(57)【要約】  本明細書は、エポキシ化合物を含む潤滑油組成物を開示するものである。さらに本明細書は、前記エポキシ化合物を含むパッケージ添加剤を開示する。前記潤滑油組成物の前記エポキシ化合物は、前記潤滑油組成物のフルオロポリマーシール適合性を向上させ、かつ前記潤滑油組成物の全塩基価を向上させる作用を有する。【特許請求の範囲】
【請求項１】
基油と、
パッケージ添加剤
とを含有する潤滑油組成物であって、前記パッケージ添加剤が、
エポキシ化合物と、
ＡＳＴＭ  Ｄ４７３９に従って試験した場合に少なくとも８０ｍｇＫＯＨ／ｇの全塩基価を有するアミン化合物
とを含有する前記潤滑油組成物において、
前記パッケージ添加剤が、前記潤滑油組成物の総質量に対して少なくとも５質量％の量で存在しており、
前記潤滑油組成物が、前記潤滑油組成物の総質量に対して５質量％未満のエストリド化合物を含む、前記潤滑油組成物。
【請求項２】
請求項１に記載の潤滑油組成物であって、前記エポキシ化合物がモノマーである、前記潤滑油組成物。
【請求項３】
請求項１又は２に記載の潤滑油組成物であって、前記エポキシ化合物がポリエポキシ化合物であって、前記ポリエポキシ化合物は、前記ポリエポキシ化合物１モル当たり少なくとも２つのオキシラン環を含むものとする、前記潤滑油組成物。
【請求項４】
請求項３に記載の潤滑油組成物であって、前記ポリエポキシ化合物が、一般式（ＶＩＩ）：
【化１】
2016501283.tif 000039
［式中、
それぞれのＺ及びＲ11は、独立して、置換又は非置換の二価の炭化水素基である］
で示される、前記潤滑油組成物。
【請求項５】
請求項３に記載の潤滑油組成物であって、前記ポリエポキシ化合物が、一般式（ＶＩＩＩ）：
【化２】
2016501283.tif 000040
［式中、
それぞれのＺ及びＲ12は、独立して、置換又は非置換の二価の炭化水素基である］
で示される、前記潤滑油組成物。
【請求項６】
請求項３に記載の潤滑油組成物であって、前記ポリエポキシ化合物が、式：
【化３】
2016501283.tif 000041
で示される、前記潤滑油組成物。
【請求項７】
請求項３から５までのいずれか１項に記載の潤滑油組成物であって、前記ポリエポキシ化合物が、前記ポリエポキシ化合物１モル当たり５つ未満のオキシラン環を含む、前記潤滑油組成物。
【請求項８】
請求項１から７までのいずれか１項に記載の潤滑油組成物であって、前記エポキシ化合物が、前記潤滑油組成物の総質量に対して０．１〜５質量％の量で含まれている、前記潤滑油組成物。
【請求項９】
請求項１から８までのいずれか１項に記載の潤滑油組成物であって、前記エポキシ化合物が３０〜１５００の重量平均分子量を有する、前記潤滑油組成物。
【請求項１０】
請求項１から９までのいずれか１項に記載の潤滑油組成物であって、前記エポキシ化合物が、前記エポキシ化合物中のオキシラン環１モル当たり７５〜２５０ｇのエポキシ当量を有する、前記潤滑油組成物。
【請求項１１】
請求項１から１０までのいずれか１項に記載の潤滑油組成物であって、前記エポキシ化合物が１気圧で少なくとも５０℃の沸点を有する、前記潤滑油組成物。
【請求項１２】
請求項１から１１までのいずれか１項に記載の潤滑油組成物であって、前記エポキシ化合物が１気圧で少なくとも２５℃の引火点を有する、前記潤滑油組成物。
【請求項１３】
請求項１から１２までのいずれか１項に記載の潤滑油組成物であって、前記潤滑油組成物における全ての反応の前の、前記潤滑油組成物の形成に用いられる前記エポキシ化合物の総質量に対して、少なくとも５０質量％の前記エポキシ化合物が、前記潤滑油組成物中で未反応のままである、前記潤滑油組成物。
【請求項１４】
請求項１から１３までのいずれか１項に記載の潤滑油組成物であって、前記潤滑油組成物がクランクケース用潤滑油組成物である、前記潤滑油組成物。
【請求項１５】
請求項１から１４までのいずれか１項に記載の潤滑油組成物であって、前記基油が、前記潤滑油組成物中に、前記潤滑油組成物の総質量に対して５０質量％を上回る量で含まれている、前記潤滑油組成物。
【請求項１６】
請求項１から１５までのいずれか１項に記載の潤滑油組成物であって、前記基油が、ＡＳＴＭ  Ｄ４４５に従って１００℃で試験した場合に１〜２０ｃＳｔの粘度を示し、かつ、ＡＰＩのグループＩの油、ＡＰＩのグループＩＩの油、ＡＰＩのグループＩＩＩの油、ＡＰＩのグループＩＶの油、ＡＰＩのグループＶの油及びそれらの組合せからなる群から選択される、前記潤滑油組成物。
【請求項１７】
請求項１から１６までのいずれか１項に記載の潤滑油組成物であって、前記アミン化合物が、以下ａ）〜ｄ）：
ａ）一般式（ＸＩＶ）又は（ＸＶ）：
【化４】
2016501283.tif 000042
［式中、
それぞれのＲ16は、独立して、水素原子であるか、又は１〜１７個の炭素原子を有する炭化水素基であり、ここで、Ｒ16で示される基のうち少なくとも２つはそれぞれアルキル基であるものとし；
それぞれのＲ17は、独立して、水素原子であるか、又は１〜１７個の炭素原子を有する炭化水素基であり；
それぞれのＲ18は、独立して、水素原子であるか、又は１〜１７個の炭素原子を有する炭化水素基であり、ここで、Ｒ18で示される基のうち少なくとも２つはそれぞれアルキル基であるものとし；
それぞれのＲ19は、独立して、水素原子であるか、又は１〜１７個の炭素原子を有する炭化水素基であり、
ここで、Ｒ16、Ｒ17、Ｒ18及びＲ19で示される炭化水素基は、それぞれ独立してかつ任意に、アルコール基、アミド基、エーテル基又はエステル基で置換されているものとする］
で示される立体障害アミン化合物；
ｂ）５００未満の分子量を有しかつ共有結合からなる、モノマー脂肪族非環式アミン化合物；
ｃ）５００未満の分子量を有しかつ２つ以下の窒素原子を含む、モノマー脂肪族環式アミン化合物；及び
ｄ）それらの組合せ
からなる群から選択される、前記潤滑油組成物。
【請求項１８】
請求項１から１７までのいずれか１項に記載の潤滑油組成物であって、前記アミン化合物が、前記潤滑油組成物の総質量に対して０．１〜１０質量％の量で含まれている、前記潤滑油組成物。
【請求項１９】
請求項１から１８までのいずれか１項に記載の潤滑油組成物であって、前記アミン化合物が立体障害アミン化合物である、前記潤滑油組成物。
【請求項２０】
請求項１９に記載の潤滑油組成物であって、前記立体障害アミン化合物が（２，２，６，６−テトラメチル−４−ピペリジル）ドデカノアートである、前記潤滑油組成物。
【請求項２１】
請求項１から２０までのいずれか１項に記載の潤滑油組成物であって、前記パッケージ添加剤がさらに含リン摩耗防止添加剤を含有する、前記潤滑油組成物。
【請求項２２】
請求項２１に記載の潤滑油組成物であって、前記摩耗防止添加剤が、一般式（ＸＩＸ）：
［Ｒ21Ｏ（Ｒ22Ｏ）ＰＳ（Ｓ）］2Ｍ  （ＸＩＸ）
