のディスプレイ上のウィンドウ内に予定表ビューを有するカレンダーアプリケーション）。要求を承認すると、オペレーティングシステムは、第１のアプリケーションが第１のディスプレイ及び第２のディスプレイの両方の上にウィンドウ（単数又は複数）を（例えば、全画面又は他の方法で）表示することを許可してもよい。一実施形態では、第２のディスプレイ上に表示された第１のアプリケーションのウィンドウ（単数又は複数）は第２のワークスペースの１つ以上の第２のウィンドウを置換してもよく、それに対して、別の実施形態では、第２のディスプレイ上に表示された第１のアプリケーションのウィンドウ（単数又は複数）は１つ以上の第２のウィンドウを置換してもよい。その後者の実施形態では、第１のアプリケーションのウィンドウ（単数又は複数）を第２のディスプレイ上に表示する許可を終了させると、１つ以上の第２のウィンドウの表示は復元されてもよい。このような終了は、ユーザ要求、時間切れ、第２のディスプレイ上にある第１のアプリケーションのウィンドウ（単数又は複数）を閉じることに基づいてもよく、第２のワークスペースに関連付けられたアプリケーションによるその後の要求（例えば、置き換え要求）に基づいてもよく、その他に基づいてもよい。アプリケーション又はワークスペースが、複数のディスプレイ上に表示されることを許可されると、ウィンドウがそれらのディスプレイを横切って跨がること（例えば、拡張デスクトップ）が許可されてもよいことに留意されたい。しかし、許可が終了すると、表示デバイスの独立が復元される。
【００４６】
システムの例
図７は、ワークスペース関連付けモジュール７１８を実装するように構成されるオペレーティングシステム７１６の一実施形態を示す。上述されたように、ワークスペース関連付けモジュール７１８は、開示されている技法のさまざまな実施形態を実装してもよい。図示されている実施形態は、さまざまなアプリケーション７１４、オペレーティングシステム７１６、及びワークスペース関連付けモジュール７１８を実装するように構成されるコンピューティングデバイス７１０を含む。
【００４７】
ワークスペース関連付けモジュール７１８は、ソフトウェア、ハードウェア、又はその両方の組み合わせの形態でオペレーティングシステムの一部として実装されてもよいが、複数のディスプレイのそれぞれのディスプレイ上にワークスペースを表示することを容易にするための本開示の技法を独立して実行するように構成されてもよい。例えば、ワークスペース関連付けモジュール７１８は、第１の関連付けとして、１つ以上の第１のウィンドウを含む第１のワークスペースを第１の表示デバイスに関連付けるように構成されてもよい。ワークスペース関連付けモジュール７１８はまた、第２の関連付けとして、１つ以上の第２のウィンドウを含む第２のワークスペースを第２の表示デバイスに関連付けるように構成されてもよい。加えて、ワークスペース関連付けモジュール７１８は、第１のワークスペース及び第２のワークスペースを、第１の表示デバイス及び第２の表示デバイス７３０及び７３４にそれぞれ表示するために提供するように構成されてもよい。第１の表示デバイス及び第２の表示デバイス７３０及び７３４は独立しており、そのため、第１の表示デバイス７３０内の第１のワークスペースのウィンドウを、第２の表示デバイス７３４に対応する座標位置を横切るように操作しても、第１のワークスペースが第２の表示デバイス７３４上に表示される結果は生じない。
【００４８】
本明細書に説明されているように、表示デバイスへのワークスペースの関連付けは、データストア７２０などの、データストア内に記憶されてもよい。それに応じて、記憶された関連付けは、表示デバイスの接続／再接続時にワークスペースを復元／再構成するためにオペレーティングシステム７１６及びワークスペース関連付けモジュール７１８によって読み出され、及び／又は用いられてもよい。データストア７２０はコンピューティングデバイス７１０から分離しているように示されているが、いくつかの実施形態では、データストア７２０は、コンピューティングデバイス７１０の一部であるデータストアであってもよい。
【００４９】
コンピュータシステムの例
