(57)【要約】  本発明の実施例は、無線通信システムにおいて端末がディスカバリ信号をマップする方法であって、ディスカバリ信号を生成するステップと、前記ディスカバリ信号をディスカバリユニットにマップするステップと、前記ディスカバリユニットを複数のディスカバリ信号ＲＢ（ｒｅｓｏｕｒｃｅ  ｂｌｏｃｋ）の少なくとも一部にマップするステップとを有し、前記端末を含めてディスカバリ信号を送受信する端末の数が、あらかじめ設定された値以下である場合、前記複数のディスカバリ信号ＲＢのうち、ＤＣ（Ｄｉｒｅｃｔ  Ｃｕｒｒｅｎｔ）搬送波を基準に、正の周波数領域に含まれるディスカバリ信号ＲＢの周波数帯域の絶対値は、負の周波数領域に存在するディスカバリ信号ＲＢに該当する周波数帯域の絶対値と重複しない、ディスカバリ信号マッピング方法。【選択図】図５
2016532372.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
無線通信システムにおいて端末がディスカバリ信号をマップする方法であって、
ディスカバリ信号を生成するステップと、
前記ディスカバリ信号をディスカバリユニットにマップするステップと、
前記ディスカバリユニットを複数のディスカバリ信号ＲＢ（ｒｅｓｏｕｒｃｅ  ｂｌｏｃｋ）の少なくとも一部にマップするステップと、
を有し、
前記端末を含めてディスカバリ信号を送受信する端末の数が、あらかじめ設定された値以下である場合、前記複数のディスカバリ信号ＲＢのうち、ＤＣ（Ｄｉｒｅｃｔ  Ｃｕｒｒｅｎｔ）搬送波を基準に、正の周波数領域に含まれるディスカバリ信号ＲＢの周波数帯域の絶対値は、負の周波数領域に存在するディスカバリ信号ＲＢに該当する周波数帯域の絶対値と重複しない、ディスカバリ信号マッピング方法。
【請求項２】
前記端末のシステム帯域幅が偶数個のＲＢからなる場合、前記複数のディスカバリ信号ＲＢは、ＤＣ搬送波に最も隣接した２つのディスカバリ信号ＲＢを含まない、請求項１に記載のディスカバリ信号マッピング方法。
【請求項３】
前記端末のシステム帯域幅が奇数個のＲＢからなる場合、前記複数のディスカバリ信号ＲＢは、ＤＣ搬送波を含むディスカバリ信号ＲＢを含まない、請求項１に記載のディスカバリ信号マッピング方法。
【請求項４】
前記複数のディスカバリ信号ＲＢには、ＰＵＣＣＨ送信のためのＲＢが含まれない、請求項１に記載のディスカバリ信号マッピング方法。
【請求項５】
前記ＰＵＣＣＨ送信のためのＲＢには、ＰＵＣＣＨがマップされるＲＢ及び前記ＰＵＣＣＨがマップされるＲＢに隣接したｍ個（ｍ＞０）のＲＢを含む、請求項４に記載のディスカバリ信号マッピング方法。
【請求項６】
前記複数のディスカバリ信号ＲＢに含まれた隣接した２つのＲＢはｌ個（ｌ＞０）のＲＢだけの間隔を有する、請求項１に記載のディスカバリ信号マッピング方法。
【請求項７】
前記複数のディスカバリ信号ＲＢのそれぞれは、ｎ個（ｎ＞０）のＲＢで構成される、請求項１に記載のディスカバリ信号マッピング方法。
【請求項８】
前記複数のディスカバリ信号ＲＢは、前記端末に設定されたサブフレーム上でのみ存在する、請求項１に記載のディスカバリ信号マッピング方法。
【請求項９】
前記端末を含めてディスカバリ信号を送受信する端末の数が、あらかじめ設定された値よりも大きい場合、前記重複が許容される、請求項１に記載のディスカバリ信号マッピング方法。
【請求項１０】
前記複数のディスカバリ信号ＲＢの少なくとも一部は、前記端末に設定された複数のディスカバリ信号ＲＢサブセットのいずれか一つに該当する、請求項１に記載のディスカバリ信号マッピング方法。
【請求項１１】
前記ディスカバリユニットのサイズは、前記端末のシステム帯域幅によって変化する、請求項１に記載のディスカバリ信号マッピング方法。
【請求項１２】
前記ユニットサイズの変化は、前記システム帯域幅におけるディスカバリユニットの個数が一定であるという制限下でなされる、請求項１に記載のディスカバリ信号マッピング方法。
【請求項１３】
無線通信システムにおける端末装置であって、
受信モジュールと、
プロセッサと、
を備え、
前記プロセッサは、ディスカバリ信号を生成し、前記ディスカバリ信号をディスカバリユニットにマップし、前記ディスカバリユニットを複数のディスカバリ信号ＲＢ（ｒｅｓｏｕｒｃｅ  ｂｌｏｃｋ、ＤＳＲＢ）の少なくとも一部にマップし、
前記端末を含めてディスカバリ信号を送受信する端末の数が、あらかじめ設定された値以下である場合、前記複数のディスカバリ信号ＲＢのうち、ＤＣ（Ｄｉｒｅｃｔ  Ｃｕｒｒｅｎｔ）搬送波を基準に、正の周波数領域に含まれるディスカバリ信号ＲＢの周波数帯域の絶対値は、負の周波数領域に存在するディスカバリ信号ＲＢに該当する周波数帯域の絶対値と重複しない、端末装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
以下の説明は、無線通信システムに係り、特に、装置対装置通信においてディスカバリ信号を生成、マッピングする方法及び装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
無線通信システムが音声やデータなどのような様々な通信サービスを提供するために広範囲に展開されている。一般に、無線通信システムは、利用可能なシステムリソース（帯域幅、送信電力など）を共有して複数ユーザとの通信を支援できる多元接続（ｍｕｌｔｉｐｌｅ  ａｃｃｅｓｓ）システムである。多元接続システムの例には、ＣＤＭＡ（ｃｏｄｅ  ｄｉｖｉｓｉｏｎ  ｍｕｌｔｉｐｌｅ  ａｃｃｅｓｓ）システム、ＦＤＭＡ（ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  ｄｉｖｉｓｉｏｎ  ｍｕｌｔｉｐｌｅ  ａｃｃｅｓｓ）システム、ＴＤＭＡ（ｔｉｍｅ  ｄｉｖｉｓｉｏｎ  ｍｕｌｔｉｐｌｅ  ａｃｃｅｓｓ）システム、ＯＦＤＭＡ（ｏｒｔｈｏｇｏｎａｌ  ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  ｄｉｖｉｓｉｏｎ  ｍｕｌｔｉｐｌｅ  ａｃｃｅｓｓ）システム、ＳＣ−ＦＤＭＡ（ｓｉｎｇｌｅ  ｃａｒｒｉｅｒ  ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  ｄｉｖｉｓｉｏｎ  ｍｕｌｔｉｐｌｅ  ａｃｃｅｓｓ）システム、ＭＣ−ＦＤＭＡ（ｍｕｌｔｉ  ｃａｒｒｉｅｒ  ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  ｄｉｖｉｓｉｏｎ  ｍｕｌｔｉｐｌｅ  ａｃｃｅｓｓ）システムなどがある。
【０００３】
装置対装置（Ｄｅｖｉｃｅ−ｔｏ−Ｄｅｖｉｃｅ；Ｄ２Ｄ）通信とは、端末（Ｕｓｅｒ  Ｅｑｕｉｐｍｅｎｔ；ＵＥ）間に直接的なリンクを設定し、基地局（ｅｖｏｌｖｅｄ  ＮｏｄｅＢ；ｅＮＢ）の介入無しに端末間で音声、データなどを直接やり取りする通信方式のことをいう。Ｄ２Ｄ通信は、端末−対−端末（ＵＥ−ｔｏ−ＵＥ）通信、ピア−対−ピア（Ｐｅｅｒ−ｔｏ−Ｐｅｅｒ）通信などの方式を含むことができる。また、Ｄ２Ｄ通信方式は、Ｍ２Ｍ（Ｍａｃｈｉｎｅ−ｔｏ−Ｍａｃｈｉｎｅ）通信、ＭＴＣ（Ｍａｃｈｉｎｅ  Ｔｙｐｅ  Ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎ）などに応用することができる。
