(57)【要約】  本明細書に提供されるのは、ＦＧＦＲシグナル伝達のアンタゴニストを使用して、がんなどの病的状態を治療するための併用療法である。【選択図】図５Ｃ
2016510751.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
（ａ）ＦＧＦＲシグナル伝達のアンタゴニスト及び（ｂ）ＥＧＦＲアンタゴニストを個体に併用投与することを含む、個体におけるがんを治療する方法。
【請求項２】
ＦＧＦＲシグナル伝達のアンタゴニスト及びＥＧＦＲアンタゴニストのそれぞれの量が、ＥＧＦＲアンタゴニストに対するがん感受性の期間を増大させ及び／又はがん耐性の発生を遅延させるために有効である、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
ＦＧＦＲシグナル伝達のアンタゴニスト及びＥＧＦＲアンタゴニストのそれぞれの量が、ＥＧＦＲアンタゴニストに対するがん感受性を増加させ、及び／又は感受性を回復させるために有効である、請求項１に記載の方法。
【請求項４】
がん細胞がＥＧＦＲアンタゴニストによる治療に対して耐性である、個体のがん細胞を治療する方法であって、個体にＦＧＦＲシグナル伝達のアンタゴニストの有効量及びＥＧＦＲアンタゴニストの有効量を投与することを含む、方法。
【請求項５】
個体にＦＧＦＲシグナル伝達のアンタゴニストの有効量及びＥＧＦＲアンタゴニストの有効量を投与することを含む、個体におけるＥＧＦＲアンタゴニストに耐性であるがんを治療する方法。
【請求項６】
個体にＦＧＦＲシグナル伝達のアンタゴニストの有効量及びＥＧＦＲアンタゴニストの有効量を投与することを含む、ＥＧＦＲアンタゴニストに対する感受性を増加させる及び／又は感受性を回復させる方法。
【請求項７】
個体に（ａ）ＦＧＦＲシグナル伝達のアンタゴニストの有効量及び（ｂ）ＥＧＦＲアンタゴニストの有効量を併用投与することを含む、個体におけるＥＧＦＲアンタゴニストを含むがん治療の有効性を増加させる方法。
【請求項８】
個体に（ａ）ＦＧＦＲシグナル伝達のアンタゴニストの有効量及び（ｂ）ＥＧＦＲアンタゴニストの有効量を併用投与することを含む、個体におけるＥＧＦＲアンタゴニストに対するがん耐性の発生を遅延させ及び／又は予防する方法。
【請求項９】
個体に（ａ）ＦＧＦＲシグナル伝達のアンタゴニストの有効量及び（ｂ）ＥＧＦＲアンタゴニストの有効量を併用投与することを含む、ＥＧＦＲアンタゴニストに対する耐性を発生する可能性が増加した、がんを有する個体を治療する方法。
【請求項１０】
個体に（ａ）ＦＧＦＲシグナル伝達のアンタゴニストの有効量及び（ｂ）ＥＧＦＲアンタゴニストの有効量を併用投与することを含む、がんを有する個体におけるＥＧＦＲアンタゴニストに対する感受性を増加させる方法。
【請求項１１】
個体に（ａ）ＦＧＦＲシグナル伝達のアンタゴニストの有効量及び（ｂ）ＥＧＦＲアンタゴニストの有効量を併用投与することを含む、がんを有する個体におけるＥＧＦＲアンタゴニスト感受性の期間を延長する方法。
【請求項１２】
個体に（ａ）ＦＧＦＲシグナル伝達のアンタゴニストの有効量及び（ｂ）ＥＧＦＲアンタゴニストの有効量を併用投与することを含む、がんを有する個体におけるＥＧＦＲアンタゴニストに対する応答の持続時間を延長する方法。
【請求項１３】
がんが、肺がん（例えば、非小細胞肺がん（ＮＳＣＬＣ））である、請求項１から１２の何れか一項に記載の方法。
【請求項１４】
がんが、上皮間葉移行を起こしている、請求項１から１３の何れか一項に記載の方法。
【請求項１５】
ＦＧＦＲシグナル伝達のアンタゴニストが、抗体阻害剤、小分子阻害剤、結合ポリペプチド阻害剤、及び／又はポリヌクレオチドアンタゴニストである、請求項１から１４の何れか一項に記載の方法。
【請求項１６】
ＦＧＦＲシグナル伝達のアンタゴニストが、ＦＧＦＲ１シグナル伝達のアンタゴニストである、請求項１から１５の何れか一項に記載の方法。
【請求項１７】
ＦＧＦＲ１シグナル伝達のアンタゴニストが、ＦＧＦＲ１ｂ、ＦＧＦＲ１ｃ、ＦＧＦ１、ＦＧＦ２、ＦＧＦ３、ＦＧＦ４、ＦＧＦ５、ＦＧＦ６及びＦＧＦ１０の一以上に結合する、請求項１から１５の何れか一項に記載の方法。
【請求項１８】
ＦＧＦＲシグナル伝達のアンタゴニストが、結合ポリペプチド阻害剤であり、結合ポリペプチド阻害剤が、Ｆｃに連結されたＦＧＦＲの細胞外ドメインの領域を含む、請求項１５から１７の何れか一項に記載の方法。
【請求項１９】
ＦＧＦＲシグナル伝達のアンタゴニストが、Ｎ−［２−［［４−（ジエチルアミノ）ブチル］アミノ］−６−（３，５−ジメトキシフェニル）ピリド［２、３−ｄ］ピリミジン−７−イル］−Ｎ’−（１，１−ジメチルエチル）−ウレア又はその薬学的に許容可能な塩である、請求項１５から１７の何れか一項に記載の方法。
【請求項２０】
ＥＧＦＲアンタゴニストが、Ｎ−（３−エチニルフェニル）−６，７−ビス（２−メトキシエトキシ）キナゾリン−４−アミン又はその薬学的に許容可能な塩である、請求項１から１９の何れか一項に記載の方法。
【請求項２１】
ＥＧＦＲアンタゴニストが、Ｎ−（３−クロロ−４−フルオロ−フェニル）−７−メトキシ−６−（３−モルホリン−４−イルプロポキシ）キナゾリン−４−アミン又はその薬学的に許容可能な塩である、請求項１から１９の何れか一項に記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
関連出願に対する相互参照
本出願は、参照によりその全体が本明細書に援用される、２０１３年３月６日に出願された米国特許出願第６１／７７３７２０号の利益を主張する。
【０００２】
本明細書に提供されるのは、ＦＧＦＲシグナル伝達のアンタゴニストを使用して、がんなどの病的状態を治療するための併用療法である。
【背景技術】
【０００３】
抗がん剤に対する抵抗性の比較的迅速な獲得は、成功したがん治療に対する主な障害となっている。そのような薬剤耐性についての分子基盤を解明するための多大な労力により、薬剤排出、標的の薬物結合欠損変異株の獲得、代替生存経路の関与、エピジェネティックな変化を含む、種々なメカニズムを明らかにしてきた。ＥＧＦＲチロシンキナーゼ阻害剤による、活性化ＥＧＦＲ変異を保有するＮＳＣＬＣ患者の治療は、治療に対する抗腫瘍応答をもたらすが、しかしながら、患者は薬剤耐性の獲得に起因して、最終的には治療中に進行する。抵抗の既知のメカニズムは、ＥＧＦＲ遺伝子（ＥＧＦＲＴ７９０Ｍ）における二次変異又はＭＥＴ遺伝子増幅を含むが、しかし、根底にある抵抗のメカニズムは、症例の〜４０から４５％において解明されないままである。新しい治療法が、がん細胞集団内の不均一性及び薬物治療に抵抗性のがん細胞の出現にうまく対処するために必要とされている。
【発明の概要】
【０００４】
本明細書に提供されるのは、ＦＧＦＲシグナル伝達のアンタゴニスト及びＥＧＦＲアンタゴニストを用いた併用療法である。
【０００５】
特に、本明細書に提供されるのは、（ａ）ＦＧＦＲシグナル伝達のアンタゴニスト及び（ｂ）ＥＧＦＲアンタゴニストを個体に併用投与することを含む、個体においてがんを治療する方法である。幾つかの実施態様において、ＦＧＦＲシグナル伝達のアンタゴニスト及びＥＧＦＲアンタゴニストのそれぞれの量は、ＥＧＦＲアンタゴニストに対するがん感受性の期間を増大させ及び／又はがん耐性の発生を遅延させるために有効である。幾つかの実施態様において、ＦＧＦＲシグナル伝達のアンタゴニスト及びＥＧＦＲアンタゴニストのそれぞれの量は、ＥＧＦＲアンタゴニストを含むがん治療の有効性を高めるために有効である。例えば、幾つかの実施態様において、ＦＧＦＲシグナル伝達のアンタゴニスト及びＥＧＦＲアンタゴニストのそれぞれの量は、ＦＧＦＲシグナル伝達のアンタゴニストを含まずに（非存在下で）ＥＧＦＲアンタゴニストの有効量を投与することを含む標準的な治療と比較して高められた有効性に対して有効である。幾つかの実施態様において、ＦＧＦＲシグナル伝達のアンタゴニスト及びＥＧＦＲアンタゴニストのそれぞれの量は、ＦＧＦＲシグナル伝達のアンタゴニストを含まずに（非存在下で）ＥＧＦＲアンタゴニストの有効量を投与することを含む標準的な治療と比較して高められた有効性（完全寛解）に対して有効である。幾つかの実施態様において、ＦＧＦＲシグナル伝達のアンタゴニスト及びＥＧＦＲアンタゴニストのそれぞれの量は、ＥＧＦＲアンタゴニストに対するがん感受性を増加させ、及び／又は感受性を回復させるために有効である。
【０００６】
また本明細書で提供されるのは、がん細胞がＥＧＦＲアンタゴニストによる治療に対して耐性である、個体のがん細胞を治療する方法であって、個体にＦＧＦＲシグナル伝達のアンタゴニストの有効量及びＥＧＦＲアンタゴニストの有効量を投与することを含む。加えて、本明細書で提供されるのは、個体にＦＧＦＲシグナル伝達のアンタゴニストの有効量及びＥＧＦＲアンタゴニストの有効量を投与することを含む、個体においてＥＧＦＲアンタゴニストに耐性であるがんを治療する方法である。
【０００７】
本明細書で提供されるのは、個体にＦＧＦＲシグナル伝達のアンタゴニストの有効量及びＥＧＦＲアンタゴニストの有効量を投与することを含む、ＥＧＦＲアンタゴニストに対する感受性を増加させる及び／又は感受性を回復させる方法である。
【０００８】
また本明細書で提供されるのは、個体に（ａ）ＦＧＦＲシグナル伝達のアンタゴニストの有効量及び（ｂ）ＥＧＦＲアンタゴニストの有効量を併用投与することを含む、個体においてＥＧＦＲアンタゴニストを含むがん治療の有効性を増加させる方法である。
【０００９】
本明細書で提供されるのは、個体においてがんを治療する方法であり、がん治療は、個体に（ａ）ＦＧＦＲシグナル伝達のアンタゴニストの有効量及び（ｂ）ＥＧＦＲアンタゴニストの有効量を併用投与することを含み、がん治療は、ＦＧＦＲシグナル伝達のアンタゴニストを含まずに（非存在下で）ＥＧＦＲアンタゴニストの有効量を投与することを含む標準的な治療と比較して高められた有効性を有する。
【００１０】
加えて、本明細書で提供されるのは、個体に（ａ）ＦＧＦＲシグナル伝達のアンタゴニストの有効量及び（ｂ）ＥＧＦＲの有効量を併用投与することを含む、個体においてＥＧＦＲアンタゴニストに対するがん耐性の発生を遅延させ及び／又は予防する方法である。
【００１１】
本明細書で提供されるのは、個体に（ａ）ＦＧＦＲシグナル伝達のアンタゴニストの有効量及び（ｂ）ＥＧＦＲアンタゴニストの有効量を併用投与することを含む、ＥＧＦＲアンタゴニストに対する耐性を発生する可能性が増加した、がんを有する個体を治療する方法である。
【００１２】
更に本明細書で提供されるのは、個体に（ａ）ＦＧＦＲシグナル伝達のアンタゴニストの有効量及び（ｂ）ＥＧＦＲアンタゴニストの有効量を併用投与することを含む、がんを有する個体におけるＥＧＦＲアンタゴニストに対する感受性を増加させる方法である。
【００１３】
また本明細書で提供されるのは、個体に（ａ）ＦＧＦＲシグナル伝達のアンタゴニストの有効量及び（ｂ）ＥＧＦＲアンタゴニストの有効量を併用投与することを含む、がんを有する個体におけるＥＧＦＲアンタゴニスト感受性の期間を延長する方法である。
【００１４】
本明細書で提供されるのは、個体に（ａ）ＦＧＦＲシグナル伝達のアンタゴニストの有効量及び（ｂ）ＥＧＦＲアンタゴニストの有効量を併用投与することを含む、がんを有する個体におけるＥＧＦＲアンタゴニストに対する応答の持続時間を延長する方法である。
【００１５】
何れかの方法の幾つかの実施態様において、ＦＧＦＲシグナル伝達のアンタゴニストは、抗体阻害剤、小分子阻害剤、結合ポリペプチド阻害剤、及び／又はポリヌクレオチドアンタゴニストである。幾つかの実施態様において、ＦＧＦＲシグナル伝達のアンタゴニストは、結合ポリペプチド阻害剤である。幾つかの実施態様において、結合ポリペプチド阻害剤は、Ｆｃドメインに連結されたＦＧＦＲの細胞外ドメインの領域（例えば、免疫グロブリンヒンジ及びＦｃドメインに連結されたＦＧＦＲの細胞外ドメインの領域）を含む。幾つかの実施態様において、ＦＧＦＲシグナル伝達のアンタゴニストは、ＦＧＦＲ１シグナル伝達のアンタゴニストである。幾つかの実施態様において、ＦＧＦＲシグナル伝達のアンタゴニストは、ＦＧＦＲ２シグナル伝達のアンタゴニストである。幾つかの実施態様において、ＦＧＦＲシグナル伝達のアンタゴニストは、ＦＧＦＲ３シグナル伝達のアンタゴニストである。幾つかの実施態様において、ＦＧＦＲシグナル伝達のアンタゴニストは、ＦＧＦＲ４シグナル伝達のアンタゴニストである。幾つかの実施態様において、ＦＧＦＲシグナル伝達のアンタゴニストは、小分子である。幾つかの実施態様において、ＦＧＦＲシグナル伝達のアンタゴニストは、抗体である。
【００１６】
幾つかの実施態様において、ＦＧＦＲ１シグナル伝達のアンタゴニストは、ＦＧＦＲ１ｂ、ＦＧＦＲ１ｃ、ＦＧＦ１、ＦＧＦ２、ＦＧＦ３、ＦＧＦ４、ＦＧＦ５、ＦＧＦ６，及びＦＧＦ１０の一以上に結合し、及び／又は阻害する。幾つかの実施態様において、小分子は、Ｎ−［２−［［４−（ジエチルアミノ）ブチル］アミノ］−６−（３，５−ジメトキシフェニル）ピリド［２、３−ｄ］ピリミジン−７−イル］−Ｎ’−（１，１−ジメチルエチル）−ウレア又はその薬学的に許容可能な塩である。幾つかの実施態様において、小分子は、ＢＧＪ３９８（Ｎｏｖａｒｔｉｓ）、ＡＺＤ４５４７（ＡｓｔｒａＺｅｎｅｃａ）、及び／又はＦＦ２８４（Ｃｈｕｇａｉ／Ｄｅｂｉｏｐｈａｒｍ（Ｄｅｂｉｏ １３４７）である。幾つかの実施態様において、ＦＧＦＲ１シグナル伝達のアンタゴニストは、抗ＦＧＦ２抗体である。幾つかの実施態様において、ＦＧＦＲ１シグナル伝達のアンタゴニストは、抗ＦＧＦ１抗体である。幾つかの実施態様において、ＦＧＦＲ１シグナル伝達のアンタゴニストは、抗ＦＧＦ１−ＩＩＩｂ抗体である。幾つかの実施態様において、ＦＧＦＲ１シグナル伝達のアンタゴニストは、抗ＦＧＦ１−ＩＩＩｃ抗体である。幾つかの実施態様において、ＦＧＦＲシグナル伝達のアンタゴニストは、二つ以上のＦＧＦＲポリペプチドに結合可能な抗ＦＧＦＲ抗体である。
【００１７】
何れかの方法の幾つかの実施態様において、ＥＧＦＲアンタゴニストは、Ｎ−（３−エチニルフェニル）−６，７−ビス（２−メトキシエトキシ）−４−キナゾリンアミン及び／又はその薬学的に許容可能な塩である。幾つかの実施態様において、ＥＧＦＲアンタゴニストは、Ｎ−（３−エチニルフェニル）−６，７−ビス（２−メトキシエトキシ）−４−キナゾリンアミンである。何れかの方法の幾つかの実施態様において、ＥＧＦＲアンタゴニストは、Ｎ−（３−クロロ−４−フルオロ−フェニル）−７−メトキシ−６−（３−モルホリン−４−イルプロポキシ）キナゾリン−４−アミン及び／又はその薬学的に許容可能な塩である。幾つかの実施態様において、ＥＧＦＲアンタゴニストは、Ｎ−（３−クロロ−４−フルオロ−フェニル）−７−メトキシ−６−（３−モルホリン−４−イルプロポキシ）キナゾリン−４−アミンである。
【００１８】
何れかの方法の幾つかの実施態様において、がんは肺がんである。幾つかの実施態様において、肺がんはＮＳＣＬＣである。幾つかの実施態様において、がんは上皮間葉移行を起こしている。
【図面の簡単な説明】
【００１９】
【図１Ａ−Ｃ】ＨＣＣ４００６−ＥＲ細胞は、エルロチニブに耐性である。Ａ、親（ＨＣＣ４００６）及びエルロチニブ選択性ＨＣＣ４００６細胞（ＨＣＣ４００６−ＥＲ）の細胞生存率は、示された濃度のエルロチニブの存在下で７２時間でアッセイされた。Ｂ、ＨＣＣ４００６細胞及びＨＣＣ４００６−ＥＲ細胞はまた、７２時間１μＭのエルロチニブを含み又は含まずに７２時間処置され、ヨウ化プロピジウム（ＰＩ）及びアネキシンＶで染色され、アネキシン陽性細胞を定量するためにＦＡＣＳによって分析された。Ｃ、ＨＣＣ４００６細胞及びＨＣＣ４００６−ＥＲ細胞は、示された濃度のエルロチニブで８時間処置され、細胞溶解物は、示された抗体を用いて免疫ブロットされた。
【図２Ａ−Ｄ】ＨＣＣ４００６−ＥＲ細胞はＥＭＴの特徴を示している。Ａ、親細胞及びエルロチニブ耐性ＨＣＣ４００６細胞溶解物は、上皮関連及び間葉関連タンパク質であるＥ−カドヘリン及びビメンチンのそれぞれについて免疫ブロットされた。Ｂ、ＨＣＣ４００６細胞及びＨＣＣ４００６−ＥＲ細胞の移動速度は、スクラッチ創傷アッセイで測定され、そして創傷閉鎖はｉｍａｇｉｎｏｎのＩｎｃｕｃｙｔｅによりモニターされた。Ｃ、細胞浸潤は、１％又は１０％ウシ胎児血清（ＦＢＳ）の存在下でトランスウェルアッセイで測定された。Ｄ、ＨＣＣ４００６細胞及びＨＣＣ４００６−ＥＲ細胞の細胞生存率は、示された時点で測定された。
【図３Ａ−Ｃ】ＡＸＬ阻害はＨＣＣ４００６−ＥＲ細胞におけるエルロチニブに対する耐性を克服することはできない。Ａ、親細胞及びエルロチニブ耐性ＨＣＣ４００６細胞の細胞生存率は、示された濃度のＡＸＬキナーゼ阻害剤、Ｒ４２８、及び／又はエルロチニブの存在下で７２時間の培養後に測定された。Ｂ、エルロチニブ耐性ＨＣＣ４００６−ＥＲ細胞の細胞生存率は、ＡＸＬ又は対照ｓｉＲＮＡのｓｉＲＮＡ媒介型ノックダウンの後に、示された濃度のエルロチニブの存在下で測定された。Ｃ、免疫ブロット対照は、ＡＸＬの発現レベルにおけるＡＸＬを標的とするｓｉＲＮＡの効果を実証している。
【図４Ａ−Ｃ】ＦＧＦＲ１及び特異的なＦＧＦリガンドは、ＨＣＣ４００６−ＥＲ細胞において有意に上昇した。Ａ、マイクロアレイプロファイリングに基づき、ＨＣＣ４００６細胞と比較した、ＦＧＦファミリーの受容体及びリガンドの遺伝子発現の倍数変化（Ｆｏｌｄ ｃｈａｎｇｅ）（ｌｏｇ）。Ｂ、ｑＲＴ−ＰＣＲにより選択された遺伝子の確認。Ｃ、ＥＬＩＳＡによって検出されるように、ＦＧＦ２タンパク質のレベルは、上清及びＨＣＣ４００６−ＥＲ細胞の溶解物の両方で増加している。
【図５Ａ−Ｃ】リガンド依存ＦＧＦＲシグナル伝達の特異的阻害は、ＨＣＣ４００６−ＥＲ細胞におけるエルロチニブに対する耐性を克服する。Ａ、ＨＣＣ４００６細胞（左）及びＨＣＣ４００６−ＥＲ細胞（右）における細胞生存率は、示された濃度のエルロチニブ又はＰＤ１７３０７４の存在下で７２時間でアッセイされた。Ｂ、ＨＣＣ４００６細胞及びＨＣＣ４００６−ＥＲ細胞は、示された濃度の薬物で２時間処置され、細胞溶解物は、示された抗体を用いて免疫ブロットされた。外因性ＦＧＦ２＋ヘパリンによる細胞の刺激は、ＦＧＦＲ活性化のための陽性対照として機能を果たした。Ｃ、ＦＧＦリガンド及び対照を中和する組換え可溶性ＦＧＦＲ−Ｆｃの存在下で７２時間処理した後の、ＨＣＣ４００６細胞及びＨＣＣ４００６−ＥＲ細胞における細胞生存率。
【図６】ＦＧＦＲ阻害は、ＨＣＣ４００６細胞において、エルロチニブに対する耐性の発生を抑制した。細胞（１×１０５）は、固定化及びクリスタルバイオレットによる染色の前に、エルロチニブ（１μＭ）、ＰＤ１７３０７４（０．５μＭ）又はこれらの組み合わせを用いて連続的に処置された。未処置及びＰＤ１７３０７４で処理した培養物は４週で染色され、一方、エルロチニブ及び組み合わせで処置された培養物は６週で染色された。
【図７Ａ−Ｂ】ＡＸＬではなく、ＦＧＦＲの阻害は、部分的に、ＥＭＴに関連する別のエルロチニブ耐性モデルＨＣＣ８２７−ＥＲを、ＥＧＦＲ阻害の生存率効果に対して再び感受性を増加させた。Ａ、ＨＣＣ８２７−ＥＲ細胞における細胞生存率は、示された濃度のエルロチニブ、Ｒ４２８又はＰＤ１７３０７４の存在下で７２時間でアッセイされた。Ｂ、ＦＧＦリガンド及び対照を中和する組換え可溶性ＦＧＦＲ−Ｆｃの存在下で７２時間処理した後の、ＨＣＣ８２７細胞及びＨＣＣ８２７−ＥＲ細胞における細胞生存率。
【図８】エルロチニブの存在下又は非存在下におけるＨＣＣ４００６−ＥＲ細胞における小分子阻害剤のパネルのスクリーニングは、ＦＧＦＲ阻害剤ＰＤ１７３０７４が、エルロチニブに対する耐性を反転させることができることを明らかにした。増殖阻害剤のＩＣ５０が示される。
【００２０】
詳細な説明
Ｉ．定義
目的のポリペプチドの「アンタゴニスト」（交換可能に呼ばれる「阻害剤」）は、目的のポリペプチドの活性化又は機能を妨げる、例えば、目的のポリペプチドによって媒介される生物学的活性を、部分的又は完全にブロックし、阻害し、又は中和する薬剤である。例えば、ポリペプチドＸのアンタゴニストは、ポリペプチドＸによって媒介される生物学的活性を、部分的又は完全にブロックし、阻害し、又は中和する任意の分子を指す。阻害剤の例には、抗体；リガンド抗体；小分子アンタゴニスト；アンチセンス及び阻害性ＲＮＡ（例えば、ｓｈＲＮＡ）分子を含む。好ましくは、阻害剤は、目的のポリペプチドに結合する抗体又は小分子である。特定の実施態様において、阻害剤は、約１０００ｎＭ以下の目的のポリペプチドに対する結合親和性（解離定数）を有する。別の実施態様において、阻害剤は、約１００ｎＭ以下の目的のポリペプチドに対する結合親和性を有する。別の実施態様において、阻害剤は、約５０ｎＭ以下の目的のポリペプチドに対する結合親和性を有する。特定の実施態様において、阻害剤は、目的のポリペプチドに共有結合している。特定の実施態様において、阻害剤は、１０００ｎＭ以下のＩＣ５０で、目的のポリペプチドのシグナル伝達を阻害する。別の実施態様において、阻害剤は、５０ｎＭ以下のＩＣ５００で、目的のポリペプチドのシグナル伝達を阻害する。別の実施態様において、阻害剤は、５０ｎＭ以下のＩＣ５０で、目的のポリペプチドのシグナル伝達を阻害する。ある実施態様において、アンタゴニストは、目的のポリペプチドの発現レベル又は生物学的活性を、少なくとも１０％、２０％、３０％、４０％、５０％、６０％、７０％、８０％、９０％又はそれ以上低減又は阻害する。幾つかの実施態様において、目的のポリペプチドは、ＦＧＦＲ受容体（例えば、ＦＧＦＲ１、ＦＧＦＲ２、ＦＧＦＲ３、及び／又はＦＧＦＲ４）又はＦＧＦ（例えば、ＦＧＦ１−２３）である。幾つかの実施態様において、目的のポリペプチドはＥＧＦＲである。
