(57)【要約】本発明は、素子の発光効率、安定性及び寿命を向上させることができる新規化学物及びこれを利用した有機電子素子、その電子装置を提供する。
2016509008.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
下記式で表される化合物：
【化１】
2016509008.tif 000043
前記式において、
Ｒ１-Ｒ１６は互いに独立して、ｉ）水素；重水素；ハロゲン；Ｃ６-Ｃ６０のアリール基；Ｏ、Ｎ、Ｓ、Ｓｉ及びＰのうちの少なくとも１つのヘテロ原子を含むＣ２-Ｃ６０のヘテロ環基；Ｃ１-Ｃ５０のアルキル基；-Ｌ-Ｎ（Ａｒ１）（Ａｒ２）；及びフルオレニル基；からなる群より選択されるか、又はｉｉ）隣り合う基同士で互いに結合して少なくとも１つの環を形成し（このとき、環を形成しない基はｉ）で定義されたものと同一である）、
Ｘ及びＺは同一又は相異し、互いに独立して、Ｎ（Ａｒ）、Ｓ、Ｏ又はＣ（Ｒ’）（Ｒ”）であり、
ＡｒはＣ６-Ｃ６０のアリール基；Ｏ、Ｎ、Ｓ、Ｓｉ及びＰのうちの少なくとも１つのヘテロ原子を含むＣ２-Ｃ６０のヘテロ環基；Ｃ１-Ｃ５０のアルキル基；Ｃ２-Ｃ２０のアルケニル基；フルオレニル基；Ｃ１-Ｃ３０のアルコキシ基；及び-Ｌ１-Ｎ（Ａｒ３）（Ａｒ４）；からなる群より選択され、
Ｌ及びＬ１は互いに独立して、単結合；Ｃ６-Ｃ６０のアリーレン基；Ｃ２-Ｃ６０のヘテロアリーレン基；フルオレニレン基；及び２価の脂肪族炭化水素基；からなる群より選択され、
Ａｒ１ないしＡｒ４は互いに独立して、Ｃ６-Ｃ６０のアリール基；Ｏ、Ｎ、Ｓ、Ｓｉ及びＰのうちの少なくとも１つのヘテロ原子を含むＣ２-Ｃ６０のヘテロ環基；Ｃ１-Ｃ５０のアルキル基；Ｃ２-Ｃ２０のアルケニル基；Ｃ１-Ｃ３０のアルコキシ基；及びフルオレニル基；からなる群より選択され、
Ｒ’及びＲ”は互いに独立して、Ｃ６-Ｃ６０のアリール基；フルオレニル基；Ｏ、Ｎ、Ｓ、Ｓｉ及びＰのうちの少なくとも１つのヘテロ原子を含むＣ２-Ｃ６０のヘテロ環基；及びＣ１-Ｃ５０のアルキル基；からなる群より選択され、
前記アリール基、フルオレニル基、ヘテロ環基、アルキル基、アルケニル基及びアルコキシ基のそれぞれは、重水素、ハロゲン、シラン基、ホウ素基、ゲルマニウム基、シアノ基、ニトロ基、Ｃ１-Ｃ２０のアルキルチオ基、Ｃ１-Ｃ２０のアルコキシ基、Ｃ１-Ｃ２０のアルキル基、Ｃ２-Ｃ２０のアルケニル基（ａｌｋｅｎｙｌ）、Ｃ２-Ｃ２０のアルキニル基（ａｌｋｙｎｙｌ）、Ｃ６-Ｃ２０のアリール基、重水素で置換されたＣ６-Ｃ２０のアリール基、Ｃ２-Ｃ２０のヘテロ環基、Ｃ３-Ｃ２０のシクロアルキル基、Ｃ７-Ｃ２０のアリールアルキル基及びＣ８-Ｃ２０のアリールアルケニル基からなる群より選択された１つ以上の置換基で置換され得、
前記アリーレン基、ヘテロアリーレン基、フルオレニレン基、及び２価の脂肪族炭化水素基のそれぞれは、ニトロ基、シアノ基、ハロゲン、Ｃ１-Ｃ２０のアルキル基、Ｃ６-Ｃ２０のアリール基、Ｃ２-Ｃ２０のヘテロ環基、Ｃ１-Ｃ２０のアルコキシ基及びアミノ基からなる群より選択された１つ以上の置換基で置換され得る。
【請求項２】
下記式のうち１つで表示されることを特徴とする請求項１に記載の化合物：
【化２】
2016509008.tif 000044
【化３】
2016509008.tif 000045
【化４】
2016509008.tif 000046
【化５】
2016509008.tif 000047
【化６】
2016509008.tif 000048
前記式において、Ｒ１-Ｒ１６、Ｘ、Ｒ’、Ｒ”及びＡｒは、請求項１で定義されたものと同一であり、
Ｙ及びＡ１-Ａ４は同一又は相異し、互いに独立して、Ｎ又はＣ（Ｒ１７）であり（このとき、Ｒ１７は水素；重水素；Ｃ６-Ｃ６０のアリール基；又はＯ、Ｎ、Ｓ、Ｓｉ及びＰのうちの少なくとも１つのヘテロ原子を含むＣ２-Ｃ６０のヘテロ環基；である）、
Ａｒ１１はＣ６-Ｃ６０のアリール基；Ｏ、Ｎ、Ｓ、Ｓｉ及びＰのうちの少なくとも１つのヘテロ原子を含むＣ２-Ｃ６０のヘテロ環基；Ｃ１-Ｃ５０のアルキル基；Ｃ２-Ｃ２０のアルケニル基；Ｃ１-Ｃ３０のアルコキシ基；及びフルオレニル基；からなる群より選択され得る。
【請求項３】
下記化合物のうちの１つであることを特徴とする請求項１に記載の化合物：
【化７】
2016509008.tif 000049
【化８】
2016509008.tif 000050
【化９】
2016509008.tif 000051
【化１０】
2016509008.tif 000052
【化１１】
2016509008.tif 000053
【化１２】
2016509008.tif 000054
。
【請求項４】
第１電極、第２電極、及び前記第１電極と第２電極との間に位置する有機物層を含む有機電子素子において、
前記有機物層は請求項１に記載の化合物を含有することを特徴とする有機電子素子。
【請求項５】
前記化合物を溶液工程（ｓｏｌｕｂｌｅ ｐｒｏｃｅｓｓ）により前記有機物層として形成することを特徴とする請求項４に記載の有機電子素子。
【請求項６】
前記有機物層は、前記化合物が含まれている発光層を含むことを特徴とする請求項４に記載の有機電子素子。
【請求項７】
請求項４に記載の有機電子素子を含むディスプレイ装置、及び
前記ディスプレイ装置を駆動する制御部と、を含む電子装置。
【請求項８】
前記有機電子素子は、有機電子発光素子、有機太陽電池、有機感光体、有機トランジスタ、及び単色又は白色照明用素子のうちの少なくとも１つであることを特徴とする請求項７に記載の電子装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、有機電子素子用化合物、これを用いた有機電子素子及びその電子装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
一般に、有機発光現象とは、有機物質を用いて電気エネルギーを光エネルギーに変換させる現象をいう。 有機発光現象を利用する有機電子素子は通常、正極と負極及びこの間に有機物層を含む構造を有する。ここで、有機物層は、有機電子素子の効率と安定性を高めるために、それぞれ他の物質で構成された多層の構造からなる場合が多く、例えば、正孔注入層、正孔輸送層、発光層、電子輸送層及び電子注入層などからなり得る。
【０００３】