【０００４】
Ｄ２Ｄ通信は、急増しているデータトラフィックによる基地局の負担を解決可能な一つの方法として考慮されている。例えば、Ｄ２Ｄ通信によれば、既存の無線通信システムと違い、基地局の介入無しに装置間でデータをやり取りするので、ネットワークの過負荷が減る。また、Ｄ２Ｄ通信を導入することによって、基地局における手順の減少、Ｄ２Ｄに参加する装置の消費電力の低減、データ伝送速度の増加、ネットワークの収容能力の増大、負荷の分散、セルカバレッジの拡大などの効果を期待することができる。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
本発明では、装置対装置通信におけるディスカバリ信号の生成、構造、ディスカバリ信号の送信に用いられるリソースの定義、ディスカバリ信号のマッピングなどを技術的課題とする。
【０００６】
本発明で達成しようとする技術的課題は、以上に言及した技術的課題に制限されず、言及していない他の技術的課題は、以下の記載から、本発明の属する技術の分野における通常の知識を有する者に明確に理解されるであろう。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明の第１の技術的側面は、無線通信システムにおいて端末がディスカバリ信号をマップする方法であって、ディスカバリ信号を生成するステップと、前記ディスカバリ信号をディスカバリユニットにマップするステップと、前記ディスカバリユニットを複数のディスカバリ信号ＲＢ（ｒｅｓｏｕｒｃｅ  ｂｌｏｃｋ）の少なくとも一部にマップするステップとを有し、前記端末を含めてディスカバリ信号を送受信する端末の数が、あらかじめ設定された値以下である場合、前記複数のディスカバリ信号ＲＢのうち、ＤＣ搬送波を基準に、正の周波数領域に含まれるディスカバリ信号ＲＢの周波数帯域の絶対値は、負の周波数領域に存在するディスカバリ信号ＲＢに該当する周波数帯域の絶対値と重複しない、ディスカバリ信号マッピング方法である。
【０００８】
本発明の第二の技術的側面は、無線通信システムにおける端末装置であって、受信モジュールと、プロセッサとを備え、前記プロセッサは、ディスカバリ信号を生成し、前記ディスカバリ信号をディスカバリユニットにマップし、前記ディスカバリユニットを複数のディスカバリ信号ＲＢ（ｒｅｓｏｕｒｃｅ  ｂｌｏｃｋ、ＤＳＲＢ）の少なくとも一部にマップし、前記端末を含めてディスカバリ信号を送受信する端末の数が、あらかじめ設定された値以下である場合、前記複数のディスカバリ信号ＲＢのうち、ＤＣ搬送波を基準に、正の周波数領域に含まれるディスカバリ信号ＲＢの周波数帯域の絶対値は、負の周波数領域に存在するディスカバリ信号ＲＢに該当する周波数帯域の絶対値と重複しない、端末装置である。
【０００９】
上記の第１の技術的側面及び第二の技術的側面は、次の事項の全部／一部を含むことができる。
【００１０】
前記端末のシステム帯域幅が偶数個のＲＢからなる場合、前記複数のディスカバリ信号ＲＢは、ＤＣ搬送波に最も隣接した２つのディスカバリ信号ＲＢを含まない。
【００１１】
前記端末のシステム帯域幅が奇数個のＲＢからなる場合、前記複数のディスカバリ信号ＲＢはＤＣ搬送波を含むディスカバリ信号ＲＢを含まなくてもよい。
【００１２】
前記複数のディスカバリ信号ＲＢにはＰＵＣＣＨ送信のためのＲＢが含まれなくてもよい。
【００１３】
前記ＰＵＣＣＨ送信のためのＲＢには、ＰＵＣＣＨがマップされるＲＢ及び前記ＰＵＣＣＨがマップされるＲＢに隣接したｍ個（ｍ＞０）のＲＢを含むことができる。
【００１４】
前記複数のディスカバリ信号ＲＢに含まれた隣接した２つのＲＢは、ｌ個（ｌ＞０）のＲＢだけの間隔を有することができる。
【００１５】
前記複数のディスカバリ信号ＲＢのそれぞれは、ｎ個（ｎ＞０）のＲＢで構成されてもよい。
【００１６】
前記複数のディスカバリ信号ＲＢは、前記端末に設定されたサブフレーム上でのみ存在することができる。
【００１７】
前記端末を含めてディスカバリ信号を送受信する端末の数が、あらかじめ設定された値よりも大きい場合、前記重複が許容されてもよい。
【００１８】
前記複数のディスカバリ信号ＲＢの少なくとも一部は、前記端末に設定された複数のディスカバリ信号ＲＢサブセットのいずれか一つに該当してもよい。
【００１９】
前記ディスカバリユニットのサイズは、前記端末のシステム帯域幅によって変化してもよい。
【００２０】
前記ユニットサイズの変化は、前記システム帯域幅におけるディスカバリユニットの個数が一定であるという制限下でなされてもよい。
【発明の効果】
【００２１】
本発明によれば、ディスカバリ信号の送信による様々な干渉の影響を最小化しながらディスカバリ信号を送信することができる。
【００２２】
本発明から得られる効果は、以上に言及した効果に制限されず、言及していない他の効果は、以下の記載から、本発明の属する技術の分野における通常の知識を有する者にとって明らかになるであろう。
【図面の簡単な説明】
【００２３】
本明細書に添付される図面は、本発明に関する理解を提供するためのものであり、本発明の様々な実施の形態を示し、明細書の記載と共に本発明の原理を説明するためのものである。
【図１】無線フレームの構造を示す図である。
【図２】下りリンクスロットにおけるリソースグリッド（ｒｅｓｏｕｒｃｅ  ｇｒｉｄ）を示す図である。
【図３】下りリンクサブフレームの構造を示す図である。
【図４】上りリンクサブフレームの構造を示す図である。
【図５】本発明の実施例に係るディスカバリ信号リソースブロックを説明するための図である。
【図６】本発明の実施例に係るディスカバリ信号リソースブロックを説明するための図である。
【図７】本発明の実施例に係るディスカバリ信号を説明するための図である。
【図８】本発明の実施例に係るディスカバリ信号を説明するための図である。
【図９】本発明の実施例に係るディスカバリ信号を説明するための図である。
【図１０】本発明の実施例に係るディスカバリ信号を説明するための図である。
【図１１】送受信装置の構成を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００２４】
以下の実施例は、本発明の構成要素及び特徴を所定の形態で結合したものである。各構成要素又は特徴は、別に明示しない限り、選択的なものとして考慮されてもよい。各構成要素又は特徴は、他の構成要素や特徴と結合しない形態で実施されてもよく、また、一部の構成要素及び／又は特徴は結合されて本発明の実施例を構成してもよい。本発明の実施例で説明される動作の順序は変更されてもよい。ある実施例の一部の構成や特徴は、他の実施例に含まれてもよく、他の実施例の対応する構成又は特徴に代えてもよい。
【００２５】
本明細書では、本発明の実施例を、基地局と端末間におけるデータ送受信の関係を中心に説明する。ここで、基地局は、端末と直接に通信を行うネットワークの終端ノード（ｔｅｒｍｉｎａｌ  ｎｏｄｅ）としての意味を有する。本文書で、基地局により行われるとした特定の動作は、場合によっては、基地局の上位ノード（ｕｐｐｅｒ  ｎｏｄｅ）により行われてもよい。
【００２６】