【００２１】
特に断らない限り、本明細書で使用する用語「ポリペプチド」は、霊長類（例えばヒト）及びげっ歯類（例えば、マウス、ラット）などの哺乳動物を含む任意の脊椎動物由来の任意の天然型ポリペプチドを指す。その用語は、「完全長」、未処理のポリペプチド並びに細胞内でのプロセシングから生じた任意の形態のポリペプチドを含む。その用語はまた、天然に存在するポリペプチドの変異体、例えば、スプライスバリアント又は対立遺伝子変異型を包含する。
【００２２】
「ポリヌクレオチド」又は「核酸」は、本明細書では同義的に用いられ、任意の長さのヌクレオチドのポリマーを指し、ＤＮＡ及びＲＮＡを含む。ヌクレオチドとは、デオキシリボヌクレオチド、リボヌクレオチド、修飾ヌクレオチド又は塩基、及び／又はそれらの類似体、又はＤＮＡ若しくはＲＮＡポリメラーゼにより、又は合成反応により、ポリマー中に組み込むことができる任意の基質とすることができる。ポリヌクレオチドは、メチル化ヌクレオチド及びそれらの類似体などの修飾ヌクレオチドを含むことができる。存在する場合、ヌクレオチド構造に対する修飾は、ポリマーの構築の前又は後に与えることができる。ヌクレオチドの配列は非ヌクレオチド成分により中断され得る。ポリヌクレオチドは、例えば標識とのコンジュゲーションなどによって、合成後に修飾することができる。他の型の修飾は、例えば天然に存在するヌクレオチド１つ以上の類縁体による「キャップ」置換、ヌクレオチド間修飾、例えば非荷電連結による（例えばメチルホスホネート、ホスホトリエステル、ホスホロアミデート、カーバメート等）、及び、荷電連結（例えばホスホロチオエート、ホスホロジチオエート等）によるもの、ペンダント部分を含有するもの、例えば蛋白（例えばヌクレアーゼ、毒素、抗体、シグナルペプチド、ポリ−Ｌ−リジン等）、インターカレーターを有するもの（例えばアクリジン、ソラレン等）、キレート形成剤を含有するもの（例えば金属、放射活性金属、ホウ素、酸化金属等）、アルキル化剤を含有するもの、修飾された連結部を有するもの（例えばアルファ芳香族核酸等）、並びに、未修飾形態のポリヌクレオチドを包含する。更に、糖中に通常存在するヒドロキシル基の何れかが、例えば、ホスホネート基、ホスフェート基によって置換され、標準的な保護基で保護され、又は付加的ヌクレオチドへの付加的結合を調製するように活性化されても良く、又は固体又は半固体支持体にコンジュゲートされても良い。５’及び３’末端ＯＨは、リン酸化され、又はアミン若しくは１から２０個の炭素原子を有する有機キャッピング基部分で置換することができる。他のヒドロキシルはまた、標準的な保護基へと誘導体化され得る。ポリヌクレオチドはまた、一般的に当技術分野で知られる、例えば、２’−Ｏ−メチル−、２’−Ｏ−アリル、２’−フルオロ−又は２’−アジド−リボース、炭素環式糖類似体、α−アノマー糖、アラビノースなどのエピマー糖、キシロース又はリキソース、ピラノース糖、フラノース糖、セドヘプツロース、非環状類似体及びメチルリボシドなどの脱塩基ヌクレオシド類似体を含む、リボース又はデオキシリボース糖の類似形態を含めることができる。一以上のホスホジエステル結合が、代替の連結基で置き換えてもよい。これらの代替の結合基には、限定されるものではないが、ホスファートがＰ（Ｏ）Ｓ（「チオアート」）、Ｐ（Ｓ）Ｓ（「ジチオアート」）、「（Ｏ）ＮＲ２（「アミダート」）、Ｐ（Ｏ）Ｒ、Ｐ（Ｏ）ＯＲ’、ＣＯ又はＣＨ２（「ホルムアセタール」）と置き換えられた実施態様のものが含まれ、ここでそれぞれのＲ又はＲ’は独立して、Ｈ又は、エーテル（−Ｏ−）結合を含んでいてもよい置換もしくは未置換のアルキル（１−２０Ｃ）、アリ���ル、アルケニル、シクロアルキル、シクロアルケニル又はアラルジル（ａｒａｌｄｙｌ）である。ポリヌクレオチド中の全ての架橋が同一である必要はない。先の記述において、ＲＮＡ及びＤＮＡを含む、ここで引用された全てのポリヌクレオチドに適用される。
【００２３】
用語「小分子」は、約２０００ダルトン以下、好ましくは約５００ダルトン以下の分子量を有する任意の分子を指す。
【００２４】
「単離された」抗体は、その自然環境の成分から分離されたものである。幾つかの実施態様において、抗体は、例えば、電気泳動（例えば、ＳＤＳ−ＰＡＧＥ、等電点電気泳動（ＩＥＦ）、キャピラリー電気泳動）又はクロマトグラフィー（例えば、イオン交換又は逆相ＨＰＬＣ）により決定されるように、９５％以上又は９９％の純度に精製される。抗体純度の評価法の総説としては、例えばFlatman et al., J. Chromatogr. B 848:79-87 (2007)を参照のこと。
【００２５】
用語「抗体」は最も広い意味で用いられ、様々な抗体構造を包含し、限定されないが、モノクローナル抗体、ポリクローナル抗体、多特異性抗体（例えば二重特異性抗体）、及び、所望の抗原結合活性を示す限り、抗体断片を含む。
【００２６】
目的の抗ポリペプチド抗体及び目的のポリペプチド「に結合する抗体」なる用語は、抗体が、目的のポリペプチドを標的とすることにおいて、診断薬剤及び／又は治療的薬剤として有用であるように、十分な親和性で目的のポリペプチドに結合することができる抗体を指す。一実施態様において、目的の抗ポリペプチド抗体の、無関係な、目的の非ポリペプチドタンパク質への結合の程度は、例えば、ラジオイムノアッセイ（ＲＩＡ）によって測定される場合、目的のポリペプチドへの抗体の結合の約１０％未満である。ある実施態様において、目的のポリペプチドへ結合する抗体は、解離定数（Ｋｄ）は、≦１μＭ、≦１００ｎＭ、≦１０ｎＭ、≦１ｎＭ、≦０．１ｎＭ、≦０．０１ｎＭ、又は≦０．００１ｎＭ（例えば、１０−８Ｍ未満、例えば、１０−８Ｍから１０−１３Ｍ、例えば、１０−９Ｍから１０−１３Ｍ）を有する。ある実施態様において、目的の抗ポリペプチド抗体は、異なる種由来の目的のポリペプチド間に保存されている、目的のポリペプチドのエピトープに結合する。幾つかの実施態様において、目的のポリペプチドは、ＦＧＦＲ（例えば、ＦＧＦＲ１、ＦＧＦＲ２、ＦＧＦＲ３、及び／又はＦＧＦＲ４）及び／又はＦＧＦ（例えば、ＦＧＦ１−２３）である。幾つかの実施態様において、目的のポリペプチドはＥＧＦＲである。
【００２７】
「ブロッキング」抗体又は「アンタゴニスト抗体」は、それが結合する抗原の生物学的活性を阻害又は減少させるものである。好適なブロッキング抗体又はアンタゴニスト抗体は、実質的に又は完全に抗原の生物学的活性を阻害する。
【００２８】
「親和性」とは、分子（例えば、抗体）の単一結合部位とその結合パートナー（例えば、抗原）との間の非共有結合相互作用の総和の強度を指す。本明細書で使用する場合、特に断らない限り、「結合親和性」は、結合対（例えば、抗体と抗原）のメンバー間の１：１の相互作用を反映している本質的な結合親和性を指す。そのパートナーＹに対する分子Ｘの親和性は、一般的に解離定数（Ｋｄ）で表すことができる。親和性は、本明細書に記載したものを含む、当該技術分野で知られている一般的な方法によって測定することができる。結合親和性を測定するための特定の事例的及び典型的な実施態様を以下に記載する。
【００２９】
「抗体断片」は、インタクトな抗体が結合する抗原に結合するインタクトな抗体の一部を含む、インタクトな抗体以外の分子を指す。抗体断片の例としては、限定されないが、Ｆｖ、Ｆａｂ、Ｆａｂ’、Ｆａｂ’−ＳＨ、Ｆ（ａｂ’）２；ダイアボディ；直鎖状抗体；単鎖抗体分子（例えばｓｃＦｖ）；及び抗体断片から形成される多重特異性抗体を含む。
【００３０】
参照抗体として「同一のエピトープに結合する抗体」とは、競合アッセイにおいて５０％以上、参照抗体のその抗原への結合をブロックする抗体、逆に競合アッセイにおいて５０％以上、その抗体のその抗原への結合をブロックするその参照抗体を指す。
【００３１】
用語「キメラ」抗体は、重鎖及び／又は軽鎖の一部分が特定の起源又は種から由来し、一方重鎖及び／又は軽鎖の残りは異なる起源又は種から由来する抗体を指す。
【００３２】
用語「完全長抗体」、「インタクトな抗体」及び「全抗体」は、本明細書中で互換的に使用され、天然型抗体構造と実質的に類似の構造を有するか、又はＦｃ領域を含む重鎖を有する抗体を指す。
【００３３】
本明細書で使用される用語「モノクローナル抗体」とは、実質的に均一な抗体の集団から得られる抗体を意味し、すなわち、例えば、天然に生じる変異を含み、又はモノクローナル抗体製剤の製造時に発生し、一般的に少量で存在している変異体などの、可能性のある変異体抗体を除き、集団を構成する個々の抗体は同一であり、及び／又は同じエピトープに結合する。異なる決定基（エピトープ）に対する異なる抗体を典型的に含むポリクローナル抗体の調製物とは異なり、モノクローナル抗体の調製物の各モノクローナル抗体は、抗原の単一の決定基に対するものである。「モノクローナル」なる修飾語句は、抗体の、実質的に均一な抗体の集団から得られたものであるという特性を示し、抗体を何か特定の方法で生産しなければならないと解釈されるべきものではない。例えば、本発明に従って使用されるモノクローナル抗体は、限定されないが、ハイブリドーマ法、組換えＤＮＡ法、ファージディスプレイ法、ト免疫グロブリン遺伝子座の全部又は一部を含むトランスジェニック動物を利用する方法、モノクローナル抗体を作製するためのそのような方法及び他の例示的な方法を含む様々な技術によって作製される。
【００３４】
「ヒト抗体」は、ヒト又はヒト細胞により産生されるか、又はヒト抗体のレパートリー又は他のヒト抗体をコードする配列を利用した非ヒト起源に由来する抗体のアミノ酸配列に対応するアミノ酸配列を有するものである。ヒト抗体のこの定義は、非ヒト抗原結合残基を含むヒト化抗体を特に除外する。
【００３５】
「ヒト化」抗体は、非ヒトＨＶＲ由来のアミノ酸残基、及びヒトＦＲ由来アミノ酸残基を含むキメラ抗体を指す。ある実施態様において、ヒト化抗体は、少なくとも一つ、典型的には２つの可変ドメインの実質的に全てを含み、ＨＶＲ（例えば、ＣＤＲ）の全て又は実質的に全てが、非ヒト抗体のものに対応し、ＦＲの全て又は実質的に全てが、ヒト抗体のものに対応する。ヒト化抗体は、任意で、ヒト抗体由来の抗体定常領域の少なくとも一部を含んでもよい。抗体の「ヒト化型」、例えば、非ヒト抗体は、ヒト化を遂げた抗体を指す。
【００３６】
「イムノコンジュゲート」は、一以上の異種分子にコンジュゲートした抗体であり、限定されないが、細胞傷害性薬剤を含む。
【００３７】
「個体の応答」又は「応答」は、個体に対して利益を示す任意のエンドポイントを用いて評価することができる、限定されないが、（１）減速及び完全停止を含む、疾患進行（例えばがんの進行）のある程度の阻害；（２）腫瘍の大きさの減少；（３）がん細胞の近接末梢器官及び／又は組織への浸潤の阻害（即ち、減少、減速又は完全停止）；（４）転移の阻害（即ち、減少、減速又は完全停止）；（５）疾患又は障害（例えばがん）に関連した一以上の症状のある程度の軽減；（６）無増悪生存期間の長さの増大；及び／又は（９）治療後の特定の時点における死亡率の減少が含まれる。
【００３８】
本明細書で用いる「実質的に同一」なる用語は、当業者が、２つの値の間の差異が、その値（例えばＫｄ値又は発現）によって測定される生物学的特性という脈絡の中で、わずかに又は全く生物学的及び／又は統計学的有意性がないと考慮するであろうほどに、２つの数値の間の十分高度な類似性を意味する。前記２つの値の間の差異は、参照／比較値に応じて、例えば約５０％以下、約４０％以下、約３０％以下、約２０％以下、及び／又は約１０％以下である。
【００３９】
本明細書で用いる「実質的に異なる」なる句は、当業者が、２つの値の間の差異が、その値（例えばＫｄ値）によって測定される生物学的特性という脈絡の中で、統計学的有意であると考慮するような、２つの数値の間の十分高度な差異を意味する。前記２つの値の間の差異は、参照／比較分子の値に応じて、例えば約１０％より大きく、約２０％より大きく、約３０％より大きく、約４０％より大きく、及び／又は約５０％より大きい。
【００４０】
物質／分子、例えば、薬学的組成物の「有効量」は、例えば、所望の治療的又は予防的結果を達成するために、必要な用量及び期間で有効な量を指す。
【００４１】
物質／分子の「治療的有効量」は、病状、年齢、性別、個体の体重、及び個体に所望する反応を引き出す物質／分子の能力等の要因に応じて変わり得る。また、治療的有効量は、物質／分子、アゴニスト又はアンタゴニストの任意の毒性又は有害な効果よりも治療的に恩恵のある効果が上回るものである。「予防的有効量」とは、所望の予防的結果を達成するために必要な用量及び期間において有効な量を指す。必ずではないが、典型的には、予防的用量は、疾病の前又は初期の段階に患者に使用されるために、予防的有効量は治療的有効量よりも少ないであろう。
【００４２】
用語「薬学的製剤」は、その中に有効で含有される活性成分の生物学的活性を許容するような形態であって、製剤を投与する被験体にとって許容できない毒性である他の成分を含まない調製物を指す。
【００４３】
「薬学的に許容可能な担体」は、被験体に非毒性であり、有効成分以外の薬学的製剤中の成分を指す。薬学的に許容される担体は、限定されないが、緩衝剤、賦形剤、安定剤、又は保存剤を含む。
【００４４】
「薬学的に許容可能な塩」なる語句は、本明細書中で使用される場合、化合物の薬学的に受容可能な有機もしくは無機の塩をいう。
【００４５】
本明細書で用いられるように、「治療」（及び「治療する（ｔｒｅａｔ）」又は「治療している（ｔｒｅａｔｉｎｇ）」など文法上の変形）は、治療されている個体の自然経過を変えようと試みる臨床的介入を指し、予防のために、又は臨床病理の過程においての何れかで実行できる。治療の望ましい効果は、限定されないが、疾患の発症又は再発を予防すること、症状の緩和、疾患の直接的又は間接的な病理学的帰結の縮小、転移を予防すること、疾患の進行の速度を遅らせること、疾患状態の改善又は緩和、及び寛解又は予後の改善を含む。幾つかの実施態様において、本発明の抗体は、疾患の発症を遅延させるか又は疾患の進行を遅くするために使用される。
【００４６】
本明細書で用いられる「細胞傷害性薬剤」という用語は、細胞の機能を阻害又は阻止し及び／又は細胞死又は破壊を生ずる物質を指す。その用語は、放射性同位体（例えば、Ａｔ２１１、Ｉ１３１、Ｉ１２５、Ｙ９０、Ｒｅ１８６、Ｒｅ１８８、Ｓｍ１５３、Ｂｉ２１２、Ｐ３２、Ｐｂ２１２及びＬｕの放射性同位体）、化学療法剤（例えば、メトトレキセート、アドリアマイシン、ビンカアルカロイド（ビンクリスチン、ビンブラスチン、エトポシド）、ドキソルビシン、メルファラン、マイトマイシンＣ、クロラムブシル、ダウノルビシン又は他の挿入剤）、酵素及びその断片、例えば核酸分解酵素など、抗生物質、小分子毒素などの毒素、又は細菌、真菌、植物又は動物由来の酵素活性毒素（それらの断片及び／又はその変異体を含む）、及び以下に開示される様々な抗腫瘍剤又は抗がん剤を包含する。他の細胞傷害性薬剤が以下に記述される。殺腫瘍剤は、腫瘍細胞の破壊を引き起こす。
【００４７】
「個体」又は「被験体」は、哺乳動物である。哺乳動物は、限定されないが、家畜動物（例えば、ウシ、ヒツジ、ネコ、イヌ、及びウマ）、霊長類（例えば、ヒト、及びサルなどの非ヒト霊長類）、ウサギ、並びにげっ歯類（例えば、マウス及びラット）を含む。ある実施態様において、個体又は被験体はヒトである。
【００４８】
用語「併用して」は、二以上の治療薬の投与を指し、それらの個々の治療作用が時間的に重なるように、十分時間的に近接して与えるために本明細書において使用される。従って、同時投与とは、一以上の薬剤投与が、一以上の他の薬剤の投与を中止した後に、継続する場合の投与レジメンを含む。幾つかの実施態様において、併用投与は、共に、逐次に、及び／又は同時にとなる。
【００４９】
「低減する又は阻害する」とは、２０％、３０％、４０％、５０％、６０％、７０％、７５％、８０％、８５％、９０％、９５％又はそれ以上の全体的減少を引き起こす能力を意味する。低減する又は阻害するとは、治療する疾患の症状、転移の存在又は大きさ、又は原発腫瘍の大きさを指しうる。
【００５０】
用語「添付文書」は、効能、用法、用量、投与、併用療法、禁忌についての情報、及び／又はそのような治療用製品の使用に関する警告を含む、治療用製品の商用パッケージに慣習的に含まれている説明書を指すために使用される。
【００５１】
「製造品」は、例えば、疾患又は障害（例えば、がん）の治療のための医薬、又は本明細書に記載のバイオマーカーを特異的に検出するためのプローブなど少なくとも一の試薬を含んでなる任意の製品（例えばパッケージ又は容器）又はキットである。ある実施態様において、製品又はキットは、本明細書に記載の方法を実施するためのユニットとして、宣伝され、配布され又は販売される。
【００５２】
当業者によって理解されるように、本明細書中の「およそ（約）」の値又はパラメーターへの言及は、その値又はパラメーター自体に対する実施態様を含む（及び説明する）。例えば、「およそ（約）Ｘ」との記載には「Ｘ」の記載が含まれる。
【００５３】
本明細書に記載される本発明の態様及び実施態様は、態様及び実施態様「からなる」及び／又は「本質的になる」を含む。本明細書で使用されるように、単数形の「ａ」、「ａｎ」及び「ｔｈｅ」は、特に指示がない限り、複数への参照が含まれる。
【００５４】
ＩＩ．方法と使用
本明細書に提供されるのは、ＦＧＦＲシグナル伝達のアンタゴニスト及びＥＧＦＲアンタゴニストを利用する方法である。
【００５５】
特に、本明細書に提供されるのは、（ａ）ＦＧＦＲシグナル伝達のアンタゴニスト及び（ｂ）ＥＧＦＲアンタゴニストを個体に併用投与することを含む、個体においてがんを治療する方法である。幾つかの実施態様において、ＦＧＦＲシグナル伝達のアンタゴニスト及びＥＧＦＲアンタゴニストのそれぞれの量は、ＥＧＦＲアンタゴニストに対するがん感受性の期間を増大させ及び／又はがん耐性の発生を遅延させるために有効である。幾つかの実施態様において、ＦＧＦＲシグナル伝達のアンタゴニスト及びＥＧＦＲアンタゴニストのそれぞれの量は、ＥＧＦＲアンタゴニストを含むがん治療の有効性を高めるために有効である。例えば、幾つかの実施態様において、ＦＧＦＲシグナル伝達のアンタゴニスト及びＥＧＦＲアンタゴニストのそれぞれの量は、ＦＧＦＲシグナル伝達のアンタゴニストを含まずに（非存在下で）ＥＧＦＲアンタゴニストの有効量を投与することを含む標準的な治療と比較して高められた有効性に対して有効である。幾つかの実施態様において、ＦＧＦＲシグナル伝達のアンタゴニスト及びＥＧＦＲアンタゴニストのそれぞれの量は、ＦＧＦＲシグナル伝達のアンタゴニストを含まずに（非存在下で）ＥＧＦＲアンタゴニストの有効量を投与することを含む標準的な治療と比較して高められた有効性（完全寛解）に対して有効である。幾つかの実施態様において、ＦＧＦＲシグナル伝達のアンタゴニスト及びＥＧＦＲアンタゴニストのそれぞれの量は、ＥＧＦＲアンタゴニストに対するがん感受性を増加させ、及び／又は感受性を回復させるために有効である。幾つかの実施態様において、ＦＧＦＲシグナル伝達のアンタゴニストは、ＦＧＦＲ１シグナル伝達のアンタゴニストである。幾つかの実施態様において、ＦＧＦＲ１シグナル伝達のアンタゴニストは、ＦＧＦＲ１ｂ、ＦＧＦＲ１ｃ、ＦＧＦ１、ＦＧＦ２、ＦＧＦ３、ＦＧＦ４、ＦＧＦ５、ＦＧＦ６及びＦＧＦ１０の一以上に結合し、及び／又は阻害する。幾つかの実施態様において、ＥＧＦＲアンタゴニストは、エルロチニブ又はゲフィチニブである。
【００５６】
本明細書で提供されるのは、がん細胞がＥＧＦＲアンタゴニストによる治療に対して耐性である、個体のがん細胞を治療する方法であり、個体にＦＧＦＲシグナル伝達のアンタゴニストの有効量及びＥＧＦＲアンタゴニストの有効量を投与することを含む。また本明細書で提供されるのは、個体にＦＧＦＲシグナル伝達のアンタゴニストの有効量及びＥＧＦＲアンタゴニストの有効量を投与することを含む、個体においてＥＧＦＲアンタゴニストに耐性であるがんを治療する方法である。幾つかの実施態様において、ＦＧＦＲシグナル伝達のアンタゴニストは、ＦＧＦＲ１シグナル伝達のアンタゴニストである。幾つかの実施態様において、ＦＧＦＲ１シグナル伝達のアンタゴニストは、ＦＧＦＲ１ｂ、ＦＧＦＲ１ｃ、ＦＧＦ１、ＦＧＦ２、ＦＧＦ３、ＦＧＦ４、ＦＧＦ５、ＦＧＦ６及びＦＧＦ１０の一以上に結合し、及び／又は阻害する。幾つかの実施態様において、ＥＧＦＲアンタゴニストは、エルロチニブ又はゲフィチニブである。
【００５７】