［式中、
Ｒ21及びＲ22は、それぞれ独立して、１〜２０個の炭素原子を有する炭化水素基であり、
Ｍは、金属原子又はアンモニウム基である］
で示されるジヒドロカルビルジチオリン酸塩である、前記潤滑油組成物。
【請求項２３】
請求項２２に記載の潤滑油組成物であって、前記ジヒドロカルビルジチオリン酸塩がジヒドロカルビルジチオリン酸亜鉛を含む、前記潤滑油組成物。
【請求項２４】
請求項２１から２３までのいずれか１項に記載の潤滑油組成物であって、前記含リン摩耗防止添加剤が、前記潤滑油組成物中に、前記潤滑油組成物の総質量に対して０．１〜５質量％の量で含まれている、前記潤滑油組成物。
【請求項２５】
請求項１から２４までのいずれか１項に記載の潤滑油組成物であって、前記パッケージ添加剤がさらに分散剤を含有する、前記潤滑油組成物。
【請求項２６】
請求項２５に記載の潤滑油組成物であって、前記分散剤が、前記潤滑油組成物中に、前記潤滑油組成物の総質量に対して０．０１〜１５質量％の量で含まれている、前記潤滑油組成物。
【請求項２７】
請求項１から２６までのいずれか１項に記載の潤滑油組成物であって、前記潤滑油組成物が、前記潤滑油組成物中に浸漬させたフルオロポリマーシールがＣＥＣ  Ｌ−３９−Ｔ９６に従って試験した場合に−５０％〜１０％の引張強度の変化を示すようなフルオロポリマーシール適合性を示す、前記潤滑油組成物。
【請求項２８】
請求項１から２７までのいずれか１項に記載の潤滑油組成物であって、前記潤滑油組成物が、前記潤滑油組成物中に浸漬させたフルオロポリマーシールがＣＥＣ  Ｌ−３９−Ｔ９６に従って試験した場合に−６０％〜１０％の破断伸びの変化を示すようなフルオロポリマーシール適合性を示す、前記潤滑油組成物。
【請求項２９】
請求項１から２８までのいずれか１項に記載の潤滑油組成物であって、前記潤滑油組成物が、前記潤滑油組成物の総質量に対して０．５質量％未満のエポキシ化脂肪酸エステルを含む、前記潤滑油組成物。
【請求項３０】
請求項１から２９までのいずれか１項に記載の潤滑油組成物であって、前記潤滑油組成物が、ＡＳＴＭ  Ｄ２８９６に従って試験した場合に少なくとも３ｍｇＫＯＨ／ｇ潤滑油組成物の全塩基価を有する、前記潤滑油組成物。
【請求項３１】
基油と、
エポキシ化合物と、
ＡＳＴＭ  Ｄ４７３９に従って試験した場合に少なくとも８０ｍｇＫＯＨ／ｇの全塩基価を有するアミン化合物
とを含有する潤滑油組成物であって、
前記潤滑油組成物が、前記潤滑油組成物の総質量に対して少なくとも５質量％の総添加剤添加率を有し、かつ、
前記潤滑油組成物が、前記潤滑油組成物の総質量に対して５質量％未満のエストリド化合物を含む、前記潤滑油組成物。
【請求項３２】
基油と、
パッケージ添加剤
とを含有する潤滑油組成物であって、前記パッケージ添加剤が、
エポキシ化合物と、
以下ａ）〜ｄ）からなる群から選択されるアミン化合物：
ａ）一般式（ＸＩＶ）又は（ＸＶ）：
【化５】
2016501283.tif 000043
［式中、
それぞれのＲ16は、独立して、水素原子であるか、又は１〜１７個の炭素原子を有する炭化水素基であり、ここで、Ｒ16で示される基のうち少なくとも２つはそれぞれアルキル基であるものとし；
それぞれのＲ17は、独立して、水素原子であるか、又は１〜１７個の炭素原子を有する炭化水素基であり；
それぞれのＲ18は、独立して、水素原子であるか、又は１〜１７個の炭素原子を有する炭化水素基であり、ここで、Ｒ18で示される基のうち少なくとも２つはそれぞれアルキル基であるものとし；
それぞれのＲ19は、独立して、水素原子であるか、又は１〜１７個の炭素原子を有する炭化水素基であり、
ここで、Ｒ16、Ｒ17、Ｒ18及びＲ19で示される炭化水素基は、それぞれ独立してかつ任意に、アルコール基、アミド基、エーテル基又はエステル基で置換されているものとする］
で示される立体障害アミン化合物；
ｂ）５００未満の分子量を有しかつ共有結合からなる、モノマー脂肪族非環式アミン化合物；
ｃ）５００未満の分子量を有しかつ２つ以下の窒素原子を含む、モノマー脂肪族環式アミン化合物；及び
ｄ）それらの組合せ
とを含有する前記潤滑油組成物において、
前記潤滑油組成物が、前記潤滑油組成物の総質量に対して５質量％未満のエストリド化合物を含み、かつ、
前記パッケージ添加剤が、前記潤滑油組成物の総質量に対して少なくとも５質量％の量で存在している、前記潤滑油組成物。
【請求項３３】
フルオロポリマーシールを含む系の潤滑方法において、前記方法が、以下の工程：
基油とパッケージ添加剤とを含有する潤滑油組成物であって、前記パッケージ添加剤が、エポキシ化合物と、ＡＳＴＭ  Ｄ４７３９に従って試験した場合に少なくとも８０ｍｇＫＯＨ／ｇの全塩基価を有するアミン化合物とを含有する前記潤滑油組成物を準備する工程；及び
前記フルオロポリマーシールと前記潤滑油組成物とを接触させる工程；
を含み、ここで、
前記潤滑油組成物が、前記潤滑油組成物の総質量に対して５質量％未満のエストリド化合物を含み、かつ、
前記パッケージ添加剤が、前記潤滑油組成物の総質量に対して少なくとも５質量％の量で存在しているものとする、前記方法。
【請求項３４】
潤滑油組成物用パッケージ添加剤であって、前記パッケージ添加剤が、
エポキシ化合物と、
ＡＳＴＭ  Ｄ４７３９に従って試験した場合に少なくとも８０ｍｇＫＯＨ／ｇの全塩基価を有するアミン化合物
とを含有する、前記パッケージ添加剤。
【請求項３５】
請求項３４に記載のパッケージ添加剤であって、前記パッケージ添加剤がさらに含リン摩耗防止添加剤を含有する、前記パッケージ添加剤。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は全体として、基油とエポキシ化合物とを含む潤滑油組成物に関する。本発明はさらに、潤滑油組成物用パッケージ添加剤、並びにフルオロポリマーシールを含む系の潤滑方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
鉱油や合成油をベースとする潤滑油組成物に安定剤を添加してその性能特性を向上させることは知られており、一般的である。従来のアミン化合物の中には、潤滑油組成物のための効果的な安定剤であるものがある。こうした従来のアミン化合物は、潤滑油組成物が燃焼機関において利用される場合に、燃焼プロセスの際に生じる酸の中和を補助しうる。しかしながら、こうした従来のアミン化合物はフルオロポリマーシールに対して有害な作用を及ぼすことから、一般には燃焼機関では用いられていない。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
本発明の課題は、フルオロポリマーシール適合性の向上並びに中和の向上を示す、新規タイプの潤滑油組成物を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００４】