すなわち、基地局を含む複数のネットワークノード（ｎｅｔｗｏｒｋ  ｎｏｄｅｓ）で構成されるネットワークにおいて、端末との通信のために行われる様々な動作は、基地局、又は基地局以外の他のネットワークノードにより行われるということは明らかである。「基地局（ＢＳ：Ｂａｓｅ  Ｓｔａｔｉｏｎ）」は、固定局（ｆｉｘｅｄ  ｓｔａｔｉｏｎ）、Ｎｏｄｅ Ｂ、ｅＮｏｄｅ Ｂ（ｅＮＢ）、アクセスポイント（ＡＰ：Ａｃｃｅｓｓ  Ｐｏｉｎｔ）などの用語に代えてもよい。中継機は、Ｒｅｌａｙ  Ｎｏｄｅ（ＲＮ）、Ｒｅｌａｙ  Ｓｔａｔｉｏｎ（ＲＳ）などの用語に代えてもよい。また、「端末（Ｔｅｒｍｉｎａｌ）」は、ＵＥ（Ｕｓｅｒ  Ｅｑｕｉｐｍｅｎｔ）、ＭＳ（Ｍｏｂｉｌｅ  Ｓｔａｔｉｏｎ）、ＭＳＳ（Ｍｏｂｉｌｅ  Ｓｕｂｓｃｒｉｂｅｒ  Ｓｔａｔｉｏｎ）、ＳＳ（Ｓｕｂｓｃｒｉｂｅｒ  Ｓｔａｔｉｏｎ）などの用語に代えてもよい。以下に記述されるセルの名称は、基地局（ｂａｓｅ  ｓｔａｔｉｏｎ、ｅＮＢ）、セクタ（ｓｅｃｔｏｒ）、リモートラジオヘッド（ｒｅｍｏｔｅ  ｒａｄｉｏ  ｈｅａｄ，ＲＲＨ）、リレー（ｒｅｌａｙ）などの送受信ポイントに適用され、また、特定の送受信ポイントで構成搬送波（ｃｏｍｐｏｎｅｎｔ  ｃａｒｒｉｅｒ）を区分するための包括的な用語で使われてもよい。
【００２７】
以下の説明で使われる特定の用語は、本発明の理解を助けるために提供されたもので、これらの特定の用語の使用は、本発明の技術的思想から逸脱することなく他の形態に変更されてもよい。
【００２８】
場合によっては、本発明の概念が曖昧になることを避けるために、公知の構造及び装置を省略したり、各構造及び装置の核心機能を中心にしたブロック図の形式で示すこともできる。また、本明細書全体を通じて同一の構成要素には同一の図面符号を付して説明する。
【００２９】
本発明の実施例は、無線接続システムであるＩＥＥＥ ８０２システム、３ＧＰＰシステム、３ＧＰＰ ＬＴＥ及びＬＴＥ−Ａ（ＬＴＥ−Ａｄｖａｎｃｅｄ）システム、及び３ＧＰＰ２システムの少なくとも一つに開示された標準文書でサポートすることができる。すなわち、本発明の実施例において本発明の技術的思想を明確にするために説明していない段階又は部分は、上記の標準文書でサポートすることができる。なお、本文書で開示している全ての用語は、上記の標準文書によって説明することができる。
【００３０】
以下の技術は、ＣＤＭＡ（Ｃｏｄｅ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅ  Ａｃｃｅｓｓ）、ＦＤＭＡ（Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅ  Ａｃｃｅｓｓ）、ＴＤＭＡ（Ｔｉｍｅ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅ  Ａｃｃｅｓｓ）、ＯＦＤＭＡ（Ｏｒｔｈｏｇｏｎａｌ  Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅ  Ａｃｃｅｓｓ）、ＳＣ−ＦＤＭＡ（Ｓｉｎｇｌｅ  Ｃａｒｒｉｅｒ  Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅ  Ａｃｃｅｓｓ）などのような種々の無線接続システムに用いることができる。ＣＤＭＡは、ＵＴＲＡ（Ｕｎｉｖｅｒｓａｌ  Ｔｅｒｒｅｓｔｒｉａｌ  Ｒａｄｉｏ  Ａｃｃｅｓｓ）やＣＤＭＡ２０００のような無線技術（ｒａｄｉｏ  ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ）によって実現することができる。ＴＤＭＡは、ＧＳＭ（Ｇｌｏｂａｌ  Ｓｙｓｔｅｍ  ｆｏｒ  Ｍｏｂｉｌｅ  ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎｓ）／ＧＰＲＳ（Ｇｅｎｅｒａｌ  Ｐａｃｋｅｔ  Ｒａｄｉｏ  Ｓｅｒｖｉｃｅ）／ＥＤＧＥ（Ｅｎｈａｎｃｅｄ  Ｄａｔａ  Ｒａｔｅｓ  ｆｏｒ  ＧＳＭ  Ｅｖｏｌｕｔｉｏｎ）のような無線技術によって実現することができる。ＯＦＤＭＡは、ＩＥＥＥ ８０２．１１（Ｗｉ−Ｆｉ）、ＩＥＥＥ ８０２．１６（ＷｉＭＡＸ）、ＩＥＥＥ ８０２−２０、Ｅ−ＵＴＲＡ（Ｅｖｏｌｖｅｄ  ＵＴＲＡ）などのような無線技術によって実現することができる。ＵＴＲＡは、ＵＭＴＳ（Ｕｎｉｖｅｒｓａｌ  Ｍｏｂｉｌｅ  Ｔｅｌｅｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎｓ  Ｓｙｓｔｅｍ）の一部である。３ＧＰＰ（３ｒｄ  Ｇｅｎｅｒａｔｉｏｎ  Ｐａｒｔｎｅｒｓｈｉｐ  Ｐｒｏｊｅｃｔ） ＬＴＥ（ｌｏｎｇ  ｔｅｒｍ  ｅｖｏｌｕｔｉｏｎ）は、Ｅ−ＵＴＲＡを用いるＥ−ＵＭＴＳ（Ｅｖｏｌｖｅｄ  ＵＭＴＳ）の一部であり、下りリンクでＯＦＤＭＡを採用し、上りリンクでＳＣ−ＦＤＭＡを採用する。ＬＴＥ−Ａ（Ａｄｖａｎｃｅｄ）は、３ＧＰＰ ＬＴＥの進展である。ＷｉＭＡＸは、ＩＥＥＥ ８０２．１６ｅ規格（ＷｉｒｅｌｅｓｓＭＡＮ−ＯＦＤＭＡ  Ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ  Ｓｙｓｔｅｍ）及び進展したＩＥＥＥ ８０２．１６ｍ規格（ＷｉｒｅｌｅｓｓＭＡＮ−ＯＦＤＭＡ  Ａｄｖａｎｃｅｄ  ｓｙｓｔｅｍ）によって説明することができる。明確性のために、以下では、３ＧＰＰ ＬＴＥ及びＬＴＥ−Ａシステムを中心に説明するが、本発明の技術的思想はこれに制限されない。
【００３１】
ＬＴＡ／ＬＴＡ−Ａリソース構造／チャネル
図１を参照して無線フレームの構造について説明する。
【００３２】
セルラーＯＦＤＭ無線パケット通信システムにおいて、上り／下りリンク信号パケット送信はサブフレーム（ｓｕｂｆｒａｍｅ）単位に行われ、１サブフレームは、複数のＯＦＤＭシンボルを含む一定の時間の区間と定義される。３ＧＰＰ ＬＴＥ標準では、ＦＤＤ（Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｄｕｐｌｅｘ）に適用可能なタイプ１無線フレーム（ｒａｄｉｏ  ｆｒａｍｅ）構造と、ＴＤＤ（Ｔｉｍｅ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｄｕｐｌｅｘ）に適用可能なタイプ２無線フレーム構造を支援する。
【００３３】
図１（ａ）は、タイプ１無線フレームの構造を例示する図である。下りリンク無線フレームは１０個のサブフレームで構成され、１個のサブフレームは時間領域（ｔｉｍｅ  ｄｏｍａｉｎ）において２個のスロット（ｓｌｏｔ）で構成される。１個のサブフレームを送信するためにかかる時間をＴＴＩ（ｔｒａｎｓｍｉｓｓｉｏｎ  ｔｉｍｅ  ｉｎｔｅｒｖａｌ）という。例えば、１サブフレームの長さは１ｍｓであり、１スロットの長さは０．５ｍｓであってよい。１スロットは時間領域において複数のＯＦＤＭシンボルを含み、周波数領域において複数のリソースブロック（Ｒｅｓｏｕｒｃｅ  Ｂｌｏｃｋ；ＲＢ）を含む。３ＧＰＰ ＬＴＥシステムでは、下りリンクでＯＦＤＭＡを用いているため、ＯＦＤＭシンボルが１シンボル区間を表す。ＯＦＤＭシンボルは、ＳＣ−ＦＤＭＡシンボル又はシンボル区間と呼ぶこともできる。リソースブロック（ＲＢ）はリソース割当て単位であり、１スロットにおいて複数個の連続した副搬送波（ｓｕｂｃａｒｒｉｅｒ）を含むことができる。
【００３４】