有機電子素子において有機物層として用いられる材料は、機能によって発光材料と電荷輸送材料、例えば、正孔注入材料、正孔輸送材料、電子輸送材料、電子注入材料などに分類されることができる。
【０００４】
一方、有機電子素子の寿命短縮原因のうち１つである正極電極（ＩＴＯ）から金属酸化物が有機層に浸透拡散されることを遅延させつつ、素子駆動時に発生するジュール熱（Ｊｏｕｌｅ  ｈｅａｔｉｎｇ）に対しても安定された特性、即ち高いガラス転移温度を有する正孔注入層材料に対する開発が必要である。また、 正孔輸送層材料の低いガラス転移温度は素子駆動時、薄膜表面の均一度を低下させる特性があるため、これは素子の寿命に大きな影響を及ぼすことと報告されている。また、ＯＬＥＤ素子の形成において蒸着方法が主流をなしており、このような 蒸着方法に 長く耐えられる材料、即ち耐熱特性が強い材料開発が必要な実情である。
【０００５】
前述した有機電子素子が有する優れた特徴を十分に発揮するためには、素子内の有機物層をなす物質、例えば、正孔注入物質、正孔輸送物質、発光物質、電子輸送物質、電子注入物質などが安定的、且つ効率的な材料によって後押されることが前提とならなければならないが、未だに安定的、且つ効率的な有機電子素子用有機物層材料の開発が十分に行われていない状態であり、従い、新しい材料の開発が求め続けられている。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
本発明は、素子の高い発光効率、低い駆動電圧、高耐熱性、色純度及び寿命を向上させることができる化合物、これを用いた有機電子素子及びその電子装置を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
一側面において、本発明は、下記式で表される化合物を提供する。
【０００８】
【化１】
2016509008.tif 000003
【０００９】
他の側面において、本発明は、前記式で表される化合物を用いた有機電子素子及びその電子装置を提供する。
【発明の効果】
【００１０】
本発明に係る化合物を用いることで、 素子の高い発光効率、低い駆動電圧、高耐熱性を達成することができ、素子の色純度及び寿命を大きく向上させることができる。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１】本発明に係る有機電子発光素子の例示図を示す。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
以下、本発明の実施形態を添付の図面を参照して詳細に説明する。
【００１３】
各図面の構成要素に参照符号を付すにおいて、同一の構成要素に対しては、たとえ他の図面上に表示されていても可能な限り同一の符号を有するようにしていることに留意すべきである。また、本発明を説明するにおいて、関連する公知の構成又は機能に関する具体的な説明が本発明の要旨を曖昧にするおそれがあると判断される場合には、その詳細な説明は省略する。
【００１４】
また、本発明の構成要素を説明するにおいて、第１、第２、Ａ、Ｂ、（ａ）、（ｂ）などの用語を用いることができる。このような用語は、その構成要素を他の構成要素と区別するためのものに過ぎず、その用語により該当構成要素の本質や順番又は順序などが限定されないわけではない。ある構成要素が他の構成要素に「連結」、「結合」又は「接続」されると記載された場合、その構成要素は、その他の構成要素に直接的に連結又は接続され得るが、各構成要素の間に他の構成要素が「連結」、「結合」又は「接続」され得ることも理解されるべきである。
【００１５】
一方、 本明細書で用いられた用語「ハロ」又は「ハロゲン」は、他の説明がない限り、フッ素（Ｆ）、 塩素（Ｃｌ）、ブローム（Ｂｒ）及びヨード（Ｉ）を含む。
【００１６】
本発明に用いられた用語「アルキル」又は「アルキル基」は、他の説明がない限り、１ないし６０の炭素数を有し、これに制限されるものではない。
【００１７】
本発明に用いられた用語「アルケニル」又は「アルキニル」は、他の説明がない限り、それぞれ２ないし６０の炭素数の二重結合又は三重結合を有し、これに制限されるものではない。
【００１８】
本発明で用いられた用語「シクロアルキル」は、他の説明がない限り、３ないし６０の炭素数を有する環を形成するアルキルを意味し、これに制限されるものではない。
【００１９】
本発明で用いられた用語「アルコキシル基」は、他の説明がない限り、１ないし６０の炭素数を有し、これに制限されるものではない。
【００２０】
本発明で用いられた用語「アリール基」及び「アリーレン基」は、他の説明がない限り、それぞれ６ないし６０の炭素数を有し、これに制限されるものではない。
【００２１】
本発明において、「アリール基」又は「アリーレン基」は、単一環又は多環の芳香族を意味し、 隣り合う置換基が結合又は反応に加わって形成された芳香族環を含む。例えば、アリール基はフェニル基、ビフェニル基、フルオレン基、スピロフルオレン基であり得る。
【００２２】
本明細書で用いられた用語「ヘテロアルキル」は、他の説明がない限り、１つ以上のヘテロ原子を含むアルキルを意味する。本発明で用いられた用語「ヘテロアリール基」又は「ヘテロアリーレン基」は、他の説明がない限り、それぞれ１つ以上のヘテロ原子を含む炭素数２ないし６０のアリール基又はアリーレン基を意味し、ここに制限されるものではなく、単一環のみならず、多環を含み、隣り合う基が結合して形成されることもできる。
【００２３】
本発明に用いられた用語「ヘテロシクロアルキル」、「ヘテロ環基」は、他の説明がない限り、１つ又はそれ以上のヘテロ原子を含み、２ないし６０の炭素数を有し、単一環だけでなく多環を含み、隣り合う基が結合して形成されることもできる。また、「ヘテロ環基」は、ヘテロ原子を含む脂環族及び／又は芳香族を意味し得る。
【００２４】
本明細書で用いられた用語「ヘテロ原子」は、他の説明がない限り、Ｎ、Ｏ、Ｓ、Ｐ又はＳｉを示す。
【００２５】
他の説明がない限り、本発明で用いられた用語「脂肪族」は、炭素数１ないし６０の脂肪族炭化水素を意味し、「脂環族環」は炭素数３ないし６０の脂肪族炭化水素環を意味する。
【００２６】
他の説明がない限り、本発明で用いられた用語「環」は、炭素数３ないし６０の脂肪族環又は炭素数６ないし６０の芳香族環又は炭素数２ないし６０のヘテロ環又はこれらの組み合わせからなる縮合環を意味し、飽和又は不飽和環を含む。
【００２７】