本発明は、基油とパッケージ添加剤とを含む潤滑油組成物を提供する。前記パッケージ添加剤は、エポキシ化合物と、ＡＳＴＭ  Ｄ４７３９に従って試験した場合に少なくとも８０ｍｇＫＯＨ／ｇの全塩基価を有するアミン化合物とを含有する。前記パッケージ添加剤は、前記潤滑油組成物の総質量に対して少なくとも５質量％の量で存在している。前記潤滑油組成物は、前記潤滑油組成物の総質量に対して５質量％未満のエストリド化合物を含む。
【０００５】
本発明はさらに、基油と、エポキシ化合物と、ＡＳＴＭ  Ｄ４７３９に従って試験した場合に少なくとも８０ｍｇＫＯＨ／ｇの全塩基価を有するアミン化合物とを含む潤滑油組成物に関する。前記潤滑油組成物は、前記潤滑油組成物の総質量に対して少なくとも５質量％の総添加剤添加率を有する。前記潤滑油組成物は、前記潤滑油組成物の総質量に対して５質量％未満のエストリド化合物を含む。
【０００６】
さらに、本発明は、基油とパッケージ添加剤とを含む潤滑油組成物に関する。前記パッケージ添加剤は、エポキシ化合物とアミン化合物とを含む。前記アミン化合物は、以下ａ）〜ｄ）：
ａ）一般式（ＸＩＶ）又は（ＸＶ）：
【化１】
2016501283.tif 000002
［式中、
それぞれのＲ16は、独立して、水素原子であるか、又は１〜１７個の炭素原子を有する炭化水素基であり、ここで、Ｒ16で示される基のうち少なくとも２つはそれぞれアルキル基であるものとし；
それぞれのＲ17は、独立して、水素原子であるか、又は１〜１７個の炭素原子を有する炭化水素基であり；
それぞれのＲ18は、独立して、水素原子であるか、又は１〜１７個の炭素原子を有する炭化水素基であり、ここで、Ｒ18で示される基のうち少なくとも２つはそれぞれアルキル基であるものとし；
それぞれのＲ19は、独立して、水素原子であるか、又は１〜１７個の炭素原子を有する炭化水素基であり、
ここで、Ｒ16、Ｒ17、Ｒ18及びＲ19で示される炭化水素基は、それぞれ独立してかつ任意に、アルコール基、アミド基、エーテル基又はエステル基で置換されているものとする］
で示される立体障害アミン化合物；
ｂ）５００未満の分子量を有しかつ共有結合からなる、モノマー脂肪族非環式アミン化合物；
ｃ）５００未満の分子量を有しかつ２つ以下の窒素原子を含む、モノマー脂肪族環式アミン化合物；及び
ｄ）それらの組合せ
の群から選択される。前記潤滑油組成物は、前記潤滑油組成物の総質量に対して５質量％未満のエストリド化合物を含む。前記パッケージ添加剤は、前記潤滑油組成物の総質量に対して少なくとも５質量％の量で存在している。
【０００７】
本発明はさらに、フルオロポリマーシールを含む系の潤滑方法に関する。前記方法は、基油とパッケージ添加剤とを含む潤滑油組成物を準備する工程を含む。前記方法は、前記フルオロポリマーシールと前記潤滑油組成物とを接触させる工程を含む。前記パッケージ添加剤は、エポキシ化合物とアミン化合物とを含む。前記パッケージ添加剤は、前記潤滑油組成物の総質量に対して少なくとも５質量％の量で存在している。前記アミン化合物は、ＡＳＴＭ  Ｄ４７３９に従って試験した場合に少なくとも８０ｍｇＫＯＨ／ｇの全塩基価を有する。前記潤滑油組成物は、前記潤滑油組成物の総質量に対して５質量％未満のエストリド化合物を含む。
【０００８】
本発明はさらに、潤滑油組成物用パッケージ添加剤に関する。前記パッケージ添加剤は、エポキシ化合物と、ＡＳＴＭ  Ｄ４７３９に従って試験した場合に少なくとも８０ｍｇＫＯＨ／ｇの全塩基価を有するアミン化合物とを含む。
【０００９】
前記エポキシ化合物を含む潤滑油組成物は、ＣＥＣ  Ｌ−３９−Ｔ９６により実証されるようなフルオロポリマーシール適合性の向上、並びにＡＳＴＭ  Ｄ４７３９及びＡＳＴＭ  Ｄ２８９６により実証されるような中和能の向上を示す。
【００１０】
前記潤滑油組成物或いはパッケージ添加剤は、少なくとも１種のエポキシ化合物を含む。ある実施形態においては、前記エポキシ化合物は、一般式（Ｉ）：
【化２】
2016501283.tif 000003
で示されうる。一般式（Ｉ）において、それぞれのＲは、独立して、水素原子又は炭化水素基である。Ｒで示される複数の基が一緒に結合して環式構造を形成してもよい。
【００１１】
「環式」という用語は、一緒に結合して環を形成している少なくとも３つの原子を有する何らかの分子を含む化合物を指すことを意図している。ある実施形態においては、この「環式」という用語は芳香族化合物を含まない。
【００１２】
前記エポキシ化合物は、１つ以上のオキシラン環を含んでよい。前記オキシラン環は、末端オキシラン環であっても内部オキシラン環であってもよい。この「末端オキシラン環」という用語は、該オキシラン環を形成する炭素原子のうちの１つが２つの水素原子を含まねばならないこと、或いは、該オキシラン環を形成する２つの炭素原子が環式環の一部をも成していることを意味する。「内部オキシラン環」という用語は、該オキシラン環を形成するいずれの炭素も１つを上回る水素原子に結合していないことを意味する。前記エポキシ化合物は内部オキシラン環を含まなくてもよいし、４つ未満の、３つ未満の、２つ未満の又は１つの内部オキシラン環を含んでもよい。また前記エポキシ化合物は、１つ、２つ、３つ、４つ又はそれを上回る内部オキシラン環を含んでもよい。また前記エポキシ化合物は、少なくとも１つの、少なくとも２つの、少なくとも３つの、少なくとも４つの末端オキシラン環を含んでもよい。ある特定の実施形態においては、少なくとも１つの、又は少なくとも２つのオキシラン環が末端に存在していてよく、かつ環式であってよく、すなわち、該オキシラン環の炭素が環式環の一部であってよい。
【００１３】
Ｒで示されるそれぞれの炭化水素基は、独立して、置換又は非置換の直鎖状又は分岐状のアルキル基、アルケニル基、シクロアルキル基、シクロアルケニル基、アリール基、アルキルアリール基、アリールアルキル基又はその組合せであってよい。Ｒで示されるそれぞれの炭化水素基は、独立して、１〜１００個、１〜５０個、１〜４０個、１〜３０個、１〜２０個、１〜１５個、１〜１０個、１〜６個又は１〜４個の炭素原子を含んでよい。また、Ｒで示されるそれぞれの炭化水素基は、独立して、２０個未満、１５個未満、１２個未満又は１０個未満の炭素原子を含んでよい。
【００１４】
「非置換」とは、示される炭化水素基が、例えばアルコキシ基、アミド基、アミン基、ケト基、ヒドロキシル基、カルボキシル基、オキシド基、チオ基及び／又はチオール基といった置換官能基を有しないこと、並びに、示される炭化水素基がヘテロ原子及び／又はヘテロ基を有しないことを意図している。
【００１５】