１スロットに含まれるＯＦＤＭシンボルの数は、ＣＰ（Ｃｙｃｌｉｃ  Ｐｒｅｆｉｘ）の構成（ｃｏｎｆｉｇｕｒａｔｉｏｎ）によって異なってもよい。ＣＰには、拡張ＣＰ（ｅｘｔｅｎｄｅｄ  ＣＰ）及び一般ＣＰ（ｎｏｒｍａｌ  ＣＰ）がある。例えば、ＯＦＤＭシンボルが一般ＣＰによって構成された場合、１スロットに含まれるＯＦＤＭシンボルの数は７個であってよい。ＯＦＤＭシンボルが拡張ＣＰによって構成された場合、１ ＯＦＤＭシンボルの長さが増加するため、１スロットに含まれるＯＦＤＭシンボルの数は、一般ＣＰの場合に比べて少ない。拡張ＣＰの場合に、例えば、１スロットに含まれるＯＦＤＭシンボルの数は６個であってもよい。端末が速い速度で移動する場合などのようにチャネル状態が不安定な場合は、シンボル間干渉をより減らすために、拡張ＣＰを用いることができる。
【００３５】
一般ＣＰが用いられる場合、１スロットは７個のＯＦＤＭシンボルを含み、１サブフレームは１４個のＯＦＤＭシンボルを含む。このとき、各サブフレームにおける先頭２個又は３個のＯＦＤＭシンボルはＰＤＣＣＨ（ｐｈｙｓｉｃａｌ  ｄｏｗｎｌｉｎｋ  ｃｏｎｔｒｏｌ  ｃｈａｎｎｅｌ）に割り当て、残りのＯＦＤＭシンボルはＰＤＳＣＨ（ｐｈｙｓｉｃａｌ  ｄｏｗｎｌｉｎｋ  ｓｈａｒｅｄ  ｃｈａｎｎｅｌ）に割り当てることができる。
【００３６】
図１（ｂ）は、タイプ２無線フレームの構造を示す図である。タイプ２無線フレームは、２ハーフフレーム（ｈａｌｆ  ｆｒａｍｅ）で構成される。各ハーフフレームは、５サブフレーム、ＤｗＰＴＳ（Ｄｏｗｎｌｉｎｋ  Ｐｉｌｏｔ  Ｔｉｍｅ  Ｓｌｏｔ）、保護区間（Ｇｕａｒｄ  Ｐｅｒｉｏｄ；ＧＰ）、及びＵｐＰＴＳ（Ｕｐｌｉｎｋ  Ｐｉｌｏｔ  Ｔｉｍｅ  Ｓｌｏｔ）で構成され、ここで、１サブフレームは２スロットで構成される。ＤｗＰＴＳは、端末での初期セル探索、同期化又はチャネル推定に用いられる。ＵｐＰＴＳは、基地局でのチャネル推定と端末の上り送信同期を取るために用いられる。保護区間は、上りリンク及び下りリンク間に下りリンク信号の多重経路遅延によって上りリンクで生じる干渉を除去するための区間である。一方、無線フレームのタイプにかかわらず、１個のサブフレームは２個のスロットで構成される。
【００３７】
無線フレームの構造は例示に過ぎず、無線フレームに含まれるサブフレームの数、サブフレームに含まれるスロットの数、又はスロットに含まれるシンボルの数は様々に変更されてもよい。
【００３８】
図２は、下りリンクスロットにおけるリソースグリッド（ｒｅｓｏｕｒｃｅ  ｇｒｉｄ）を示す図である。同図で、１下りリンクスロットは時間領域で７個のＯＦＤＭシンボルを含み、１リソースブロック（ＲＢ）は周波数領域で１２個の副搬送波を含むとしたが、本発明はこれに制限されない。例えば、一般ＣＰ（ｎｏｒｍａｌ−Ｃｙｃｌｉｃ  Ｐｒｅｆｉｘ）では１スロットが７ ＯＦＤＭシンボルを含むが、拡張ＣＰ（ｅｘｔｅｎｄｅｄ−ＣＰ）では１スロットが６ ＯＦＤＭシンボルを含んでもよい。リソースグリッド上のそれぞれの要素をリソース要素（ｒｅｓｏｕｒｃｅ  ｅｌｅｍｅｎｔ）と呼ぶ。１リソースブロックは１２×７個のリソース要素を含む。下りリンクスロットに含まれるリソースブロックの個数ＮＤＬは、下り送信帯域幅による。上りリンクスロットは下りリンクスロットと同一の構造を有することができる。
【００３９】
図３は、下りリンクサブフレームの構造を示す図である。１サブフレーム内で第１のスロットにおける先頭部の最大３個のＯＦＤＭシンボルは、制御チャネルが割り当てられる制御領域に該当する。残りのＯＦＤＭシンボルは、物理下り共有チャネル（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｄｏｗｎｌｉｎｋ  Ｓｈａｒｅｄ  Ｃｈａｎｃｅｌ；ＰＤＳＣＨ）が割り当てられるデータ領域に該当する。３ＧＰＰ ＬＴＥシステムで用いられる下り制御チャネルには、例えば、物理制御フォーマット指示子チャネル（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  Ｆｏｒｍａｔ  Ｉｎｄｉｃａｔｏｒ  Ｃｈａｎｎｅｌ；ＰＣＦＩＣＨ）、物理下り制御チャネル（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｄｏｗｎｌｉｎｋ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  Ｃｈａｎｎｅｌ；ＰＤＣＣＨ）、物理ＨＡＲＱ指示子チャネル（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｈｙｂｒｉｄ  ａｕｔｏｍａｔｉｃ  ｒｅｐｅａｔ  ｒｅｑｕｅｓｔ  Ｉｎｄｉｃａｔｏｒ  Ｃｈａｎｅｌ；ＰＨＩＣＨ）などがある。ＰＣＦＩＣＨは、サブフレームの最初のＯＦＤＭシンボルで送信され、サブフレーム内の制御チャネル送信に用いられるＯＦＤＭシンボルの個数に関する情報を含む。ＰＨＩＣＨは、上り送信の応答としてＨＡＲＱ ＡＣＫ／ＮＡＣＫ信号を含む。ＰＤＣＣＨで送信される制御情報を、下りリンク制御情報（Ｄｏｗｎｌｉｎｋ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  Ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ；ＤＣＩ）という。ＤＣＩは、上りリンク又は下りリンクスケジューリング情報を含んだり、任意の端末グループに対する上り送信電力制御命令を含む。ＰＤＣＣＨは、下り共有チャネル（ＤＬ−ＳＣＨ）のリソース割当て及び送信フォーマット、上り共有チャネル（ＵＬ−ＳＣＨ）のリソース割当て情報、ページングチャネル（ＰＣＨ）のページング情報、ＤＬ−ＳＣＨ上のシステム情報、ＰＤＳＣＨ上で送信されるランダムアクセス応答（Ｒａｎｄｏｍ  Ａｃｃｅｓｓ  Ｒｅｓｐｏｎｓｅ）のような上位層制御メッセージのリソース割当て、任意の端末グループ内の個別端末に対する送信電力制御命令のセット、送信電力制御情報、ＶｏＩＰ（Ｖｏｉｃｅ  ｏｖｅｒ  ＩＰ）の活性化などを含むことができる。複数のＰＤＣＣＨが制御領域内で送信されてもよく、端末は複数のＰＤＣＣＨをモニタすることができる。ＰＤＣＣＨは一つ以上の連続する制御チャネル要素（Ｃｏｎｔｒｏｌ  Ｃｈａｎｎｅｌ  Ｅｌｅｍｅｎｔ；ＣＣＥ）の組み合わせ（ａｇｇｒｅｇａｔｉｏｎ）で送信される。ＣＣＥは、無線チャネルの状態に基づくコーディングレートでＰＤＣＣＨを提供するために用いられる論理割当て単位である。ＣＣＥは、複数個のリソース要素グループに対応する。ＰＤＣＣＨのフォーマットと利用可能なビット数は、ＣＣＥの個数とＣＣＥによって提供されるコーディングレート間の相関関係によって決定される。基地局は、端末に送信されるＤＣＩによってＰＤＣＣＨフォーマットを決定し、制御情報に巡回冗長検査（Ｃｙｃｌｉｃ  Ｒｅｄｕｎｄａｎｃｙ  Ｃｈｅｃｋ；ＣＲＣ）を付加する。ＣＲＣは、ＰＤＣＣＨの所有者又は用途によって無線ネットワーク臨時識別子（Ｒａｄｉｏ  Ｎｅｔｗｏｒｋ  Ｔｅｍｐｏｒａｒｙ  Ｉｄｅｎｔｉｆｉｅｒ；ＲＮＴＩ）という識別子でマスクされる。ＰＤＣＣＨが特定の端末に対するものであれば、端末のｃｅｌｌ−ＲＮＴＩ（Ｃ−ＲＮＴＩ）識別子をＣＲＣにマスクすることができる。又は、ＰＤＣＣＨがページングメッセージに対するものであれば、ページング指示子識別子（Ｐａｇｉｎｇ  Ｉｎｄｉｃａｔｏｒ  Ｉｄｅｎｔｉｆｉｅｒ；Ｐ−ＲＮＴＩ）をＣＲＣにマスクすることができる。ＰＤＣＣＨがシステム情報（より具体的に、システム情報ブロック（ＳＩＢ））に対するものであれば、システム情報識別子及びシステム情報ＲＮＴＩ（ＳＩ−ＲＮＴＩ）をＣＲＣにマスクすることができる。端末のランダムアクセスプリアンブルの送信に対する応答であるランダムアクセス応答を示すために、ランダムアクセス−ＲＮＴＩ（ＲＡ−ＲＮＴＩ）をＣＲＣにマスクすることができる。