前述したヘテロ化合物以外のその他のヘテロ化合物又はヘテロラジカルは、１つ以上のヘテロ原子を含み、これに制限されるものではない。
【００２８】
また、明示的な説明がない限り、本発明で用いられた用語「置換又は非置換の」における「置換」は、重水素、ハロゲン、アミノ基、ニトリル基、ニトロ基、 Ｃ１-Ｃ２０のアルキル基、Ｃ１-Ｃ２０のアルコキシル基、Ｃ１-Ｃ２０のアルキルアミン基、Ｃ１-Ｃ２０のアルキルチオフェン基、Ｃ６-Ｃ２０のアリールチオフェン基、Ｃ２-Ｃ２０のアルケニル基、Ｃ２-Ｃ２０のアルキニル基、Ｃ３-Ｃ２０のシクロアルキル基、Ｃ６-Ｃ２０のアリール基、重水素で置換されたＣ６-Ｃ２０のアリール基、Ｃ８-Ｃ２０のアリールアルケニル基、シラン基、ホウ素基、ゲルマニウム基、及びＣ２-Ｃ２０のヘテロ環基からなる群より選択される１つ以上の置換基で置換されることを意味し、これらの置換基に制限されるものではない。
【００２９】
図１は、本発明の一実施形態に係る有機電子素子に対する例示図である。
【００３０】
図１を参照すれば、本発明の一実施形態に係る有機電子素子１００は、基板１１０上に形成された第１電極１２０、第２電極１８０及び第１電極１２０と第２電極１８０との間に式１で表される化合物を含む有機物層を備える。このとき、第１電極１２０はアノード（正極）であり、第２電極１８０はカソード（負極）であり得、インバート型の場合には、第１電極がカソードであり、第２電極がアノードであり得る。
【００３１】
有機物層は、第１電極１２０上に順次、正孔注入層１３０、正孔輸送層１４０、発光層１５０、電子輸送層１６０及び電子注入層１７０を含むことができる。このとき、発光層１５０を除いた残りの層が形成されないこともあり得る。正孔阻止層、電子阻止層、発光補助層１５１、バッファ層１４１などを更に含んでもよく、電子輸送層１６０などが正孔阻止層の機能を行ってもよい。
【００３２】
また、図示していないが、本発明に係る有機電子素子は、第１電極と第２電極のうちの少なくとも一面のうち前記有機物層と反対の一面に形成された保護層を更に含むことができる。
【００３３】
前記有機物層に適用される本発明に係る化合物は、正孔注入層１３０、正孔輸送層１４０、電子輸送層１６０、電子注入層１７０、発光層１５０のホスト又はドーパント又は光効率改善層の材料として使用され得る。 
【００３４】
本発明の一実施形態に係る有機電子発光素子は、ＰＶＤ（ｐｈｙｓｉｃａｌ  ｖａｐｏｒ  ｄｅｐｏｓｉｔｉｏｎ）方法を利用して製造され得る。例えば、基板上に金属又は伝導性を有する金属酸化物又はこれらの合金を蒸着させて正極１２０を形成し、その上に正孔注入層１３０、正孔輸送層１４０、発光層１５０、電子輸送層１６０及び電子注入層１７０を含む有機物層を形成した後、その上に負極１８０として使用できる物質を蒸着させることによって製造され得る。
【００３５】
また、有機物層は、多様な高分子素材を用いて蒸着法ではない溶液工程又はソルベントプロセス（ｓｏｌｖｅｎｔ ｐｒｏｃｅｓｓ）、例えば、スピンコーティング工程、ディップコーティング工程、ドクターブレーディング工程、スクリーンプリンティング工程、インクジェットプリンティング工程、 又は熱転写法などの方法によってより少ない数の層で製造できる。 本発明に係る有機物層は、多様な方法で形成され得るので、その形成方法によって本発明の権利範囲が制限されるものではない。
【００３６】
本発明に係る有機電子素子は、用いられる材料によって前面発光型、後面発光型又は両面発光型であり得る。
【００３７】
また、本発明に係る有機電子素子は、有機電子発光素子、有機太陽電池、有機感光体、有機トランジスタ、単色又は白色照明用素子のうちの１つであり得る。
【００３８】
本発明の他の実施形態は、前述した本発明の有機電子素子を含むディスプレイ装置と、このディスプレイ装置を制御する制御部を含む電子装置を含むことができる。このとき、電子装置は、現在又は将来の有無線通信端末であり得、携帯電話などの移動通信端末、ＰＤＡ、電子辞書、ＰＭＰ、リモコン、ナビゲーション、ゲーム機、各種テレビ、各種コンピュータなどあらゆる電子装置を含む。
【００３９】
以下、本発明の一側面に係る化合物について説明する。
【００４０】
本発明の一側面に係る化合物は、下記式１で表される。
【００４１】
＜式１＞
【００４２】
【化２】
2016509008.tif 000004
【００４３】
前記式において、
【００４４】
Ｒ１-Ｒ１６は互いに独立して、ｉ）水素；重水素；ハロゲン；Ｃ６-Ｃ６０のアリール基；Ｏ、Ｎ、Ｓ、Ｓｉ及びＰのうちの少なくとも１つのヘテロ原子を含むＣ２-Ｃ６０のヘテロ環基；Ｃ１-Ｃ５０のアルキル基；-Ｌ-Ｎ（Ａｒ１）（Ａｒ２）；及びフルオレニル基；からなる群より選択されるか、又はｉｉ）隣り合う基同士で互いに結合して少なくとも１つの環を形成できる。このとき、環を形成しない基はｉ）で定義されたものと同一であり得る。
【００４５】
ここで、「隣り合う基」とは、Ｒ１とＲ２、Ｒ２とＲ３、Ｒ３とＲ４などのように直ぐ隣接する基をいい、形成された環は、単一環又は多環、飽和又は不飽和、芳香族又は脂環族、ヘテロ環などを意味する。また、形成された環は、置換又は非置換された環であり得る。
【００４６】
Ｘ及びＺは同一又は相異し、互いに独立して、Ｎ（Ａｒ）、Ｓ、Ｏ又はＣ（Ｒ’）（Ｒ”）である。
【００４７】
ＡｒはＣ６-Ｃ６０のアリール基；Ｏ、Ｎ、Ｓ、Ｓｉ及びＰのうちの少なくとも１つのヘテロ原子を含むＣ２-Ｃ６０のヘテロ環基；Ｃ１-Ｃ５０のアルキル基；Ｃ２-Ｃ２０のアルケニル基；フルオレニル基；Ｃ１-Ｃ３０のアルコキシ基；及び-Ｌ１-Ｎ（Ａｒ３）（Ａｒ４）；からなる群より選択され得る。
【００４８】
Ｌ及びＬ１は互いに独立して、単結合；Ｃ６-Ｃ６０のアリーレン基；Ｃ２-Ｃ６０のヘテロアリーレン基；フルオレニレン基；及び２価の脂肪族炭化水素基；からなる群より選択され得る。ここで、「単結合」とは、ＬとＬ１が不在であることを意味する。一方、Ｌ及びＬ１がアリーレン基、ヘテロアリーレン基、フルオレニレン基、及び２価の脂肪族炭化水素基である場合、これらのそれぞれは、ニトロ基、シアノ基、ハロゲン基、Ｃ１-Ｃ２０のアルキル基、Ｃ６-Ｃ２０のアリール基、Ｃ２-Ｃ２０のヘテロ環基、Ｃ１-Ｃ２０のアルコキシ基及びアミノ基からなる群より選択される１つ以上の置換基で置換され得る。
【００４９】