また本明細書で提供されるのは、個体にＦＧＦＲシグナル伝達のアンタゴニストの有効量及びＥＧＦＲアンタゴニストの有効量を投与することを含む、ＥＧＦＲアンタゴニストに対する感受性を増加させる及び／又は感受性を回復させる方法である。幾つかの実施態様において、ＦＧＦＲシグナル伝達のアンタゴニストは、ＦＧＦＲ１シグナル伝達のアンタゴニストである。幾つかの実施態様において、ＦＧＦＲ１シグナル伝達のアンタゴニストは、ＦＧＦＲ１ｂ、ＦＧＦＲ１ｃ、ＦＧＦ１、ＦＧＦ２、ＦＧＦ３、ＦＧＦ４、ＦＧＦ５、ＦＧＦ６及びＦＧＦ１０の一以上に結合し、及び／又は阻害する。幾つかの実施態様において、ＥＧＦＲアンタゴニストは、エルロチニブ又はゲフィチニブである。
【００５８】
本明細書で更に提供されるのは、個体に（ａ）ＦＧＦＲシグナル伝達のアンタゴニストの有効量及び（ｂ）ＥＧＦＲアンタゴニストの有効量を併用投与することを含む、個体においてＥＧＦＲアンタゴニストを含むがん治療の有効性を増加させる方法である。幾つかの実施態様において、ＦＧＦＲシグナル伝達のアンタゴニストは、ＦＧＦＲ１シグナル伝達のアンタゴニストである。幾つかの実施態様において、ＦＧＦＲ１シグナル伝達のアンタゴニストは、ＦＧＦＲ１ｂ、ＦＧＦＲ１ｃ、ＦＧＦ１、ＦＧＦ２、ＦＧＦ３、ＦＧＦ４、ＦＧＦ５、ＦＧＦ６及びＦＧＦ１０の一以上に結合し、及び／又は阻害する。幾つかの実施態様において、ＥＧＦＲアンタゴニストは、エルロチニブ又はゲフィチニブである。
【００５９】
本明細書で提供されるのは、個体においてがんを治療する方法であり、がん治療は、個体に（ａ）ＦＧＦＲシグナル伝達のアンタゴニストの有効量及び（ｂ）ＥＧＦＲアンタゴニストの有効量を併用投与することを含み、がん治療は、ＦＧＦＲシグナル伝達のアンタゴニストを含まずに（非存在下で）ＥＧＦＲアンタゴニストの有効量を投与することを含む標準的な治療と比較して高められた有効性を有する。加えて、本明細書で提供されるのは、個体に（ａ）ＦＧＦＲシグナル伝達のアンタゴニストの有効量及び（ｂ）ＥＧＦＲアンタゴニストの有効量を併用投与することを含む、個体においてＥＧＦＲアンタゴニストに対するがん耐性の発生を遅延させ及び／又は予防する方法である。幾つかの実施態様において、ＦＧＦＲシグナル伝達のアンタゴニストは、ＦＧＦＲ１シグナル伝達のアンタゴニストである。幾つかの実施態様において、ＦＧＦＲ１シグナル伝達のアンタゴニストは、ＦＧＦＲ１ｂ、ＦＧＦＲ１ｃ、ＦＧＦ１、ＦＧＦ２、ＦＧＦ３、ＦＧＦ４、ＦＧＦ５、ＦＧＦ６及びＦＧＦ１０の一以上に結合し、及び／又は阻害する。幾つかの実施態様において、ＥＧＦＲアンタゴニストは、エルロチニブ又はゲフィチニブである。
【００６０】
本明細書で提供されるのは、個体に（ａ）ＦＧＦＲシグナル伝達のアンタゴニストの有効量及び（ｂ）ＥＧＦＲアンタゴニストの有効量を併用投与することを含む、ＥＧＦＲアンタゴニストに対する耐性を発生する可能性が増加した、がんを有する個体を治療する方法である。幾つかの実施態様において、ＦＧＦＲシグナル伝達のアンタゴニストは、ＦＧＦＲ１シグナル伝達のアンタゴニストである。幾つかの実施態様において、ＦＧＦＲ１シグナル伝達のアンタゴニストは、ＦＧＦＲ１ｂ、ＦＧＦＲ１ｃ、ＦＧＦ１、ＦＧＦ２、ＦＧＦ３、ＦＧＦ４、ＦＧＦ５、ＦＧＦ６及びＦＧＦ１０の一以上に結合し、及び／又は阻害する。幾つかの実施態様において、ＥＧＦＲアンタゴニストは、エルロチニブ又はゲフィチニブである。
【００６１】
更に本明細書で提供されるのは、個体に（ａ）ＦＧＦＲシグナル伝達のアンタゴニストの有効量及び（ｂ）ＥＧＦＲアンタゴニストの有効量を併用投与することを含む、がんを有する個体におけるＥＧＦＲアンタゴニストに対する感受性を増加させる方法である。更に、本明細書で提供されるのは、個体に（ａ）ＦＧＦＲシグナル伝達のアンタゴニストの有効量及び（ｂ）ＥＧＦＲアンタゴニストの有効量を併用投与することを含む、がんを有する個体におけるＥＧＦＲアンタゴニスト感受性の期間を延長する方法である。幾つかの実施態様において、ＦＧＦＲシグナル伝達のアンタゴニストは、ＦＧＦＲ１シグナル伝達のアンタゴニストである。幾つかの実施態様において、ＦＧＦＲ１シグナル伝達のアンタゴニストは、ＦＧＦＲ１ｂ、ＦＧＦＲ１ｃ、ＦＧＦ１、ＦＧＦ２、ＦＧＦ３、ＦＧＦ４、ＦＧＦ５、ＦＧＦ６及びＦＧＦ１０の一以上に結合し、及び／又は阻害する。幾つかの実施態様において、ＥＧＦＲアンタゴニストは、エルロチニブ又はゲフィチニブである。
【００６２】
また本明細書で提供されるのは、個体に（ａ）ＦＧＦＲシグナル伝達のアンタゴニストの有効量及び（ｂ）ＥＧＦＲアンタゴニストの有効量を併用投与することを含む、がんを有する個体におけるＥＧＦＲアンタゴニストに対する応答の持続時間を延長する方法である。幾つかの実施態様において、ＦＧＦＲシグナル伝達のアンタゴニストは、ＦＧＦＲ１シグナル伝達のアンタゴニストである。幾つかの実施態様において、ＦＧＦＲ１シグナル伝達のアンタゴニストは、ＦＧＦＲ１ｂ、ＦＧＦＲ１ｃ、ＦＧＦ１、ＦＧＦ２、ＦＧＦ３、ＦＧＦ４、ＦＧＦ５、ＦＧＦ６及びＦＧＦ１０の一以上に結合し、及び／又は阻害する。幾つかの実施態様において、ＥＧＦＲアンタゴニストは、エルロチニブ又はゲフィチニブである。
【００６３】
何れかの方法の幾つかの実施態様において、ＦＧＦＲシグナル伝達のアンタゴニストは、抗体阻害剤、小分子阻害剤、結合ポリペプチド阻害剤、及び／又はポリヌクレオチドアンタゴニストである。幾つかの実施態様において、ＦＧＦＲシグナル伝達のアンタゴニストは、結合ポリペプチド阻害剤である。幾つかの実施態様において、結合ポリペプチド阻害剤は、Ｆｃに連結したＦＧＦＲの細胞外ドメインの領域を含む。幾つかの実施態様において、ＦＧＦＲシグナル伝達のアンタゴニストは、ＦＧＦＲ１シグナル伝達のアンタゴニストである。幾つかの実施態様において、ＦＧＦＲシグナル伝達のアンタゴニストは、ＦＧＦＲ２シグナル伝達のアンタゴニストである。幾つかの実施態様において、ＦＧＦＲシグナル伝達のアンタゴニストは、ＦＧＦＲ３シグナル伝達のアンタゴニストである。幾つかの実施態様において、ＦＧＦＲシグナル伝達のアンタゴニストは、ＦＧＦＲ４シグナル伝達のアンタゴニストである。幾つかの実施態様において、ＦＧＦＲシグナル伝達のアンタゴニストは、小分子である。幾つかの実施態様において、ＦＧＦＲシグナル伝達のアンタゴニストは、抗体である。
【００６４】
幾つかの実施態様において、ＦＧＦＲ１シグナル伝達のアンタゴニストは、ＦＧＦＲ１ｂ、ＦＧＦＲ１ｃ、ＦＧＦ１、ＦＧＦ２、ＦＧＦ３、ＦＧＦ４、ＦＧＦ５、ＦＧＦ６及びＦＧＦ１０の一以上に結合し、及び／又は阻害する。幾つかの実施態様において、小分子は、Ｎ−［２−［［４−（ジエチルアミノ）ブチル］アミノ］−６−（３，５−ジメトキシフェニル）ピリド［２、３−ｄ］ピリミジン−７−イル］−Ｎ’−（１，１−ジメチルエチル）−ウレア又はその薬学的に許容可能な塩である。幾つかの実施態様において、小分子は、ＢＧＪ３９８（Ｎｏｖａｒｔｉｓ）、ＡＺＤ４５４７（ＡｓｔｒａＺｅｎｅｃａ）、及び／又はＦＦ２８４（Ｃｈｕｇａｉ／Ｄｅｂｉｏｐｈａｒｍ（Ｄｅｂｉｏ １３４７）である。幾つかの実施態様において、ＦＧＦＲ１シグナル伝達のアンタゴニストは、抗ＦＧＦ２抗体である。幾つかの実施態様において、ＦＧＦＲ１シグナル伝達のアンタゴニストは、抗ＦＧＦ１抗体である。幾つかの実施態様において、ＦＧＦＲ１シグナル伝達のアンタゴニストは、抗ＦＧＦ１−ＩＩＩｂ抗体である。幾つかの実施態様において、ＦＧＦＲ１シグナル伝達のアンタゴニストは、抗ＦＧＦ１−ＩＩＩｃ抗体である。幾つかの実施態様において、ＦＧＦＲシグナル伝達のアンタゴニストは、二つ以上のＦＧＦＲポリペプチドに結合可能な抗ＦＧＦＲ抗体である。
【００６５】
本明細書で使用される治療法に対する耐性を有するがんは、治療に対して、応答性でなく、及び／又は有意な応答（例えば、部分的応答及び／又は完全寛解）を生み出す能力が低下しているがんを含む。耐性は、治療法の過程で生じる獲得耐性であって良い。幾つかの実施態様において、獲得された薬剤耐性は、一過性及び／又は可逆的な薬剤耐性である。治療法に対する一過性及び／又は可逆的な薬剤耐性は、薬剤耐性が、治療法における中断後に、治療に対する感受性を取り戻すことができることを含む。幾つかの実施態様において、獲得耐性は、持続性耐性である。治療法に対する持続性耐性は、薬剤耐性を付与する遺伝子変化を含む。
【００６６】
本明細書で使用される治療法に対する感受性を有するがんは、応答性であり、及び／又は有意な応答（例えば、部分的応答及び／又は完全寛解）を生み出すことが可能であるがんを含む。
【００６７】
治療法に対する耐性の獲得及び／又は感受性の維持を評価決定する方法は、当該分野で公知であり、実施例に記載されている。耐性の獲得の変化及び／又は薬剤耐性などの感受性の維持は、実施例及びＳｈａｒｍａらに記載されているように、薬剤耐性存続生物の増殖をアッセイすることによって評価することができる。耐性の獲得の変化及び／又は持続性耐性などの感受性の維持及び／又は抵抗者の増加は、実施例及びＳｈａｒｍａらに記載されているように、薬剤耐性増加存続生物の増殖をアッセイすることによって評価することができる。幾つかの実施態様において、耐性はＩＣ５０、ＥＣ５０の変化、又は薬剤耐性存続生物及び／又は薬剤耐性増加存続生物における腫瘍増殖の減少によって示され得る。幾つかの実施態様において、変化はおよそ５０％、１００％、及び／又は２００％の何れかよりも大きい。加えて、耐性の獲得の変化及び／又は感受性の維持は、例えば、治療に対する応答、応答の持続期間、及び／又は無増悪期間、例えば、部分的応答及び完全寛解を評価することによってインビボで評価され得る。耐性の獲得の変化及び／又は感受性の維持は、個体の集団における、治療に対する応答、応答の持続期間、及び／又は無増悪期間の変化、例えば、部分的応答及び／又は完全寛解の数に基づいても良い。
【００６８】
何れかの方法の幾つかの実施態様において、がんは固形腫瘍がんである。幾つかの実施態様において、がんは肺がん（例えば、非小細胞肺がん（ＮＳＣＬＣ））である。幾つかの実施態様において、がんは上皮組織のがんである。幾つかの実施態様において、がんは腺癌である。本明細書に記載される併用療法の方法の何れかにおけるがんは、ＦＧＦＲシグナル伝達のアンタゴニスト及びＥＧＦＲアンタゴニストを含む治療方法を開始する場合、ＥＧＦＲ単独を含む治療の方法に対して感受性であり得る（感受性の例は、限定されないが、応答性であり、及び／又は有意な応答（例えば、部分的応答及び／又は完全寛解）を生み出すことが可能であることを含む）。本明細書に記載される併用療法の方法の何れかにおけるがんは、ＦＧＦＲシグナル伝達のアンタゴニスト及びＥＧＦＲアンタゴニストを含む治療方法を開始する場合、ＥＧＦＲ単独を含む治療の方法に対して耐性でない場合がある（耐性の例は、限定されないが、応答性でない、及び／又は有意な応答（例えば、部分的応答及び／又は完全寛解）を生み出す能力が低下した、及び／又は能力がないことを含む）。幾つかの実施態様において、がんは上皮間葉移行（ＥＭＴ）を起こしている。幾つかの実施態様において、ＥＭＴは、上皮関連タンパク質／ＲＮＡ（例えば、Ｅ−カドヘリン）及び／又は間葉関連タンパク質／ＲＮＡ（例えば、ビメンチン）の発現をアッセイすることにより検出することができる。幾つかの実施態様において、がんは野生型ＥＧＦＲを有する（すなわち、がんはＥＧＦＲに変異を有していない）。幾つかの実施態様において、がんはＥＧＦＲに変異を有する。
【００６９】
何れかの方法の幾つかの実施態様において、上記実施態様の何れかによる個体は、ヒトであり得る。
【００７０】
何れかの方法の幾つかの実施態様において、上記のこうした併用療法は、併用投与（２つ以上の治療薬が、同一又は別々の製剤に含まれている）、及び、本発明のアンタゴニストの投与が、追加の治療薬及び／又はアジュバントの投与の前に、同時に、逐次に、共に、及び／又はその後に起きうる分離投与を包含する。幾つかの実施態様において、併用療法は、放射線療法及び／又は付加的な治療剤を更に含む。
【００７１】
ＦＧＦＲシグナル伝達のアンタゴニスト及びＥＧＦＲアンタゴニストは、任意の適切な手段によって投与することができ、経口、非経口、肺内、及び鼻腔内、及び局所治療が所望される場合、病巣内投与が含まれる。非経口注入には、筋肉内、静脈内、動脈内、腹腔内、又は皮下投与が含まれる。投薬は、その投与が短期間か又は長期であるかどうかに部分的に依存し、任意の適切な経路、例えば、静脈内又は皮下注射などの注射により行うことができる。限定されないが、様々な時間点にわたる、単一又は複数回投与、ボーラス投与、パルス注入を含む様々な投与スケジュールが本明細書で考えられている。
【００７２】
本明細書に記載されるＦＧＦＲシグナル伝達のアンタゴニスト（例えば、抗体、結合ポリペプチド、及び／又は小分子）及びＥＧＦＲアンタゴニストは、良好な医療行為と一致する様式で、処方され、服用され及び投与することができる。これに関連した考慮因子としては、治療すべき具体的な障害、治療すべき具体的な哺乳動物、個々の患者の臨床状態、障害の原因、薬剤の送達部位、投与方法、投与スケジュール及び医師にとって既知の他の因子が挙げられる。ＦＧＦＲシグナル伝達のアンタゴニスト及びＥＧＦＲアンタゴニストは、必要ではないが任意で、問題となる障害の予防又は治療のために、現在使用中の一又は複数の薬剤ともに処方される。かかる他の薬剤の有効量は、製剤中に存在するＦＧＦＲシグナル伝達のアンタゴニスト及びＥＧＦＲアンタゴニストの量、疾患又は治療のタイプ、及び上で検討した他の因子に依存する。これらは一般的には本明細書に記載されるのと同じ用量及び投与経路において、又は、本明細書に記載された用量の１％から９９％で、又は経験的に／臨床的に妥当であると決定された任意の用量及び任意の経路により使用される。
【００７３】
疾患の予防又は治療のためには、本明細書中に記載されるＦＧＦＲシグナル伝達のアンタゴニスト及びＥＧＦＲアンタゴニストの適切な用量（単独で使用されるか、又は、一以上の更なる治療的薬剤との組み合わされる場合）は治療すべき疾患の種類、疾患の重症度及び経過、ＦＧＦＲシグナル伝達のアンタゴニスト及びＥＧＦＲアンタゴニストを予防又は治療目的のいずれにおいて投与するか、以前の治療、患者の臨床履歴及びＦＧＦＲシグナル伝達のアンタゴニスト及びＥＧＦＲアンタゴニストに対する応答性、及び主治医の判断に依存する。ＦＧＦＲシグナル伝達のアンタゴニスト及びＥＧＦＲアンタゴニストは、患者に対して、単回、又は一連の治療に渡って適切に投与される。数日間以上に渡る反復投与の場合には、状態に応じて、治療は疾患症状の所望される抑制が起こるまで持続するであろう。このような用量は断続的に、例えば毎週又は３週毎（例えば患者がＦＧＦＲシグナル伝達のアンタゴニスト及びＥＧＦＲアンタゴニストの約２から約２０投与量、又は例えば約６投与量を受けるように）投与してよい。初期の高負荷投与量の後に一以上の低投与量が投与されても良い。典型的な投与計画は、投与することを含む。しかしながら他の投薬計画が有用であるかもしれない。この治療法の進行は従来の手法及びアッセイにより容易にモニタリングされる。
【００７４】
上記の製剤又は治療方法のいずれかが、ＦＧＦＲシグナル伝達のアンタゴニスト及び／又はＥＧＦＲアンタゴニストとして、イムノコンジュゲートを用いて行うことができることが理解される。
【００７５】
ＩＩＩ．治療用組成物
本明細書に提供されるのは、ＦＧＦＲシグナル伝達のアンタゴニスト及びＥＧＦＲアンタゴニストを含む組み合せである。ある実施態様において、組み合わせは、単独で投与される標的化治療薬の有効性を増加させる。ある実施態様において、組み合わせは、標的化治療薬に対するがん耐性の発生を遅延及び／又は予防する。ある実施態様において、組み合わせは、がんを有する個体における標的化治療薬感受性の期間を延長する。
【００７６】
本明細書に提供されるのは、本明細書に記載される併用療法において有用なＦＧＦＲシグナル伝達のアンタゴニスト及びＥＧＦＲアンタゴニストである。幾つかの実施態様において、ＦＧＦＲシグナル伝達のアンタゴニスト及び／又はＥＧＦＲアンタゴニストは、抗体、結合ポリペプチド、結合小分子、及び／又はポリヌクレオチドである。
【００７７】
様々なＦＧＦＲ及びＦＧＦのアミノ酸配列は、当該分野で公知であり、公的に入手可能である。例えば、ＦＧＦＲ１（例えば、ＵｎｉＰｒｏｔＫＢ／Ｓｗｉｓｓ−Ｐｒｏｔ Ｐ１１３６２−１、Ｐ１１３６２−２、Ｐ１１３６２−３、Ｐ１１３６２−４、Ｐ１１３６２−５、Ｐ１１３６２−６、Ｐ１１３６２−７、Ｐ１１３６２−８、Ｐ１１３６２−９、Ｐ１１３６２−１０、Ｐ１１３６２−１１、Ｐ１１３６２−１２、Ｐ１１３６２−１３、Ｐ１１３６２−１４、Ｐ１１３６２−１５、Ｐ１１３６２−１６、Ｐ１１３６２−１７、Ｐ１１３６２−１８、Ｐ１１３６２−１９、Ｐ１１３６２−２０、及び／又はＰ１１３６２−２１）、ＦＧＦＲ２（例えば、ＵｎｉＰｒｏｔＫＢ／Ｓｗｉｓｓ−Ｐｒｏｔ Ｐ２１８０２−１（すなわち、ＦＧＦＲ２−ＩＩＩｃ）、Ｐ２１８０２−２、Ｐ２１８０２−３（すなわち、ＦＧＦＲ２−ＩＩＩｂ）、Ｐ２１８０２−４、Ｐ２１８０２−５、Ｐ２１８０２−６、Ｐ２１８０２−７、Ｐ２１８０２−８、Ｐ２１８０２−９、Ｐ２１８０２−１０、Ｐ２１８０２−１１、Ｐ２１８０２−１２、Ｐ２１８０２−１３、Ｐ２１８０２−１４、Ｐ２１８０２−１５、Ｐ２１８０２−１６、Ｐ２１８０２−１７、Ｐ２１８０２−１８、Ｐ２１８０２−１９、Ｐ２１８０２−２０、Ｐ２１８０２−２１、Ｐ２１８０２−２２、及び／又はＰ２１８０２−２３）、ＦＧＦＲ３（例えば、ＵｎｉＰｒｏｔＫＢ／Ｓｗｉｓｓ−Ｐｒｏｔ Ｐ２２６０７−１（すなわち、ＦＧＦＲ３−ＩＩＩｃ）、Ｐ２２６０７−２（すなわち、ＦＧＦＲ３−ＩＩＩｂ）、Ｐ２２６０７−３、及び／又はＰ２２６０７−４）、ＦＧＦＲ４（例えば、ＵｎｉＰｒｏｔＫＢ／Ｓｗｉｓｓ−Ｐｒｏｔ Ｐ２２４５５−１及び／又はＰ２２４５５−２）、ＦＧＦ１（例えば、ＵｎｉＰｒｏｔＫＢ／Ｓｗｉｓｓ−Ｐｒｏｔ Ｐ０５２３０−１及び／又はＰ０５２３０−２）、ＦＧＦ２（例えば、ＵｎｉＰｒｏｔＫＢ／Ｓｗｉｓｓ−Ｐｒｏｔ Ｐ０９０３８−１、Ｐ０９０３８−２、Ｐ０９０３８−３、及び／又はＰ０９０３８−４）、ＦＧＦ３（例えば、ＵｎｉＰｒｏｔＫＢ／Ｓｗｉｓｓ−Ｐｒｏｔ Ｐ１１４８７）、ＦＧＦ４（例えば、ＵｎｉＰｒｏｔＫＢ／Ｓｗｉｓｓ−Ｐｒｏｔ Ｐ０８６２０）、ＦＧＦ５（例えば、ＵｎｉＰｒｏｔＫＢ／Ｓｗｉｓｓ−Ｐｒｏｔ Ｐ１２０３４−１及び／又はＰ１２０３４−２）、ＦＧＦ６（例えば、ＵｎｉＰｒｏｔＫＢ／Ｓｗｉｓｓ−Ｐｒｏｔ １０７６７）、ＦＧＦ７（例えば、ＵｎｉＰｒｏｔＫＢ／Ｓｗｉｓｓ−Ｐｒｏｔ Ｐ２１７８１）、ＦＧＦ８（例えば、ＵｎｉＰｒｏｔＫＢ／Ｓｗｉｓｓ−Ｐｒｏｔ Ｐ５５０７５−１、Ｐ５５０７５−２、Ｐ５５０７５−３及び／又はＰ５５０７５−４）、ＦＧＦ９（例えば、ＵｎｉＰｒｏｔＫＢ／Ｓｗｉｓｓ−Ｐｒｏｔ Ｐ３１３７１）、ＦＧＦ１０（例えば、ＵｎｉＰｒｏｔＫＢ／Ｓｗｉｓｓ−Ｐｒｏｔ Ｏ１５５２０）、ＦＧＦ１１（例えば、ＵｎｉＰｒｏｔＫＢ／Ｓｗｉｓｓ−Ｐｒｏｔ Ｑ９２９１４）、ＦＧＦ１２（例えば、ＵｎｉＰｒｏｔＫＢ／Ｓｗｉｓｓ−Ｐｒｏｔ Ｐ６１３２８−１及び／又はＰ６１３２８−２）、ＦＧＦ１３（例えば、ＵｎｉＰｒｏｔＫＢ／Ｓｗｉｓｓ−Ｐｒｏｔ Ｑ９２９１３−１、Ｑ９２９１３−２、Ｑ９２９１３−３、Ｑ９２９１３−４、及���／又はＱ９２９１３−５）、ＦＧＦ１４（例えば、ＵｎｉＰｒｏｔＫＢ／Ｓｗｉｓｓ−Ｐｒｏｔ Ｑ９２９１５−１及び／又はＱ９２９１５−２）、ＦＧＦ１６（例えば、ＵｎｉＰｒｏｔＫＢ／Ｓｗｉｓｓ−Ｐｒｏｔ Ｏ４３３２０）、ＦＧＦ１７（例えば、ＵｎｉＰｒｏｔＫＢ／Ｓｗｉｓｓ−Ｐｒｏｔ Ｏ６０２５８−１及び／又はＯ６０２５８−２）、ＦＧＦ１８（例えば、ＵｎｉＰｒｏｔＫＢ／Ｓｗｉｓｓ−Ｐｒｏｔ Ｏ７６０９３）、ＦＧＦ１９（例えば、ＵｎｉＰｒｏｔＫＢ／Ｓｗｉｓｓ−Ｐｒｏｔ Ｏ９５７５０）、ＦＧＦ２０（例えば、ＵｎｉＰｒｏｔＫＢ／Ｓｗｉｓｓ−Ｐｒｏｔ Ｑ９ＮＰ９５）、ＦＧＦ２１（例えば、ＵｎｉＰｒｏｔＫＢ／Ｓｗｉｓｓ−Ｐｒｏｔ Ｑ９ＮＳＡ１）、ＦＧＦ２２（例えば、ＵｎｉＰｒｏｔＫＢ／Ｓｗｉｓｓ−Ｐｒｏｔ Ｑ９ＨＣＴ０）、及び／又はＦＧＦ２３（例えば、ＵｎｉＰｒｏｔＫＢ／Ｓｗｉｓｓ−Ｐｒｏｔ Ｑ９ＧＺＶ９）を参照。
【００７８】
何れかの方法の幾つかの実施態様において、ＦＧＦＲシグナル伝達のアンタゴニストは、抗体阻害剤、小分子阻害剤、結合ポリペプチド阻害剤、及び／又はポリヌクレオチドアンタゴニストである。幾つかの実施態様において、ＦＧＦＲシグナル伝達のアンタゴニストは、結合ポリペプチド阻害剤である。幾つかの実施態様において、結合ポリペプチド阻害剤は、Ｆｃに連結したＦＧＦＲの細胞外ドメインの領域を含む。幾つかの実施態様において、ＦＧＦＲシグナル伝達のアンタゴニストは、小分子である。幾つかの実施態様において、ＦＧＦＲシグナル伝達のアンタゴニストは、抗体である。
【００７９】