【００４０】
図４は、上りリンクサブフレームの構造を示す図である。上りリンクサブフレームは、周波数領域で制御領域とデータ領域とに区別できる。制御領域には上りリンク制御情報を含む物理上り制御チャネル（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｕｐｌｉｎｋ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  Ｃｈａｎｎｅｌ；ＰＵＣＣＨ）が割り当てられる。データ領域には、ユーザーデータを含む物理上り共有チャネル（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  ｕｐｌｉｎｋ  ｓｈａｒｅｄ  ｃｈａｎｎｅｌ；ＰＵＳＣＨ）が割り当てられる。単一搬送波特性を維持するために、一つの端末はＰＵＣＣＨとＰＵＳＣＨを同時に送信しない。一つの端末のＰＵＣＣＨは、サブフレームにおいてリソースブロック対（ＲＢ  ｐａｉｒ）に割り当てられる。リソースブロック対に属するリソースブロックは、２スロットに対して互いに異なった副搬送波を占める。これを、ＰＵＣＣＨに割り当てられるリソースブロック対がスロット境界で周波数−ホップ（ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ−ｈｏｐｐｅｄ）するという。
【００４１】
以下では、上述した説明に基づいて、本発明の実施例に係るＤ２Ｄ通信、特に、ディスカバリ信号（Ｄｉｓｃｏｖｅｒｙ  Ｓｉｇｎａｌ）の送受信に関連したリソースの構造などについて説明する。ディスカバリ信号は、Ｄ２Ｄ通信で相手端末を見つけるための用途に用いられる信号を意味する。しかし、本発明の原理はＤ２Ｄディスカバリ信号の送受信に制限されず、一部の原理が一般的なＤ２Ｄ通信信号の送信に適用されてもよい。
【００４２】
ディスカバリ信号ＲＢ構成（ＤＳ  ｒｅｓｏｕｒｃｅ  ｂｌｏｃｋ  ｃｏｎｆｉｇｕｒａｔｉｏｎ）
本発明の実施例に係るディスカバリ信号ＲＢ（ディスカバリ信号送信のためのＲＢ）は、干渉の影響を最小化するような構成とすることができる。具体的に、全体システム帯域幅に含まれる複数のディスカバリ信号ＲＢのうち、ＤＣ（Ｄｉｒｅｃｔ  Ｃｕｒｒｅｎｔ）搬送波を基準に、右側（ＤＣ搬送波を基準に正の周波数）領域に含まれるディスカバリ信号ＲＢの周波数帯域の絶対値は、左側（ＤＣ搬送波を基準に負の周波数）領域に存在するディスカバリ信号ＲＢに該当する周波数帯域の絶対値と重ならないようにすることができる。すなわち、Ｉ／Ｑイメージによる干渉を避けるために、ＤＣ搬送波を中心に互いにずれるように構成することができる。また、ＤＣ搬送波を含んだりＤＣ搬送波に隣接するＲＢは、搬送波漏れ（ｃａｒｒｉｅｒ  ｌｅａｋａｇｅ）によって深刻な干渉を受ける恐れがあるので、ディスカバリ信号ＲＢから除外してもよい。具体例が図５に示されている。図５（ａ）を参照すると、システム帯域幅が偶数個のＲＢからなる場合であり、この場合、複数のディスカバリ信号ＲＢは、ＤＣ搬送波に最も隣接している２つのディスカバリ信号ＲＢを含まないことがわかる。そして、ディスカバリ信号ＲＢ（ＤＳＲＢ）は、ＤＣ搬送波を中心に互いにずれていることにより、Ｉ／Ｑイメージによる干渉を回避することがわかる。すなわち、ＤＣ搬送波の左側にＤＳＲＢをガードＲＢを考慮して設定すると、ＤＣ搬送波の後には、イメージ（ｉｍａｇｅ）の発生する領域は避けてＤＳＲＢを設定するようにオフセットを印加することができる。また、図５（ｂ）は、システム帯域幅が奇数個のＲＢからなる場合であって、複数のディスカバリ信号ＲＢは、ＤＣ搬送波を含むディスカバリ信号ＲＢを含まない。複数のディスカバリ信号ＲＢはそれぞれ、ｎ個（ｎ＞０）のＲＢで構成されるが、特に、図５では、ＤＳＲＢが１個のＲＢで構成されている。
【００４３】
複数のディスカバリ信号ＲＢにはＰＵＣＣＨ送信のためのＲＢが含まれないようにすることができる。すなわち、既存セルがＰＵＣＣＨを送信するＲＢはＤＳＲＢから除外されてもよい。また、ＰＵＣＣＨ送信のためのＲＢにはＰＵＣＣＨのマップされるＲＢ、及び当該ＰＵＣＣＨのマップされるＲＢに隣接したｍ個（ｍ＞０）のＲＢが含まれるようにすることができる。すなわち、ＰＵＣＣＨ送信によって隣接したＲＢに及ぶインバンド放射（ｉｎｂａｎｄ  ｅｍｉｓｓｉｏｎ）又はディスカバリ信号がＰＵＣＣＨ領域に及ぼすインバンド放射を減らすために、ＰＵＣＣＨ送信ＲＢに隣接したＲＢをＤＳＲＢから除外してもよい。ここで、ｍは、あらかじめ設定された値であってもよく、上位層／物理層シグナリングなどで伝達された値であってもよい。又は、ＤＳＲＢをシグナリングする際、ｍを考慮してＤＳＲＢを決めてもよい。既存ＰＵＳＣＨ送信との差異点は、Ｄ２Ｄ信号がＰＵＳＣＨ領域で送信されるが、このとき、ＰＵＣＣＨ近隣の一部ＲＢはＤ２Ｄ送信領域から除外される。これは、インバンド放射による干渉を減らすためである。
【００４４】
他の例示として、図６（ａ）に示すように、複数のディスカバリ信号ＲＢに含まれた隣接した２つのＲＢは互いにｌ個（ｌ＞０）のＲＢだけ（ＮGだけ）の間隔を有することができる。すなわち、ＤＳとＤＳとの間のインバンド放射（ＥＶＭ  ｓｈｏｕｌｄｅｒ）を考慮してＮGだけのガードＲＢ（又は、ガード副搬送波）を設定することができる。このようなガードＲＢは、ＤＳＲＢを設定するにあたって、ＤＳＲＢ内に含まれるようにすることができる。例えば一つのＤＳがＮF  ＲＢからなるとすれば、各ＲＢの両端又は一端における副搬送波／ＲＢをガード領域として設定することができる。ＥＶＭ  ｓｈｏｕｌｄｅｒの他、別の端末からの周波数オフセットも避けるために、ＤＳとＤＳとの間にガード副搬送波を設けることができる。
【００４５】
他の例として、図６（ｂ）に例示するように、ＤＣ搬送波を中心に左側（又は右側）といった半分の周波数領域のみＤＳＲＢとして用いることもできる。
【００４６】
上述したような干渉を減らすためのディスカバリ信号ＲＢ構成方法は、個別に用いられてもよく、組み合わせて用いられてもよい。例えば、図５（ａ）又は（ｂ）でＰＵＣＣＨ送信に用いられるＲＢをＤＳＲＢから除外することができる。また、上述した説明は、端末の個数に従って別々に適用されてもよい。例えば、ディスカバリ信号を送受信する端末の数があらかじめ設定された値以下である場合、上記の複数のディスカバリ信号ＲＢのうち、ＤＣ搬送波を基準に、正の周波数領域に含まれるディスカバリ信号ＲＢの周波数帯域の絶対値は、負の周波数領域に含まれるディスカバリ信号ＲＢに該当する周波数帯域の絶対値と重ならないものとすることができる。仮に、ディスカバリ信号を送信する端末の数があらかじめ設定された値よりも大きい場合、全帯域（このとき、ＤＣ搬送波周辺の搬送波漏れの影響を受ける領域、ＰＵＣＣＨ領域などは除外されてもよい。）がＤＳＲＢのために用いられるようにすることができる。また、ディスカバリ信号ＲＢをサブセットとして運用することもできる。ある端末が用いるディスカバリ信号ＲＢは、端末に設定（ｃｏｎｆｉｇｕｒｅｄ）された複数のディスカバリ信号ＲＢサブセットのうち一つに該当してもよい。具体例として、複数のディスカバリ信号ＲＢサブセットを上位層信号などで端末に設定し、特定の端末又は端末グループごとに適切なサブセットを選択して使用するようにすることができる。例えば、図５（ａ）をタイプ１、図５（ｂ）をタイプ２（ただし、ＤＣ搬送波を含む又は最も隣接したＲＢは除外。）にあらかじめ設定し、特定の端末／端末グループにいずれかのタイプを用いるように指定することができる。又は、上述したようなディスカバリ信号ＲＢを、上位層／物理層シグナリングなどを用いて又は設定を用いて端末／端末グループに指示することができる。仮にカバレッジ外（ｏｕｔ−ｏｆ−ｃｏｖｅｒａｇｅ）にいる又は一度もセルに接続したことのない端末／端末グループは、あらかじめ設定されているＲＢ（又はＲＢインデックス）をディスカバリ信号の送信に用いることができる。