Ａｒ１ないしＡｒ４は互いに独立して、Ｃ６-Ｃ６０のアリール基；Ｏ、Ｎ、Ｓ、Ｓｉ及びＰのうちの少なくとも１つのヘテロ原子を含むＣ２-Ｃ６０のヘテロ環基；Ｃ１-Ｃ５０のアルキル基；Ｃ２-Ｃ２０のアルケニル基；Ｃ１-Ｃ３０のアルコキシ基；及びフルオレニル基；からなる群より選択され得、
【００５０】
Ｒ’及びＲ”は互いに独立して、Ｃ６-Ｃ６０のアリール基；フルオレニル基；Ｏ、Ｎ、Ｓ、Ｓｉ及びＰのうちの少なくとも１つのヘテロ原子を含むＣ２-Ｃ６０のヘテロ環基；及びＣ１-Ｃ５０のアルキル基；からなる群より選択され得る。
【００５１】
前記Ｒ１-Ｒ１６、Ａｒ、Ａｒ１-Ａｒ４、Ｒ’及びＲ”がアリール基である場合、これは重水素、ハロゲン、シラン基、ホウ素基、ゲルマニウム基、シアノ基、ニトロ基、Ｃ１-Ｃ２０のアルキルチオ基、Ｃ１-Ｃ２０のアルコキシ基、Ｃ１-Ｃ２０のアルキル基、Ｃ２-Ｃ２０のアルケニル基（ａｌｋｅｎｙｌ）、Ｃ２-Ｃ２０のアルキニル基（ａｌｋｙｎｙｌ）、Ｃ６-Ｃ２０のアリール基、重水素で置換されたＣ６-Ｃ２０のアリール基、Ｃ２-Ｃ２０のヘテロ環基、Ｃ３-Ｃ２０のシクロアルキル基、Ｃ７-Ｃ２０のアリールアルキル基及びＣ８-Ｃ２０のアリールアルケニル基からなる群より選択された１つ以上の置換基で置換され得、
【００５２】
前記Ｒ１-Ｒ１６、Ａｒ、Ａｒ１-Ａｒ４、Ｒ’及びＲ”がヘテロ環基である場合、これは重水素、ハロゲン、シラン基、シアノ基、ニトロ基、Ｃ１-Ｃ２０のアルコキシ基、Ｃ１-Ｃ２０のアルキル基、Ｃ２-Ｃ２０のアルケニル基（ａｌｋｅｎｙｌ）、Ｃ６-Ｃ２０のアリール基、重水素で置換されたＣ６-Ｃ２０のアリール基、Ｃ２-Ｃ２０のヘテロ環基、Ｃ３-Ｃ２０のシクロアルキル基、Ｃ７-Ｃ２０のアリールアルキル基及びＣ８-Ｃ２０のアリールアルケニル基からなる群より選択された１つ以上の置換基で置換され得、
【００５３】
前記Ｒ１-Ｒ１６、Ａｒ、Ａｒ１-Ａｒ４、Ｒ’及びＲ”がフルオレニル基である場合、これは重水素、ハロゲン、シラン基、シアノ基、Ｃ１-Ｃ２０のアルキル基、Ｃ２-Ｃ２０のアルケニル基（ａｌｋｅｎｙｌ）、Ｃ６-Ｃ２０のアリール基、重水素で置換されたＣ６-Ｃ２０のアリール基、Ｃ２-Ｃ２０のヘテロ環基及びＣ３-Ｃ２０のシクロアルキル基からなる群より選択された１つ以上の置換基で置換され得、
【００５４】
前記Ｒ１-Ｒ１６、Ａｒ、Ａｒ１-Ａｒ４、Ｒ’及びＲ”がアルキル基である場合、これはハロゲン、シラン基、ホウ素基、シアノ基、Ｃ１-Ｃ２０のアルコキシ基、Ｃ１-Ｃ２０のアルキル基、Ｃ２-Ｃ２０のアルケニル基（ａｌｋｅｎｙｌ）、Ｃ６-Ｃ２０のアリール基、重水素で置換されたＣ６-Ｃ２０のアリール基、Ｃ２-Ｃ２０のヘテロ環基、Ｃ７-Ｃ２０のアリールアルキル基及びＣ８-Ｃ２０のアリールアルケニル基からなる群より選択された１つ以上の置換基で置換され得、
【００５５】
前記Ａｒ、Ａｒ１-Ａｒ４がアルケニル基である場合、これは重水素、ハロゲン、シラン基、シアノ基、Ｃ１-Ｃ２０のアルコキシ基、Ｃ１-Ｃ２０のアルキル基、Ｃ２-Ｃ２０のアルケニル基（ａｌｋｅｎｙｌ）、Ｃ６-Ｃ２０のアリール基、重水素で置換されたＣ６-Ｃ２０のアリール基、Ｃ２-Ｃ２０のヘテロ環基、Ｃ３-Ｃ２０のシクロアルキル基、Ｃ７-Ｃ２０のアリールアルキル基及びＣ８-Ｃ２０のアリールアルケニル基からなる群より選択された１つ以上の置換基で置換され得、
【００５６】
前記Ａｒ、Ａｒ１-Ａｒ４がアルコキシ基である場合、これは重水素、ハロゲン、シラン基、Ｃ１-Ｃ２０のアルキル基、Ｃ６-Ｃ２０のアリール基、重水素で置換されたＣ６-Ｃ２０のアリール基、Ｃ２-Ｃ２０のヘテロ環基及びＣ３-Ｃ２０のシクロアルキル基からなる群より選択された１つ以上の置換基で置換され得る。
【００５７】
前記式１は、下記式のうちの１つで表されることができる。
【００５８】
＜式２＞
【００５９】
【化３】
2016509008.tif 000005
【００６０】
＜式３＞
【００６１】
【化４】
2016509008.tif 000006
【００６２】
＜式４＞
【００６３】
【化５】
2016509008.tif 000007
【００６４】
＜式５＞
【００６５】
【化６】
2016509008.tif 000008
【００６６】
＜式６＞
【００６７】
【化７】
2016509008.tif 000009
【００６８】
前記式２ないし６において、Ｒ１-Ｒ１６、Ｘ、Ｒ’、Ｒ”及びＡｒは、前記式１で定義されたものと同一に定義され得る。
【００６９】
Ｙ及びＡ１-ないしＡ４は同一又は相異し、互いに独立して、Ｎ又はＣ（Ｒ１７）であり得る。
【００７０】
このとき、Ｒ１７は水素；重水素；Ｃ６-Ｃ６０のアリール基；又はＯ、Ｎ、Ｓ、Ｓｉ及びＰのうちの少なくとも１つのヘテロ原子を含むＣ２-Ｃ６０のヘテロ環基；であり得る。Ｙ、Ａ１-Ａ４がＣＲ１７である場合、Ｒ１７はそれぞれ異なり得る。
【００７１】
前記式２ないし６において、Ａｒ１１はＣ６-Ｃ６０のアリール基；Ｏ、Ｎ、Ｓ、Ｓｉ及びＰのうちの少なくとも１つのヘテロ原子を含むＣ２-Ｃ６０のヘテロ環基；Ｃ１-Ｃ５０のアルキル基；Ｃ２-Ｃ２０のアルケニル基；Ｃ１-Ｃ３０のアルコキシ基；又はフルオレニル基；であり、これらは前記式１で定義されたアリール基、ヘテロ環基、アルキル基、アルケニル基、アルコキシ基、フルオレニル基などの置換基で更に置換され得る。
【００７２】
ここで、前記アリール基である場合、炭素数は６-６０、好ましくは炭素数６-３０、より好ましくは炭素数６-２０のアリール基であり得、
【００７３】
前記ヘテロ環基である場合、炭素数は２-６０、好ましくは炭素数２-３０、より好ましくは炭素数２-２０のヘテロ環であり得、
【００７４】
前記アリーレン基である場合、炭素数は６-６０、好ましくは炭素数６-３０、より好ましくは炭素数６-２０のアリーレン基であり得、
【００７５】
前記アルキル基である場合、炭素数は１-５０、好ましくは炭素数１-３０、より好ましくは炭素数１-２０、特に好ましくは炭素数１-１０のアルキル基であり得る。
【００７６】
具体的に、前記式１は、下記化合物のうち１つであり得る。
【００７７】
【化８】
2016509008.tif 000010
【００７８】
【化９】
2016509008.tif 000011
【００７９】
【化１０】
2016509008.tif 000012
【００８０】
【化１１】
2016509008.tif 000013
【００８１】
【化１２】
2016509008.tif 000014
【００８２】
【化１３】