図８は、上述された実施形態を実装するように構成されてもよいコンピュータシステム８００を示す。異なる実施形態では、コンピュータシステムは、限定するものではないが、パーソナルコンピュータシステム、デスクトップコンピュータ、ラップトップ、タブレットデバイス、ノートブック、若しくはネットブックコンピュータ、メインフレームコンピュータシステム、ハンドヘルドコンピュータ、ワークステーション、ネットワークコンピュータ、カメラ、セットトップボックス、モバイルデバイス、消費者デバイス、ビデオゲームコンソール、ハンドヘルドビデオゲームデバイス、アプリケーションサーバ、記憶デバイス、テレビ、ビデオ録画デバイス、スイッチ、モデム、ルータなどの周辺デバイス、又は概して任意の種類のコンピューティングデバイス若しくは電子デバイスを含む、さまざまな種類のデバイスの任意のものであってよい。
【００５０】
一実施形態では、コンピュータシステム８００は、入力／出力（Ｉ／Ｏ）インタフェース８３０を介してシステムメモリ８２０に結合される１つ以上のプロセッサ８１０ａ〜８１０ｎを含む。コンピュータシステムは、Ｉ／Ｏインタフェース８３０に結合されるネットワークインタフェース８４０、並びにカーソル制御デバイス８６０、キーボード８７０、及び第１の表示デバイス及び第２の表示デバイスなどの１つ以上のディスプレイ８８０などの、１つ以上の入力／出力デバイス８５０を更に含む。いくつかの実施形態では、実施形態は、単一インスタンスのコンピュータシステム８００を用いて実装されてもよいと企図され、その一方で、他の実施形態では、複数のこのようなシステム上で実装されてもよいか、又はコンピュータシステム８００を構成する複数のノードが、実施形態の異なる部分若しくはインスタンスをホストするように構成されてもよい。例えば、一実施形態では、いくつかの要素は、他の要素を実装するノードと別個であるコンピュータシステム８００の１つ以上のノードを介して実装されてもよい。
【００５１】
さまざまな実施形態では、コンピュータシステム８００は、１つのプロセッサ８１０を含む単一プロセッサシステム、又はいくつかのプロセッサ８１０（例えば、２つ、４つ、８つ、若しくは別の好適な個数）を含む多重プロセッサシステムであってもよい。プロセッサ８１０は、命令を実行する能力を有する任意の好適なプロセッサであってもよい。例えば、さまざまな実施形態では、プロセッサ８１０は、ｘ８６、ＰｏｗｅｒＰＣ、ＳＰＡＲＣ、若しくはＭＩＰＳ  ＩＳＡ、又は任意の他の好適なＩＳＡなどの、種々の命令セットアーキテクチャ（ＩＳＡ：instruction set architecture）の任意のものを実装する汎用プロセッサ又は組み込みプロセッサであってもよい。多重プロセッサシステムでは、プロセッサ８１０の各々は、必須のことではないが、同じＩＳＡを共通に実装してもよい。
【００５２】
いくつかの実施形態では、少なくとも１つのプロセッサ８１０はグラフィック処理ユニットであってもよい。グラフィック処理ユニット（ＧＰＵ：graphics processing unit）は、パーソナルコンピュータ、ワークステーション、ゲームコンソール又はその他のコンピュータシステムのための専用グラフィックレンダリングデバイスと見なされてもよい。ＧＰＵは、コンピューターグラフィックスを操作し、表示する効率が非常に高くなり得、それらの高度の並列構造のために、それらはさまざまな複雑なグラフィカルアルゴリズムのために典型的なＣＰＵよりも効率が高くなり得る。例えば、グラフィックプロセッサは多数の図形要素演算を、それらの実行を、ホスト中央処理装置（ＣＰＵ：central processing unit）を用いて画面に直接描画するよりもはるかに高速にする仕方で実施することができる。さまざまな実施形態では、複数の独立した表示デバイス上にさまざまなワークスペースを表示するための本明細書において開示されている方法は、このようなＧＰＵのうちの１つの上で実行するか、又はそれらのうちの２つ以上の上で並列実行するように構成されるプログラム命令によって実装されてもよい。ＧＰＵ（単数又は複数）は、プログラマがＧＰＵ（単数又は複数）の機能性を呼び出すことを可能にする１つ以上のアプリケーションプログラマインタフェース（ＡＰＩ：application programmer interface）を実装してもよい。好適なＧＰＵは、ＮＶＩＤＩＡコーポレーション（NVIDIA Corporation）、ＡＴＩ（登録商標）テクノロジーズ（ATI Technologies）、及びその他のものなどのベンダから市販のものであってもよい。