何れかの方法の幾つかの実施態様において、ＦＧＦＲシグナル伝達のアンタゴニストは、ＦＧＦＲ１シグナル伝達のアンタゴニストである。幾つかの実施態様において、ＦＧＦＲ１シグナル伝達のアンタゴニストは、ＦＧＦＲ１−ＩＩＩｂ、ＦＧＦＲ１−ＩＩＩｃ、ＦＧＦ１、ＦＧＦ２、ＦＧＦ３、ＦＧＦ４、ＦＧＦ５、ＦＧＦ６及びＦＧＦ１０の一以上に結合し、及び／又は阻害する。幾つかの実施態様において、ＦＧＦＲ１シグナル伝達のアンタゴニストは、ＦＧＦＲ１−ＩＩＩｂ、ＦＧＦＲ１−ＩＩＩｃ、ＦＧＦ１、ＦＧＦ２、ＦＧＦ３、ＦＧＦ４、ＦＧＦ５、ＦＧＦ６及びＦＧＦ１０の一以上に結合し、及び／又は阻害する。幾つかの実施態様において、ＦＧＦＲ１シグナル伝達のアンタゴニストは、ＦＧＦ２に結合し、及び／又は阻害する。幾つかの実施態様において、ＦＧＦＲ１シグナル伝達のアンタゴニストは、ＦＧＦ５に結合し、及び／又は阻害する。
【００８０】
何れかの方法の幾つかの実施態様において、ＦＧＦＲ１シグナル伝達のアンタゴニストは、結合ポリペプチドである。幾つかの実施態様において、結合ポリペプチドは、ＦＧＦＲ１ポリペプチドの細胞外ドメイン及び融合パートナーを含むＦＧＦＲ１融合タンパク質である。幾つかの実施態様において、ＦＧＦＲ１はＦＧＦＲ１−ＩＩＩｂである。幾つかの実施態様において、ＦＧＦＲ１はＦＧＦＲ１−ＩＩＩｂである。幾つかの実施態様において、細胞外ドメインは、ＦＧＦＲ１−ＩＩＩｃのアミノ酸２２から３６０又は２２から５９２を含む。幾つかの実施態様において、ＦＧＦＲ１融合タンパク質は、本明細書にその全体が参考として援用される米国特許第７６７８８９０号に記載のタンパク質である。
【００８１】
何れかの方法の幾つかの実施態様において、ＦＧＦＲ１シグナル伝達のアンタゴニストは抗体である。幾つかの実施態様において、ＦＧＦＲ１シグナル伝達のアンタゴニストは、抗ＦＧＦ２抗体である。幾つかの実施態様において、融合パートナーはＦｃポリペプチドである。幾つかの実施態様において、抗体は、例えば本明細書にその全体が参考として援用される米国特許第２００９０３０４７０７号に記載されるＦＧＦ２抗体、例えば、ハイブリドーマＰＴＡ−８８６４により産生される抗体及び／又はそのヒト化抗体である。幾つかの実施態様において、ＦＧＦＲ１シグナル伝達のアンタゴニストは、抗ＦＧＦＲ１抗体である。幾つかの実施態様において、ＦＧＦＲ１シグナル伝達のアンタゴニストは、抗ＦＧＦＲ１−ＩＩＩｂ抗体である。幾つかの実施態様において、ＦＧＦＲ１シグナル伝達のアンタゴニストは、抗ＦＧＦＲ１−ＩＩＩｃ抗体である。幾つかの実施態様において、ＦＧＦＲ１シグナル伝達のアンタゴニストは、二つ以上のＦＧＦＲポリペプチドに結合可能な抗ＦＧＦＲ１抗体である。
【００８２】
幾つかの実施態様において、ＦＧＦＲ１シグナル伝達のアンタゴニストは、小分子である。幾つかの実施態様において、ＦＧＦＲ１シグナル伝達のアンタゴニストは、Ｎ−［２−［［４−（ジエチルアミノ）ブチル］アミノ］−６−（３，５−ジメトキシフェニル）ピリド［２、３−ｄ］ピリミジン−７−イル］−Ｎ’−（１，１−ジメチルエチル）−ウレア又はその薬学的に許容可能な塩である。幾つかの実施態様において、ＦＧＦＲ１シグナル伝達のアンタゴニストは、ＢＧＪ３９８（Ｎｏｖａｒｔｉｓ、すなわち、３−（２，６−ジクロロ−３，５−ジメトキシ−フェニル）−１−｛６−［４−（４−エチル−ピペラジン−１−イル）−フェニルアミノ］−ピリミジン−４−イル｝−１−メチル−ウレア及び／又はその薬学的に許容可能な塩；ＣＡＳ番号８７２５１１−３４−７）である。幾つかの実施態様において、ＦＧＦＲ１シグナル伝達のアンタゴニストは、ＡＺＤ４５４７（ＡｓｔｒａＺｅｎｅｃａ；すなわち、Ｎ−（５−（３，５−ジメトキシフェネチル）−１Ｈ−ピラゾール−３−イル）−４−（（３Ｓ、５Ｒ）−３，５−ジメチルピペラジン−１−イル）ベンズアミド及び／又はその薬学的に許容可能な塩である。幾つかの実施態様において、ＦＧＦＲ１シグナル伝達のアンタゴニストは、ＦＦ２８４（Ｃｈｕｇａｉ／Ｄｅｂｉｏｐｈａｒｍ（Ｄｅｂｉｏ １３４７）である。
【００８３】
何れかの方法の幾つかの実施態様において、ＦＧＦＲシグナル伝達のアンタゴニストは、ＦＧＦＲ２シグナル伝達のアンタゴニストである。幾つかの実施態様において、ＦＧＦＲ２シグナル伝達のアンタゴニストは、ＦＧＦＲ２−ＩＩＩｂ、ＦＧＦＲ２−ＩＩＩｃ、ＦＧＦ１、ＦＧＦ２、ＦＧＦ３、ＦＧＦ４、ＦＧＦ６、ＦＧＦ７、ＦＧＦ９、ＦＧＦ１０、ＦＧＦ１７、ＦＧＦ１８及びＦＧＦ２２の一以上に結合し、及び／又は阻害する。幾つかの実施態様において、ＦＧＦＲ２シグナル伝達のアンタゴニストはＦＧＦＲ２（例えば、ＦＧＦＲ２−ＩＩＩｂ及び／又はＦＧＦＲ２−ＩＩＩｃ）に結合し、及び／又は阻害する。幾つかの実施態様において、ＦＧＦＲ２シグナル伝達のアンタゴニストは、ＦＧＦ２に結合し、及び／又は阻害する。幾つかの実施態様において、ＦＧＦＲ２シグナル伝達のアンタゴニストは、ＦＧＦ９に結合し、及び／又は阻害する。
【００８４】
何れかの方法の幾つかの実施態様において、ＦＧＦＲ２シグナル伝達のアンタゴニストは、結合ポリペプチドである。幾つかの実施態様において、結合ポリペプチドは、ＦＧＦＲ２ポリペプチドの細胞外ドメイン及び融合パートナーを含むＦＧＦＲ２融合タンパク質である。例は、限定されないが、その全体が参照により援用される国際公開第２００８／０６５５４３号及び国際公開第２００７／０１４１２３号に記載されるものを含む。幾つかの実施態様において、ＦＧＦＲ２シグナル伝達のアンタゴニストは、抗ＦＧＦＲ２抗体である。幾つかの実施態様において、ＦＧＦＲ２シグナル伝達のアンタゴニストは、抗ＦＧＦＲ２−ＩＩＩｂ抗体である。幾つかの実施態様において、ＦＧＦＲ２シグナル伝達のアンタゴニストは、抗ＦＧＦＲ２−ＩＩＩｃ抗体である。幾つかの実施態様において、ＦＧＦＲ２シグナル伝達のアンタゴニストは、二つ以上のＦＧＦＲポリペプチドに結合可能な抗ＦＧＦＲ２抗体である。ＦＧＦＲ２抗体の例は、当該分野で公知であり、限定されないが、その全体が参考として援用される米国特許第８１０１７２３号、米国特許第８１０１７２１号、国際公開第２００１／７９２６６号、第２００７／１４４８９３号及び第２０１０／０５４２６５号に記載される抗体を含む。
【００８５】
幾つかの実施態様において、ＦＧＦＲ２シグナル伝達のアンタゴニストは小分子である。幾つかの実施態様において、ＦＧＦＲ２シグナル伝達のアンタゴニストは、ＢＧＪ３９８（Ｎｏｖａｒｔｉｓ、すなわち、３−（２，６−ジクロロ−３，５−ジメトキシ−フェニル）−１−｛６−［４−（４−エチル−ピペラジン−１−イル）−フェニルアミノ］−ピリミジン−４−イル｝−１−メチル−ウレア及び／又はその薬学的に許容可能な塩；ＣＡＳ番号８７２５１１−３４−７）である。幾つかの実施態様において、ＦＧＦＲ２シグナル伝達のアンタゴニストは、ＡＺＤ４５４７（ＡｓｔｒａＺｅｎｅｃａ；すなわち、Ｎ−（５−（３，５−ジメトキシフェネチル）−１Ｈ−ピラゾール−３−イル）−４−（（３Ｓ、５Ｒ）−３，５−ジメチルピペラジン−１−イル）ベンズアミド及び／又はその薬学的に許容可能な塩である。幾つかの実施態様において、ＦＧＦＲ２シグナル伝達のアンタゴニストは、ＦＦ２８４（Ｃｈｕｇａｉ／Ｄｅｂｉｏｐｈａｒｍ（Ｄｅｂｉｏ １３４７）である。
【００８６】
何れかの方法の幾つかの実施態様において、ＦＧＦＲシグナル伝達のアンタゴニストは、ＦＧＦＲ３シグナル伝達のアンタゴニストである。幾つかの実施態様において、ＦＧＦＲ３シグナル伝達のアンタゴニストは、ＦＧＦＲ３−ＩＩＩｂ、ＦＧＦＲ３−ＩＩＩｃ、ＦＧＦ１、ＦＧＦ２、ＦＧＦ４、ＦＧＦ８、ＦＧＦ９、ＦＧＦ１７、ＦＧＦ１８及びＦＧＦ２３の一以上に結合し、及び／又は阻害する。幾つかの実施態様において、ＦＧＦＲ３シグナル伝達のアンタゴニストは、ＦＧＦＲ３（例えば、ＦＧＦＲ３−ＩＩＩｂ及び／又はＦＧＦＲ３−ＩＩＩｃ）に結合し、及び／又は阻害する。幾つかの実施態様において、ＦＧＦＲ３シグナル伝達のアンタゴニストは、ＦＧＦ２に結合し、及び／又は阻害する。幾つかの実施態様において、ＦＧＦＲ３シグナル伝達のアンタゴニストは、ＦＧＦ９に結合し、及び／又は阻害する。
【００８７】
何れかの方法の幾つかの実施態様において、ＦＧＦＲ３シグナル伝達のアンタゴニストは、結合ポリペプチドである。幾つかの実施態様において、結合ポリペプチドは、ＦＧＦＲ３ポリペプチドの細胞外ドメイン及び融合パートナーを含むＦＧＦＲ３融合タンパク質である。幾つかの実施態様において、ＦＧＦＲ３シグナル伝達のアンタゴニストは、抗ＦＧＦＲ３抗体である。幾つかの実施態様において、ＦＧＦＲ３シグナル伝達のアンタゴニストは、抗ＦＧＦＲ３−ＩＩＩｂ抗体である。幾つかの実施態様において、ＦＧＦＲ３シグナル伝達のアンタゴニストは、抗ＦＧＦＲ３−ＩＩＩｃ抗体である。幾つかの実施態様において、ＦＧＦＲ３シグナル伝達のアンタゴニストは、二つ以上のＦＧＦＲポリペプチドに結合可能な抗ＦＧＦＲ３抗体である。ＦＧＦＲ３抗体の例は、当該分野で公知であり、限定されないが、その全体が参考として援用される米国特許第８１０１７２１号、国際公開第２０１０／１１１３６７号、第２００１／７９２６６号、第２００２／１０２８５４号、第２００２／１０９７２号、第２００７／１４４８９３号、第２０１０／００２８６２号に記載される抗体を含む。
【００８８】
幾つかの実施態様において、ＦＧＦＲ３シグナル伝達のアンタゴニストは小分子である。幾つかの実施態様において、ＦＧＦＲ３シグナル伝達のアンタゴニストは、ＢＧＪ３９８（Ｎｏｖａｒｔｉｓ、すなわち、３−（２，６−ジクロロ−３，５−ジメトキシ−フェニル）−１−｛６−［４−（４−エチル−ピペラジン−１−イル）−フェニルアミノ］−ピリミジン−４−イル｝−１−メチル−ウレア及び／又はその薬学的に許容可能な塩；ＣＡＳ番号８７２５１１−３４−７）である。幾つかの実施態様において、ＦＧＦＲ３シグナル伝達のアンタゴニストは、ＡＺＤ４５４７（ＡｓｔｒａＺｅｎｅｃａ；すなわち、Ｎ−（５−（３，５−ジメトキシフェネチル）−１Ｈ−ピラゾール−３−イル）−４−（（３Ｓ、５Ｒ）−３，５−ジメチルピペラジン−１−イル）ベンズアミド及び／又はその薬学的に許容可能な塩である。幾つかの実施態様において、ＦＧＦＲ３シグナル伝達のアンタゴニストは、ＦＦ２８４（Ｃｈｕｇａｉ／Ｄｅｂｉｏｐｈａｒｍ（Ｄｅｂｉｏ １３４７）である。何れかの方法の幾つかの実施態様において、ＦＧＦＲ３アンタゴニストはＢｒｉｖａｎｉｂ、Ｄｏｖｉｔｉｎｉｂ（ＴＫＩ−２５８）、及び／又はＨＭ−８０８７１Ａである。
【００８９】
何れかの方法の幾つかの実施態様において、ＦＧＦＲシグナル伝達のアンタゴニストは、ＦＧＦＲ４シグナル伝達のアンタゴニストである。幾つかの実施態様において、ＦＧＦＲ４シグナル伝達のアンタゴニストは、ＦＧＦＲ４−ＩＩＩｂ、ＦＧＦＲ４−ＩＩＩｃ、ＦＧＦ１、ＦＧＦ２、ＦＧＦ４、ＦＧＦ６、ＦＧＦ８、ＦＧＦ９、ＦＧＦ１６、ＦＧＦ１７、ＦＧＦ１８、及びＦＧＦ１９の一以上に結合し、及び／又は阻害する。幾つかの実施態様において、ＦＧＦＲ４シグナル伝達のアンタゴニストは、ＦＧＦＲ４（例えば、ＦＧＦＲ４−ＩＩＩｂ及び／又はＦＧＦＲ４−ＩＩＩｃ）に結合し、及び／又は阻害する。幾つかの実施態様において、ＦＧＦＲ４シグナル伝達のアンタゴニストは、ＦＧＦ２に結合し、及び／又は阻害する。幾つかの実施態様において、ＦＧＦＲ４シグナル伝達のアンタゴニストは、ＦＧＦ９に結合し、及び／又は阻害する。
【００９０】
何れかの方法の幾つかの実施態様において、ＦＧＦＲ４シグナル伝達のアンタゴニストは、結合ポリペプチドである。幾つかの実施態様において、結合ポリペプチドは、ＦＧＦＲ４ポリペプチドの細胞外ドメイン及び融合パートナーを含むＦＧＦＲ４融合タンパク質である。幾つかの実施態様において、ＦＧＦＲ４シグナル伝達のアンタゴニストは、抗ＦＧＦＲ４抗体である。幾つかの実施態様において、ＦＧＦＲ４シグナル伝達のアンタゴニストは、二つ以上のＦＧＦＲポリペプチドに結合可能な抗ＦＧＦＲ４抗体である。ＦＧＦＲ４抗体の例は、当該分野で公知であり、限定されないが、その全体が参考として援用される国際公開第２００８／０５２７９６号及び第２００５／０３７２３５号に記載される抗体を含む。
【００９１】
幾つかの実施態様において、ＦＧＦＲ４シグナル伝達のアンタゴニストは小分子である。幾つかの実施態様において、ＦＧＦＲ４シグナル伝達の弱いアンタゴニストは、ＢＧＪ３９８（Ｎｏｖａｒｔｉｓ、すなわち、３−（２，６−ジクロロ−３，５−ジメトキシ−フェニル）−１−｛６−［４−（４−エチル−ピペラジン−１−イル）−フェニルアミノ］−ピリミジン−４−イル｝−１−メチル−ウレア及び／又はその薬学的に許容可能な塩；ＣＡＳ番号８７２５１１−３４−７）である。幾つかの実施態様において、ＦＧＦＲ４の弱いアンタゴニストは、ＡＺＤ４５４７（ＡｓｔｒａＺｅｎｅｃａ；すなわち、Ｎ−（５−（３，５−ジメトキシフェネチル）−１Ｈ−ピラゾール−３−イル）−４−（（３Ｓ、５Ｒ）−３，５−ジメチルピペラジン−１−イル）ベンズアミド及び／又はその薬学的に許容可能な塩である。幾つかの実施態様において、ＦＧＦＲ４の弱いアンタゴニストは、ＦＦ２８４（Ｃｈｕｇａｉ／Ｄｅｂｉｏｐｈａｒｍ（Ｄｅｂｉｏ １３４７）である。
【００９２】
典型的なＦＧＦＲアンタゴニストは、当該分野で公知であり、限定されないが、その全体が参考として援用される米国特許第５２８８８５５号、米国特許第６３４４５４６号、国際公開第９４／２１８１３号、米国特許出願公開第２００７０２７４９８１号、国際公開第２００５／０６６２１１号、国際公開第２０１１／０６８８９３号、米国特許第５２２９５０１号、米国特許第６６５６７２８号、米国特許第７６７８８９０号、国際公開第９５／０２１２５８号、米国特許第６９２１７６３号、米国特許第６７１３４７４号、米国特許第６６１０６８８号、米国特許第６２９７２３８号、米国特許出願公開第２０１３００５３３７６号、米国特許出願公開第２０１３００３９８５５号、米国特許出願公開第２０１３００４４９２号、米国特許出願公開第２０１２０３１６１３７号、米国特許出願公開第２０１２０２５１５３８号、米国特許出願公開第２０１２０１９５８５１号、米国特許出願公開第２０１１０１２９５２４号、米国特許出願公開第２０１１００５３９３２号、米国特許出願公開第２００５０２２７９２１号、欧州特許第１７６１５０５号、国際公開第２０１２／１２５１２４号、国際公開第２０１２／１２３５８５号、国際公開第２０１１／０９９５７６号、国際公開第２０１１／０３５９２２号、国際公開第２００９１４８９２８号、国際公開第２００８／１４９５２１号、国際公開第２００５／０７９３９０号、国際公開第２００３／０８００６４号、国際公開第２００８／０７５０６８（特に実施例８０）、国際公開第２００５／０８０３３０号
を含む。
【００９３】
幾つかの実施態様において、ＦＧＦＲシグナル伝達のアンタゴニストは、ＦＧＦＲ／ＦＧＦに対する特異的阻害剤、例えば、ＦＧＦＲ１の特異的阻害剤であり得る。幾つかの実施態様において、阻害剤は、二重阻害剤又はパン阻害剤であって良く、ここで、ＦＧＦＲシグナル伝達のアンタゴニストは、ＦＧＦＲ／ＦＧＦ及び一以上の他の標的ポリペプチド及び／又は一以上のＦＧＦＲ（複数）／ＦＧＦ（複数）を阻害する。
【００９４】
また本明細書で提供されるのは、本明細書に記載される方法において有用なＥＧＦＲアンタゴニストである。ＥＧＦＲは、Ullrich et al, Nature (1984) 309:418425に記載される、受容体チロシンキナーゼポリペプチド上皮成長因子受容体を意味し、あるいはＨｅｒ−１及びｃ−ｅｒｂＢ遺伝子産物、並びにＥＧＦＲｖＩＩＩなどのその変異体を指す。ＥＧＦＲの変異体はまた、例えば、Lynch et al. (NEJM 2004, 350:2129), Paez et al. (Science 2004, 304:1497), Pao et al. (PNAS 2004, 101:13306)に記載される欠失、置換及び挿入変異体を含む。幾つかの実施態様において、ＥＧＦＲは野生型ＥＧＦＲであり、それは一般に、天然に存在するＥＧＦＲタンパク質のアミノ酸配列を含むポリペプチドを指す。幾つかの実施態様において、ＥＧＦＲアンタゴニストは、抗体、結合ポリペプチド、結合小分子、及び／又はポリヌクレオチドである。
【００９５】
典型的なＥＧＦＲアンタゴニスト（抗ＥＧＦＲ抗体）は、ニモツズマブ（ＹＭ Ｂｉｏｓｃｉｅｎｃｅｓ）として知られるヒト化モノクローナル抗体、完全ヒトＡＢＸ−ＥＧＦ（パニツムマブ、Ａｂｇｅｎｉｘ Ｉｎｃ．）、並びに、Ｅ１．１、Ｅ２．４、Ｅ２．５、Ｅ６．２、Ｅ６．４、Ｅ２．１１、Ｅ６． ３及びＥ７．６． ３として知られ、米国特許第６２３５８８３号に記載される完全ヒト抗体；ＭＤＸ−４４７（Ｍｅｄａｒｅｘ Ｉｎｃ）などの抗体を含む。ペルツズマブ（２Ｃ４）は、ＨＥＲ２に直接結合するが、ＨＥＲ２−ＥＧＦＲ二量体化を妨害し、これにより、ＥＧＦＲシグナル伝達を阻害するヒト化抗体である。ＥＧＦＲに結合する抗体の他の例は、ＧＡ２０１（ＲＧ７１６０；Ｒｏｃｈｅ Ｇｌｙｃａｒｔ ＡＧ）、ＭＡｂ５７９（ＡＴＣＣ ＣＲＬ ＨＢ ８５０６）、ＭＡｂ４５５（ＡＴＣＣ ＣＲＬ ＨＢ８５０７）、ＭＡｂ２２５（ＡＴＣＣ ＣＲＬ ８５０８）、ＭＡｂ５２８（ＡＴＣＣ ＣＲＬ ８５０９）（米国特許第４９４３５３３号，Ｍｅｎｄｅｌｓｏｈｎ等を参照）及びその変異体、例えばキメラ化２２５（Ｃ２２５又はセツキシマブ；ＥＲＢＩＴＵＸ（登録商標））及び再形成ヒト２２５（Ｈ２２５）（国際公開第９６／４０２１０号、Ｉｍｃｌｏｎｅ Ｓｙｓｔｅｍｓ Ｉｎｃ．を参照）；ＩＭＣ−１１Ｆ８，完全ヒトＥＧＦＲ標的抗体（Ｉｍｃｌｏｎｅ）；タイプＩＩ変異体ＥＧＦＲに結合する抗体（米国特許第５２１２２９０号）；米国特許第５８９１９９６号に記載されているようなＥＧＦＲに結合するヒト化及びキメラ化抗体；及びＥＧＦＲに結合するヒト抗体、例えばＡＢＸ−ＥＧＦ（国際公開第９８／５０４３３，Ａｂｇｅｎｉｘを参照）；ＥＭＤ５５９００（Stragliotto等 Eur. J. Cancer 32A:636-640 (1996)）；ＥＭＤ７２００（マツズマブ），ＥＧＦＲ結合についてＥＧＦ及びＴＧＦ−α双方と競合するＥＧＦＲに対するヒト化ＥＧＦＲ抗体；及びｍＡｂ８０６又はヒト化ｍＡｂ８０６（Johns等, J. Biol. Chem. 279(29):30375-30384 (2004)）を含む。抗ＥＧＦＲ抗体は細胞傷害剤とコンジュゲートされることができ、よってイムノコンジュゲートを生じる（例えば、欧州特許出願公開第６５９４３９Ａ２号、Ｍｅｒｃｋ Ｐａｔｅｎｔ ＧｍｂＨを参照）。幾つかの実施態様において、抗ＥＧＦＲ抗体は、セツキシマブである。幾つかの実施態様において、抗ＥＧＦＲ抗体は、パニツムマブである。幾つかの実施態様において、抗ＥＧＦＲ抗体は、ザルツムマブ、ニモツズマブ、及び／又はマツズマブである。
【００９６】
本方法において有用な抗ＥＧＦＲ抗体は、ＥＧＦＲに十分な親和性と特異性で結合し、ＥＧＦＲ活性を減少又は阻害することができる任意の抗体が含まれている。選択された抗体は、ＥＧＦＲに対する十分強い結合親和性を通常有し、例えば、抗体はヒトｃ−ｍｅｔにＫｄ値が１００ｎＭ−１ｐＭの間で結合し得る。抗体の親和性は、例えば、表面プラズモン共鳴に基づくアッセイ（例えばＰＣＴ出願公開番号第２００５／０１２３５９号に記載されてビアコアアッセイなど）；酵素結合免疫吸着検定法（ＥＬＩＳＡ）；及び競合アッセイ（例えばＲＩＡ）により決定することができる。好ましくは、本発明の抗ＥＧＦＲ抗体はＥＧＦＲ／ＥＧＦＲリガンド活性が関与している疾患又は状態をターゲティング又は干渉する場合の治療薬として使用できる。また、抗体は、例えば治療としての有効性を評価するために、他の生物学的活性アッセイを施してもよい。このようなアッセイは、当技術分野で公知であり、標的抗原に依存し、抗体としての使用を意図している。幾つかの実施態様において、ＥＧＦＲのアームは、細胞防御機構をＥＧＦＲ発現細胞に対して集中させるために、Ｔ細胞受容体分子（例えば、ＣＤ２又はＣＤ３）などの白血球上のトリガー分子、又はＦｃγＲＩ（ＣＤ６４）、ＦｃγＲＩＩ（ＣＤ３２）及びＦｃγＲＩＩＩ（ＣＤ１６）などのＩｇＧに対するＦｃ受容体（ＦｃγＲ）に結合するアームと組み合わされ得る。二重特異性抗体はまた、ＥＧＦＲを発現する細胞に細胞傷害性薬物を局在化するために用いることができる。これらの抗体は、ＥＧＦＲ結合アーム及び細胞傷害性薬物（例えばサポリン、抗インターフェロンα、ビンカアルカロイド、リシンＡ鎖、メトトレキサート又は放射性同位体ハプテン）に特異的に結合するアームを保有する。二重特異性抗体は、完全長抗体又は抗体断片（例えば、Ｆ（ａｂ’）２二重特異性抗体）として調製することができる。
【００９７】