2016509008.tif 000015
【００８３】
以下、本発明に係る式で表される化合物の合成例及び有機電子素子の製造例に対して実施形態を挙げて具体的に説明するが、本発明が下記実施形態に限定されるものではない。
【００８４】
＜合成例＞
【００８５】
＜Ｐｒｏｄｕｃｔ１の合成法の例＞
【００８６】
本発明に係る最終化合物（Ｆｉｎａｌ  Ｐｒｏｄｕｃｔ）は、例示的に下記反応式１のようにＳｕｂ１とＳｕｂ２を反応させて製造されるが、これに限定されるものではない。
【００８７】
＜反応式１＞
【００８８】
【化１４】
2016509008.tif 000016
【００８９】
＜Ｓｕｂ１の合成例 ＞
【００９０】
前記反応式１のＳｕｂ１は下記反応式２〜４の反応経路により合成され得るが、これに限定されるものではない。
【００９１】
＜反応式２＞
【００９２】
【化１５】
2016509008.tif 000017
【００９３】
＜Ｓｕｂ １-２の合成＞
【００９４】
Ｓｕｂ １-１（１当量）を丸底フラスコにＤＭＦで溶かした後、Ｂｉｓ（ｐｉｎａｃｏｌａｔｏ）ｄｉｂｏｒｏｎ（２.２当量）、Ｐｄ（ｄｐｐｆ）Ｃｌ２（０.０３当量）、ＫＯＡｃ（３当量）を添加し、９０℃で攪拌した。反応が完了すれば、蒸留によってＤＭＦを除去し、ＣＨ２Ｃｌ２と水で抽出した。有機層をＭｇＳＯ４で乾燥させ、濃縮した後、生成された化合物をｓｉｌｉｃａｇｅｌ ｃｏｌｕｍｎ及び再結晶してＳｕｂ １-２を得た。
【００９５】
＜Ｓｕｂ １-３の合成＞
【００９６】
得られたＳｕｂ １-２（１当量）とＲで置換された１-ｂｒｏｍｏ-２-ｎｉｔｒｏｂｅｎｚｅｎｅ（２当量）、Ｐｄ（ＰＰｈ３）４（０.０３当量）、Ｋ２ＣＯ３（３当量）を無水ＴＨＦと少量の水に溶かした後、２４時間還流させた。反応が終了すれば、反応物の温度を常温に冷却し、ＣＨ２Ｃｌ２で抽出し、水で拭き取った。少量の水を無水ＭｇＳＯ４で除去し、減圧ろ過した後、有機溶媒を濃縮して生成された生成物をカラムクロマトグラフィーを用いて分離して所望のＳｕｂ １-３を得た。
【００９７】
＜Ｓｕｂ １-４の合成＞
【００９８】
得られたＳｕｂ １-３（１当量）とｔｒｉｐｈｅｎｙｌｐｈｏｓｐｈｉｎｅ（２.５当量）をｏ-ｄｉｃｈｌｏｒｏｂｅｎｚｅｎｅに溶かし、２４時間還流させた。反応が終了すれば、減圧蒸留を用いて溶媒を除去した後、濃縮された生成物をカラムクロマトグラフィーを用いて分離して所望のＳｕｂ １（Ａ）を得た。
【００９９】
＜Ｓｕｂ １（Ａ）の合成法＞
【０１００】
Ｓｕｂ １-４（１当量）とＢｒ-Ａｒ１化合物（１.１当量）をトルエンに入れ、Ｐｄ２（ｄｂａ）３（０.０５当量）、ＰＰｈ３（０.１当量）、ＮａＯｔ-Ｂｕ（３当量）をそれぞれ添加した後、１００℃で２４時間攪拌還流させる。ｅｔｈｅｒと水で抽出した後、有機層をＭｇＳＯ４で乾燥させ、濃縮した後、生成された有機物をｓｉｌｉｃａｇｅｌ ｃｏｌｕｍｎ及び再結晶してＳｕｂ １（Ａ）を得た。
【０１０１】
＜反応式３＞
【０１０２】
【化１６】
2016509008.tif 000018
【０１０３】
＜Ｓｕｂ １-５の合成＞
【０１０４】
Ｓｕｂ １-１（１当量）を丸底フラスコにＤＭＦで溶かした後、Ｂｉｓ（ｐｉｎａｃｏｌａｔｏ）ｄｉｂｏｒｏｎ（１.１当量）、Ｐｄ（ｄｐｐｆ）Ｃｌ２（０.０３当量）、ＫＯＡｃ（３当量）を添加し、９０℃で攪拌した。反応が完了すれば、蒸留によってＤＭＦを除去し、ＣＨ２Ｃｌ２と水で抽出した。有機層をＭｇＳＯ４で乾燥させ、濃縮した後、生成された化合物をｓｉｌｉｃａｇｅｌ ｃｏｌｕｍｎ及び再結晶してＳｕｂ １-５を得た。
【０１０５】
＜Ｓｕｂ １-６の合成＞
【０１０６】
得られたＳｕｂ １-５（１当量）とＲ１-Ｒ４で置換された１-ｂｒｏｍｏ-２-ｎｉｔｒｏｂｅｎｚｅｎｅ（１当量）、Ｐｄ（ＰＰｈ３）４（０.０３当量）、Ｋ２ＣＯ３（３当量）を無水ＴＨＦと少量の水に溶かした後、２４時間還流させた。反応が終了すれば、反応物の温度を常温に冷却し、ＣＨ２Ｃｌ２で抽出し、水で拭き取った。少量の水を無水ＭｇＳＯ４で除去し、減圧ろ過した後、有機溶媒を濃縮して生成された生成物をカラムクロマトグラフィーを用いて分離して所望のＳｕｂ １-６を得た。
【０１０７】
＜Ｓｕｂ １-７の合成法＞
【０１０８】
得られたＳｕｂ １-６（１当量）とｔｒｉｐｈｅｎｙｌｐｈｏｓｐｈｉｎｅ（２.５当量）をｏ-ｄｉｃｈｌｏｒｏｂｅｎｚｅｎｅに溶かし、２４時間還流させた。反応が終了すれば、減圧蒸留を用いて溶媒を除去した後、濃縮された生成物をカラムクロマトグラフィーを用いて分離して所望のＳｕｂ １-７を得た。
【０１０９】
＜Ｓｕｂ １-９の合成法＞
【０１１０】
Ｓｕｂ １-７化合物（１当量）とＳｕｂ １-８化合物（１当量）、Ｐｈ（ＰＰｈ３）、ＮａＣＯ３を無水ＴＨＦと少量の水に溶かした後、２４時間還流させた。反応が終了すれば、反応物の温度を常温に冷却し、ＣＨ２Ｃｌ２で抽出し、水で拭き取った。少量の水を無水ＭｇＳＯ４で除去し、減圧ろ過した後、有機溶媒を濃縮して生成された生成物をカラムクロマトグラフィーを用いて分離して所望のＳｕｂ １-９を得た。
【０１１１】
＜Ｓｕｂ １（Ｂ）の合成法＞
【０１１２】
Ｓｕｂ １-９の化合物をｔｒｉｆｌｕｏｒｏｍｅｔｈａｎｅｓｕｌｆｏｎｉｃ ａｃｉｄ溶媒に溶かした後、常温で４８時間攪拌させた。反応が終了すれば、反応物を水とｐｙｒｉｄｉｎｅの混合溶媒に注ぎ、２０分間還流させた。反応物の温度を常温に冷却し、ＣＨ２Ｃｌ２で抽出し拭き取った。少量の水を無水ＭｇＳＯ４で除去し、減圧ろ過した後、有機溶媒を濃縮して生成された生成物をカラムクロマトグラフィーを用いて分離して所望のＳｕｂ １（Ｂ）を得た。
【０１１３】
＜反応式４＞
【０１１４】
【化１７】
2016509008.tif 000019
【０１１５】
＜Ｓｕｂ １-１２の合成＞
【０１１６】
Ｓｕｂ １-１０の化合物（１当量）をジオキサンに溶かした後、Ｒ１１-Ｒ１４で置換された１.１当量の１-ピロリジノ-１-シクロヘキセンを添加して１８時間還流させた。水を添加し、２時間加熱させた後、エーテルと５％のＨＣｌ、５％のＮａＨＣＯ３溶液でＷｏｒｋ-ｕｐを行った後、生成された有機物をｓｉｌｉｃａｇｅｌ ｃｏｌｕｍｎ及び再結晶してＳｕｂ １-１２を得た。
【０１１７】
＜Ｓｕｂ １-１３の合成＞
【０１１８】