【００５３】
システムメモリ８２０は、プロセッサ８１０によってアクセス可能なプログラム命令及び／又はデータを記憶するように構成されてもよい。さまざまな実施形態では、システムメモリ８２０は、スタティック・ランダムアクセスメモリ（ＳＲＡＭ：static random access memory）、シンクロナス・ダイナミックＲＡＭ（ＳＤＲＡＭ：synchronous dynamic RAM）、不揮発性／フラッシュ型メモリ、又は任意のその他の種類のメモリなどの、任意の好適なメモリ技術を用いて実装されてもよい。例示されている実施形態では、複数の独立した表示デバイス上にさまざまなワークスペースを表示するための方法について上述されたものなどの、所望の機能を実装するプログラム命令及びデータは、システムメモリ８２０内にプログラム命令８２５及びデータ記憶８３５としてそれぞれ記憶されるように示されている。他の実施形態では、プログラム命令及び／若しくはデータは、異なる種類のコンピュータアクセス可能媒体上、又はシステムメモリ８２０若しくはコンピュータシステム８００から分離した同様の媒体上で受信、送信又は記憶されてもよい。一般的に言えば、コンピュータアクセス可能媒体は、Ｉ／Ｏインタフェース８３０を介してコンピュータシステム８００に結合される磁気又は光学媒体、例えば、ディスク又はＣＤ／ＤＶＤ−ＲＯＭ、などの記憶媒体又はメモリ媒体を含んでもよい。コンピュータアクセス可能媒体を介して記憶されるプログラム命令及びデータは、電気信号、電磁信号、又はデジタル信号などの伝送媒体又は信号によって伝送されてもよく、それらの信号は、ネットワークインタフェース８４０を介して実装し得るものなどの、ネットワーク及び／又は無線リンクなどの通信媒体を介して伝達されてもよい。
【００５４】
一実施形態では、Ｉ／Ｏインタフェース８３０は、プロセッサ８１０と、システムメモリ８２０と、ネットワークインタフェース８４０、又は入力／出力デバイス８５０などのその他の周辺インタフェースを含む、デバイス内の任意の周辺デバイスとの間のＩ／Ｏトラフィックを調整するように構成されてもよい。いくつかの実施形態では、Ｉ／Ｏインタフェース８３０は、１つの構成要素（例えば、システムメモリ８２０）からのデータ信号を別の構成要素（例えば、プロセッサ８１０）による利用に適した形式に変換するために、任意の必要なプロトコル、タイミング又はその他のデータ変換を実行してもよい。いくつかの実施形態では、Ｉ／Ｏインタフェース８３０は、例えば、周辺装置相互接続（ＰＣＩ：Peripheral Component Interconnect）バス規格又はユニバーサルシリアルバス（ＵＳＢ：Universal Serial Bus）規格のバリアントなどの、さまざまな種類の周辺バスを通じて取り付けられるデバイスのためのサポートを含んでもよい。いくつかの実施形態では、Ｉ／Ｏインタフェース８３０の機能は、２つ以上の分離した構成要素に分割されてもよい。加えて、いくつかの実施形態では、システムメモリ８２０へのインタフェースなどの、Ｉ／Ｏインタフェース８３０の機能性の一部又は全てはプロセッサ８１０内に直接組み込まれてもよい。
【００５５】
ネットワークインタフェース８４０は、コンピュータシステム８００と、他のコンピュータシステムなどの、ネットワークに取り付けられた他のデバイスとの間、又はコンピュータシステム８００のノード間でデータが交換されることを可能にするように構成されてもよい。さまざまな実施形態では、ネットワークインタフェース８４０は、例えば、任意の好適な種類のイーサネット（登録商標）ネットワークなどの、有線又は無線一般データネットワークを介した通信、アナログ音声ネットワーク若しくはデジタルファイバ通信ネットワークなどの電気通信／電話ネットワークを介した通信、ファイバチャネルＳＡＮなどのストレージエリアネットワークを介した通信、又は任意の他の好適な種類のネットワーク及び／若しくはプロトコルを介した通信をサポートしてもよい。