典型的なＥＧＦＲアゴニストはまた、米国特許第５６１６５８２号、米国特許第５４５７１０５号、米国特許第５４７５００１号、米国特許第５６５４３０７号、米国特許第５６７９６８３号、米国特許第６０８４０９５号、米国特許第６２６５４１０号、米国特許第６４５５５３４号、米国特許第６５２１６２０号、米国特許第６５９６７２６号、米国特許第６７１３４８４号、米国特許第５７７０５９９号、米国特許第６１４０３３２号、米国特許第５８６６５７２号、米国特許第６３９９６０２号、米国特許第６３４４４５９号、米国特許第６６０２８６３号、米国特許第６３９１８７４号、国際公開第９８１４４５１号、国際公開第９８５００３８号、国際公開第９９０９０１６号、国際公開第９９２４０３７号、国際公開第９９３５１４６号、国際公開第０１３２６５１号、国際公開第６３４４４５５号、国際公開第５７６００４１号、国際公開第６００２００８号、及び／又は米国特許第５７４７４９８号に記載される化合物などの小分子を含む。特定の小分子ＥＧＦＲアンタゴニストは、ＯＳＩ−７７４（ＣＰ−３５８７７４、エルロチニブ、ＯＳＩ Ｐｈａｒｍａｃｅｕｔｉｃａｌｓ）；ＰＤ １８３８０５（ＣＩ １０３３、２−プロペンアミド、Ｎ−［４−［（３−クロロ−４−フルオロフェニル）アミノ］−７−［３−（４−モルホリニル）プロポキシ］−６−キナゾリニル］−、ジヒドロクロリド、Ｐｆｉｚｅｒ Ｉｎｃ．）；イレッサ（登録商標）（ＺＤ１８３９、ゲフィチニブ、ＡｓｔｒａＺｅｎｅｃａ）；ＺＭ １０５１８０（（６−アミノ−４−（３−メチルフェニル−アミノ）−キナゾリン、Ｚｅｎｅｃａ）；ＢＩＢＸ−１３８２（Ｎ８−（３−クロロ−４−フルオロ−フェニル）−Ｎ２−（１−メチル−ピペリジン−４−イル）−ピリミド［５，４−ｄ］ピリミジン−２，８−ジアミン、Ｂｏｅｈｒｉｎｇｅｒ Ｉｎｇｅｌｈｅｉｍ）；ＰＫＩ−１６６（（Ｒ）−４−［４−［（１−フェニルエチル）アミノ］−１Ｈ−ピロロ［２，３−ｄ］ピリミジン−６−イル］−フェノール）；（Ｒ）−６−（４−ヒドロキシフェニル）−４−［（１−フェニルエチル）アミノ］−７Ｈ−ピロロ［２，３−ｄ］ピリミジン）；ＣＬ−３８７７８５（Ｎ−［４−［（３−ブロモフェニル）アミノ］−６−キナゾリニル］−２−ブチナミド）；ＥＫＢ−５６９（Ｎ−［４−［（３−クロロ−４−フルオロフェニル）アミノ］−３−シアノ−７−エトキシ−６−キノリニル］−４−（ジメチルアミノ）−２−ブテンアミド）；ラパチニブ（Ｔｙｋｅｒｂ，ＧｌａｘｏＳｍｉｔｈＫｌｉｎｅ）；ＺＤ６４７４（Ｚａｃｔｉｍａ，ＡｓｔｒａＺｅｎｅｃａ）；ＣＵＤＣ−１０１（Ｃｕｒｉｓ）；カネルチニブ（ＣＩ−１０３３）；ＡＥＥ７８８（６−［４−［（４−エチル−１−ピペラジニル）メチル］フェニル］−Ｎ−［（１Ｒ）−１−フェニルエチル］−７Ｈ−ピロロ［２，３−ｄ］ピリミジン−４−アミン、国際公開第２００３０１３５４１号、Ｎｏｖａｒｔｉｓ）及びＰＫＩ１６６ ４−［４−［［（１Ｒ）−１−フェニルエチル］アミノ］−７Ｈ−ピロロ［２，３−ｄ］ピリミジン−６−イル］−フェノール、国際公開第９７０２２６６号、Ｎｏｖａｒｔｉｓ）を含む。幾つかの実施態様において、ＥＧＦＲアンタ��ニストは、Ｎ−（３−エチニルフェニル）−６，７−ビス（２−メトキシエトキシ）−４−キナゾリンアミン及び／又はその医薬上許容可能な塩（例えば、Ｎ−（３−エチニルフェニル）−６，７−ビス（２−メトキシエトキシ）−４−キナゾリンアミン−ＨＣｌ）である。幾つかの実施態様において、ＥＧＦＲアンタゴニストは、ゲフィチニブ及び／又はその薬学的に許容可能な塩である。幾つかの実施態様において、ＥＧＦＲアンタゴニストは、ラパチニブ及び／又はその薬学的に許容可能な塩である。幾つかの実施態様において、ＥＧＦＲアンタゴニストは、ゲフィチニブ及び／又はエルロチニブである。
【００９８】
幾つかの実施態様において、ＥＧＦＲアンタゴニストは、ＥＧＦＲに特異的な阻害剤であり得る。幾つかの実施態様において、阻害剤は、二重阻害剤又はパン阻害剤であって良く、ここで、ＥＧＦＲアンタゴニストは、ＥＧＦＲ及び一以上の他の標的ポリペプチドを阻害する。
【００９９】
Ａ．抗体
本明細書中に提供されるのは、本明細書に記載する方法において使用のための、ＦＧＦＲ（例えば、ＦＧＦＲ１、ＦＧＦＲ２、ＦＧＦＲ３、及び／又はＦＧＦＲ４）、ＦＧＦ（例えば、ＦＧＦ１−２３）、及び／又はＥＧＦＲなど、目的のポリペプチドに結合する単離された抗体である。上記実施態様の何れかにおいて、抗体はヒト化されている。更に、上記実施態様の何れかに記載の抗体は、キメラ、ヒト化又はヒト抗体を含むモノクローナル抗体である。一実施態様において、抗体は、抗体断片、例えば、Ｆｖ、Ｆａｂ、Ｆａｂ’、ｓｃＦｖ、ダイアボディ、又はＦ（ａｂ’）２断片である。別の実施態様において、抗体は、全長抗体、例えば、インタクトなＩｇＧ１抗体、又は本明細書において定義された他の抗体クラス又はアイソタイプである。
【０１００】
更なる態様にて、以下のセクションで説明されるように、上記実施態様のいずれかに記載の抗体は、単独又は組み合わせで、任意の特徴を組み込むことができる：
【０１０１】
１．抗体親和性
ある実施態様において、本明細書において与えられる抗体は、解離定数（Ｋｄ）が、≦１μＭ、≦１００ｎＭ、≦１０ｎＭ、≦１ｎＭ、≦０．１ｎＭ、≦０．０１ｎＭ、又は≦０．００１ｎＭ（例えば、１０-8Ｍ以下、例えば、１０−８Ｍから１０−１３Ｍ、例えば、１０−９Ｍから１０−１３Ｍ）である。一実施態様において、Ｋｄは放射性標識抗原結合アッセイ（ＲＩＡ）によって測定される。一実施態様において、ＲＩＡは、目的の抗体のＦａｂバージョン及びその抗原を用いて実施される。例えば、非標識抗原の力価測定系の存在下で、最小濃度の（１２５Ｉ）−標識抗原にてＦａｂを均衡化して、抗Ｆａｂ抗体コートプレートと結合した抗原を捕獲することによって抗原に対するＦａｂの溶液結合親和性を測定する（例としてChen, et al., J. Mol. Biol. 293:865-881(1999)を参照）。アッセイの条件を決めるために、ＭＩＣＲＯＴＩＴＥＲ（登録商標）マルチウェルプレート（Ｔｈｅｒｍｏ Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ）を５μｇ／ｍｌの捕獲抗Ｆａｂ抗体（Ｃａｐｐｅｌ Ｌａｂｓ）を含む５０ｍＭ炭酸ナトリウム（ｐＨ９．６）にて一晩コートして、その後２％（ｗ／ｖ）のウシ血清アルブミンを含むＰＢＳにて室温（およそ２３℃）で２〜５時間、ブロックする。非吸着プレート（Ｎｕｎｃ ＃２６９６２０）に、１００ｐＭ又は２６ｐＭの［１２５Ｉ］抗原を段階希釈した所望のＦａｂと混合する（例えば、Presta等， (1997) Cancer Res. 57: 4593-4599の抗ＶＥＧＦ抗体、Ｆａｂ−１２の評価と一致する）。ついで目的のＦａｂを一晩インキュベートする；しかし、インキュベーションは平衡状態に達したことを確認するまでに長時間（例えばおよそ６５時間）かかるかもしれない。その後、混合物を捕獲プレートに移し、室温で（例えば１時間）インキュベートする。そして、溶液を取り除き、プレートを０．１％のポリソルベート２０（ＴＷＥＥＮ−２０（登録商標））を含むＰＢＳにて８回洗浄する。プレートが乾燥したら、１５０μｌ／ウェルの閃光物質（ＭＩＣＲＯＳＣＩＮＴ−２０ＴＭ；Ｐａｃｋａｒｄ）を加え、プレートをＴＯＰＣＯＵＮＴＴＭγ計測器（Ｐａｃｋａｒｄ）にて１０分間計測する。それぞれ最大結合の２０％以下の濃度のＦａｂを選択して競合結合アッセイに用いる。
【０１０２】
別の実施態様によれば、Ｋｄは、ＢＩＡＣＯＲＥ（登録商標）表面プラズモン共鳴アッセイを用いて測定される。例えば、ＢＩＡＣＯＲＥ（登録商標）−２０００又はＢＩＡＣＯＲＥ（登録商標）−３０００（ＢＩＡｃｏｒｅ，Ｉｎｃ．，Ｐｉｓｃａｔａｗａｙ，ＮＪ）を用いるアッセイが、〜１０反応単位（ＲＵ）で固定した抗原ＣＭ５チップを用いて２５℃で実施される。一実施態様において、カルボキシメチル化デキストランバイオセンサーチップ（ＣＭ５，ＢＩＡＣＯＲＥ，Ｉｎｃ．）を、供給業者の指示書に従ってＮ−エチル−Ｎ’−（３−ジメチルアミノプロピル）−カルボジイミド塩酸塩（ＥＤＣ）及びＮ−ヒドロキシスクシニミド（ＮＨＳ）で活性化する。抗原を１０ｍＭ酢酸ナトリウム（ｐＨ４．８）で５μｇ／ｍｌ（〜０．２μＭ）に希釈し、結合したタンパク質の反応単位（ＲＵ）がおよそ１０になるように５μｌ／分の流速で注入する。抗原の注入後、反応しない群をブロックするために１Ｍのエタノールアミンを注入した。動力学的な測定のために、Ｆａｂの２倍の段階希釈（０．７８ｎＭから５００ｎＭ）を、２５℃で、およそ２５μｌ／分の流速で０．０５％ポリソルベート２０（ＴＷＥＥＮ−２０ＴＭ）界面活性剤（ＰＢＳＴ）を含むＰＢＳに注入する。会合及び解離のセンサーグラムを同時にフィットさせることによる単純一対一ラングミュア結合モデル（ｓｉｍｐｌｅ ｏｎｅ−ｔｏ−ｏｎｅ Ｌａｎｇｍｕｉｒ ｂｉｎｄｉｎｇ ｍｏｄｅｌ）（ＢＩＡＣＯＲＥ（登録商標）Ｅｖａｌｕａｔｉｏｎソフトウェアバージョン３．２）を用いて、会合速度（ｋｏｎ）と解離速度（ｋｏｆｆ）を算出した。平衡解離定数（Ｋｄ）をｋｏｆｆ／ｋｏｎ比として算出した。例えば、Chen et al., J. Mol. Biol. 293:865-881 (1999)を参照。上記の表面プラスモン共鳴アッセイによる結合速度が１０６Ｍ−１ｓ−１を上回る場合、分光計、例えば、流動停止を備えた分光光度計（ｓｔｏｐ−ｆｌｏｗ ｅｑｕｉｐｐｅｄ ｓｐｅｃｔｒｏｐｈｏｍｅｔｅｒ）（Ａｖｉｖ Ｉｎｓｔｒｕｍｅｎｔｓ）又は撹拌キュベットを備えた８０００シリーズＳＬＭ−ＡＭＩＮＣＯＴＭ分光光度計（ＴｈｅｒｍｏＳｐｅｃｔｒｏｎｉｃ）で測定される、漸増濃度の抗原の存在下にて、ＰＢＳ（ｐＨ７．２）中、２５℃の、２０ｎＭの抗抗原抗体（Ｆａｂ型）の蛍光放出強度（励起＝２９５ｎｍ；放出＝３４０ｎｍ、帯域通過＝１６ｎｍ）の増加又は減少を測定する蛍光消光技術を用いて結合速度を測定することができる。
【０１０３】
２．抗体断片
ある実施態様において、本明細書で提供される抗体は抗体断片である。抗体断片は、限定されないが、Ｆａｂ、Ｆａｂ’、Ｆａｂ’−ＳＨ、Ｆ（ａｂ’）２、Ｆｖ，及びｓｃＦｖ断片、及び下記の他の断片を含む。所定の抗体断片の総説については、Hudson et al. Nat. Med. 9:129-134 (2003)を参照。ｓｃＦｖ断片の総説については、例えば、Pluckthun, in The Pharmacology of Monoclonal Antibodies, vol. 113, Rosenburg and Moore eds., (Springer-Verlag, New York), pp. 269-315 (1994)を参照；また、国際公開第９３／１６１８５号；及び米国特許第５５７１８９４号及び第５５８７４５８号も参照。サルベージ受容体結合エピトープ残基を含み、かつインビボ半減期を増加させたＦａｂ及びＦ（ａｂ’）２断片の議論については、米国特許第５８６９０４６号を参照のこと。
【０１０４】
ダイアボディーは、二価又は二重特異性であってもよい２つの抗原結合部位を有する抗体断片である。例えば、ＥＰ４０４０９７号；国際公開第１９９３／０１１６１号； Hudson et al., Nat. Med. 9:129-134 (2003); 及びHollinger et al., Proc. Natl. Acad. Sci. USA 90: 6444-6448 (1993)を参照。トリアボディ及びテトラボディもまたHudson et al., Nat. Med. 9:129-134 (2003)に記載されている。
【０１０５】
単一ドメイン抗体は、抗体の、重鎖可変ドメインの全て又は一部を含む抗体断片、又は軽鎖可変ドメインの全て又は一部を含む抗体断片である。ある実施態様において、単一ドメイン抗体は、ヒト単一ドメイン抗体である（Ｄｏｍａｎｔｉｓ，Ｉｎｃ．，Ｗａｌｔｈａｍ，ＭＡ；例えば、米国特許第６２４８５１６号（Ｂ１）を参照）。
【０１０６】
抗体断片は様々な技術で作製することができ、限定されないが、本明細書に記載するように、インタクトな抗体の分解、並びに組換え宿主細胞（例えば、大腸菌又はファージ）による生産を含む。
【０１０７】
３．キメラ及びヒト化抗体
ある実施態様において、本明細書で提供される抗体は、キメラ抗体である。所定のキメラ抗体は、例えば、米国特許第４８１６５６７号；及びMorrison et al., Proc. Natl. Acad. Sci. USA, 81:6851-6855 (1984)に記載されている。一例において、キメラ抗体は、非ヒト可変領域（例えば、マウス、ラット、ハムスター、ウサギ、又はサル等の非ヒト霊長類由来の可変領域）及びヒト定常領域を含む。更なる例において、キメラ抗体は、クラス又はサブクラスが親抗体のものから変更された「クラススイッチ」抗体である。キメラ抗体は、その抗原結合断片を含む。
【０１０８】
ある実施態様において、キメラ抗体は、ヒト化抗体である。典型的には、非ヒト抗体は、ヒトに対する免疫原性を低減するために、親の非ヒト抗体の特異性と親和性を保持したまま、ヒト化されている。一般に、ヒト化抗体は、ＨＶＲ、例えば、ＣＤＲ（又はその一部）が、非ヒト抗体から由来し、ＦＲ（又はその一部）がヒト抗体配列に由来する、一以上の可変ドメインを含む。ヒト化抗体はまた、任意で、ヒト定常領域の少なくとも一部をも含む。幾つかの実施態様において、ヒト化抗体の幾つかのＦＲ残基は、抗体特異性又は親和性を回復もしくは改善するめに、非ヒト抗体（例えば、ＨＶＲ残基が由来する抗体）由来の対応する残基で置換されている。
【０１０９】
ヒト化抗体及びそれらの製造方法は、例えば、Almagro and Fransson, Front. Biosci. 13:1619-1633 (2008)に総説され、更に、Riechmann et al., Nature 332:323-329 (1988); Queen et al., Proc. Nat'l Acad. Sci. USA 86:10029-10033 (1989)；米国特許第５８２１３３７号、第７５２７７９１号、第６９８２３２１号、及び第７０８７４０９号； Kashmiri et al., Methods 36:25-34 (2005)（特異性決定領域（ＳＤＲ）グラフティングを記述）； Padlan, Mol. Immunol. 28:489-498 (1991) （「リサーフェシング」を記述）； Dall'Acqua et al., Methods 36:43-60 (2005) （「ＦＲシャッフリング」を記述）；及びOsbourn et al., Methods 36:61-68 (2005) 及びKlimka et al., Br. J. Cancer, 83:252-260 (2000) （ＦＲのシャッフリングへの「誘導選択」アプローチを記述）に記載されている。
【０１１０】
ヒト化に用いられ得るヒトフレームワーク領域は、限定されないが、「ベストフィット」法を用いて選択されるフレームワーク領域（例えば、Sims et al. J. Immunol. 151:2296 (1993)）；軽鎖又は重鎖の可変領域の特定のサブグループのヒト抗体のコンセンサス配列由来のフレームワーク領域（例えば、Carter et al. Proc. Natl. Acad. Sci. USA, 89:4285 (1992)；及びPresta et al. J. Immunol., 151:2623 (1993)を参照）；ヒト成熟（体細胞変異）フレームワーク領域又はヒト生殖細胞系フレームワーク領域（例えば、Almagro and Fransson, Front. Biosci. 13:1619-1633 (2008)を参照）；及びＦＲライブラリスクリーニング由来のフレームワーク領域（例えば、Baca et al., J. Biol. Chem. 272:10678-10684 (1997)及び Rosok et al., J. Biol. Chem. 271:22611-22618 (1996)を参照）を含む。
【０１１１】
４．ヒト抗体
ある実施態様において、本明細書で提供される抗体は、ヒト抗体である。ヒト抗体は、当技術分野で公知の様々な技術を用いて生産することができる。ヒト抗体は一般的にvan Dijk and van de Winkel, Curr. Opin. Pharmacol. 5: 368-74 (2001) 及びLonberg, Curr. Opin. Immunol. 20:450-459 (2008)に記載されている。
【０１１２】
ヒト抗体は、抗原投与に応答して、インタクトなヒト抗体又はヒト可変領域を持つインタクトな抗体を産生するように改変されたトランスジェニック動物に、免疫原を投与することにより調製することができる。このような動物は、典型的には、内因性免疫グロブリン遺伝子座を置換するか、又は染色体外に存在するかもしくは動物の染色体にランダムに組み込まれている、ヒト免疫グロブリン遺伝子座の全て又は一部を含む。このようなトランスジェニックマウスでは、内因性免疫グロブリン遺伝子座は一般的に不活性化される。トランスジェニック動物からヒト抗体を得るための方法の総説については、Lonberg, Nat. Biotech. 23:1117-1125 (2005)を参照。また、例えば、ＸＥＮＯＭＯＵＳＥＴＭ技術を記載している、米国特許第６０７５１８１号及び第６１５０５８４号；ＨｕＭａｂ（登録商標）技術を記載している米国特許第５７７０４２９号；Ｋ−Ｍ ＭＯＵＳＥ（登録商標）技術を記載している米国特許第７０４１８７０号及び、ＶｅｌｏｃｉＭｏｕｓｅ（登録商標）技術を記載している米国特許出願公開第２００７／００６１９００号）を参照。このような動物で生成されたインタクトな抗体由来のヒト可変領域は、例えば、異なるヒト定常領域と組み合わせることにより、更に改変される可能性がある。
【０１１３】
ヒト抗体は、ハイブリドーマベース法によって作製することができる。ヒトモノクローナル抗体の産生のためのヒト骨髄腫及びマウス−ヒトヘテロ細胞株が記載されている。（例えば、Kozbor J. Immunol., 133: 3001 (1984); Brodeur et al., Monoclonal Antibody Production Techniques and Applications, pp. 51-63 (Marcel Dekker, Inc., New York, 1987)；及びBoerner et al., J. Immunol., 147: 86 (1991)を参照）。ヒトＢ細胞ハイブリドーマ技術を介して生成されたヒト抗体はまた、Li et al., PNAS USA, 103:3557-3562 (2006)に記載されている。更なる方法は、例えば、米国特許第７１８９８２６号（ハイブリドーマ細胞株からのモノクローナルヒトＩｇＭ抗体の産生を記載している）及びNi, Xiandai Mianyixue, 26(4):265-268 (2006) （ヒト−ヒトハイブリドーマを記載している）に記載されたものを含む。ヒトハイブリドーマ技術（トリオーマ技術）もまた、Vollmers and Brandlein, Hist. & Histopath., 20(3):927-937 (2005)及びVollmers and Brandlein, Methods Find Exp. Clin. Pharmacol., 27(3):185-91 (2005)に記載される。
【０１１４】
ヒト抗体はまた、ヒト由来のファージディスプレイライブラリーから選択されたＦｖクローン可変ドメイン配列を単離することによって生成され得る。このような可変ドメイン配列は、次に所望のヒト定常ドメインと組み合わせてもよい。抗体ライブラリーからヒト抗体を選択するための技術を以下に説明する。
【０１１５】
５．ライブラリー由来抗体
抗体は、所望の活性又は活性（複数）を有する抗体についてコンビナトリアルライブラリーをスクリーニングすることによって単離することができる。例えば、様々な方法が、ファージディスプレイライブラリーを生成し、所望の結合特性を有する抗体についてのライブラリーをスクリーニングするために、当該技術分野で知られている。そのような方法は、例えば、Hoogenboom et al. Methods Mol. Biol. 178:1-37 (O'Brien et al., ed., Human Press, Totowa, NJ, 2001)に総説され、更に、例えば、McCafferty et al., Nature 348:552-554; Clackson et al., Nature 352: 624-628 (1991); Marks et al., J. Mol. Biol. 222: 581-597 (1992); Marks and Bradbury, Methods Mol. Biol. 248:161-175 (Lo, ed., Human Press, Totowa, NJ, 2003); Sidhu et al., J. Mol. Biol. 338(2): 299-310 (2004); Lee et al., J. Mol. Biol. 340(5): 1073-1093 (2004); Fellouse, Proc. Natl. Acad. Sci. USA 101(34): 12467-12472 (2004)；及びLee et al., J. Immunol. Methods 284(1-2): 119-132(2004)に記載されている。
【０１１６】