【００４７】
上述したようなディスカバリ信号ＲＢは、ディスカバリ信号サブフレーム上にのみ存在してもよい。言い換えると、ディスカバリ信号が送受信される用途のサブフレームが特定の端末／端末グループにあらかじめ設定されていてもよい。ディスカバリ信号サブフレーム上のＲＢのうち、中央の６ＲＢは、ディスカバリ信号の送受信に用いられなくてもよい。これは、ＴＤＤにおいて端末がセルラー同期をよく見つけず、サブフレーム境界が不明な場合に適用することができる。一方、ディスカバリ信号サブフレームは、上りリンクＨＡＲＱ周期の倍数に設定することができる。例えば、ＦＤＤの場合、ＨＡＲＱ周期が８ｍｓであるので、ディスカバリ信号サブフレームは「８の倍数であるサブフレームインデックス＋オフセット」と設定することができる。このように設定する場合、複数のＨＡＲＱプロセスに被害を与えることを防止することができる。もちろん、特定のＨＡＲＱプロセスはディスカバリ信号の送受信によって持続して妨害を受けることもあるが、これを解決するために、隣接サブフレーム（例えば、ＨＡＲＱ−ＡＣＫを送信しようとしたサブフレーム＋１に該当するサブフレーム又はＨＡＲＱ−ＡＣＫを送信しようとしたサブフレームインデックス＋ＨＡＲＱ周期サブフレーム）でディスカバリ信号を送信するように設定されてもよい。このようなディスカバリ信号サブフレームをグループとして構成し、ディスカバリ信号サブフレームグループを端末が選択して使用するようにしてもよい。このとき、ディスカバリ信号サブフレームグループは、特定の周期を有するディスカバリ信号サブフレームから構成されてもよく、又は連続したｎ個のディスカバリ信号サブフレームから構成されてもよい。
【００４８】
上述したディスカバリ信号ＲＢにディスカバリ信号を次のようにマップすることができる。端末はディスカバリ信号を生成し、生成されたディスカバリ信号をディスカバリユニットにマップすることができる。ディスカバリユニットは、ディスカバリ信号ＲＢにマップすることができる。ここで、ディスカバリユニットは、物理的ＲＢであるディスカバリ信号ＲＢにマップされる論理的ＲＢといえる。以下、ディスカバリユニットについて説明する。
【００４９】
ディスカバリユニット（ｄｉｓｃｏｖｅｒｙ  ｕｎｉｔ）
ディスカバリユニットのサイズは、システム帯域幅によって変化するようにすることができる。又は、ディスカバリユニットは、ディスカバリ信号のために構成可能なリソース量によって変化するようにしてもよい。例えば、システム帯域幅が５ＭＨｚである場合、ディスカバリユニットは「３  ＲＢ＊４  ＯＦＤＭシンボル」とし、システム帯域幅１０ＭＨｚである場合のディスカバリユニットは「６  ＲＢ＊２  ＯＦＤＭシンボル」とすることができる。ここで、ＲＢとは、周波数領域で１  ＲＢが占める周波数領域のサイズを意味し、ＲＢは１２個の副搬送波を表す。これは、ディスカバリ信号領域の論理構造を固定させる方法である。言い換えると、ディスカバリユニットサイズの変化は、システム帯域幅内のディスカバリユニットの個数が一定であるとの制限下で行うことができる。こうすると、システム帯域幅が変わっても全体システム帯域幅内のディスカバリユニットの個数は維持されるので、同時にマルチプレクシングされ得るディスカバリ信号の数を固定させることができる。一例として、表１にはシステム帯域幅が増加するにつれて、ＰＵＣＣＨ領域を除いた、ディスカバリ信号のために使用可能なＲＢの個数が表示されている。このとき、固定したサイズのディスカバリユニットが用いられると、周波数帯域幅が大きくなるほど、用いられるディスカバリユニットの個数も増加するだろう。ディスカバリユニットの個数が増加するということは、同時にマルチプレクシングされ得るディスカバリ信号／端末の数が増加することを意味するが、この場合、同時にディスカバリ信号を送信した端末がお互いを発見するまでにかかる時間（最悪の場合のディスカバリ遅延（ｗｏｒｓｔ  ｃａｓｅ  ｄｉｓｃｏｖｅｒｙ  ｄｅｌａｙ））が大幅に増加しうる。このため、前述したように、ディスカバリユニットのサイズをシステム帯域幅によって変化させることによって、同時にマルチプレクシングされるディスカバリ信号／端末の数を減らし、結果として、「最悪の場合のディスカバリ遅延」の増加を防止することができる。
【００５０】
【表１】
2016532372.tif 000003
【００５１】
一方、一つのディスカバリグループが占めるサブフレームの個数もシステム帯域幅によって変化するようにしてもよい。これは、ディスカバリとして構成するリソースの周波数領域によって一つのディスカバリユニットの時間−周波数リソースが変化し、ディスカバリ信号グループのサブフレーム数も変化可能であるということを意味する。この場合、システム帯域幅にかかわらずに常に同一の数のディスカバリ信号が異なる周波数でマルチプレクシングされるため、「最悪の場合のディスカバリ遅延」を減らすことができる。すなわち、「最悪の場合のディスカバリ遅延」がシステム帯域幅から独立的になる。
【００５２】
又は、上記の説明のようにディスカバリ信号のロジカル構造を完全に固定する代わりに、マルチプレクシングされるディスカバリ信号の個数の上限がシステム帯域幅によって変化するようにしてもよい。これはディスカバリ信号ユニットをネットワークが設定（ｃｏｎｆｉｇｕｒｅ）する形態として実現することができる。この方式は、ディスカバリ信号を送信し得るＲＢの個数が不足することもある状況を反映したものである。一つのディスカバリユニットを定義する設定（ｃｏｎｆｉｇｕｒａｔｉｏｎ）は、物理層／上位層シグナリングなどで伝達することができる。ネットワーク外にいる端末の場合、あらかじめ設定されているデフォルトディスカバリユニットを使用すればよく、このデフォルトディスカバリユニットは、周波数帯域幅によって複数個があらかじめ設定されていてもよい。
【００５３】
一方、ディスカバリユニットを構成するＲＥの個数が固定されるようにしてもよい。例えば、１つのディスカバリユニットはＮT  ＯＦＤＭシンボル及びＮF  ＲＢから構成されると定義する。この場合、システム帯域幅にかかわらずに同一の復調回路を使用できるという長所があるが、前述したように、「最悪の場合のディスカバリ遅延」が増加しうる。これを解決するために、隣接した端末はそれぞれ異なる時刻（ｔｉｍｅ  ｉｎｓｔａｎｔ）でＤＳを送信することができる。具体的に、端末は、ディスカバリ信号の送信前に複数のディスカバリサブフレームに対してエネルギー検出を行い（又は、他の端末のディスカバリ信号を復号しながら信号強度を測定し）、最も小さいディスカバリサブフレーム周期でディスカバリ送信を行うことができる。