【００５６】
いくつかの実施形態では、入力／出力デバイス８５０は、１つ以上の表示端末（例えば、複数の表示デバイス）、キーボード、キーパッド、タッチパッド、スキャニングデバイス、音声若しくは光学的認識デバイス、又は１つ以上のコンピュータシステム８００によるデータの入力若しくは取得に適した任意のその他のデバイスを含んでもよい。複数の入力／出力デバイス８５０はコンピュータシステム８００内に存在してもよいか、又はコンピュータシステム８００のさまざまなノード上に分散してもよい。いくつかの実施形態では、同様の入力／出力デバイスはコンピュータシステム８００から分離していてもよく、ネットワークインタフェース８４０を通じるなど、有線又は無線接続を通じてコンピュータシステム８００の１つ以上のノードと対話してもよい。
【００５７】
メモリ８２０は、本明細書に説明されているとおりのワークスペース関連付けモジュールの実施形態を実装するように構成されるプログラム命令８２５及び、プログラム命令８２５によってアクセス可能なさまざまなデータを含むデータ記憶８３５を含んでもよい。一実施形態では、プログラム命令８２５は、複数の独立した表示デバイスが、以上の図に示される複数のワークスペースを表示するための方法のソフトウェア要素を含んでもよい。データ記憶８３５は、実施形態において用いられてもよいデータを含んでもよい。他の実施形態では、その他の、又は異なるソフトウェア要素及び／又はデータが含まれてもよい。
【００５８】
当業者は、コンピュータシステム８００は単なる例示にすぎず、複数の独立した表示デバイス上にさまざまなワークスペースを表示することの範囲を、本明細書に説明されているように限定することを意図されていないことを理解するであろう。具体的には、コンピュータシステム及びデバイスは、コンピュータ、ネットワークデバイス、インターネットアプライアンス、ＰＤＡ、無線電話、ページャなどを含む、指示された機能を実行することができるハードウェア又はソフトウェアの任意の組み合わせを含んでもよい。コンピュータシステム８００はまた、図示されていない他のデバイスに接続されてもよいか、又はその代わりに、スタンドアロンのシステムとして動作してもよい。加えて、図示された構成要素によって提供されている機能性は、いくつかの実施形態では、より少ない構成要素に組み合わせられるか、又は追加の構成要素に分散されてもよい。同様に、いくつかの実施形態では、図示されている構成要素のうちのいくつかの機能性は提供されなくてもよく、及び／又は他の追加の機能性が利用可能であってもよい。
【００５９】
当業者はまた、さまざまな項目は、使用されている間にメモリ内、又は記憶装置上に記憶されるように示されているが、これらの項目又はそれらの部分はメモリ管理及びデータ完全性の目的のためにメモリと他の記憶デバイスとの間で転送されてもよいことを理解するであろう。代替的に、他の実施形態では、ソフトウェア構成要素の一部又は全ては、別のデバイス上のメモリ内で実行し、コンピュータ間通信を介して、図示されているコンピュータシステムと通信してもよい。システム構成要素又はデータ構造のいくつか又は全てはまた、以上においてさまざまな例が説明された、適当なドライブによって読み取られるべきコンピュータアクセス可能媒体又は携帯型物品上に（例えば、命令又は構造化データ）として記憶されてもよい。いくつかの実施形態では、コンピュータシステム８００から分離したコンピュータアクセス可能媒体上に記憶された命令は、伝送媒体、又はネットワーク及び／又は無線リンクなどの通信媒体を介して伝達される、電気信号、電磁信号、又はデジタル信号などの信号を介してコンピュータシステム８００へ伝送されてもよい。さまざまな実施形態は、上述の説明に従ってコンピュータアクセス可能媒体上に実装される命令及び／又はデータを受信、送信、又は記憶することを更に含んでもよい。したがって、本開示の実施形態は、他のコンピュータシステム構成を用いて実施されてもよい。
【００６０】