所定のファージディスプレイ法において、ＶＨ及びＶＬ遺伝子のレパートリーがポリメラーゼ連鎖反応（ＰＣＲ）により個別にクローニングされ、ファージライブラリーにランダムに再結合され、その後、Winter et al., Ann. Rev. Immunol., 12: 433-455 (1994)に記載されるように、抗原結合ファージについてスクリーニングすることができる。ファージは、通常、抗体断片を、単鎖Ｆｖ（ｓｃＦｖ）断片、又はＦａｂ断片の何れかとして提示する。免疫された起源からのライブラリーは、ハイブリドーマを構築する必要性を伴うことなく免疫原に高親和性抗体を提供する。あるいは、Griffiths et al., EMBO J, 12: 12-734 (1993)に記載されるように、ナイーブなレパートリーを（例えば、ヒトから）クローン化することにより、任意の免疫感作無しで、広範囲の非自己抗原及びまた自己抗原に対して、抗体の単一起源を提供することができる。最後に、ナイーブライブラリはまた、Hoogenboom and Winter, J. Mol. Biol., 227: 381-388 (1992)に記載されるように、高度に可変性のＣＤＲ３領域をコードし、インビトロで再構成を達成するために、幹細胞由来の非再配列Ｖ遺伝子セグメントをクローニングし、ランダム配列を含むＰＣＲプライマーを使用することにより合成することができる。ヒト抗体ファージライブラリーを記述する特許公報は、例えば、米国特許第５７５０３７３号、及び米国特許出願公開第２００５／００７９５７４号、第２００５／０１１９４５５号、第２００５／０２６６０００号、第２００７／０１１７１２６号、第２００７／０１６０５９８号、第２００７／０２３７７６４号、第２００７／０２９２９３６号及び第２００９／０００２３６０を含む。
【０１１７】
ヒト抗体ライブラリーから単離された抗体又は抗体断片は、本明細書でヒト抗体又はヒト抗体の断片とみなされる。
【０１１８】
６．多重特異性抗体
ある実施態様において、本明細書で提供される抗体は、多重特異性抗体、例えば二重特異性抗体である。多重特異性抗体は、少なくとも二つの異なる部位に対して結合特異性を有するモノクローナル抗体である。ある実施態様において、結合特異性の一つは、例えば、ＦＧＦＲ（例えば、ＦＧＦＲ１、ＦＧＦＲ２、ＦＧＦＲ３、及び／又はＦＧＦＲ４）、ＦＧＦ（例えば、ＦＧＦ１−２３）、及び／又はＥＧＦＲのような、目的のポリペプチドであり、他方は任意の他の抗原に対するものである。ある実施態様において、二重特異性抗体は、ＦＧＦＲ／ＦＧＦ及び／又はＥＧＦＲなどの目的のポリペプチドの２つの異なるエピトープに結合し得る。二重特異性抗体はまた、ＦＧＦＲ（例えば、ＦＧＦＲ１、ＦＧＦＲ２、ＦＧＦＲ３、及び／又はＦＧＦＲ４）、ＦＧＦ（例えば、ＦＧＦ１−２３），及び／又はＥＧＦＲのような目的のポリペプチドを発現する細胞に細胞傷害性薬剤を局在化するために使用することができる。二重特異性抗体は、全長抗体又は抗体断片として調製することができる。
【０１１９】
多重特異性抗体を作製するための技術は、限定されないが、異なる特異性を有する２つの免疫グロブリン重鎖−軽鎖対の組換え共発現（Milstein and Cuello, Nature 305: 537 (1983)）、国際公開第９３／０８８２９号、及びTraunecker et al., EMBO J. 10: 3655 (1991)を参照）及び「ノブ・イン・ホール（ｋｎｏｂ−ｉｎ−ｈｏｌｅ）」エンジニアリング（例えば、米国特許第５７３１１６８号を参照）を含む。多重特異抗体はまた、抗体のＦｃ−ヘテロ二量体分子を作製するための静電ステアリング効果を操作すること（国際公開第２００９／０８９００４Ａ１号）；２つ以上の抗体又は断片を架橋すること（例えば米国特許第４６７６９８０号、及びBrennan et al., Science, 229: 81 (1985)を参照）、二重特異性抗体を生成するためにロイシンジッパーを使用すること（例えば、Kostelny et al., J. Immunol., 148(5):1547-1553 (1992)を参照）、二重特異性抗体断片を作製するため、「ダイアボディ」技術を使用すること（例えば、Hollinger et al., Proc. Natl. Acad. Sci. USA, 90:6444-6448 (1993)を参照）、単鎖Ｆｖ（ｓＦｖ）ダイマーを使用すること（例えば、Gruber et al., J. Immunol., 152:5368 (1994)を参照）、及び、例えばTutt et al. J. Immunol. 147: 60 (1991)に記載されているように、三重特異性抗体を調製することによって作製することができる。
【０１２０】
「オクトパス抗体」を含む、３つ以上の機能性抗原結合部位を持つ改変抗体もまた本明細書に含まれる（例えば、米国特許出願公開第２００６／００２５５７６Ａ１号を参照）。
【０１２１】
本明細書中の抗体又は断片はまた、ＦＧＦＲ（例えば、ＦＧＦＲ１、ＦＧＦＲ２、ＦＧＦＲ３、及び／又はＦＧＦＲ４）、ＦＧＦ（例えば、ＦＧＦ１−２３）、及び／又はＥＧＦＲ並びにその他の異なる抗原に結合する抗原結合部位を含む、「二重作用（Ｄｕａｌ Ａｃｔｉｎｇ）ＦＡｂ」又は「ＤＡＦ」を含む（例えば米国特許出願公開第２００８／００６９８２０号参照）。
【０１２２】
７．抗体変異体
ａ）グリコシル化変異体
ある実施態様において、本明細書で提供される抗体は、抗体がグリコシル化される程度を増加又は減少させるように改変される。抗体へのグリコシル化部位の付加又は欠失は、一以上のグリコシル化部位が作成又は削除されるようにアミノ酸配列を変えることによって簡便に達成することができる。
【０１２３】
抗体がＦｃ領域を含む場合には、それに付着する糖を変えることができる。哺乳動物細胞によって生成された天然型抗体は、典型的には、Ｆｃ領域のＣＨ２ドメインのＡｓｎ２９７にＮ−結合により一般的に付着した分岐鎖、二分岐オリゴ糖を含んでいる。例えば、Wright et al. TIBTECH 15:26-32 (1997)を参照。オリゴ糖は、様々な炭水化物、例えば、二分岐オリゴ糖構造の「幹」のＧｌｃＮＡｃに結合した、マンノース、Ｎ−アセチルグルコサミン（ＧｌｃＮＡｃ）、ガラクトース、シアル酸、並びにフコースを含み得る。幾つかの実施態様において、本発明の抗体におけるオリゴ糖の改変は、一定の改善された特性を有する抗体変異体を作成するために行われ得る。
【０１２４】
一実施態様において、抗体変異体は、Ｆｃ領域に（直接又は間接的に）付着されたフコースを欠いた糖鎖構造を有して提供される。例えば、このような抗体のフコース量は、１％から８０％、１％から６５％、５％から６５％、又は２０％から４０％であり得る。フコースの量は、例えば、国際公開第２００８／０７７５４６号に記載されているように、ＭＡＬＤＩ−ＴＯＦ質量分析法によって測定されるＡｓｎ２９７に付着しているすべての糖構造の合計（例えば、コンプレックス、ハイブリッド及び高マンノース構造）に対して、Ａｓｎ２９７の糖鎖中のフコースの平均量を計算することによって決定される。Ａｓｎ２９７は、Ｆｃ領域（Ｆｃ領域残基のＥＵ番号付け）でおよそ２９７の位置に位置するアスパラギン残基を指し、しかし、Ａｓｎ２９７もまた位置２９７の上流又は下流のおよそ±３アミノ酸に、すなわち抗体の軽微な配列変異に起因して、位置２９４と３００の間に配置され得る。このようなフコシル化変異体はＡＤＣＣ機能を改善させた可能性がある。例えば、米国特許出願公開第２００３／０１５７１０８号（Presta, L.）；米国特許出願公開第２００４／００９３６２１号（協和発酵工業株式会社）を参照。「フコース非修飾」又は「フコース欠損」抗体変異体に関連する出版物の例としては、米国特許出願公開第２００３／０１５７１０８号；国際公開第２０００／６１７３９号；国際公開第２００１／２９２４６号；米国特許出願公開第２００３／０１１５６１４号；米国特許出願公開第２００２／０１６４３２８号；米国特許出願公開第２００４／００９３６２１号；米国特許出願公開第２００４／０１３２１４０号；米国特許出願公開第２００４／０１１０７０４号；米国特許出願公開第２００４／０１１０２８２号；米国特許出願公開第２００４／０１０９８６５号；国際公開第２００３／０８５１１９号；国際公開第２００３／０８４５７０号；国際公開第２００５／０３５５８６号；国際公開第２００５／０３５７７８号；国際公開第２００５／０５３７４２号；国際公開第２００２／０３１１４０号；Okazaki et al. J. Mol. Biol. 336:1239-1249 (2004); Yamane-Ohnuki et al. Biotech. Bioeng. 87: 614 (2004)が含まれる。非フコシル化抗体を産生する能力を有する細胞株の例としては、タンパク質フコシル化を欠損しているＬｅｃ１３ ＣＨＯ細胞（Ripka et al. Arch. Biochem. Biophys. 249:533-545 (1986)；米国特許出願公開第２００３／０１５７１０８号（Ａ１）、Presta, L；及び国際公開第２００４／０５６３１２号（Ａ１）、Adamsら、特に実施例１１）、及びノックアウト細胞株、例えばアルファ−１、６−フコシルトランスフェラーゼ遺伝子、ＦＵＴ８、ノックアウトＣＨＯ細胞（例えば、Yamane-Ohnuki et al. Biotech. Bioeng. 87: 614 (2004); Kanda, Y. et al., Biotechnol. Bioeng., 94(4):680-688 (2006)；及び国際公開第２００３／０８５１０７号を参照）を含む。
【０１２５】
抗体変異体は、例えば、抗体のＦｃ領域に結合した二分岐オリゴ糖がＧｌｃＮＡｃによって二分されている二分オリゴ糖を更に備えている。このような抗体変異体はフコシル化を減少させ、及び／又はＡＤＣＣ機能を改善している可能性がある。そのような抗体変異体の例は、例えば、国際公開第２００３／０１１８７８号（Jean-Mairettら）；米国特許第６６０２６８４号（Umanaら）；及び米国特許出願公開第２００５／０１２３５４６号（Umanaら）に記載されている。Ｆｃ領域に結合したオリゴ糖内に少なくとも１つのガラクトース残基を持つ抗体変異体も提供される。このような抗体変異体はＣＤＣ機能を改善させた可能性がある。このような抗体変異体は、例えば、国際公開第１９９７／３００８７号（Patelら）；国際公開第１９９８／５８９６４号（Raju, S.）；及び国際公開第１９９９／２２７６４号（Raju, S.）に記載されている。
【０１２６】
ｂ）Ｆｃ領域変異体
ある実施態様において、一以上のアミノ酸改変を、本明細書で提供される抗体のＦｃ領域に導入することができ、それによってＦｃ領域変異体を生成する。Ｆｃ領域の変異体は、１つ又は複数のアミノ酸位置においてアミノ酸修飾（例えば置換）を含むヒトＦｃ領域の配列（例えば、ヒトＩｇＧ１、ＩｇＧ２、ＩｇＧ３又はＩｇＧ４のＦｃ領域）を含んでもよい。
【０１２７】
ある実施態様において、本発明は、インビボにおける抗体の半減期が重要であるが、ある種のエフェクター機能（例えば補体及びＡＤＣＣなど）が不要又は有害である用途のための望ましい候補とならしめる、全てではないが一部のエフェクター機能を有する抗体変異体を意図している。インビトロ及び／又はインビボでの細胞毒性アッセイを、ＣＤＣ活性及び／又はＡＤＣＣ活性の減少／枯渇を確認するために行うことができる。例えば、Ｆｃ受容体（ＦｃＲ）結合アッセイは、抗体がＦｃγＲ結合を欠くが（それゆえ、おそらくＡＤＣＣ活性を欠く）、ＦｃＲｎ結合能力を保持していることを確認するために行うことができる。ＡＤＣＣを媒介する初代細胞、ＮＫ細胞は、ＦｃγＲＩＩＩのみを発現するが、単球はＦｃγＲＩ、ＦｃγＲＩＩ及びＦｃγＲＩＩＩを発現する。造血細胞におけるＦｃＲの発現は、Ravetch and Kinet, Annu. Rev. Immunol. 9:457-492 (1991)の４６４頁の表３に要約されている。目的の分子のＡＤＣＣ活性を評価するためのインビトロアッセイの非限定的な例は、米国特許第５５００３６２号（例えば、Hellstrom, I. et al. Proc. Nat'l Acad. Sci. USA 83:7059-7063 (1986)を参照）及びHellstrom, I et al., Proc. Nat'l Acad. Sci. USA 82:1499-1502 (1985)；第５８２１３３７号（例えば、Bruggemann, M. et al., J. Exp. Med. 166:1351-1361 (1987)を参照）に説明される。あるいは、非放射性アッセイ法を用いることができる（例えば、フローサイトメトリー用のＡＣＴＩＴＭ非放射性細胞傷害性アッセイ（ＣｅｌｌＴｅｃｈｎｏｌｏｇｙ，Ｉｎｃ．Ｍｏｕｎｔａｉｎ Ｖｉｅｗ，ＣＡ；及びＣｙｔｏＴｏｘ ９６（登録商標）非放射性細胞傷害性アッセイ（Ｐｒｏｍｅｇａ， Ｍａｄｉｓｏｎ， ＷＩ）を参照。このようなアッセイに有用なエフェクター細胞は、末梢血単核細胞（ＰＢＭＣ）及びナチュラルキラー（ＮＫ）細胞を含む。あるいは、又は更に、目的の分子のＡＤＣＣ活性は、Clynes et al., PNAS USA 95:652-656 (1998)に開示されるように、インビボで、例えば動物モデルにおいて評価することができる。Ｃ１ｑ結合アッセイはまた、抗体が体Ｃ１ｑを結合することができないこと、したがって、ＣＤＣ活性を欠いていることを確認するために行うことができる。例えば、国際公開第２００６／０２９８７９号及び国際公開第２００５／１００４０２号のＣ１ｑ及びＣ３ｃ結合ＥＬＩＳＡを参照。補体活性化を評価するために、ＣＤＣアッセイを行うことができる（例えば、Gazzano-Santoro et al., J. Immunol. Methods 202:163 (1996); Cragg, M.S. et al., Blood 101:1045-1052 (2003)；及びCragg, M.S. and M.J. Glennie, Blood 103:2738-2743 (2004)を参照）。ＦｃＲｎ結合、及びインビボでのクリアランス／半減期の測定はまた、当該分野で公知の方法を用いて行うことができる（例えば、Petkova, S.B. et al., Int'l. Immunol. 18(12):1759-1769 (2006)を参照）。
【０１２８】
エフェクター機能が減少した抗体は、Ｆｃ領域の残基２３８、２６５、２６９、２７０、２９７、３２７、３２９の一つ以上の置換を有するものが含まれる（米国特許第６７３７０５６号）。そのようなＦｃ変異体は、残基２６５及び２９７のアラニンへの置換を有する、いわゆる「ＤＡＮＡ」Ｆｃ変異体を含む、アミノ酸位置２６５、２６９、２７０、２９７及び３２７の２以上での置換を有するＦｃ変異体を含む（米国特許第７３３２５８１号）。
【０１２９】
ＦｃＲへの改善又は減少した結合を持つ特定の抗体変異体が記載されている。（例えば、米国特許第６７３７０５６号；国際公開第２００４／０５６３１２号、及びShields et al., J. Biol. Chem. 9(2): 6591-6604 (2001)を参照）。ある実施態様において、抗体変異体はＡＤＣＣを改善する１つ又は複数のアミノ酸置換、例えば、Ｆｃ領域の位置２９８、３３３、及び／又は３３４における置換（ＥＵの残基番号付け）を含む。幾つかの実施態様において、改変された（すなわち改善されたか減少した）Ｃ１ｑ結合及び／又は補体依存性細胞傷害（ＣＤＣ）を生じる、Ｆｃ領域における改変がなされ、例えば、米国特許第６１９４５５１号、国際公開第９９／５１６４２号、及びIdusogie et al. J. Immunol. 164: 4178-4184 (2000)に説明される。
【０１３０】
増加した半減期を有し、胎仔への母性ＩｇＧの移送を担う、新生児Ｆｃ受容体（ＦｃＲｎ）への結合が改善された抗体（Guyer et al., J. Immunol. 117:587 (1976) 及びKim et al., J. Immunol. 24:249 (1994)）が、米国特許出願公開第２００５／００１４９３４号（Ａ１）（Hintonら）に記載されている。これらの抗体は、ＦｃＲｎへのＦｃ領域の結合を改善する一つ又は複数の置換を有するＦｃ領域を含む。このようなＦｃ変異体は、Ｆｃ領域の残基：２３８、２５６、２６５、２７２、２８６、３０３、３０５、３０７、３１１、３１２、３１７、３４０、３５６、３６０、３６２、３７６、３７８、３８０、３８２、４１３、４２４又は４３４の一以上の置換、例えば、Ｆｃ領域の残基４３４の置換を有するものが含まれる（米国特許第７３７１８２６号）。Ｆｃ領域の変異体の他の例に関しては、Duncan & Winter, Nature 322:738-40 (1988)；米国特許第５６４８２６０号；米国特許第５６２４８２１号；及び国際公開第９４／２９３５１号も参照のこと。
【０１３１】
ｃ）システイン操作抗体変異体
ある実施態様において、抗体の１つ以上の残基がシステイン残基で置換されている、システイン操作抗体、例えば、「ｔｈｉｏＭＡｂ（複数）」を作成することが望まれ得る。特定の実施態様において、置換された残基は、抗体のアクセス可能な部位で生じる。それらの残基をシステインで置換することにより、反応性チオール基は、それによって抗体のアクセス可能な部位に配置され、本明細書中でさらに記載されるように、イムノコンジュゲートを作成するために、例えば薬物部分又はリンカー−薬剤部分などの他の部分に抗体をコンジュゲートするために使用することができる。ある実施態様において、一以上の以下の残基がシステインで置換され得る：軽鎖のＶ２０５（Ｋａｂａｔの番号付け）；重鎖のＡ１１８（ＥＵ番号付け）；及び重鎖Ｆｃ領域のＳ４００（ＥＵ番号付け）。システイン操作抗体は、例えば、米国特許第７５２１５４１号に記載のように生成され得る。
【０１３２】
Ｂ．イムノコンジュゲート
更に本明細書において提供されるのは、化学療法剤又は薬物、増殖阻害剤、毒素（例えば、タンパク質毒素、細菌、真菌、植物、若しくは動物起源の酵素的に活性な毒素、又はその断片）などの一以上の細胞傷害性薬物、又は本明細書に記載される方法において使用のための放射性同位体にコンジュゲートした、ＦＧＦＲ（例えば、ＦＧＦＲ１、ＦＧＦＲ２、ＦＧＦＲ３、及び／又はＦＧＦＲ４）、ＦＧＦ（例えば、ＦＧＦ１−２３）、又はＥＧＦＲなどの目的のポリペプチドに結合する抗体を含むイムノコンジュゲートである。
【０１３３】
一実施態様において、イムノコンジュゲートは、抗体−薬物コンジュゲート（ＡＤＣ）であって、そこでは抗体は、限定されないが、メイタンシノイド（米国特許第５２０８０２０号、第５４１６０６４号及び欧州特許ＥＰ０ ４２５２３５号（Ｂ１）を参照）；モノメチルアウリスタチン薬物部分ＤＥ及びＤＦ（ＭＭＡＥ及びＭＭＡＦ）（米国特許第５６３５４８３号及び第５７８０５８８号及び第７４９８２９８号を参照）などのアウリスタチン；ドラスタチン；カリケアマイシン又はその誘導体（米国特許第５７１２３７４号、第５７１４５８６号、第５７３９１１６号、第５７６７２８５号、第５７７０７０１号、第５７７０７１０号、第５７７３００１号、及び第５８７７２９６号；Hinman et al., Cancer Res. 53:3336-3342 (1993)；及びLode et al., Cancer Res. 58:2925-2928 (1998)を参照）；ダウノマイシン又はドキソルビシンなどのアントラサイクリン（Kratz et al., Current Med. Chem. 13:477-523 (2006); Jeffrey et al., Bioorganic & Med. Chem. Letters 16:358-362 (2006); Torgov et al., Bioconj. Chem. 16:717-721 (2005); Nagy et al., Proc. Natl. Acad. Sci. USA 97:829-834 (2000); Dubowchik et al., Bioorg. & Med. Chem. Letters 12:1529-1532 (2002); King et al., J. Med. Chem. 45:4336-4343 (2002)；及び米国特許第６６３０５７９号を参照）；メトトレキサート；ビンデシン；ドセタキセル、パクリタキセル、ラロタキセル、テセタキセル、及びオルタタキセルなどのタキサン；トリコテセン；及びＣＣ１０６５を含む一つ以上の薬物とコンジュゲートしている。
【０１３４】
その他の実施態様において、イムノコンジュゲートは、酵素的に活性な毒素又はその断片にコンジュゲートした、本明細書に記載の抗体を含み、限定されないが、ジフテリアＡ鎖、ジフテリア毒素の非結合活性断片、（緑膿菌からの）外毒素Ａ鎖、リシンＡ鎖、アブリンＡ鎖、モデクシン（ｍｏｄｅｃｃｉｎ）Ａ鎖、アルファ−サルシン、アレウリテス・フォーディ（Ａｌｅｕｒｉｔｅｓ ｆｏｒｄｉｉ）タンパク質、ジアンチン（ｄｉａｎｔｈｉｎ）タンパク質、フィトラカ・アメリカーナ（Ｐｈｙｔｏｌａｃａ ａｍｅｒｉｃａｎａ）タンパク質（ＰＡＰＩ、ＰＡＰＩＩ、及びＰＡＰ−Ｓ）、モモルディカ・チャランチア（ｍｏｍｏｒｄｉｃａ ｃｈａｒａｎｔｉａ）インヒビター、クルシン（ｃｕｒｃｉｎ）、クロチン（ｃｒｏｔｉｎ）、サパオナリア・オフィシナリス（ｓａｐａｏｎａｒｉａ ｏｆｉｃｉｎａｌｉｓ）インヒビター、ゲロニン（ｇｅｌｏｎｉｎ）、ミトゲリン（ｍｉｔｏｇｅｌｌｉｎ）、レストリクトシン（ｒｅｓｔｒｉｃｔｏｃｉｎ）、フェノマイシン（ｐｈｅｎｏｍｙｃｉｎ）、エノマイシン（ｅｎｏｍｙｃｉｎ）及びトリコテセン（ｔｒｉｃｏｔｈｅｃｅｎｅ）が含まれる。