【００５４】
ディスカバリ信号の生成／構造
以下、本発明の実施例に係るディスカバリ信号の生成／構造について説明する。以下に説明するディスカバリ信号は、前述したディスカバリ信号ユニット／ディスカバリ信号ＲＢにマップして送信することができる。
【００５５】
【数１】
2016532372.tif 000004
【００５６】
【数２】
2016532372.tif 000005
【００５７】
【数３】
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【００５８】
【数４】
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【００５９】
【数５】
2016532372.tif 000008
【００６０】
他の方式として、従来のサブキャリアスペーシングよりも広いサブキャリアスペーシングを用いる方法がある。例えば、既存のＬＴＥシステムでＯＦＤＭサブキャリアスペーシングが１５ｋＨｚ（ノーマルＣＰ）だとすれば、その２倍であるサブキャリアスペーシング（３０ｋＨｚ）を適用するとＯＦＤＭシンボル長は１／２だけ短くなる。これを一般化すると、ａ（ａは自然数）倍だけ広いサブキャリアスペーシングを用いると、１／ａ倍だけ（ＣＰ長は除外）短くなったＯＦＤＭシンボルを生成することができる。
【００６１】
上述した説明で、ａ値は、端末のＴｘ／Ｒｘスイッチング遅延と関連するものであり、ネットワークが各端末能力の統計値などを判断して特定の値を事前に物理層／上位層信号でシグナリングしてもよく、あらかじめ定められた値が用いられてもよい。このような短い長さのＯＦＤＭシンボルをディスカバリ信号の最初のＯＦＤＭシンボルとして使用することによって、ディスカバリ信号にガード区間（ｇｕａｒｄ  ｐｅｒｉｏｄ）を提供することができる。すなわち、１つのディスカバリ信号が時間領域でＮT  ＯＦＤＭシンボル、周波数領域でＮF  ＲＢを占める場合、各ディスカバリ信号の最初或いは最後のシンボルをｔｘ／ｒｘスイッチングのためのガードシンボルとして設定することができる。このとき、ガードシンボルは１つのＯＦＤＭシンボルになってもよい。
【００６２】
短縮した長さのガードシンボルには、端末ＩＤ（又はセルＩＤ）に基づく擬似ランダムシーケンスを使用することができる。例えば、ＳＳＳ（ｓｅｃｏｎｄａｒｙ  ｓｙｎｃｈｒｏｎｉｚｅｄ  ｓｉｇｎａｌ）に用いられる長さ３１のＢＰＳＫ（或いは、ＲＥ個数の使用を半分に減らしてディスカバリ信号の容量を増やすためにＱＰＳＫ変調を用いてもよい。）ゴールドシーケンスを使用することができる。最初のシンボルが短縮した長さのシンボルである場合、ｋｎｏｗｎシーケンスはＡＧＣ安定化（ｓｔａｂｉｌｉｚａｔｉｏｎ）又はタイミングオフセット（ｔｉｍｉｎｇ  ｏｆｆｓｅｔ）を補正するために使用されてもよいためである。ガードシンボル以外のシンボル領域は、ディスカバリ信号のデータ領域として用いることができる。このとき、データ領域は、シーケンス形態のディスカバリ信号であってもよく、特定の情報にＦＥＣ（ｆｏｒｗａｒｄ  ｅｒｒｏｒ  ｃｏｒｒｅｃｔｉｏｎ  ｃｏｄｅ）が使用されたコードワード形態であってもよい。擬似ランダムシーケンス形態のディスカバリ信号の一例として、同期チャネルのＳＳＳを用いることができる。ディスカバリ信号の場合には、セルの場合に比べてはるかに多数のＩＤを必要としてもよく、ディスカバリ信号の場合には、ディスカバリ信号の容量を増やすために各端末が（下りリンク或いは上りリンク信号から）特定の参照信号のタイミングから概略的な時間同期（例えばＣＰ以内）を合わせた後、複数の端末が異なる周波数領域で信号を送信する可能性が高い。したがって、概略的な時間同期を探すための過程が省略されてもよいので、ＰＳＳ無しで独立した多数個のＳＳＳの組合せによって、セルＩＤの個数よりもはるかに多いＩＤを生成することができる。
【００６３】
これをさらに一般化して説明すると、１つのディスカバリ信号がＮT  ＯＦＤＭシンボル、ＮF  ＲＢを使用すると仮定する場合、各ＯＦＤＭシンボル別に（又は、ＳＳＳのように、ＯＦＤＭシンボルに複数のシーケンスがマルチプレクシングされた形態）、異なるシーケンス生成器で生成されたシーケンスを使用することができる。又は、同じシーケンス生成器で生成されるが、異なるシード値で生成されたシーケンスを使用してもよい。又は、一部のシンボルは擬似ランダムシーケンス生成器で生成されたシーケンスであり、残りの一部はＦＥＣが適用されたコードワードであってもよい。
【００６４】
図３のようにｔｘ／ｒｘスイッチングのための短縮した長さのシンボルがディスカバリ信号の最初のシンボル（又は最後のシンボル）で用いられる場合には、一般のＯＦＤＭシンボルで使用するものとは異なる形態の擬似ランダムシーケンスが用いられてもよい。ここでいう異なる形態とは、同じシーケンス生成器における単純に長さの短いシーケンスを意味してもよく、異なる擬似ランダムシーケンス生成方法で作られたシーケンスを意味してもよい。例えば、短縮したシンボルにはＣＡＺＡＣシーケンスを使用し、一般ＯＦＤＭシンボルにはＭシーケンスを使用することができる。
【００６５】
短縮した長さのシンボルでは擬似ランダムシーケンスを使用し、ＮT−１個のＯＦＤＭシンボルには、端末ＩＤ及び特定の情報を含むＦＥＣの適用されたコードワードを使用することができる。ＦＥＣが適用されたコードワードの場合には、参照信号が必要であるが、前述した短縮した長さのシーケンスを、ディスカバリ信号のデータ領域の参照信号として用いることができる。シンボルごとに独立した擬似ランダムシーケンスが用いられる場合、ＳＳＳを２シンボルにわたって連接して最大１６８＊１６８個のＩＤを生成することができる。仮にＮT＝３、ＮF＝６であり、最初のシンボルがハーフシンボル（ａ＝２）である場合、最初のシンボルはＳＳＳにおいて長さ３１のゴールドシーケンス（ＳＳＳ１）を使用することができる。このとき、ＳＳＳ１は、一つのシンボルで使用するＳＳＳとは別のシード値でハッシュされたものとすることができる。ＳＳＳ１は最大３１個のＩＤを区別できるので、ハーフシンボルまでＩＤを区別するために用いると、最大３１（一番目のハーフＯＦＤＭシンボルに対するＳＳＳ１）＊１６８（二番目のＯＦＤＭシンボルに対するＳＳＳ）＊１６８（三番目のＯＦＤＭシンボルに対するＳＳＳ）＝８７４９４４個のＩＤを生成することができる。図９には、１／２  ＯＦＤＭシンボルＳＳＳと一つのＯＦＤＭシンボルとの組合せでディスカバリ信号が構成されたサブフレームの例を示している。
【００６６】
既存のＳＳＳは、帯域幅における中央の６ＲＢで送信されたが、ディスカバリ信号の場合、中央の６ＲＢ以外のＲＢ領域でも信号送信が可能である。例えば、図１０に示すディスカバリ信号の例において、１０ＭＨｚ、ＦＤＤ、ＲＢ個数ＮF＝６であれば、合計７（６ＲＢ＊７＝４２、ＰＵＣＣＨ  ８ＲＢを除く）個のディスカバリ信号の多重化が可能である。
【００６７】