さまざまな実施形態は、上述の説明に従ってコンピュータアクセス可能媒体上に実装される命令及び／又はデータを受信、送信、又は記憶することを更に含んでもよい。一般的に言えば、コンピュータアクセス可能媒体は、磁気媒体若しくは光媒体、例えば、ディスク若しくはＤＶＤ／ＣＤ−ＲＯＭ、ＲＡＭ（例えばＳＤＲＡＭ、ＤＤＲ、ＲＤＲＡＭ、ＳＲＡＭ等）、ＲＯＭ等などの揮発性若しくは不揮発性媒体などの、記憶媒体若しくはメモリ媒体、並びにネットワーク及び／若しくは無線リンクなどの通信媒体を介して伝達される、電気信号、電磁信号、若しくはデジタル信号などの伝送媒体又は信号を含んでもよい。
【００６１】
図に示され、本明細書に説明されているとおりのさまざまな方法は、方法の例示的な実施形態を表す。方法はソフトウェア、ハードウェア、又はそれらの組み合わせの形態で実装されてもよい。方法の順序は変更されてもよく、さまざまな要素が、追加される、再順序付けされる、組み合わせられる、省かれる、変更される、などしてもよい。
【００６２】
本開示の利益を得る当業者に明らかであろうように、さまざまな修正及び変更が行われてもよい。実施形態はこのような修正及び変更を全て包含し、したがって、上述の説明は限定的な意味でなく例示的な意味で考慮されるべきであることが意図されている。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【手続補正書】
【提出日】平成27年11月13日(2015.11.13)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
第１の表示デバイス及び第２の表示デバイスと、
前記第１の表示デバイス及び前記第２の表示デバイスに結合されるコンピューティングデバイスとを備え、
前記コンピューティングデバイスはオペレーティングシステムのワークスペース関連付けモジュールを実装するように構成され、前記ワークスペース関連付けモジュールは、
第１の関連付けとして、第１のワークスペースを前記第１の表示デバイスに関連付けることと、
第２の関連付けとして、第２のワークスペースを前記第２の表示デバイスに関連付けることと、
前記第１のワークスペース及び前記第２のワークスペースを、前記第１の表示デバイス及び前記第２の表示デバイスへそれぞれ表示するために提供する
ここで、前記第１の表示デバイス内の前記第１のワークスペースのウィンドウを、前記第２の表示デバイスに対応する座標位置を横切るように操作しても、前記第２の表示デバイスに影響を与えないように、前記第１の表示デバイス及び前記第２の表示デバイスは独立している、
ように構成されることを特徴とするシステム。
【請求項２】
前記ワークスペース関連付けモジュールは、前記第１の関連付け及び前記第２の関連付けをデータストアに記憶するように更に構成されることを特徴とする、請求項１に記載のシステム。
【請求項３】
前記ワークスペース関連付けモジュールは、
前記第２の表示デバイスは前記コンピューティングデバイスにもはや結合されていないとの指示を受信することと、
第３の表示デバイスが前記コンピューティングデバイスに結合されているとの指示を受信することと、
前記第２の関連付けに基づいて、前記第２のワークスペースを、前記第３の表示デバイス上に表示するために構成することと、をするように更に構成されることを特徴とする、請求項１に記載のシステム。
【請求項４】
前記第３の表示デバイスは前記第２の表示デバイスと異なることを特徴とする、請求項３に記載のシステム。
【請求項５】
前記第１のワークスペースは１つ以上の第１のウィンドウを含み、
前記第２のワークスペースは１つ以上の第２のウィンドウを含み、
前記１つ以上の第１のウィンドウのうちの１つ又は前記１つ以上の第２のウィンドウのうちの１つの少なくとも１つが、全画面モードで実行するアプリケーションのための全画面ウィンドウを含むことを特徴とする、請求項１に記載のシステム。
【請求項６】
コンピューティングデバイス上で実行するオペレーティングシステムによって、
第１の関連付けとして、第１のワークスペースを、前記コンピューティングデバイスに結合された第１の表示デバイスに関連付けるステップと、
第２の関連付けとして、第２のワークスペースを、前記コンピューティングデバイスに結合された第２の表示デバイスに関連付けるステップと、
前記第１のワークスペース及び前記第２のワークスペースを、前記第１の表示デバイス及び前記第２の表示デバイスへそれぞれ表示するために提供するステップと、