また、Ｒで示されるそれぞれの炭化水素基は、独立して置換されていてよく、かつ、例えば酸素、窒素、硫黄、塩素、フッ素、臭素又はヨウ素といった１つ以上のヘテロ原子及び／又は例えばピリジル、フリル、チエニル及びイミダゾリルといった１つ以上のヘテロ基を含んでよい。ヘテロ原子やヘテロ基を含む代わりに、又はヘテロ原子やヘテロ基を含みかつその上さらに、Ｒで示されるそれぞれの炭化水素基は、独立して、アルコキシ基、アミド基、アミン基、カルボキシル基、エポキシ基、エステル基、エーテル基、ヒドロキシル基、ケト基、金属塩残基、スルフリル基及びチオール基から選択される１つ以上の置換基を含んでよい。また、Ｒで示されるそれぞれの炭化水素基は、独立して非置換であってもよい。
【００１６】
例示的なアルキル基としては、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ｎ−ブチル基、イソブチル基、ｓｅｃ−ブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ペンチル基、イソアミル基、ヘキシル基、２−エチルヘキシル基、オクチル基及びドデシル基が挙げられる。例示的なシクロアルキル基としては、シクロプロピル基、シクロペンチル基及びシクロヘキシル基が挙げられる。例示的なアリール基としては、フェニル基及びナフタレニル基が挙げられる。例示的なアリールアルキル基には、ベンジル基、フェニルエチル基及び（２−ナフチル）−メチル基が挙げられる。
【００１７】
一般式（Ｉ）に関して上に記載した通り、Ｒで示される炭化水素基は１つ以上のエポキシ基を含んでよい。前記エポキシ炭化水素基は、一般式（ＩＩ）：
【化３】
2016501283.tif 000004
で示されうる。一般式（ＩＩ）において、Ｒ1は二価の炭化水素基であり、それぞれのＲ2は、独立して、水素原子又は炭化水素基であってよい。Ｒ1で示される二価の炭化水素基は、置換又は非置換の直鎖状又は分岐状のアルキル基、アルケニル基、シクロアルキル基、シクロアルケニル基、アリール基、アルキルアリール基、アリールアルキル基又はその組合せであってよい。Ｒ1で示されるそれぞれの炭化水素基は、独立して、１〜１００個、１〜５０個、１〜４０個、１〜３０個、１〜２０個、１〜１５個、１〜１０個、１〜６個又は１〜４個の炭素原子を含んでよい。また、Ｒ1で示されるそれぞれの炭化水素基は、独立して、２０個未満、１５個未満、１２個未満又は１０個未満の炭素原子を含んでよい。また、Ｒ1で示されるそれぞれの炭化水素基は、独立して、置換されていてよく、かつ、例えば酸素、窒素、硫黄、塩素、フッ素、臭素又はヨウ素といった１つ以上のヘテロ原子及び／又は例えばピリジル、フリル、チエニル及びイミダゾリルといった１つ以上のヘテロ基を含んでよい。ヘテロ原子やヘテロ基を含む代わりに、又はヘテロ原子やヘテロ基を含みかつその上さらに、Ｒ1で示されるそれぞれの炭化水素基は、独立して、アルコキシ基、アミド基、アミン基、カルボキシル基、エポキシ基、エステル基、エーテル基、ヒドロキシル基、ケト基、金属塩残基、スルフリル基及びチオール基から選択される１つ以上の置換基を含んでよい。Ｒ2で示される炭化水素基は、一般式（Ｉ）に関して上に記載したＲと同一の意味を有してよい。Ｒ2で示される複数の基が一緒に結合して環式構造を形成してもよい。
【００１８】
ここで再び一般式（Ｉ）について言及するが、少なくとも１つのＲがアミド基を含む炭化水素基である場合、例示的な化合物として、Ｎ−メチル−２，３−エポキシプロピオンアミド、Ｎ−エチル−２，３−エポキシプロピオンアミド、Ｎ−プロピル−２，３−エポキシプロピオンアミド、Ｎ−イソプロピル−２，３−エポキシプロピオンアミド、Ｎ−ブチル−２，３−エポキシプロピオンアミド、Ｎ−イソブチル−２，３−エポキシプロピオンアミド、Ｎ−ｔｅｒｔ−ブチル−２，３−エポキシプロピオンアミド、Ｎ−ヘキシル−２，３−エポキシプロピオンアミド、Ｎ−オクチル−２，３−エポキシプロピオンアミド、Ｎ−（２−エチルヘキシル）−２，３−エポキシプロピオンアミド及びＮ−ドデシル−２，３−エポキシプロピオンアミドが挙げられる。
【００１９】
ある特定の実施形態においては、一般式（Ｉ）のエポキシ化合物はアルキルエポキシ化合物であってよい。前記アルキルエポキシ化合物は、１，２−エポキシブタン、２−メチル−２，３−エポキシブタン、１，２−エポキシペンタン、１，２−エポキシヘキサン、１，２−エポキシヘプタン、１，２−エポキシオクタン、１，２−エポキシノナン、１，２−エポキシデカン、１，２−エポキシウンデカン、１，２−エポキシドデカン、１，２−エポキシトリデカン、１，２−エポキシテトラデカン、１，２−エポキシペンタデカン、１，２−エポキシヘキサデカン、１，２−エポキシヘプタデカン、１，２−エポキシオクタデカン、１，２−エポキシノナデカン及び２，３−エポキシペンタンにより例示されうる。
【００２０】
また他の実施形態においては、一般式（Ｉ）のエポキシ化合物は、アルキルグリシジルエーテル化合物であってよい。前記アルキルグリシジルエーテル化合物は、デシルグリシジルエーテル、ウンデシルグリシジルエーテル、ドデシルグリシジルエーテル、トリデシルグリシジルエーテル、テトラデシルグリシジルエーテル、２−エチルヘキシルグリシジルエーテル、ネオペンチルグリコールジグリシジルエーテル、トリメチロールプロパントリグリシジルエーテル、ペンタエリトリトールテトラグリシジルエーテル、１，６−ヘキサンジオールジグリシジルエーテル、ソルビトールポリグリシジルエーテル、ポリアルキレングリコールモノグリシジルエーテル及びポリアルキレングリコールジグリシジルエーテルにより例示されうる。
【００２１】
例示的なエポキシド化合物としては、グリシドール、グリシドール誘導体、グリシジル、グリシジル誘導体、アリル−２，３−エポキシプロピルエーテル、イソプロピル−２，３−エポキシプロピルエーテル、（ｔｅｒｔ−ブトキシメチル）オキシラン及び［［（２−エチルヘキシル）オキシ］メチル］オキシランも挙げられる。
【００２２】
ある実施形態においては、前記エポキシ化合物はエポキシエステル化合物であってよい。前記エポキシエステル化合物は、一般式（ＩＩＩ）：
【化４】
2016501283.tif 000005
で示されうる。一般式（ＩＩＩ）において、Ｒ3で示されるそれぞれの基は、独立して、水素原子又は炭化水素基であってよく、ここで、Ｒ3で示される基のうちの少なくとも１つは、エポキシ基であるか、又はエポキシ基で置換された炭化水素基である。また、ある特定の実施形態においては、Ｒ3で示されるそれぞれの基は、エポキシ基であるか、又は少なくとも１つのエポキシ基で置換された炭化水素基である。さらに、一般式（ＩＩＩ）におけるＲ3で示される基のうちの少なくとも１つは、環式炭化水素基を示してよく、該環式炭化水素基において、オキシラン環の２つの炭素原子は環式環の一部である。Ｒ3で示される炭化水素基は、独立して、一般式（Ｉ）に関して上に記載したＲと同一の意味を有してよい。
【００２３】