短縮した長さのシンボルで送信するシーケンスの送信電力は、後に一般のＯＦＤＭシンボルで送信される電力に比べてα倍大きい送信電力とすることができる。このとき、αは、ネットワークによって上位層或いは物理層信号でシグナルされた値であってもよく、あらかじめ定められた値であってもよい。これは、短縮した長さのシンボルで送信される信号は、時間同期又は周波数同期の補正、又はコードワードタイプ、ディスカバリ信号のチャネル推定の用途に用いられてもよく、この場合、より一層大きい送信電力が要求されるためである。仮に、特定のシーケンスの組合せによって端末ＩＤを示す場合、ｎ個のＩＤをグループ化し、特定の端末がｎ個のＩＤグループの中から一つを使用することができる。このとき、グループ中の各ＩＤは、ディスカバリ信号を送信する特定の端末がディスカバリに関連した情報を示すものであってもよい。例えば、ｎ個のシーケンスのうち、最初のシーケンスはディスカバリ後に送信するデータがあることを知らせる用途に、それ以降のシーケンスは、サービスタイプ、「ｉｎ／ｏｕｔ  ｏｆ  ｃｏｖｅｒａｇｅ」などを示すための用途に用いることができる。ここで、ｎは、あらかじめ定められた値であってもよく、物理層又は上位層信号でネットワークが端末にシグナリングした値であってもよい。
【００６８】
ディスカバリ信号が隣接したサブフレームで又はサブフレーム内で２回以上送信される場合、ディスカバリ信号にＯＣＣ（ｏｒｔｈｏｇｏｎａｌ  ｃｏｖｅｒ  ｃｏｄｅ）を適用することができる。この場合、異なる端末が同じシーケンスを選択しても、両者は区分可能である。例えば、長さ２のＯＣＣの使用は、使用可能なＩＤの数を２倍に増加させることができる。
【００６９】
本発明の実施例に係る装置構成
図１１は、本発明の実施形態に係る送信ポイント装置及び端末装置の構成を示す図である。
【００７０】
図１１を参照すると、本発明に係る送信ポイント装置１０は、受信モジュール１１、送信モジュール１２、プロセッサ１３、メモリ１４及び複数個のアンテナ１５を備えることができる。複数個のアンテナ１５は、ＭＩＭＯ送受信を支援する送信ポイント装置を意味する。受信モジュール１１は、端末からの上りリンク上の各種の信号、データ及び情報を受信することができる。送信モジュール１２は、端末への下りリンク上の各種の信号、データ及び情報を送信することができる。プロセッサ１３は、送信ポイント装置１０全般の動作を制御することができる。
【００７１】
本発明の一実施例に係る送信ポイント装置１０におけるプロセッサ１３は、前述した各実施例において必要な事項を処理することができる。
【００７２】
送信ポイント装置１０のプロセッサ１３は、その他にも、送信ポイント装置１０が受信した情報、外部に送信する情報などを演算処理する機能を担い、メモリ１４は、演算処理された情報などを所定時間記憶することができ、バッファー（図示せず）などの構成要素に代えてもよい。
【００７３】
続いて、図１１を参照すると、本発明に係る端末装置２０は、受信モジュール２１、送信モジュール２２、プロセッサ２３、メモリ２４及び複数個のアンテナ２５を備えることができる。複数個のアンテナ２５は、ＭＩＭＯ送受信を支援する端末装置を意味する。受信モジュール２１は、基地局からの下りリンク上の各種の信号、データ及び情報を受信することができる。送信モジュール２２は、基地局への上りリンク上の各種の信号、データ及び情報を送信することができる。プロセッサ２３は、端末装置２０全般の動作を制御することができる。
【００７４】
本発明の一実施例に係る端末装置２０におけるプロセッサ２３は、前述した各実施例において必要な事項を処理することができる。
【００７５】
端末装置２０のプロセッサ２３は、その他にも、端末装置２０が受信した情報、外部に送信する情報などを演算処理する機能を担い、メモリ２４は、演算処理された情報などを所定時間記憶することができ、バッファー（図示せず）などの構成要素に代えてもよい。
【００７６】
上記のような送信ポイント装置及び端末装置の具体的な構成は、前述した本発明の様々な実施例で説明した事項が独立して適用されたり、又は２つ以上の実施例が同時に適用されるように実現することができ、重複する内容は明確性のために説明を省略する。
【００７７】
また、図１１の説明において、送信ポイント装置１０についての説明は、下り送信主体又は上り受信主体としての中継機装置にも同一に適用することができ、端末装置２０についての説明は、下り受信主体又は上り送信主体としての中継機装置にも同一に適用することができる。
【００７８】
以上の本発明の実施例は、様々な手段、例えば、ハードウェア、ファームウェア（ｆｉｒｍｗａｒｅ）、ソフトウェア又はそれらの結合などによって実現することができる。
【００７９】
ハードウェアによる実現の場合に、本発明の実施例に係る方法は、一つ又はそれ以上のＡＳＩＣｓ（ａｐｐｌｉｃａｔｉｏｎ  ｓｐｅｃｉｆｉｃ  ｉｎｔｅｇｒａｔｅｄ  ｃｉｒｃｕｉｔｓ）、ＤＳＰｓ（ｄｉｇｉｔａｌ  ｓｉｇｎａｌ  ｐｒｏｃｅｓｓｏｒｓ）、ＤＳＰＤｓ（ｄｉｇｉｔａｌ  ｓｉｇｎａｌ  ｐｒｏｃｅｓｓｉｎｇ  ｄｅｖｉｃｅｓ）、ＰＬＤｓ（ｐｒｏｇｒａｍｍａｂｌｅ  ｌｏｇｉｃ  ｄｅｖｉｃｅｓ）、ＦＰＧＡｓ（ｆｉｅｌｄ  ｐｒｏｇｒａｍｍａｂｌｅ  ｇａｔｅ  ａｒｒａｙｓ）、プロセッサ、コントローラ、マイクロコントローラ、マイクロプロセッサなどによって実現することができる。
【００８０】
ファームウェアやソフトウェアによる実現の場合に、本発明の実施例に係る方法は、以上で説明した機能又は動作を行うモジュール、手順、関数などの形態として実現することができる。ソフトウェアコードはメモリユニットに記憶され、プロセッサによって駆動することができる。メモリユニットは、プロセッサの内部又は外部に設けられ、既に公知の様々な手段によってプロセッサとデータを授受することができる。
【００８１】
以上、開示された本発明の好ましい実施例についての詳細な説明は、当業者が本発明を実現して実施できるように提供された。以上では本発明の好適な実施例を参照して説明したが、当該技術の分野における熟練した当業者に理解されるように、本発明の領域から逸脱しない範囲内で本発明を様々に修正及び変更することもできる。例えば、当業者は、上記の実施例に記載された各構成を互いに組み合わせる方式で用いてもよい。したがって、本発明は、ここに開示されている実施形態に制限されるものではなく、ここに開示されている原理及び新規な特徴と一致する最も広い範囲を与えるためのものである。
【００８２】
本発明は、本発明の精神及び必須の特徴から逸脱することなく、他の特定の形態として具体化することができる。そのため、上記の詳細な説明はいずれの面においても制約的に解釈してはならず、例示的なものとして考慮しなければならない。本発明の範囲は、添付した請求項の合理的解釈によって定めなければならず、本発明の等価的範囲内における変更はいずれも本発明の範囲に含まれる。本発明は、ここに開示されている実施形態に制限されるものではなく、ここに開示されている原理及び新規な特徴と一致する最も広い範囲を有するものである。また、特許請求の範囲で明示的な引用関係を有しない請求項を結合して実施例を構成してもよく、出願後の補正によって新しい請求項として含めてもよい。
【産業上の利用可能性】
【００８３】
上述したような本発明の実施形態は、様々な移動通信システムに適用可能である。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【国際調査報告】
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