Ｓｕｂ １-１２をＣＨＣｌ３と１０％のメタンスルホン酸混合溶液７０ｍｌに溶かした後、常温で２時間攪拌させた。バイカーボネート溶液で反応を終結させた後、メチレンクロリド、ＮａＨＣＯ３と水でＷｏｒｋ-ｕｐを行った。溶媒を飛ばし、カラムクロマトグラフィーで分離した後、トリグライムに１０％のＰｄ／Ｃと共に溶かして１６時間還流させた。その後、ヘキサンでカラムクロマトグラフィーを行ってＳｕｂ １-１３を得た。
【０１１９】
＜Ｓｕｂ １（Ｃ）の合成＞
【０１２０】
Ｓｕｂ １-１３（１当量）をテトラヒドロフランに溶かし、-７８℃に温度を下げた後、１.１当量のｎ-ＢＵＬｉ（１.６Ｍ ｉｎ ｈｅｘａｎｅ）を徐々に滴加した。１時間反応後、ヨードメタン（１.３当量）を加えた後、温度を徐々に上げて室温で１時間攪拌し、再び温度を-７８℃に下げ、１.１当量のｎ-ＢＵＬｉ（１.６Ｍ ｉｎ ｈｅｘａｎｅ）を徐々に滴加した。１時間反応後、ヨードメタン１.３当量を加えた後、温度を徐々に上げて室温で１５時間攪拌した後、ＮＨ２Ｃｌ水溶液と蒸留水を加えて反応を終了し、有機層を減圧除去させた後、ヘキサンで再結晶してＳｕｂ １（Ｃ）を得た。
【０１２１】
Ｓｕｂ１の例は、以下の通りであるが、これに限定されるものではない。 
【０１２２】
【化１８】
2016509008.tif 000020
【０１２３】
【表１】
2016509008.tif 000021
【０１２４】
＜Ｓｕｂ２の例＞
【０１２５】
前記反応式１のＳｕｂ２の例は、以下の通りであるが、これに限定されるものではない。
【０１２６】
【化１９】
2016509008.tif 000022
【０１２７】
【化２０】
2016509008.tif 000023
【０１２８】
【化２１】
2016509008.tif 000024
【０１２９】
【化２２】
2016509008.tif 000025
【０１３０】
＜表２＞
【０１３１】
【表２−１】
2016509008.tif 000026
【０１３２】
【表２−２】
2016509008.tif 000027
【０１３３】
＜最終生成物（Ｆｉｎａｌ  Ｐｒｏｄｕｃｔ）の合成＞
【０１３４】
Ｓｕｂ １（１当量）とＳｕｂ ２（１.１当量）をトルエンに入れ、Ｐｄ２（ｄｂａ）３（０.０５当量）、ＰＰｈ３（０.１当量）、ＮａＯｔ-Ｂｕ（３当量）をそれぞれ添加した後、１００℃で２４時間攪拌還流させる。ｅｔｈｅｒと水で抽出した後、有機層をＭｇＳＯ４で乾燥させ、濃縮した後、生成された有機物をｓｉｌｉｃａｇｅｌ ｃｏｌｕｍｎ及び再結晶して最終生成物を得た。
【０１３５】
＜１-１の合成＞
【０１３６】
【化２３】
2016509008.tif 000028
【０１３７】
１５-ｐｈｅｎｙｌ-１５,１８-ｄｉｈｙｄｒｏｐｈｅｎａｎｔｈｒｏ[９,８-ｂｃ：１０,１-ｂ’ｃ’]ｄｉｃａｒｂａｚｏｌｅ（１０.１ｇ、２０ｍｍｏｌ）ｃｈｌｏｒｏｂｅｎｚｅｎｅ（２.７g、２４ｍｍｏｌ）をトルエンに入れ、Ｐｄ２（ｄｂａ）３（１.０g、１ｍｍｏｌ）、ＰＰｈ３（０.５ｇ、２ｍｍｏｌ）、ＮａＯｔ-Ｂｕ（５.８ｇ、６０ｍｍｏｌ）をそれぞれ添加した後、１００℃で２４時間攪拌還流させる。ｅｔｈｅｒと水で抽出した後、有機層をＭｇＳＯ４で乾燥させ、濃縮した後、生成された有機物をｓｉｌｉｃａｇｅｌ ｃｏｌｕｍｎ及び再結晶して７.８ｇの最終Ｐｒｏｄｕｃｔ（収率６７％）を得た。
【０１３８】
＜２-１の合成＞
【０１３９】
【化２４】
2016509008.tif 000029
【０１４０】
１５-ｐｈｅｎｙｌ-１５,１８-ｄｉｈｙｄｒｏｐｈｅｎａｎｔｈｒｏ[９,８-ｂｃ：１０,１-ｂ’ｃ’]ｄｉｃａｒｂａｚｏｌｅ（１０.１ｇ、２０ｍｍｏｌ）２-ｃｈｌｏｒｏ-４-ｐｈｅｎｙｌｑｕｉｎａｚｏｌｉｎｅ（５.８ｇ、２４ｍｍｏｌ）をトルエンに入れ、Ｐｄ２（ｄｂａ）３（１.０ｇ、１ｍｍｏｌ）、ＰＰｈ３（０.５ｇ、２ｍｍｏｌ）、ＮａＯｔ-Ｂｕ（５.８ｇ、６０ｍｍｏｌ）をそれぞれ添加した後、１００℃で２４時間攪拌還流させる。ｅｔｈｅｒと水で抽出した後、有機層をＭｇＳＯ４で乾燥させ、濃縮した後、生成された有機物をｓｉｌｉｃａｇｅｌ ｃｏｌｕｍｎ及び再結晶して９.０ｇの最終Ｐｒｏｄｕｃｔ（収率６３％）を得た。
【０１４１】
＜３-５の合成＞
【０１４２】
【化２５】
2016509008.tif 000030
【０１４３】
１８Ｈ-ｂｅｎｚｏ[５,１０]ｂｅｎｚｏ[４’,５’]ｔｈｉｅｎｏ[３’,２’：６,７]ａｎｔｈｒａ[９,１-ｂｃ]ｃａｒｂａｚｏｌｅ（８.９ｇ、２０ｍｍｏｌ）４-（[１,１’-ｂｉｐｈｅｎｙｌ]-３-ｙｌ）-２-ｃｈｌｏｒｏｑｕｉｎａｚｏｌｉｎｅ （７.６ｇ、２４ｍｍｏｌ）をトルエンに入れ、Ｐｄ２（ｄｂａ）３（１.０ｇ、１ｍｍｏｌ）、ＰＰｈ３（０.５ｇ、２ｍｍｏｌ）、ＮａＯｔ-Ｂｕ（５.８ｇ、６０ｍｍｏｌ）をそれぞれ添加した後、１００℃で２４時間攪拌還流させる。ｅｔｈｅｒと水で抽出した後、有機層をＭｇＳＯ４で乾燥させ、濃縮した後、生成された有機物をｓｉｌｉｃａｇｅｌ ｃｏｌｕｍｎ及び再結晶して９.５ｇの最終Ｐｒｏｄｕｃｔ（収率６５％）を得た。
【０１４４】
＜４-４の合成＞
【０１４５】
【化２６】
2016509008.tif 000031
【０１４６】
１８Ｈ-ｂｅｎｚｏ[５,１０]ｂｅｎｚｏｆｕｒｏ[３’,２’：６,７]ａｎｔｈｒａ[９,１-ｂｃ]ｃａｒｂａｚｏｌｅ（８.６ｇ、２０ｍｍｏｌ）４-（[１,１’-ｂｉｐｈｅｎｙｌ]-４-ｙｌ）-２-ｃｈｌｏｒｏｑｕｉｎａｚｏｌｉｎｅ（７.６ｇ、２４ｍｍｏｌ）をトルエンに入れ、Ｐｄ２（ｄｂａ）３（１.０ｇ、１ｍｍｏｌ）、ＰＰｈ３（０.５ｇ、２ｍｍｏｌ）、ＮａＯｔ-Ｂｕ（５.８ｇ、６０ｍｍｏｌ）をそれぞれ添加した後、１００℃で２４時間攪拌還流させる。ｅｔｈｅｒと水で抽出した後、有機層をＭｇＳＯ４で乾燥させ、濃縮した後、生成された有機物をｓｉｌｉｃａｇｅｌ ｃｏｌｕｍｎ及び再結晶して８.７ｇの最終Ｐｒｏｄｕｃｔ（収率６１％）を得た。
【０１４７】
＜５-１５の合成＞
【０１４８】
【化２７】
2016509008.tif 000032
【０１４９】
１８,１８-ｄｉｍｅｔｈｙｌ-１５,１８-ｄｉｈｙｄｒｏｂｅｎｚｏ[５,１０]ｉｎｄｅｎｏ[１’,２’：６,７]ａｎｔｈｒａ[９,１-ｂｃ]ｃａｒｂａｚｏｌｅ（９.２ｇ、２０ｍｍｏｌ）２-ｃｈｌｏｒｏ-４-（ｄｉｂｅｎｚｏ[ｂ,ｄ]ｔｈｉｏｐｈｅｎ-４-ｙｌ）ｑｕｉｎａｚｏｌｉｎｅ（８.３ｇ、２４ｍｍｏｌ）をトルエンに入れ、Ｐｄ２（ｄｂａ）３（１.０ｇ、１ｍｍｏｌ）、ＰＰｈ３（０.５ｇ、２ｍｍｏｌ）、ＮａＯｔ-Ｂｕ（５.８ｇ、６０ｍｍｏｌ）をそれぞれ添加した後、１００℃で２４時間攪拌還流させる。ｅｔｈｅｒと水で抽出した後、有機層をＭｇＳＯ４で乾燥させ、濃縮した後、生成された有機物をｓｉｌｉｃａｇｅｌ ｃｏｌｕｍｎ及び再結晶して８.９ｇの最終Ｐｒｏｄｕｃｔ（収率５８％）を得た。