【０１３５】
その他の実施態様では、イムノコンジュゲートは、放射性コンジュゲートを形成するために放射性原子にコンジュゲートした本明細書に記載されるような抗体を含む。様々な放射性同位体が放射性コンジュゲートの生産のために入手可能である。例としては、Ａｔ２１１、Ｉ１３１、Ｉ１２５、Ｙ９０、Ｒｅ１８６、Ｒｅ１８８、Ｓｍ１５３、Ｂｉ２１２、Ｐ３２、Ｐｂ２１２及びＬｕの放射性同位体を含む。放射性コンジュゲートが検出に使用される場合、それは、シンチグラフィー研究用の放射性原子、例えばＴｃ９９ｍ又はＩ１２３、又は核磁気共鳴（ＮＭＲ）イメージング（磁気共鳴イメージング、ＭＲＩとしても周知）用のスピン標識、例えば、再びヨウ素−１２３、ヨウ素−１３１、インジウム−１１１、フッ素−１９、炭素−１３、窒素−１５、酸素−１７、ガドリニウム、マンガン又は鉄を含有し得る。
【０１３６】
抗体と細胞傷害性薬物のコンジュゲートは、種々の二官能性タンパク質カップリング剤、例えばＮ−スクシンイミジル−３−（２−ピリジルジチオ）プロピオナート（ＳＰＤＰ）、スクシンイミジル−４−（Ｎ−マレイミドメチル）シクロヘキサン−１−カルボキシラート（ＳＭＣＣ）、イミノチオラン（ＩＴ）、イミドエステル類の二官能性誘導体（例えばジメチルアジピミダートＨＣＬ）、活性エステル類（例えば、スベリン酸ジスクシンイミジル）、アルデヒド類（例えば、グルタルアルデヒド）、ビスアジド化合物（例えば、ビス（ｐ−アジドベンゾイル）ヘキサンジアミン）、ビス−ジアゾニウム誘導体（例えば、ビス−（ｐ−ジアゾニウムベンゾイル）エチレンジアミン）、ジイソシアネート（例えば、トリエン−２，６−ジイソシアネート）、及び二活性フッ素化合物（例えば、１，５−ジフルオロ−２，４−ジニトロベンゼン）を使用して作製することができる。Vitetta et al., Science 238:1098 (1987)に記載されるように、例えば、リシンイムノトキシンを調製することができる。カーボン−１４−標識１−イソチオシアナトベンジル−３−メチルジエチレントリアミン五酢酸（ＭＸ−ＤＴＰＡ）は、放射性ヌクレオチドの抗体へのコンジュゲーションのためのキレート剤の例である。国際公開第９４／１１０２６号を参照。リンカーは、細胞中に細胞毒性薬物の放出を容易にする「切断可能なリンカー」であり得る。例えば、酸に不安定なリンカー、ペプチダーゼ過敏性リンカー、光解離性リンカー、ジメチルリンカー又はジスルフィド含有リンカー（Chari et al., Cancer Res. 52:127-131 (1992)；米国特許第５２０８０２０号）が使用され得る。
【０１３７】
本明細書において、イムノコンジュゲート又はＡＤＣは、限定されないが、市販の（例えばＰｉｅｒｃｅ Ｂｉｏｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ，Ｉｎｃ．，Ｒｏｃｋｆｏｒｄ，ＩＬ．，Ｕ．Ｓ．Ａからの）、ＢＭＰＳ、ＥＭＣＳ、ＧＭＢＳ、ＨＢＶＳ、ＬＣ−ＳＭＣＣ、ＭＢＳ ＭＰＢＨ、ＳＢＡＰ、ＳＩＡ、ＳＩＡＢ、ＳＭＣＣ、ＳＭＰＢ、ＳＭＰＨ、スルホ−ＥＭＣＳ、スルホ−ＧＭＢＳ、スルホ−ＫＭＵＳ、スルホ−ＭＢＳ、スルホ−ＳＩＡＢ、スルホ−ＳＭＣＣ、及びスルホ−ＳＭＰＢ、ＳＶＳＢ（スクシンイミジル（４−ビニルスルホン）ベンゾエート）を含むクロスリンカー試薬を用いて調製されるコンジュゲートを明示的に意図する。
【０１３８】
Ｃ．結合ポリペプチド
本明細書中に提供されるのは、本明細書に記載する方法において使用のために提供される、ＦＧＦＲ（例えば、ＦＧＦＲ１、ＦＧＦＲ２、ＦＧＦＲ３、及び／又はＦＧＦＲ４）、ＦＧＦ（例えば、ＦＧＦ１−２３）、及び／又はＥＧＦＲに、好ましくは特異的に結合するポリペプチドである。幾つかの実施態様において、結合ポリペプチドは、ＦＧＦＲ（例えば、ＦＧＦＲ１、ＦＧＦＲ２、ＦＧＦＲ３、及び／又はＦＧＦＲ４）及び／又はＦＧＦ（例えば、ＦＧＦ１−２３）アンタゴニスト及び／又はＥＧＦＲアンタゴニストである。結合ポリペプチドは既知のオリゴペプチド合成手法を用いて化学的に合成することができるか、又は組換え技術を用いて調製され、精製することができる。結合ポリペプチドは、通常長さが少なくとも５個のアミノ酸であり、あるいは長さが少なくとも約６、７、８、９、１０、１１、１２、１３、１４、１５、１６、１７、１８、１９、２０、２１、２２、２３、２４、２５、２６、２７、２８、２９、３０、３１、３２、３３、３４、３５、３６、３７、３８、３９、４０、４１、４２、４３、４４、４５、４６、４７、４８、４９、５０、５１、５２、５３、５４、５５、５６、５７、５８、５９、６０、６１、６２、６３、６４、６５、６６、６７、６８、６９、７０、７１、７２、７３、７４、７５、７６、７７、７８、７９、８０、８１、８２、８３、８４、８５、８６、８７、８８、８９、９０、９１、９２、９３、９４、９５、９６、９７、９８、９９、又は１００アミノ酸かそれ以上であり、本明細書に記載されるように、その結合ポリペプチドは標的、例えば、ＦＧＦＲ（例えば、ＦＧＦＲ１、ＦＧＦＲ２、ＦＧＦＲ３、及び／又はＦＧＦＲ４）、ＦＧＦ（例えば、ＦＧＦ１−２３）、又はＥＧＦＲに、好ましくは特異的に結合することが可能である。結合ポリペプチドは、周知の技術を用いて過度の実験なしに同定することができる。この点に関して、標的ポリペプチドに特異的に結合することができる結合ポリペプチドについてポリペプチドライブラリーをスクリーニングするための技術が、当技術分野において周知であることが留意される（例えば、米国特許第５５５６７６２号、第５７５０３７３号、第４７０８８７１号、第４８３３０９２号、第５２２３４０９号、第５４０３４８４号、第５５７１６８９号、第５６６３１４３号；ＰＣＴ公開番号国際公開第８４／０３５０６号及び国際公開第８４／０３５６４号； Geysen et al., Proc. Natl. Acad. Sci. U.S.A., 81:3998-4002 (1984); Geysen et al., Proc. Natl. Acad. Sci. U.S.A., 82:178-182 (1985); Geysen et al., in Synthetic Peptides as Antigens, 130-149 (1986); Geysen et al., J. Immunol. Meth., 102:259-274 (1987); Schoofs et al., J. Immunol., 140:611-616 (1988), Cwirla, S. E. et al. (1990) Proc. Natl. Acad. Sci. USA, 87:6378; Lowman, H.B. et al. (1991) Biochemistry, 30:10832; Clackson, T. et al. (1991) Nature, 352: 624; Marks, J. D. et al. (1991), J. Mol. Biol., 222:581; Kang, A.S. et al. (1991) Proc. Natl. Acad. Sci. USA, 88:8363、及びSmith, G. P. (1991) Current Opin. Biotechnol., 2:668)）。
【０１３９】
ペプチドライブラリーを作成し、これらのライブラリーをスクリーニングする方法もまた、米国特許第５７２３２８６号、第５４３２０１８号、第５５８０７１７号、第５４２７９０８号、第５４９８５３０号、第５７７０４３４号、第５７３４０１８号、第５６９８４２６号、第５７６３１９２号、及び第５７２３３２３号に開示されている。
【０１４０】
Ｄ．結合小分子
本明細書中に提供されるのは、上記方法において使用のための、ＦＧＦＲ（例えば、ＦＧＦＲ１、ＦＧＦＲ２、ＦＧＦＲ３、及び／又はＦＧＦＲ４）、ＦＧＦ（例えば、ＦＧＦ１−２３）、及び／又はＥＧＦＲの小分子アンタゴニストとしての使用のための結合小分子である。
【０１４１】
結合小分子は、好ましくは、本明細書に記載される、ＦＧＦＲ（例えば、ＦＧＦＲ１、ＦＧＦＲ２、ＦＧＦＲ３，及び／又はＦＧＦＲ４）、ＦＧＦ（例えば、ＦＧＦ１−２３）、及び／又はＥＧＦＲに好ましくは特異的に結合する、本明細書に定義される結合ポリペプチド又は抗体以外の有機分子である。結合有機小分子が同定され、既知の方法論を用いて化学的に合成することができる（例えば、ＰＣＴ公開番号国際公開第００／００８２３号及び国際公開第００／３９５８５号を参照）。結合有機小分子は、通常約２０００ダルトン未満の大きさであり、あるいは、約１５００、約７５０、約５００、約２５０又は約２００ダルトンより小さい大きさであって、本明細書に記載されるように、好ましくは特異的にポリペプチドに結合することができるそうした有機小分子は、周知の技術を用いて過度の実験なしに同定することができる。この点に関して、目的のポリペプチドに結合することができる分子について、有機小分子ライブラリーをスクリーニングするための技術は、当技術分野において周知であることが特記される（例えば、ＰＣＴ公開番号国際公開第００／００８２３号及び国際公開第００／３９５８５号を参照）。結合有機小分子は、例えば、アルデヒド、ケトン、オキシム、ヒドラゾン、セミカルバゾン、カルバジド、第一アミン、第二級アミン、第３級アミン、Ｎ−置換ヒドラジン、ヒドラジド、アルコール、エーテル、チオール、チオエーテル、ジスルフィド、カルボン酸、エステル、アミド、尿素、カルバメート、カーボネート、ケタール、チオケタール、アセタール、チオアセタール、ハロゲン化アリール、アリールスルホン酸塩、アルキルハライド、アルキルスルホン酸塩、芳香族化合物、複素環化合物、アニリン、アルケン、アルキン、ジオール、アミノアルコール、オキサゾリジン、オキサゾリン、チアゾリジン、チアゾリン、エナミン、スルホンアミド、エポキシド、アジリジン、イソシアネート、塩化スルホニル、ジアゾ化合物、酸塩化物等であり得る。
【０１４２】
Ｅ．アンタゴニストポリヌクレオチド
また、本明細書に提供されるのは、本明細書に記載される方法において使用のためのポリヌクレオチドアンタゴニストである。ポリヌクレオチドは、アンチセンス核酸及び／又はリボザイムであってもよい。アンチセンス核酸は、ＦＧＦＲ（例えば、ＦＧＦＲ１、ＦＧＦＲ２、ＦＧＦＲ３，及び／又はＦＧＦＲ４）、ＦＧＦ（例えば、ＦＧＦ１−２３）、及び／又はＥＧＦＲ遺伝子）などの目的の遺伝子のＲＮＡ転写物の少なくとも一部に相補的な配列を含む。しかし、絶対的な相補性は、好ましいものの、要求されない。
【０１４３】
本明細書で言及される「ＲＮＡの少なくとも一部分に相補的」配列は、ＲＮＡとハイブリダイズし安定な二重鎖を形成することができるために十分な相補性を有する配列を意味し；二本鎖アンチセンス核酸の場合、二重鎖ＤＮＡの一本鎖が試験されることができ、又は三重らせんの形成をアッセイすることができる。ハイブリダイズする能力はアンチセンス核酸の相補性の程度及び長さの両方に依存する。一般的に、ハイブリダイズする核酸が大きいほど、それが含み得るＲＮＡとの塩基のミスマッチが多く、それでも安定な二重鎖（又は場合によっては三重鎖）を形成する。当業者は、ハイブリダイズした複合体の融点を決定するための標準的な手順の使用によって、ミスマッチの許容程度を確認することができる。
【０１４４】
メッセージの５’末端、例えばＡＵＧ開始コドンを含むところまでの５’非翻訳配列に相補的であるポリヌクレオチドは、翻訳を阻害するのに最も効率的に動作するはずである。しかし、ｍＲＮＡの３’非翻訳配列に相補的な配列は、同様にｍＲＮＡの翻訳を阻害するのに有効であることが示されている。一般に、Wagner, R., 1994, Nature 372:333-335を参照。従って、遺伝子の５’−又は３’−非翻訳、非コード領域の何れかに相補的なオリゴヌクレオチドは、内因性のｍＲＮＡの翻訳を阻害するアンチセンスアプローチにおいて使用することができる。ｍＲＮＡの５’非翻訳領域に相補的なポリヌクレオチドは、ＡＵＧ開始コドンの相補体を含むべきである。ｍＲＮＡコード領域に相補的なアンチセンスポリヌクレオチドは、翻訳の効率の低い阻害剤であるが、本発明に従って使用することができる。ｍＲＮＡの５’、３’又はコード領域にハイブリダイズするように設計されるかどうかに関わらず、アンチセンス核酸は、長さが少なくとも６ヌクレオチドであるべきで、好ましくは、６から約５０ヌクレオチド長の範囲のオリゴヌクレオチドである。特定の態様において、オリゴヌクレオチドは少なくとも１０ヌクレオチド、少なくとも１７ヌクレオチド、少なくとも２５ヌクレオチド又は少なくとも５０ヌクレオチドである。
【０１４５】
Ｆ．抗体及び結合ポリペプチド変異体
ある実施態様において、本明細書で提供される抗体及び／又は結合ポリペプチドのアミノ酸配列変異体が意図される。例えば、抗体及び／又は結合ポリペプチドの結合親和性及び／又は他の生物学的特性を改善することが望まれ得る。抗体及び／又は結合ポリペプチドのアミノ酸配列変異体は、抗体及び／又は結合ポリペプチドをコードするヌクレオチド配列に適切な改変を導入することにより、又はペプチド合成によって調製することができる。このような改変は、例えば、抗体及び／又は結合ポリペプチドのアミノ酸配列内における、残基の欠失、及び／又は挿入及び／又は置換を含む。最終コンストラクトが所望の特性、例えば、抗原結合を有していることを条件として、欠失、挿入、及び置換の任意の組み合わせが、最終構築物に到達させるために作成され得る。
ある実施態様において、一以上のアミノ酸置換を有する抗体変異体及び／又は結合ポリペプチド変異体が提供される。置換型変異誘発の対象となる部位は、ＨＶＲ及びＦＲを含む。保存的置換は、表１の「好適な置換」の見出しの下に示されている。より実質的な変更が、表１の「典型的な置換」の見出しの下に与えられ、アミノ酸側鎖のクラスを参照して以下に更に説明される。アミノ酸置換は、目的の抗体及び／又は結合ポリペプチドに導入することができ、その産物は、所望の活性、例えば、抗原結合の保持／改善、免疫原性の減少、又はＡＤＣＣ又はＣＤＣの改善についてスクリーニングされる。
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【０１４６】
アミノ酸は共通の側鎖特性に基づいてグループに分けることができる：
（１）疎水性：ノルロイシン、Ｍｅｔ、Ａｌａ、Ｖａｌ、Ｌｅｕ、Ｉｌｅ；
（２）中性の親水性：Ｃｙｓ、Ｓｅｒ、Ｔｈｒ、Ａｓｎ、Ｇｌｎ；
（３）酸性：Ａｓｐ、Ｇｌｕ；
（４）塩基性：Ｈｉｓ、Ｌｙｓ、Ａｒｇ；
（５）鎖配向に影響する残基：Ｇｌｙ、Ｐｒｏ；
（６）芳香族：Ｔｒｐ、Ｔｙｒ、Ｐｈｅ。
【０１４７】
非保存的置換は、これらの分類の一つのメンバーを他の分類に交換することを伴うこととなる。
【０１４８】
Ｇ．抗体及び結合ポリペプチド誘導体
ある実施態様において、本明細書で提供される抗体及び／又は結合ポリペプチドは、当技術分野で知られ、容易に入手される追加の非タンパク質部分を含むように更に改変することができる。抗体及び／又は結合ポリペプチドの誘導体化に適した部分としては、限定されないが、水溶性ポリマーを含む。水溶性ポリマーの非限定的な例は、限定されないが、ポリエチレングリコール（ＰＥＧ）、エチレングリコール／プロピレングリコールの共重合体、カルボキシメチルセルロース、デキストラン、ポリビニルアルコール、ポリビニルピロリドン、ポリ−１，３−ジオキソラン、ポリ−１，３，６−トリオキサン、エチレン／無水マレイン酸共重合体、ポリアミノ酸（単独重合体又はランダム共重合体の何れか）及びデキストラン又はポリ（ｎ−ビニルピロリドン）ポリエチレングリコール、プロピレングリコール単独重合体、プロピレンオキシド／エチレンオキシド共重合体、ポリオキシエチル化ポリオール（例えばグリセロール）、ポリビニルアルコール及びこれらの混合物を包含する。ポリエチレングリコールプロピオンアルデヒドはその水中での安定性に起因して製造における利点を有し得る。ポリマーは何れかの分子量のものであってよく、そして分枝鎖又は未分枝鎖であってよい。抗体及び／又は結合ポリペプチドに結合するポリマーの数は変動してよく、そして、一以上の重合体が結合する場合は、それらは同じか又は異なる分子であってよい。一般的に、誘導体化に使用するポリマーの数及び／又は種類は、限定されないが、向上させるべき抗体及び／又は結合ポリペプチドの特定の特性又は機能、抗体誘導体及び／又は結合ポリペプチド誘導体が限定された条件下で治療に使用されるのか等を含む考慮に基づいて決定することができる。
【０１４９】
別の実施態様において、放射線への曝露によって選択的に加熱され得る抗体及び／又は結合ポリペプチドと非タンパク質部分とのコンジュゲートが提供される。一実施態様において、非タンパク質部分はカーボンナノチューブである（Kam et al., Proc. Natl. Acad. Sci. USA 102: 11600-11605 (2005）。放射線は、任意の波長であって良いが、限定されないものの、通常の細胞に害を与えないが、抗体及び／又は結合ポリペプチド−非タンパク質部分の近位細胞が死滅される温度に非タンパク質部分を加熱する波長が含まれる。
【０１５０】
ＩＶ．所望の機能を有するＦＧＦＲアンタゴニストのスクリーニング及び／又は同定する方法
抗体、結合ポリペプチド、及び／又は小分子を含む本明細書に記載される方法において使用のための、ＦＧＦＲ（例えば、ＦＧＦＲ１、ＦＧＦＲ２、ＦＧＦＲ３及び／又はＦＧＦＲ４）、ＦＧＦ（例えば、ＦＧＦ１−２３）及び／又はＥＧＦＲなどの目的のポリペプチドの更なるアンタゴニストが上記に記載されている。本明細書で提供される、抗体、結合ポリペプチド、及び／又は結合小分子などの更なるアンタゴニストが、同定され、当技術分野で公知の様々なアッセイによってその物理的／化学的性質及び／又は生物学的活性についてスクリーニングされ、又は特徴づけることができる。
【０１５１】
ある実施態様において、ＦＧＦＲ（例えば、ＦＧＦＲ１、ＦＧＦＲ２、ＦＧＦＲ３、及び／又はＦＧＦＲ４）及び／又はＦＧＦ（例えば、ＦＧＦ１−２３）の原子座標を含むメモリを備えたコンピューターシステムは、ＦＧＦＲシグナル伝達のリガンド部位に結合する化合物を合理的に同定するためのモデルとして有用である。このような化合物は、新規に、又は、例えば、既知の化合物の改変によるかの何れかで設計され得る。他の例では、結合化合物は、ＦＧＦＲ（例えば、ＦＧＦＲ１、ＦＧＦＲ２、ＦＧＦＲ３、及び／又はＦＧＦＲ４）及び／又はＦＧＦ（例えば、ＦＧＦ１−２３）の分子モデルと「ドッキング」するかを決定するために既知の化合物を試験することにより同定することができる。このようなドッキング方法は、一般に当技術分野において周知である。
【０１５２】
ＦＧＦＲシグナル伝達の結晶構造データは、結晶構造データの分析により、様々なＦＧＦＲ（例えば、ＦＧＦＲ１、ＦＧＦＲ２、ＦＧＦＲ３、及び／又はＦＧＦＲ４）及び／又はＦＧＦ（例えば、ＦＧＦ１−２３）結合化合物の結合のモデルを開発するために、コンピューター・モデリング技術と組み合わせて使用することができる。その部位モデルは、部位表面の三次元トポグラフィー、並びに、ファンデルワールス接触、静電相互作用、及び水素結合の機会を含む要因を特徴付けている。次いで、コンピューターシミュレーション技術は、限定されないが、そのモデル部位と相互作用するように設計されている、プロトン、ヒドロキシル基、アミン基、二価のカチオン、芳香族及び脂肪族官能基、アミド基、アルコール基などを含む、官能基に対する相互作用位置をマッピングするために使用される。これらの基は、候補化合物がその部位に特異的に結合するであろう期待される、ファーマコフォア又は候補化合物に設計することができる。一般的には、ファーマコフォアは、非共有結合機構によって部位と相互作用するが、ファーマコフォアの設計は、このように、水素結合、ファンデルワールス、静電、及び共有結合相互作用を含む化学的相互作用の利用可能なタイプの何れか又は全てと相互作用するファーマコフォア内に入る候補化合物の能力を考慮することを含む。
【０１５３】
ファーマコフォア又は候補化合物の、ＦＧＦＲ（例えば、ＦＧＦＲ１、ＦＧＦＲ２、ＦＧＦＲ３、及び／又はＦＧＦＲ４）及び／又はＦＧＦ（例えば、ＦＧＦ１−２３）ポリペプチドに結合する能力は、実際の合成に加えて、コンピューター・モデリング技術を使用して分析することができる。コンピューター・モデリングにより標的（例えば、ＦＧＦＲ（例えば、ＦＧＦＲ１、ＦＧＦＲ２、ＦＧＦＲ３、及び／又はＦＧＦＲ４）及び／又はＦＧＦ（例えば、ＦＧＦ１−２３）ポリペプチド結合部位）に対して十分な結合エネルギー（一例では、１０−２Ｍの桁又はそれより緊密な標的との解離定数に相当する結合エネルギー）で結合することが示される候補のみが、合成され、ＦＧＦＲ（例えば、ＦＧＦＲ１、ＦＧＦＲ２、ＦＧＦＲ３、及び／又はＦＧＦＲ４）及び／又はＦＧＦ（例えば、ＦＧＦ１−２３）ポリペプチドに結合し、当業者に周知であり及び／又は本明細書に記載される酵素アッセイを使用して、適用可能であれば、ＦＧＦＲシグナル伝達の酵素機能を阻害するそれらの能力について試験され得る。このように計算上の評価ステップは、ＦＧＦＲ（例えば、ＦＧＦＲ１、ＦＧＦＲ２、ＦＧＦＲ３、及び／又はＦＧＦＲ４）及び／又はＦＧＦ（例えば、ＦＧＦ１−２３）ポリペプチドに十分な親和性では結合する可能性が低い化合物の不要な合成を回避する。