ここで、前記第１の表示デバイス内の前記第１のワークスペースのウィンドウを、前記第２の表示デバイスに対応する座標位置を横切るように操作しても、前記第２の表示デバイスに影響を与えないように、前記第１の表示デバイス及び前記第２の表示デバイスは独立している、
を実行することを特徴とする方法。
【請求項７】
前記第２のワークスペースのウィンドウを、前記第１の表示デバイスに対応する座標位置を横切るように操作しても、前記第１の表示デバイスに影響を与えないことを特徴とする請求項６に記載の方法。
【請求項８】
前記第２の表示デバイスが前記コンピューティングデバイスともはや通信していないとの指示を受信するステップと、
前記第２のワークスペースを、前記第１の表示デバイス上に表示するために提供するステップと、を更に含むことを特徴とする請求項６に記載の方法。
【請求項９】
前記第２の表示デバイスが前記コンピューティングデバイスとの通信を回復したとの指示を受信するステップと、
前記第２の関連付けに基づいて、前記第２の表示デバイス上の前記第２のワークスペースの表示を復元するステップと、
を更に含むことを特徴とする請求項８に記載の方法。
【請求項１０】
前記第２のワークスペースを前記第１の表示デバイス上に表示するために提供するステップは、前記第１の表示デバイスへの前記第１のワークスペースの変更された構成を提供するステップを含むことを特徴とする請求項８に記載の方法。
【請求項１１】
前記第２の表示デバイスは前記コンピューティングデバイスともはや通信していないとの指示を受信するステップと、
前記受信後、第３の表示デバイスが前記コンピューティングデバイスと通信しているとの指示を受信するステップと、
前記第２の関連付け、及び前記第３の表示デバイスの１つ以上のパラメータに基づいて、前記第３の表示デバイス上の前記第２のワークスペースの表示を構成するステップと、
を更に含むことを特徴とする請求項６に記載の方法。
【請求項１２】
前記第１のワークスペースの１つ以上のウィンドウが第１の全画面ウィンドウであり、
前記第２のワークスペースの１つ以上のウィンドウが第２の全画面ウィンドウであり、
前記方法は、
前記第１の表示デバイス及び前記第２の表示デバイスが前記第１の全画面ウィンドウ及び前記第２の全画面ウィンドウをそれぞれ表示するステップと
を更に含むことを特徴とする請求項６に記載の方法。
【請求項１３】
前記第２の表示デバイス上に前記第１のワークスペースの特定のウィンドウを表示せよとの要求を受信するステップと、
前記第１のワークスペースの前記特定のウィンドウを、前記第２の表示デバイスへ表示するために提供するステップと、
を更に含むことを特徴とする請求項６に記載の方法。
【請求項１４】
前記第１のワークスペースの前記特定のウィンドウを、前記第２の表示デバイスへ表示するために提供するステップは、前記第２の表示デバイス上の前記第２のワークスペースの表示を前記第１のワークスペースの前記特定のウィンドウの表示で置換するステップを含むことを特徴とする請求項１３に記載の方法。
【請求項１５】
コンピューティングデバイス上で実行するオペレーティングシステム内で、第１の関連付けとして、第１のワークスペースを、前記コンピューティングデバイスに結合された第１の表示デバイスに関連付けるための手段と、
前記コンピューティングデバイス上で実行する前記オペレーティングシステム内で、第２の関連付けとして、第２のワークスペースを、前記コンピューティングデバイスに結合された第２の表示デバイスに関連付けるための手段と、
前記第１のワークスペース及び前記第２のワークスペースを、前記第１の表示デバイス及び前記第２の表示デバイスへそれぞれ表示するために提供する手段と、
ここで、前記第１の表示デバイス内の前記第１のワークスペースのウィンドウを、前記第２の表示デバイスに対応する座標位置を横切るように操作しても、前記第２の表示デバイスに影響を与えないように、前記第１の表示デバイス及び前記第２の表示デバイスは独立している、
を備えることを特徴とするシステム。
【国際調査報告】
2016517111.tif 000011
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