【０１５０】
＜表３＞
【０１５１】
【表３−１】
2016509008.tif 000033
【０１５２】
【表３−２】
2016509008.tif 000034
【０１５３】
＜有機電子素子の製造評価＞
【０１５４】
＜［実施形態１］グリーン有機電子発光素子（燐光ホスト）＞
【０１５５】
合成により得られた本発明の化合物を発光層の発光ホスト物質として用いて通常の方法によって有機電子発光素子を製造した。まず、ガラス基板に形成されたＩＴＯ層（正極）上にＮ１-（ｎａｐｈｔｈａｌｅｎ-２-ｙｌ）-Ｎ４、Ｎ４-ｂｉｓ（４-（ｎａｐｈｔｈａｌｅｎ-２-ｙｌ（ｐｈｅｎｙｌ）ａｍｉｎｏ）ｐｈｅｎｙｌ）-Ｎ１-ｐｈｅｎｙｌｂｅｎｚｅｎｅ-１,４-ｄｉａｍｉｎｅ（２-ＴＮＡＴＡと略す）膜を真空蒸着して６０ｎｍの厚さの正孔注入層を形成した。次いで、前記正孔注入層上に、４,４-ビス[Ｎ-（１-ナフチル）-Ｎ-フェニルアミノ]ビフェニル（以下、-ＮＰＤと略す）を６０ｎｍの厚さで真空蒸着して正孔輸送層を形成した。そして、正孔輸送層の上部に本発明の化合物１-１をホストとして、Ｉｒ（ｐｐｙ）３[ｔｒｉｓ（２-ｐｈｅｎｙｌｐｙｒｉｄｉｎｅ）-ｉｒｉｄｉｕｍ]をドーパントとして９５：５の重量でドーピングして３０ｎｍの厚さの発光層を形成した。次に、（１,１’-ビスフェニル）-４-オレート）ビス（２-メチル-８-キノリンオレート）アルミニウム（以下「ＢＡｌｑ」と略す）を１０ｎｍの厚さで真空蒸着して正孔阻止層を形成し、トリス（８-キノリノール）アルミニウム（以下「Ａｌｑ３」と略す）を４０ｎｍの厚さで成膜して電子輸送層を形成した。その後、ハロゲン化アルカリ金属であるＬｉＦを０.２ｎｍの厚さで蒸着して電子注入層を形成し、次いでＡｌを１５０ｎｍの厚さで蒸着して負極を形成することで、有機電子発光素子を製造した。
【０１５６】
＜[実施形態２]ないし[実施形態３６]グリーン有機発光素子（燐光ホスト）＞
【０１５７】
発光ホスト物質として本発明の化合物１-１の代わりに、下記表４に記載された本発明の化合物１-２〜１-３６のうちの１つを用いた点を除いては、前記実施形態１と同様の方法で有機電子発光素子を製造した。
【０１５８】
＜比較例１＞
【０１５９】
発光ホスト物質として本発明の化合物１-１の代わりに、下記比較化合物１を用いた点を除いては、前記実施形態１と同様の方法で有機電子発光素子を製造した。
【０１６０】
＜比較化合物１＞
【０１６１】
【化２８】
2016509008.tif 000035
【０１６２】
＜比較例２＞
【０１６３】
発光ホスト物質として本発明の化合物１-１の代わりに、下記比較化合物２を用いた点を除いては、前記実施形態１と同様の方法で有機電子発光素子を製造した。
【０１６４】
＜比較化合物２＞
【０１６５】
【化２９】
2016509008.tif 000036
【０１６６】
＜比較例３＞
【０１６７】
発光ホスト物質として本発明の化合物１-１の代わりに、下記比較化合物３を用いた点を除いては、前記実施形態１と同様の方法で有機電子発光素子を製造した。
【０１６８】
＜比較化合物３＞
【０１６９】
【化３０】
2016509008.tif 000037
【０１７０】
前記のような 実施形態１ないし実施形態３６及び比較例１ないし比較例３により製造された有機電子発光素子に順バイアス直流電圧を加えてフォトリサーチ（ｐｈｏｔｏｒｅｓｅａｒｃｈ）社のＰＲ-６５０で電気発光（ＥＬ）特性を測定し、３００ｃｄ／ｍ２の基準輝度でマックサイエンス社で製造された寿命測定装置によってＴ９０寿命を測定した。その測定結果は、下記表４の通りである。
【０１７１】
＜表４＞
【０１７２】
【表４−１】
2016509008.tif 000038
【０１７３】
【表４−２】
2016509008.tif 000039
【０１７４】
前記表４の結果から分かるように、本発明の有機電子発光素子用材料を用いた有機電子発光素子は、グリーン発光層材料として用いられ、高い発光効率、低い駆動電圧を示すだけでなく、寿命が顕著に改善された。
【０１７５】
ＣＢＰである比較化合物１よりもペリレンコアである比較化合物２と比較化合物３が更に良い結果を示し、比較化合物２と比較化合物３を比較してみると、ペリレンコアに両側にヘテロ環がヒューズドされた比較化合物３が片方にのみヘテロ環がヒューズドされた比較化合物２よりも更に良い結果を示した。これは、ヘテロ環が両側にヒューズドされれば、片方に環が形成されたものよりもＬＵＭＯ値が低下するようになるが、ペリレンの場合、この低下したエネルギー値が適切なＬＵＭＯ値で隣り合う層とエネルギーバランス（ｂａｌａｎｃｅ）を取り、効率が上昇するものと見られる。
【０１７６】
比較化合物３と本発明の化合物を適用した有機電子素子の結果を比較してみると、フェニレン２、３、８、９番の位置にヒューズドされた（ｆｕｓｅｄ）比較化合物３よりも２、３、１０、１１番の位置にヒューズドされた本発明の化合物が高い効率と寿命、低い駆動電圧を示すことが確認できる。これは、本発明の化合物が比較化合物よりも平面性に更に優れているため、素子を構成したとき、ｐａｃｋｉｎｇ ｄｅｎｓｉｔｙが良くなり、ｍｏｂｉｌｉｔｙが更に向上するので、低い電圧で素子を駆動させることができる。これにより、熱的ダメージが減少し、効率及び寿命が向上する。
【０１７７】
また、２、３、１０、１１番の位置にヒューズドされた本発明の化合物は、２、３、８、９番の位置にヒューズドされた比較化合物３よりも相対的にコンジュゲイション（ｃｏｎｊｕｇａｔｉｏｎ）の長さが短くなり、広いエネルギーバンドギャップ（ｂａｎｄ ｇａｐ）と高いＴ１値を有するようになるが、これにより、正孔と電子が発光層に円滑に輸送され、結果として、エキシトンが発光層内で更に容易に生成されながら、効率が向上するものとして説明できる。
【０１７８】
＜［実施形態３７］レッド有機発光素子（燐光ホスト）＞
【０１７９】