【０１５４】
ＦＧＦＲシグナル伝達のファーマコフォア又は候補化合物は計算的に評価され、化学物質又は断片がスクリーニングされ、ＦＧＦＲ（例えば、ＦＧＦＲ１、ＦＧＦＲ２、ＦＧＦＲ３、及び／又はＦＧＦＲ４）及び／又はＦＧＦ（例えば、ＦＧＦ１−２３）ポリペプチド上の個々の結合標的部位と結合する能力に対して選択される一連のステップを用いて設計され得る。当業者は、ＦＧＦＲ（例えば、ＦＧＦＲ１、ＦＧＦＲ２、ＦＧＦＲ３、及び／又はＦＧＦＲ４）及び／又はＦＧＦ（例えば、ＦＧＦ１−２３）ポリペプチドと、より具体的にはＦＧＦＲ（例えば、ＦＧＦＲ１、ＦＧＦＲ２、ＦＧＦＲ３、及び／又はＦＧＦＲ４）及び／又はＦＧＦ（例えば、ＦＧＦ１−２３）ポリペプチドにおける標的部位と結合するそれらの能力について化学物質又は断片をスクリーニングするためにいくつかの方法の一つを使用することができる。そのプロセスは、例えば、ＦＧＦＲ（例えば、ＦＧＦＲ１、ＦＧＦＲ２、ＦＧＦＲ３、及び／又はＦＧＦＲ４）及び／又はＦＧＦ（例えば、ＦＧＦ１−２３）ポリペプチド座標、又は当技術分野で知られているその座標のサブセットに基づいた、コンピュータースクリーン上の標的部位の目視探索により開始することができる。
【０１５５】
がん細胞死を誘導するアンタゴニストを選択するため、例えば、ヨウ化プロピジウム（ＰＩ）、トリパンブルー又は７ＡＡＤの取り込みにより示される膜の完全性の喪失を参照に対して評価することができる。ＰＩ取り込みは、補体及び免疫エフェクター細胞の非存在下で行うことができる。腫瘍細胞を、培地のみ、又は適切な併用療法薬を含有する培地でインキュベートする。細胞は、３日間インキュベートされる。各処理後に、細胞凝集塊の除去のために、細胞は洗浄され、３５ｍｍのストレーナキャップ付き１２×７５チューブに等分される（チューブ当たり１ｍｌ、処理群当たり３チューブ）。そして、チューブにＰＩ（１０μｇ／ｍＬ）を加える。試料はＦＡＣＳＣＡＮ（登録商標）フローサイトメーター及びＦＡＣＳＣＯＮＶＥＲＴ（登録商標）ＣｅｌｌＱｕｅｓｔソフトウェア（Ｂｅｃｔｏｎ Ｄｉｃｋｉｎｓｏｎ）を用いて解析され得る。ＰＩ取り込みにより決定されるように、培地単独及び／又は単剤療法と比較して、細胞死の統計的に有意なレベルを誘導するそれらのアンタゴニストが、細胞死誘導抗体、結合ポリペプチド、又は結合小分子として選択され得る。
【０１５６】
スクリーニング及び／又は同定する方法の何れかの幾つかの実施態様において、ＦＧＦＲ（例えば、ＦＧＦＲ１、ＦＧＦＲ２、ＦＧＦＲ３、及び／又はＦＧＦＲ４）及び／又はＦＧＦ（例えば、ＦＧＦ１−２３）の候補アンタゴニストは、抗体、結合ポリペプチド、結合小分子、又はポリヌクレオチドである。幾つかの実施態様において、ＦＧＦＲ（例えば、ＦＧＦＲ１、ＦＧＦＲ２、ＦＧＦＲ３、及び／又はＦＧＦＲ４）及び／又はＦＧＦ（例えば、ＦＧＦ１−２３）のアンタゴニストは抗体である。幾つかの実施態様において、ＦＧＦＲ（例えば、ＦＧＦＲ１、ＦＧＦＲ２、ＦＧＦＲ３、及び／又はＦＧＦＲ４）及び／又はＦＧＦ（例えば、ＦＧＦ１−２３）のアンタゴニストは小分子である。
【０１５７】
Ｖ．薬学的製剤
本明細書に記載のＦＧＦＲシグナル伝達のアンタゴニスト及びＥＧＦＲアンタゴニストの薬学的製剤は、所望の程度の純度を有するその抗体と任意の薬学的に許容される一以上の担体（Remington's Pharmaceutical Sciences 16th edition, Osol, A. Ed.: Williams and Wilkins PA, USA (1980)）とを、凍結乾燥製剤又は水性溶液の形態で混合することによって調製される。幾つかの実施態様において、ＦＧＦＲシグナル伝達のアンタゴニスト及び／又はＥＧＦＲアンタゴニストは、結合小分子、抗体、結合ポリペプチド、及び／又はポリヌクレオチドである。薬学的に許容される担体は、使用される投薬量及び濃度でレシピエントに毒性でなく、そしてこれには、限定しないが、リン酸塩、クエン酸塩及び他の有機酸のような緩衝液；アスコルビン酸及びメチオニンを含む抗酸化剤；防腐剤（例えば、オクタデシルジメチオルベンジルアンモニウムクロライド；ヘキサメトニウムクロライド；塩化ベンザルコニウム、塩化ベンゼトニウム、フェノール、ブチル又はベンジルアルコール；アルキルパラベン、例えば、メチル又はプロピルパラベン；カテコール；レゾルシノール；シクロヘキサノール；３−ペンタノール；及びｍ−クレゾール）；低分子量（約１０残基未満）ポリペプチド；タンパク質、例えば、血清アルブミン、ゼラチン、又は免疫グロブリン；親水性ポリマー、例えば、ポリビニルピロリドン；アミノ酸、例えば、グリシン、グルタミン、アスパラギン、ヒスチジン、アルギニン又はリジン；マンノサッカライド、ジサッカライド、及びグルコース、マンノース又はデキストリンを含む他の炭水化物；キレート剤、例えば、ＥＤＴＡ；糖、例えば、スクロース、マンニトール、トレハロース又はソルビトール；塩形成対イオン、例えば、ナトリウム、金属錯体（例えば、Ｚｎ−タンパク質錯体）；及び／又はポリエチレングリコール（ＰＥＧ）等の非イオン性界面活性剤が挙げられる。本明細書における典型的な薬学的に許容される担体は、水溶性の中性アクティブヒアルロニダーゼ糖タンパク質（ｓＨＡＳＥＧＰ）などの介在性薬物分散剤、例えば、ｒＨｕＰＨ２０（ＨＹＬＥＮＥＸ（登録商標）、Ｂａｘｔｅｒ Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ，Ｉｎｃ．）などのヒト可溶性ＰＨ−２０ヒアルロニダーゼ糖タンパク質を更に含む。所定の典型的なｓＨＡＳＥＧＰ及び使用法は、ｒＨｕＰＨ２０を含み、米国特許出願公開第２００５／０２６０１８６号及び第２００６／０１０４９６８に開示されている。一態様において、ｓＨＡＳＥＧＰは、コンドロイチナーゼなどの１つ又は複数の追加のグルコサミノグリカンと組み合わされる。
【０１５８】
典型的な凍結乾燥製剤は、米国特許第６２６７９５８号に記載されている。水性の抗体製剤は、米国特許第６１７１５８６号及び国際公開第２００６／０４４９０８号に記載されているものが含まれ、後者の製剤はヒスチジン−酢酸緩衝液を含む。
【０１５９】
本明細書の製剤はまた、治療を受けている特定の徴候のために必要な一以上の活性成分、好ましくは、互いに悪影響を及ぼさない相補的活性を持つものが含まれる場合がある。このような活性成分は、意図した目的のために有効な量で組み合わされ適切に存在する。
活性成分は、例えば、コアセルベーション技術又は界面重合法によって、例えばそれぞれヒドロキシメチルセルロース又はゼラチン−マイクロカプセル及びポリ（メチルメタクリレート（ｍｅｔｈｙｌｍｅｔｈａｃｙｌａｔｅ））マイクロカプセルにより、コロイド薬物送達系に（例えばリポソーム、アルブミンミクロスフィア、ミクロエマルジョン、ナノ粒子及びナノカプセル）又はマクロ・エマルジョンで調製されたマイクロカプセルに封入されてもよい。このような技術は、Remington's Pharmaceutical Sciences 16th edition, Osol, A. Ed. (1980)に開示される。
【０１６０】
徐放性製剤が調製されてもよい。徐放性製剤の好適な例は、ＦＧＦＲシグナル伝達のアンタゴニスト及びＥＧＦＲアンタゴニストを含有する固体疎水性ポリマーの半透性マトリクスを含み、そのマトリックスは成形品、例えばフィルム又はマイクロカプセルの形をしている。
【０１６１】
インビボ投与に使用される製剤は、一般的に無菌である。無菌性は、例えば、滅菌濾過膜を通して濾過することにより達成することができる。
【０１６２】
ＶＩ．製造品
本発明の別の態様において、上述した障害の治療、予防、及び／又は診断に有用な物質を含む製造品が提供される。製造品は、容器とラベル又は容器上にある又は容器に付属する添付文書を含む。好適な容器は、例としてボトル、バイアル、シリンジ、ＩＶ輸液バッグ等を含む。容器はガラス又はプラスチックなどの様々な物質から形成されうる。容器は、疾患の治療、予防、及び／又は診断に有効である、それ自体か、又はその他の組成物と併用される化合物を収容し、無菌のアクセスポートを有し得る（例えば、容器は皮下注射針による穴あきストッパーを有する静脈内溶液バッグ又はバイアルであってよい）。組成物中の少なくとも一の活性薬剤は、本明細書に記載されるＦＧＦＲシグナル伝達のアンタゴニスト及びＥＧＦＲアンタゴニストである。ラベル又は添付文書は、組成物が選択した症状の治療のために使用されることを示している。更に、製造品は、（ａ）組成物がＦＧＦＲシグナル伝達のアンタゴニスト及びＥＧＦＲアンタゴニストを包含する組成物を含む第一の容器；及び（ｂ）組成物が更なる細胞障害性又はその他の治療的薬剤を包含する組成物を含む第２の容器を含み得る。
【０１６３】
幾つかの実施態様において、製造品は、容器、該容器上のラベル、及び該容器内に含まれる組成物を含み；ここで組成物は、一以上の試薬（例えば、本明細書に記載される、バイオマーカーの一又は複数に結合する一次抗体又はバイオマーカーの一又は複数に対するプローブ及び／又はプライマー）、組成物が試料中の一又は複数のバイオマーカーの存在を評価するために使用することができることを示す容器上のラベル、及び試料中の一又は複数のバイオマーカーの存在を評価するための試薬の使用説明書を含む。製造品は、試料を調製し、試薬を利用するための使用説明書と物質を更に含みうる。幾つかの実施態様において、製造品は、一次及び二次抗体の両方を含み、ここでは該二次抗体は標識、例えば酵素標識にコンジュゲートしている。幾つかの実施態様において、製造品は、本明細書に記載される、一又は複数のプローブ及び／又は一又は複数のバイオマーカーである。
【０１６４】
任意の製造品の幾つかの実施態様において、ＦＧＦＲシグナル伝達及び／又はＥＧＦＲアンタゴニストは、抗体、結合ポリペプチド、結合小分子、又はポリヌクレオチドである。幾つかの実施態様において、ＦＧＦＲシグナル伝達及び／又はＥＧＦＲアンタゴニストは小分子である。幾つかの実施態様において、ＦＧＦＲシグナル伝達及び／又はＥＧＦＲアンタゴニストは抗体である。幾つかの実施態様において、抗体はモノクローナル抗体である。幾つかの実施態様において、抗体はヒト、ヒト化、又はキメラ抗体である。幾つかの実施態様において、抗体は抗体断片であり、抗体断片はＦＧＦＲシグナル伝達及び／又は阻害剤に結合する。
【０１６５】
本発明の本実施態様における製造品は、組成物が特定の疾患を治療することに用いることができることを示す添付文書を更に含んでいてもよい。別法として、又は加えて、製造品は、薬学的に許容される緩衝液、例えば注射用静菌水（ＢＷＦＩ）、リン酸緩衝化塩水、リンガー溶液及びデキストロース溶液を含む第二（又は第三）の容器を更に含んでもよい。これは、他の緩衝液、希釈剤、フィルター、針、及びシリンジを含む、商業的及びユーザーの立場から望まれる他の物質を更に含んでもよい。
【０１６６】
製造品の他の任意の成分には、一又は複数の緩衝液（例えば、ブロッキング緩衝液、洗浄緩衝液、基質緩衝液等）、他の試薬、例えば酵素標識により化学的に改変される基質（例えば色素原）、エピトープ回収液、コントロール試料（正及び／又は負のコントロール）、コントロールスライド等が含まれる。
【０１６７】
上記の製造品のいずれかは、ＦＧＦＲシグナル伝達のアンタゴニスト及びＥＧＦＲアンタゴニストの代わりか又はそれに加えて、本明細書に記載されるイムノコンジュゲートを含み得ることが理解される。
【実施例】
【０１６８】
以下は本発明の方法及び組成物の例である。種々の他の実施態様は、上記に示す一般的な説明を前提として実施することができることが理解される。
【０１６９】
実施例１
エルロチニブに対する獲得耐性の二つのモデルは、ＥＭＴ表現型及び耐性についての自己分泌ＦＧＦ−ＦＧＦＲシグナル伝達への依存に関連していたことが確認された。エルロチニブ耐性細胞集団におけるＦＧＦＲ経路の活性化の証拠は、ＦＧＦ２、ＦＧＦＲ１及びホスホＦＲＳ２の増加を含んでいた。小分子キナーゼ阻害剤を用いたＦＧＦＲシグナル伝達の阻害又はＦＧＦＲ１リガンドのＦＧＦＲ１−Ｆｃ中和は、エルロチニブに対する耐性細胞を再び感受性化した。再感受性化は、下流のシグナル伝達の阻害を伴った。対照的に、幾つかの前臨床モデルでエルロチニブ耐性のＥＭＴ関連ドライバーとして最近同定されたキナーゼであるＡＸＬの阻害は、エルロチニブ耐性細胞の再感受性化に失敗した。これらの知見は、リガンドの外因性源の非存在下で、ＦＧＦリガンドの中和はエルロチニブに対して細胞を再感受性化することができるため、自己分泌ＦＧＦＲ経路の活性化と一致していた。最後に、ＦＧＦＲ経路の阻害は、感受性の親細胞において、エルロチニブに対する耐性の発生を抑制した。これらのデータは、ＦＧＦＲ活性化はＥＭＴに関連する症例におけるエルロチニブに対する獲得耐性のメカニズムとして機能し、ＥＧＦＲ及びＦＧＦＲシグナル伝達の組み合わされた阻害がかかる症例の治療において有益であり得ることを示していた。
【０１７０】
材料と方法
細胞培養
全ての細胞は、３７℃で、５％ＣＯ２下で５％ウシ胎児血清（ＦＢＳ）及びＬ−グルタミンを補充されたＲＰＭＩ培地（高グルコース）中で維持されている。
【０１７１】
細胞生存率アッセイ
１０３細胞が、３８４ウェルプレートの各ウェルに播種された。播種後２４時間で、各ウェルに示された濃度の薬剤が添加された。投与後７２時間で、各ウェルにＣｅｌｌＴｉｔｅｒ−Ｇｌｏ Ｒｅａｇｅｎｔ（ＣｅｌｌＴｉｔｅｒ Ｇｌｏ Ｌｕｍｉｎｅｓｃｅｎｔ Ｃｅｌｌ Ｖｉａｂｉｌｉｔｙ Ａｓｓａｙ，Ｐｒｏｍｅｇａ）が添加され、１０分間室温でプレートをインキュベートし、ＥｎＶｉｓｉｏｎ ２１０１ Ｍｕｌｔｉｌａｂｅｌ Ｒｅａｄｅｒ（ＰｅｒｋｉｎＥｌｍｅｒ）により発光を記録する。
【０１７２】
アネキシンＶアッセイ
５×１０４４細胞が１０ｃｍ２のプレートに播種された。播種後２４時間で培地が除去され、７２時間、指示された濃度の薬物を含有する培地で置換された。細胞は回収され、アネキシンＶ及びＰＩ（ＦＩＴＣ Ａｎｎｅｘｉｎ Ｖ Ａｐｏｐｔｏｓｉｓ Ｄｅｔｅｃｔｉｏｎ Ｋｉｔ，ＢＤ Ｂｉｏｓｃｉｅｎｃｅｓ）で染色された。細胞は、ＦＡＣＳｃａｌｉｂｕｒ（ＢＤ Ｂｉｏｓｃｉｅｎｃｅｓ）によって分析された。
【０１７３】
スクラッチ創傷アッセイ
室温で３０分間２０ｕｇ／ｍｌのＩ型コラーゲンでコーティングされたＥｓｓｅｎ Ｉｍａｇｅ Ｌｏｃｋプレートは、Ｉ型コラーゲンを除去され、リン酸緩衝生理食塩水（ＰＢＳ）で洗浄された。６ｘ１０４細胞が各ウェルに播種された。播種後２４時間で、９６ウェルＷｏｕｎｄＭａｋｅｒ（ＥＳＳＥＮ Ｂｉｏｓｃｉｅｎｃｅ）を使用してウェルに傷を付けた。傷を付けた後、各ウェルから培地を吸引し、ＰＢＳで各ウェルを２回洗浄する。洗浄した後、培地が添加され、プレートはＩｎｃｕＣｙｔｅの内部に配置された（ＩｎｃｕＣｙｔｅ ＦＬＲ，ＥＳＳＥＮ Ｂｉｏｓｃｉｅｎｃｅ）。傷の画像は４８時間、２時間間隔で撮影された。データは相対的な傷の密度によって分析された。
【０１７４】
細胞浸潤アッセイ
０．１％ＢＳＡ ＲＰＭＩ１６４０培地中の１．２５ｘ１０４細胞が、ＢＤ Ｉｎｓｅｒｔ Ｈｔｓ ９６Ｗプレート８ＵＭの上部のウェルに播種された。指示された条件培地の２００μｌが下部のウェルに添加された。播種後１６時間で、上部及び下部のウェルから培地が除去された。４℃で３０分間、下部のウェルの中で冷却メタノールで細胞が固定された。メタノールは吸引され、室温でプレートを乾燥させた後、１０分間ＹＯ−ＰＲＯ（Ｌｉｆｅ ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｅｓ）で染色された。ＰＢＳで２回洗浄された。蛍光定量は、ＳｐｅｃｔｒａＭａｘＭ５（Ｍｏｌｅｃｕｌａｒ Ｄｅｖｉｃｅｓ）を用いて４８５／５３８ｎｍで行われた。
【０１７５】
クローン形成法
１０５細胞が１０ｃｍ２のプレートに播種された。播種後２４時間で培地が除去され、指示された薬物を含有する培地で置換された。細胞がコンフルエンスに到達するまで（４週間）又は培養を停止する６週間まで、新鮮な培地が３から４日ごとに交換された。培地が除去され、細胞はＰＢＳで洗浄され、次いで、室温で２０分間、０．５％クリスタルバイオレットで染色された。色素が除去され、細胞単層が水で洗浄され、プレートを乾燥し、記録として写真を撮影する。
【０１７６】
エルロチニブ耐性株の生成
薬物感受性細胞（ＨＣＣ４００６及びＨＣＣ８２７）は、２ヶ月間２ｕＭエルロチニブで処置された。２ｕＭエルロチニブを含む新鮮な培地は３から４日ごとに交換された。生存細胞はエルロチニブ耐性細胞として回収された。
【０１７７】
結果
図１Ａ−Ｃに示されるように、ＨＣＣ４００６−ＥＲ細胞は、エルロチニブに耐性である。エルロチニブに耐性であることに加えて、図２Ａ−Ｄに示すように、ＨＣＣ４００６−ＥＲ細胞は、ＥＭＴの特徴を示した。ＨＣＣ４００６はＥ−カドヘリンなどの上皮関連タンパク質を発現し、一方、ＨＣＣ４００６エルロチニブ耐性細胞は、間葉関連タンパク質、ビメンチンを発現する。更に、ＨＣＣ４００６及びＨＣＣ４００６−ＥＲ細胞の遊走速度が、スクラッチ創傷アッセイで測定され、創傷閉鎖、細胞浸潤、並びにＨＣＣ４００６及びＨＣＣ４００６−ＥＲ細胞の細胞生存率が測定された。ＨＣＣ４００６及びＨＣＣ４００６−ＥＲ細胞間の細胞浸潤能力に著しい差があったが、一方、親細胞及びエルロチニブに耐性細胞との間の全体的な生存率に有意差は無かった。図３Ａ−Ｃに示すように、ＡＸＬキナーゼ阻害剤（Ｒ４２８）及びｓｉＲＮＡ媒介型ノックダウンを使用して、ＡＸＬ阻害はＨＣＣ４００６−ＥＲ細胞におけるエルロチニブに対する耐性を克服することはできない。
【０１７８】
図４に示すように、ＨＣＣ４００６及びＨＣ４００６−ＥＲ細胞の分析において、マイクロアレイプロファイリングに基づき、ＦＧＦＲ１及び特異的ＦＧＦリガンドは、ＨＣＣ４００６−ＥＲ細胞において有意に上昇し、ｑＲＴ−ＰＣＲ及びＥＬＩＳＡによって確認された。エルロチニブの存在下又は非存在下におけるＨＣＣ４００６−ＥＲ細胞において、小分子阻害剤のパネルがスクリーニングされ、ＦＧＦＲ阻害剤ＰＤ１７３０７４は、エルロチニブに対する耐性を覆すことができることを明らかにした。図８を参照。図５Ａ−Ｃに示すように、小分子阻害剤ＰＤ１７３０７４又は組み換え可溶性ＦＧＦＲ−Ｆｃの何れかによるリガンド依存性ＦＧＦＲシグナル伝達の特異的阻害は、ＨＣＣ４００６−ＥＲ細胞においてエルロチニブに対する耐性を克服した。更に、ＰＤ１７３０７４によるＦＧＦＲ阻害は、ＨＣＣ４００６細胞において、エルロチニブに対する耐性の発生を抑制することができる。図６を参照。一貫して、図７に示すように、ＰＤ１７３０７４又は組み換え可溶性ＦＧＦＲ−Ｆｃを用いた、ＡＸＬではなくＦＧＦＲの阻害は、ＥＧＦＲ阻害の生存率効果に対して、ＥＭＴに関連する別のエルロチニブ耐性モデルＨＣＣ８２７−ＥＲを、部分的に再感受性化した。
【０１７９】
前述の発明は、理解を明確にする目的のために、例示と実施例によりある程度詳細に記載してきたが、説明及び実施例は、本発明の範囲を限定するものとして解釈されるべきではない。本明細書に引用される全ての特許及び科学文献の開示内容は、参照によりその全体が援用される。
【図１Ａ】
2016510751.tif 000004
【図２Ｂ】
2016510751.tif 000005
【図２Ｃ】
2016510751.tif 000006
【図２Ｄ】
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【図３Ａ】
2016510751.tif 000008
【図３Ｂ】
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【図４Ａ】
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【図４Ｂ】
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【図４Ｃ】
2016510751.tif 000012
【図５Ａ】
2016510751.tif 000013
【図５Ｃ】
2016510751.tif 000014
【図７Ａ】
2016510751.tif 000015
【図７Ｂ】
2016510751.tif 000016
【図８】
2016510751.tif 000017
【図１Ｂ】
2016510751.tif 000018
【図１Ｃ】
2016510751.tif 000019
【図２Ａ】
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【図３Ｃ】
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【図５Ｂ】
2016510751.tif 000022
【図６】
2016510751.tif 000023
【国際調査報告】
2016510751.tif 000024
2016510751.tif 000025
2016510751.tif 000026
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