一般式（ＩＩＩ）のエポキシエステル化合物は、メチル−２，３−エポキシプロピオナート、エチル−２，３−エポキシプロピオナート、プロピル−２，３−エポキシプロピオナート、イソプロピル−２，３−エポキシプロピオナート、ブチル−２，３−エポキシプロピオナート、イソブチル−２，３−エポキシプロピオナート、ヘキシル−２，３−エポキシプロピオナート、オクチル−２，３−エポキシプロピオナート、２−エチルヘキシル−２，３−エポキシプロピオナート及びドデシル−２，３−エポキシプロピオナートにより例示されうる。
【００２４】
ある特定の実施形態においては、一般式（ＩＩＩ）のエポキシエステル化合物は、より具体的には、一般式（ＩＶ）：
【化５】
2016501283.tif 000006
で示されうる。一般式（ＩＶ）において、Ｒ4で示されるそれぞれの基は、水素原子又は炭化水素基であってよい。Ｒ4で示される炭化水素基は、一般式（Ｉ）に関して上に記載したＲと同一の意味を有してよい。一般式（ＩＶ）のエポキシエステル化合物は、グリシジル−２，２−ジメチルオクタノアート、グリシジルベンゾアート、グリシジル−ｔｅｒｔ−ブチルベンゾアート、グリシジルアクリラート及びグリシジルメタクリラートにより例示されうる。
【００２５】
ある特定の実施形態においては、前記エポキシ化合物は環式エポキシ化合物である。前記環式エポキシ化合物は、一般式（Ｖ）：
【化６】
2016501283.tif 000007
で示されうる。
【００２６】
一般式（Ｖ）において、Ｚは、一般式（Ｖ）の環式環を完成させるのに必要な原子の種類及び数を表す。Ｚで示される環は、２〜２０個、３〜１５個、５〜１５個の炭素原子を含みうる。例えば、Ｚで示される環は、いずれの置換基中の炭素原子の数をも含めずに、１、２、３、４、５、６、７、８、９、１０、１１又は１２個の炭素原子を含みうる。Ｚは、置換又は非置換の分岐状又は非分岐状の二価の炭化水素基であってよく、該炭化水素基は、例えば酸素、窒素、硫黄、塩素、フッ素、臭素又はヨウ素といった１つ以上のヘテロ原子や、例えばピリジル、フリル、チエニル及びイミダゾリルといった１つ以上のヘテロ基を含んでよい。ヘテロ原子及び／又はヘテロ基を含みかつその上さらに、又はヘテロ原子及び／又はヘテロ基を含む代わりに、Ｚで示される環は、一般式（Ｉ）におけるＲ1について記載したような炭化水素置換基を１つ以上含んでよい。Ｚで示される二価の炭化水素基は、脂肪族であっても芳香族であってもよい。ある実施形態においては、Ｚで示される二価の炭化水素基は、シクロプロピル基、シクロペンチル基、シクロヘキシル基、フェニル基、ナフタレニル基、ベンジル基、フェニルエチル基及び（２−ナフチル）−メチル基により例示されうる。上に記載したヘテロ原子、ヘテロ基及び／又は置換基は、Ｚで示される環中の様々な原子に結合しうることが理解されるであろう。例えば、前記炭化水素置換基は、Ｚで示される環中のオキシラン環の一部を成す１つ以上の炭素に直接結合してよい。また、前記置換基、ヘテロ基及びヘテロ原子は、前記炭化水素基中のその他の炭素原子に、例えばオキシラン環の一部ではない炭素に結合してもよい。ある実施形態においては、一般式（Ｖ）の環式エポキシ化合物は、少なくとも２つの末端オキシラン環を有する脂環式エポキシ化合物であってよい。
【００２７】
一般式（Ｖ）の環式エポキシ化合物は、１，２−エポキシシクロヘキサン、１，２−エポキシシクロペンタン、３，４−エポキシシクロヘキシルメチル−３，４−エポキシシクロヘキサンカルボキシラート、ビス（３，４−エポキシシクロヘキシルメチル）アジパート、ビス（３，４−エポキシ−６−メチルシクロヘキシルメチル）アジパート及び４−エポキシエチル−１，２−エポキシシクロヘキサンにより例示されうる。
【００２８】
上に記載した一般式（Ｉ）、（ＩＩ）、（ＩＩＩ）、（ＩＶ）及び（Ｖ）から理解されるように、前記エポキシ化合物は、モノエポキシド化合物であってもよいし、例えばジエポキシドのようなポリエポキシド化合物であってもよい。前記ポリエポキシド化合物は、少なくとも２つのオキシラン環を含む。さらに、ある実施形態においては、前記ポリエポキシド化合物は、１分子当たり１０個未満、８個未満、５個未満、４個未満又は３個未満のオキシラン環を含みうる。
【００２９】
前記ポリエポキシド化合物は、１つ以上の置換又は非置換の分岐状又は非分岐状の炭化水素基、又は、１つ以上の置換又は非置換の分岐状又は非分岐状の二価の炭化水素基、例えばアルキル基、アルケニル基、シクロアルキル基、アルキルシクロアルキル基、アリール基、アルキルアリール基、アリールアルキル基及びそれらの組合せを含みうる。前記ポリエポキシド化合物中に含まれるそれぞれの炭化水素基又は二価の炭化水素基は、独立して、例えば酸素、窒素、硫黄、塩素、臭素、フッ素又はヨウ素といった１つ以上のヘテロ原子で置換されていてよく、かつ／又は、独立して、例えばピリジル、フリル、チエニル及びイミダゾリルといった１つ以上のヘテロ基を含んでよい。前記ポリエポキシド化合物中のそれぞれの炭化水素基又は二価の炭化水素基は、アルコキシ基、アミド基、アミン基、カルボキシル基、エポキシ基、エステル基、エーテル基、ヒドロキシル基、ケト基、金属塩残基、スルフリル基及びチオール基から選択される１つ以上の置換基を含んでよい。前記ポリエポキシ化合物中のそれぞれの炭化水素基又は二価の炭化水素基は、独立して、１〜１００個、１〜５０個、１〜４０個、１〜３０個、１〜２０個、１〜１０個、１〜６個又は１〜４個の炭素原子を含んでよい。前記炭化水素基又は二価の炭化水素基は、互いに結合していてもよいし、前記オキシラン環の１つ以上の炭素原子に結合してポリエポキシ化合物を形成してもよい。
【００３０】
ある実施形態においては、前記ポリエポキシ化合物は、一般式（ＶＩ）：
【化７】
2016501283.tif 000008
で示されうる。一般式（ＶＩ）において、Ｒ5、Ｒ6、Ｒ7、Ｒ8及びＲ9は、それぞれ独立して、水素原子又は炭化水素基である。Ｒ10は二価の炭化水素基である。一般式（ＶＩ）においてＲ5、Ｒ6、Ｒ7、Ｒ8及びＲ9で示される炭化水素基は、一般式（Ｉ）中のＲに関して上に記載したのと同一の意味を有してよい。一般式（ＶＩ）においてＲ10で示される二価の炭化水素基は、一般式（ＩＩ）中のＲ1に関して上に記載したのと同一の意味を有してよい。ある特定の実施形態においては、Ｒ5とＲ6と前記オキシラン環の２つの炭素原子とが一緒になって、環式構造を形成する。他の実施形態においては、Ｒ7とＲ8と前記オキシラン環の２つの炭素原子とが一緒になって、環式構造を形成する。従って、一般式（ＶＩ）のポリエポキシ化合物は、１つ、２つ又は２つを上回る環式環を含みうる。さらに、ある特定の実施形態においては、一般式（ＶＩ）中のオキシラン酸素のうち少なくとも１つ又は少なくとも２つが、２つの環式炭素、すなわち環式環の一部を成す炭素に直接結合している。