合成により得られた本発明の化合物を発光ホスト物質として用いて通常の方法によって有機電子発光素子を製造した。まず、ガラス基板に形成されたＩＴＯ層（正極）上に２-ＴＮＡＴＡを真空蒸着して６０ｎｍの厚さの正孔注入層を形成した後、正孔注入層上にＮＰＤを６０ｎｍの厚さで真空蒸着して正孔輸送層を形成した。次いで、正孔輸送層の上部に本発明の化合物２-１をホストとして、（ｐｉｑ）２Ｉｒ（ａｃａｃ）[ｂｉｓ-（１-ｐｈｅｎｙｌｉｓｏｑｕｉｎｏｌｙｌ）ｉｒｉｄｉｕｍ（ＩＩＩ）ａｃｅｔｙｌａｃｅｔｏｎａｔｅ]をドーパントとして用いて９５：５の重量比でドーピングして３０ｎｍの厚さで発光層を形成した。次に、ＢＡｌｑを１０ｎｍの厚さで真空蒸着して正孔阻止層を形成し、Ａｌｑ３を４０ｎｍの厚さで成膜して電子輸送層を形成した。その後、ハロゲン化アルカリ金属であるＬｉＦを０.２ｎｍの厚さで蒸着して電子注入層を形成し、次いでＡｌを１５０ｎｍの厚さで蒸着して負極を形成することで、有機電子発光素子を製造した。
【０１８０】
＜[実施形態３８]ないし[実施形態１３６]レッド有機発光素子（燐光ホスト）＞
【０１８１】
発光ホスト物質として本発明の化合物２-１の代わりに、下記表５に記載された本発明の化合物２-２〜２-５２、３-１〜３-１６、４-１〜４-１６、５-１〜５-１６のうちの１つを用いた点を除いては、前記実施形態３７と同様の方法で有機電子発光素子を製造した。
【０１８２】
＜比較例４＞
【０１８３】
発光ホスト物質として本発明の化合物２-１の代わりに、前記比較化合物１を用いた点を除いては、前記実施形態３７と同様の方法で有機電子発光素子を製造した。
【０１８４】
＜比較例５＞
【０１８５】
発光ホスト物質で本発明の化合物２-１の代わりに、前記比較化合物２を用いた点を除いては、前記実施形態３７と同様の方法で有機電子発光素子を製造した。
【０１８６】
＜比較例６＞
【０１８７】
発光ホスト物質として本発明の化合物２-１の代わりに、前記比較化合物３を用いた点を除いては、前記実施形態３７と同様の方法で有機電子発光素子を製造した。
【０１８８】
前記のような実施形態３７ないし実施形態１３６及び比較例４ないし比較例６により製造された有機電子発光素子に順バイアス直流電圧を加えてフォトリサーチ（ｐｈｏｔｏｒｅｓｅａｒｃｈ）社のＰＲ−６５０で電気発光（ＥＬ）の特性を測定し、３００ｃｄ／ｍ２の基準輝度でマックサイエンス社で製造された寿命測定装置によってＴ９０寿命を測定した。その測定結果は、下記表５の通りである。
【０１８９】
＜表５＞
【０１９０】
【表５−１】
2016509008.tif 000040
【０１９１】
【表５−２】
2016509008.tif 000041
【０１９２】
【表５−３】
2016509008.tif 000042
【０１９３】
前記表５の結果から分かるように、本発明の有機電子発光素子用材料を用いた有機電子発光素子は、レッド発光層材料として用いられ、高い発光効率、低い駆動電圧を示すだけでなく、寿命が顕著に改善された。
【０１９４】
ＣＢＰである比較化合物１よりもペリレンコアである比較化合物２と比較化合物３が更に良い結果を示し、比較化合物２と比較化合物３を比較してみると、ペリレンコアに両側にヘテロ環がヒューズドされた比較化合物３が片方にのみヘテロ環がヒューズドされた比較化合物２よりも更に良い結果を示した。これは、ヘテロ環が両側にヒューズドされれば、片方に環が形成されたものよりもＬＵＭＯ値が低下するようになるが、ペリレンの場合、この低下したエネルギー値が適切なＬＵＭＯ値で隣り合う層とエネルギーバランス（ｂａｌａｎｃｅ）を取り、効率が上昇するものと見られる。
【０１９５】
比較化合物３と本発明の化合物を適用した有機電子素子の結果を比較してみると、フェニレン２、３、８、９番の位置にヒューズドされた（ｆｕｓｅｄ）比較化合物３よりも２、３、１０、１１番の位置にヒューズドされた本発明の化合物が高い効率と寿命、低い駆動電圧を示すことが確認できる。これは、本発明の化合物が比較化合物よりも平面性に更に優れているため、素子を構成したとき、ｐａｃｋｉｎｇ ｄｅｎｓｉｔｙが良くなり、ｍｏｂｉｌｉｔｙが更に向上するので、低い電圧で素子を駆動させることができる。これにより、熱的ダメージが減少し、効率及び寿命が向上する。
【０１９６】
また、２、３、１０、１１番の位置にヒューズドされた本発明の化合物は、２、３、８、９番の位置にヒューズドされた比較化合物３よりも相対的にコンジュゲイション（ｃｏｎｊｕｇａｔｉｏｎ）長さが短くなり、広いエネルギーバンドギャップ（ｂａｎｄ ｇａｐ）と高いＴ１値を有するようになるが、これにより、正孔と電子が発光層に円滑に輸送され、結果として、エキシトンが発光層内で更に容易に生成されながら、効率が向上するものとして説明できる。
【０１９７】
本発明の化合物を有機電子発光素子の他の有機物層、例えば、正孔注入層、電子注入層、電子輸送層などに用いても同様の効果が得られることは自明である。
【０１９８】
以上の説明は、本発明を例示的に説明したものに過ぎず、本発明の属する技術分野における通常の知識を有する者であれば、本発明の本質的な特性から逸脱しない範囲で多様な変形が可能である。従って、本明細書に開示された実施形態は、本発明を限定するためのものではなく、説明するためのものであり、このような実施形態によって本発明の思想と範囲が限定されるものではない。本発明の保護範囲は、下記の請求範囲によって解釈されるべきであり、それと同等な範囲内にあるあらゆる技術は、本発明の権利範囲に含むものとして解釈されるべきである。
【符号の説明】
【０１９９】
１００    有機電子素子
１１０    基板
１２０    第１電極
１３０    正孔注入層
１４０    正孔輸送層
１４１    バッファ層
１５０    発光層
１５１    発光補助層
１６０    電子輸送層
１７０    電子注入層
１８０    第２電極
＜関連出願の相互参照＞
本特許出願は、２０１３年２月７日に韓国に出願した特許出願番号第１０−２０１３−００１４１６７号に対して米国特許法１１９（ａ）条（３５  Ｕ．Ｓ．Ｃ§１１９（ａ））によって優先権を主張し、そのあらゆる内容は参考文献として本特許出願に併合される。なお、本特許出願は米国以外に国に対しても上記のような理由で優先権を主張すれば、その全内容は参考文献として本特許出願に組み込まれる。
【図１】
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【国際調査報告】
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