【００３１】
また、前記ポリエポキシ化合物は、次に示す一般式（ＶＩＩ）：
【化８】
2016501283.tif 000009
でも示されうる。一般式（ＶＩＩ）において、それぞれのＺは、一般式（Ｖ）に関して上に記載したのと同一の意味を有してよい。一般式（ＶＩＩ）において、Ｒ11は二価の炭化水素基である。Ｒ11は、一般式（ＩＩ）中のＲ1に関して上に記載したのと同一の意味を有してよい。Ｒ11で示される二価の炭化水素基は、Ｚで示される二価の炭化水素基中の様々な原子に結合しうることが理解されるであろう。例えば、Ｒ11で示される二価の炭化水素基は、ある特定の実施形態においては、１つ以上のオキシラン環炭素に直接結合してよい。また、Ｒ11で示される二価の炭化水素基は、Ｚで示される炭化水素基中の非オキシラン環炭素原子に結合してもよい。一般式（ＶＩＩ）のポリエポキシ化合物は、以下のものにより例示されうる：
【化９】
2016501283.tif 000010
【００３２】
ある特定の実施形態においては、前記ポリエポキシ化合物は、少なくとも２つのオキシラン環を含むポリエポキシエステル化合物であってもよい。ある特定の実施形態においては、前記ポリエポキシエステル化合物は、一般式（ＶＩＩＩ）：
【化１０】
2016501283.tif 000011
により例示されうる。一般式（ＶＩＩＩ）において、それぞれのＺは、一般式（Ｖ）に関して上に記載したのと同一の意味を有してよい。一般式（ＶＩＩＩ）において、Ｒ12は二価の炭化水素基である。Ｒ12は、一般式（ＩＩ）中のＲ1に関して上に記載したのと同一の意味を有してよい。Ｒ12で示される二価の炭化水素基は、Ｚで示される二価の炭化水素基中の様々な原子に結合しうることが理解されるであろう。例えば、Ｒ12で示される二価の炭化水素基は、ある特定の実施形態においては、１つ以上のオキシラン環炭素に直接結合してよい。また、Ｒ12で示される二価の炭化水素基は、Ｚで示される環中の非オキシラン環炭素原子に結合してもよい。ある実施形態においては、一般式（ＶＩＩＩ）のエポキシ化合物は、３，４−エポキシシクロアルキル、３，４−エポキシシクロアルキルカルボキシラート、例えば３，４−エポキシシクロヘキシルメチル、３，４−エポキシシクロヘキサンカルボキシラートである。一般式（ＶＩＩＩ）のポリエポキシエステル化合物は、以下のものにより例示されうる：
【化１１】
2016501283.tif 000012
【００３３】
【化１２】
2016501283.tif 000013
【００３４】
また、前記エポキシ化合物は、一般式（ＩＸ）：
［Ａ］w［Ｂ］x  （ＩＸ）
によっても例示されうる。一般式（ＩＸ）において、それぞれのＡは、独立して、炭化水素基又は二価の炭化水素基であり、それぞれのＢはエポキシ基である。Ａで示される基は、一般式（Ｉ）中のＲ又は一般式（ＩＩ）中のＲ1に関して上に記載したのと同一の意味を有してよい。「ｗ」は、０〜５０の値を有する整数であり、「ｘ」は、０〜１０の値を有する整数であり、ここで、ｗ＋ｘ≧１であるが、但し、ｘ＝０である場合には、Ａで示される部分のうち少なくとも１つは、エポキシ置換基を含む炭化水素基であるものとする。「ｗ」は、１〜４０、１〜３０、１〜２０、１〜１０、１〜８、１〜５又は１〜３の値を有する整数であってよく、「ｘ」は、１０、９、８、７、６、５、４、３、２又は１の値を有する整数であってよい。一般式（ＩＸ）中の基Ａ及びＢは、互いに、様々な繰返し数でいかなる順序で結合してもよいことが理解されるであろう。
【００３５】
前記エポキシ化合物は、以下の化合物により例示されうる。
【００３６】
【化１３】
2016501283.tif 000014
【００３７】
【化１４】
2016501283.tif 000015
【００３８】
【化１５】
2016501283.tif 000016
【００３９】
【化１６】
2016501283.tif 000017
【００４０】
これらの例示的な化合物はいずれも、一般式（Ｉ）、（ＩＩＩ）、（ＩＶ）、（Ｖ）、（ＶＩ）、（ＶＩＩ）、（ＶＩＩＩ）及び（ＩＸ）のうち１つ以上の範囲に包含され、かつ／又は、本願明細書に記載した前記エポキシ化合物の範囲に包含されることが理解されるであろう。
【００４１】
ある特定の実施形態においては、前記エポキシ化合物は、窒素原子、硫黄原子、リン原子、塩素原子、臭素原子及び／又はヨウ素原子を含まなくてもよい。上に記載した通り、前記エポキシ化合物は、脂肪族、環式、非環式及び／又は芳香族であってよい。
【００４２】
前記エポキシ化合物は、４４〜１０００、５０〜７５０、１００〜５００、１００〜４００又は１００〜２００の重量平均分子量を有しうる。また前記エポキシ化合物は、少なくとも３０、少なくとも５０、少なくとも７０、少なくとも９０、少なくとも１１０又は少なくとも１３０の重量平均分子量を有しうる。また前記エポキシ化合物は、１５００未満、１３００未満、１１００未満、９００未満、７００未満、５００未満、４００未満又は３００未満の重量平均分子量を有しうる。
【００４３】
前記エポキシ化合物は、該エポキシ化合物のオキシラン環１モル当たり、７５〜３００ｇ、７５〜２５０ｇ、７５〜２００ｇ、８５〜１９０ｇ、８５〜１７５ｇ、９５〜１６０ｇ又は１００〜１４５ｇのエポキシ当量を有しうる。また前記エポキシ化合物は、該エポキシ化合物のオキシラン環１モル当たり、少なくとも５０ｇ、少なくとも６０ｇ、少なくとも７０ｇ、少なくとも８０ｇ、少なくとも９０ｇ、少なくとも１００ｇ、少なくとも１１０ｇ、少なくとも１２０ｇ、少なくとも１３０ｇ、少なくとも１４０ｇ又は少なくとも１５０ｇのエポキシ当量を有しうる。本開示の全体にわたって言及される場合に、「エポキシ当量」という用語は、前記エポキシ化合物の重量平均分子量を分子中のオキシラン環の数で除して得られる数値である。
【００４４】
前記エポキシ化合物の塩基性作用は、酸滴定により測定可能である。得られる中和価は全塩基価（ＴＢＮ）として表され、様々な方法により測定可能である。ＡＳＴＭ  Ｄ４７３９は塩酸法による電位差滴定法である。このＡＳＴＭ  Ｄ４７３９による方法はエンジン試験において好まれ、使用済みのオイルを使用してＴＢＮの減少／保持が測定される。使用済みのエンジン潤滑油を試験する場合には、ある種の弱塩基は、該油に組み込まれたことによるものではなくむしろ運転の結果であるとの認識がなされるべきである。前記試験法は、得られる潤滑油組成物の色やその他の特性に関係なく、酸化やその他の運転条件下での使用の間に該潤滑油組成物において生じる相対変化を示すのに用いることができる。
【００４５】
ある実施形態においては、前記エポキシ化合物は前記潤滑油組成物の全塩基価に不利な影響を及ぼさない。また前記エポキシ化合物によって、前記潤滑油組成物のＴＢＮが、０．５ｍｇＫＯＨ／ｇエポキシ化合物、１ｍｇＫＯＨ／ｇエポキシ化合物、１．５ｍｇＫＯＨ／ｇエポキシ化合物、２ｍｇＫＯＨ／ｇエポキシ化合物、２．５ｍｇＫＯＨ／ｇエポキシ化合物、３ｍｇＫＯＨ／ｇエポキシ化合物、３．５ｍｇＫＯＨ／ｇエポキシ化合物、４ｍｇＫＯＨ／ｇエポキシ化合物、４．５ｍｇＫＯＨ／ｇエポキシ化合物、５ｍｇＫＯＨ／ｇエポキシ化合物、１０ｍｇＫＯＨ／ｇエポキシ化合物又は１５ｍｇＫＯＨ／ｇエポキシ化合物の分だけ向上しうる。前記潤滑油組成物のＴＢＮ値は、後述の通り、ＡＳＴＭ  Ｄ２８９６及び／又はＡＳＴＭ  Ｄ４７３９により測定可能である。
【００４６】
ある特定の実施形態においては、前記エポキシ化合物はモノマーである。「モノマー」という用語は、当該化合物に含まれる互いに結合した繰返しモノマー単位が、３つ以下、２つ以下又は１つ以下であることを示すことを意図している。またモノマーという用語は、繰返しモノマー単位を全く含まない化合物をも指しうる。すなわち、「モノマー」という用語は、オリゴマーである化合物もポリマーである化合物もいずれも排除することを意図している。ある特定の実施形態においては、前記モノマーエポキシ化合物は、エポキシ化されたことにより１つ以上のオキシラン環を含んでいる油又はアルキル脂肪酸エステル、例えばエポキシ化植物油を排除する。また前記潤滑油組成物或いはパッケージ添加剤は、該潤滑油組成物の総質量に対して５質量％未満、４質量％未満、３質量％未満、２質量％未満、１質量％未満、０．５質量％未満、０．１質量％未満又は０．０１質量％未満のエポキシ化脂肪酸エステル又はエポキシ化油を含んでよい。本明細書で用いられる場合に、「エポキシ化油」という用語は、エポキシ化されたことにより１分子当たり少なくとも１個、少なくとも２個、少なくとも３個、少なくとも４個、少なくとも５個、少なくとも６個、少なくとも７個、少なくとも８個又は少なくとも９個のエポキシ基を含んでおり、かつ／又は、２００を上回る、２５０を上回る、３００を上回る又は３５０を上回るエポキシ当量を有する天然油を指す。本明細書で用いられる場合に、「エポキシ化脂肪酸エステル」という用語は、１分子当たり少なくとも１個、少なくとも２個、少なくとも３個、少なくとも４個、少なくとも５個、少なくとも６個、少なくとも７個、少なくとも８個又は少なくとも９個のエポキシ基を含み、かつ／又は、２００を上回る、２５０を上回る、３００を上回る又は３５０を上回るエポキシ当量を有する天然脂肪酸エステル又は酸を指す。本明細書で用いられる場合に、「天然」という用語は、天然由来の化合物を指す。
【００４７】
前記エポキシ化合物は、１気圧で、少なくとも５０℃、少なくとも６０℃、少なくとも７０℃、少なくとも８０℃、少なくとも９０℃、少なくとも１００℃、少なくとも１１０℃、少なくとも１２０℃、少なくとも１３０℃、少なくとも１４０℃又は少なくとも１５０℃の沸点を有しうる。また前記エポキシ化合物は、１気圧で、５０〜４５０℃、５５〜４５０℃、６５〜４５０℃、７５〜４５０℃、８５〜４５０℃、１００〜４５０℃、１１５〜４５０℃、１２５〜４５０℃、１３５〜４５０℃、１５０〜４５０℃又は２００〜４００℃の沸点を有する。さらにある特定の実施形態においては、前記エポキシ化合物は、定常温度５０℃、定常圧力１気圧で液体である。
【００４８】
前記エポキシ化合物は、１気圧で、２５〜２５０℃、５０〜２５０℃、６５〜２５０℃、７５〜２５０℃、１００〜２５０℃又は１１５〜２５０℃の引火点を有しうる。また前記エポキシ化合物は、１気圧で、少なくとも２５℃、少なくとも３５℃、少なくとも４５℃、少なくとも５５℃、少なくとも６５℃、少なくとも７５℃、少なくとも８５℃、少なくとも９５℃、少なくとも１０５℃、少なくとも１１５℃、少なくとも１２５℃又は少なくとも１３５℃の引火点を有しうる。
【００４９】
前記潤滑油組成物中に含まれる前記エポキシ化合物の量は、該潤滑油組成物の総質量に対して０．０１〜８質量％、０．０５〜５質量％、０．１〜２質量％、０．１〜１．５質量％、０．３〜１．２質量％、０．４〜１質量％、０．１〜１質量％、０．１〜０．８質量％又は０．２〜０．７質量％である。前記エポキシ化合物は、前記パッケージ添加剤中に、該パッケージ添加剤の総質量に対して０．５〜９０質量％、１〜５０質量％、１〜３０質量％又は５〜２５質量％の量で含まれていてよい。前記潤滑油組成物及び／又はパッケージ添加剤は、２種以上の異なるエポキシ化合物の混合物を含みうる。
【００５０】
ある特定の実施形態においては、前記エポキシ化合物は、前記潤滑油組成物中に、該潤滑油組成物の総質量に対して０．０１〜５質量％、０．０１〜４．５質量％、０．０１〜４質量％、０．０１〜３．５質量％、０．０１〜３質量％、０．０１〜２．５質量％、０．０１〜２質量％、０．０１〜１．５質量％、０．０１〜１質量％、０．１〜０．９質量％、０．２〜０．８質量％又は０．３〜０．７質量％のオキシラン酸素を提供するのに十分な量で含まれている。
【００５１】
当業者に理解される通り、前記エポキシ化合物は様々な方法により製造可能である。例えば前記エポキシ化合物は、アリルエーテル、α，β−不飽和アミドから相応するグリシジルエーテル、グリシド酸エステル又はグリシド酸アミドへのエポキシ化により製造可能である。また、オレフィンを過酸化水素及び有機過酸でエポキシ化して前記エポキシ化合物を生成することも可能である。また、オレフィンを遷移金属触媒及び補助酸化剤の存在下にエポキシ化して前記エポキシ化合物を形成させることも可能である。好適な補助酸化剤としては、過酸化水素、ｔｅｒｔ−ブチルヒドロペルオキシド、ヨードシルベンゼン、次亜塩素酸ナトリウムなどが挙げられる。また、グリシド酸エステルは、塩基の存在下でのα−ハロエステルとアルデヒド又はケトンとのダルツェン縮合により製造可能である。
【００５２】
ある実施形態においては、前記潤滑油組成物及び／又はパッケージ添加剤は、エポキシ反応触媒を含まないか、又は、該潤滑油組成物の総質量に対して５質量％未満、３質量％未満、１質量％未満、０．５質量％未満、０．１質量％未満又は０．０５質量％未満のエポキシ反応触媒を含む。前記エポキシ反応触媒は、金属塩、例えば脂肪酸の金属塩、ナフテン酸塩、フェノラート、アルコラート、カルボン酸塩及び対応するチオ類似体、スルホン酸塩及びスルフィン酸塩であってよい。前記エポキシ反応触媒は、カルシウムセチルアルコラート、バリウムイソアミルチオフェラート、ナフテン酸カルシウム並びにアルキル置換ベンゼンスルホン酸の金属塩を指すこともできる。ある実施形態においては、前記エポキシ反応触媒は、１００℃未満、８０℃未満又は６０℃未満の温度で前記潤滑油組成物における前記エポキシ化合物と付加的成分との反応を触媒する成分として定義される。前記付加的成分には、これらに限定されるものではないが、本明細書に記載された、前記エポキシ反応触媒と前記エポキシ化合物以外の全ての化合物が含まれうる。例えば、上で言及した付加的成分とは、分散剤、摩耗防止添加剤、酸化防止剤、或いは前記潤滑油組成物の全塩基価に影響を及ぼす成分であってよい。
【００５３】
潤滑油組成物におけるエポキシ化合物の従来の使用は、従来の分散剤と従来のエポキシ化合物との反応生成物の形成を伴う。こうした適用においては、従来のエポキシ化合物が化学反応により消費されて、最終的に形成される潤滑油組成物に含まれる未反応状態の従来のエポキシ化合物は検出不可能な量となる。従来のエポキシ化合物は付加反応により反応可能であり、潤滑油組成物への１つ以上の小分子の付加によって、従来のエポキシ化合物のいずれの部分も脱離若しくは開裂することなく、従来のエポキシ化合物のエポキシ基の開環が生じうる。
【００５４】
そのような従来の使用においては、反応前の潤滑油組成物中の従来のエポキシ化合物の総質量に対して５０質量％を上回る従来のエポキシ化合物が、典型的には従来の分散剤又はその他の化合物と反応する。それに対して本発明による潤滑油組成物は、多量の前記エポキシ化合物を未反応の状態で含みうる。ある特定の実施形態においては、前記潤滑油組成物における全ての反応の前の、該潤滑油組成物の形成に用いられる前記エポキシ化合物の総質量に対して、少なくとも５０質量％、少なくとも６０質量％、少なくとも７０質量％、少なくとも８０質量％又は少なくとも９０質量％の該エポキシ化合物が、該潤滑油組成物中で未反応のままである。また、前記潤滑油組成物における全ての反応の前の前記エポキシ化合物の総質量に対して、少なくとも９５質量％、少なくとも９６質量％、少なくとも９７質量％、少なくとも９８質量％又は少なくとも９９質量％の該エポキシ化合物が、該潤滑油組成物中で未反応のままである。
【００５５】
「前記潤滑油組成物における全ての反応の前の」という表現は、前記潤滑油組成物中の前記エポキシ化合物の量の基準を指すものである。前記表現は、前記エポキシ化合物が前記潤滑油組成物中の他の成分と反応することを要求するものではない。すなわち、前記潤滑油組成物における全ての反応の前の前記エポキシ化合物の総質量に対して１００質量％の該エポキシ化合物が該潤滑油組成物中で未反応のままであることもありうる。
【００５６】
未反応のままである前記エポキシ化合物のパーセンテージは、典型的には、前記潤滑油組成物中に存在する成分の全てが互いに平衡に達した後に測定される。前記潤滑油組成物において平衡に達するのに要する期間は様々である。例えば、平衡に達するのに要する時間は、１分間〜数日、さらには数週間にもわたることがある。前記潤滑油組成物において未反応のままである前記エポキシ化合物のパーセンテージは、１分後、１時間後、５時間後、１２時間後、１日後、２日後、３日後、１週間後、１ヶ月後、６ヶ月後又は１年後に測定されうる。
【００５７】
ある特定の実施形態においては、前記潤滑油組成物は、前記エポキシ化合物と１５０℃未満、１２５℃未満、１００℃未満又は８０℃未満の温度で反応する化合物を、該潤滑油組成物の総質量に対して１０質量％未満、５質量％未満、１質量％未満、０．５質量％未満、０．１質量％未満、０．０１質量％未満、０．００１質量％未満又は０．０００１質量％未満含む。前記エポキシ化合物と１００℃未満の温度で反応しうる化合物の例示的な種類としては、酸、アミン、硬化剤、酸無水物、トリアゾール及び／又は酸化物が挙げられる。ある特定の実施形態においては、前記潤滑油組成物は、該潤滑油組成物の総質量に対して５質量％未満、３質量％未満、１質量％未満、０．５質量％未満又は０．１質量％未満の、酸、アミン、硬化剤、酸無水物、トリアゾール及び／又は酸化物の集合量を含みうる。また前記潤滑油組成物は、該潤滑油組成物の総質量に対して０．０１質量％未満、０．００１質量％未満又は０．０００１質量％未満の、酸、アミン、硬化剤、酸無水物、トリアゾール及び／又は酸化物の集合量を含みうる。また前記潤滑油組成物は、酸、アミン、硬化剤、酸無水物、トリアゾール及び／又は酸化物を含まなくてもよい。
【００５８】
「酸」という用語には、古典的な酸とルイス酸の双方が含まれうる。例えば、酸としては、カルボン酸、例えば乳酸及びヒドロアクリル酸；アルキル化コハク酸；アルキル芳香族スルホン酸；並びに脂肪酸が挙げられる。例示的なルイス酸としては、アルミン酸アルキル；チタン酸アルキル；モリブデン塩、例えばチオカルバミン酸モリブデン及びカルバミン酸モリブデン；並びに硫化モリブデンが挙げられる。
【００５９】
酸無水物は、アルキル化コハク酸無水物及びアクリラートにより例示される。トリアゾールの典型例は、ベンゾトリアゾール及びその誘導体；トルトリアゾール及びその誘導体；２−メルカプトベンゾチアゾール、２，５−ジメルカプトチアジアゾール、４，４'−メチレン−ビス−ベンゾトリアゾール、４，５，６，７−テトラヒドロ−ベンゾトリアゾール及びそれらの塩である。酸化物の典型例は、アルキレンオキシド、例えばエチレンオキシド及びプロピレンオキシド；金属酸化物；アルコキシル化アルコール；アルコキシル化アミン；又はアルコキシル化エステルである。
【００６０】
その他の従来の使用においては、従来のエポキシ化合物は潤滑油組成物において摩擦重合して、保護潤滑膜を形成する。前記摩擦重合プロセスにおいては、高分子形成剤が固体表面に吸着し、摩擦条件下に重合して摩擦表面の直上に有機高分子膜を形成する。このような従来の使用においては、典型的には摩擦重合によって従来のエポキシ化合物の５０質量％超が反応する。それに対して本発明の潤滑油組成物は、摩擦重合による反応を行わないエポキシ化合物を多量に含みうる。ある特定の実施形態においては、１００℃未満、８０℃未満又は６０℃未満の温度では、前記潤滑油組成物の形成に用いられるエポキシ化合物の総質量に対して少なくとも５０質量％、少なくとも６０質量％、少なくとも７０質量％、少なくとも８０質量％又は少なくとも９０質量％の該エポキシ化合物が、該潤滑油組成物において摩擦重合による反応を行わない。また、１００℃未満、８０℃未満又は６０℃未満の温度では、前記潤滑油組成物中の前記エポキシ化合物の総質量に対して少なくとも９５質量％、少なくとも９６質量％、少なくとも９７質量％、少なくとも９８質量％又は少なくとも９９質量％の該エポキシ化合物が、該潤滑油組成物において摩擦重合による反応を行わない。
【００６１】
上に記載した通り、前記エポキシ化合物を、前記潤滑油組成物或いはパッケージ添加剤中で少なくとも１種のアミン化合物と組み合わせることができる。種々のアミン化合物の混合物を前記潤滑油組成物及び／又はパッケージ添加剤において前記エポキシ化合物と組み合わせることもできることが理解されるであろう。用いる場合には、前記潤滑油組成物は、前記アミン化合物を、該潤滑油組成物中の総質量に対して０．１〜２５質量％、０．１〜２０質量％、０．１〜１５質量％又は０．１〜１０質量％の量で含む。また前記潤滑油組成物は、前記アミン化合物を、該潤滑油組成物中の総質量に対して０．５〜５質量％、１〜３質量％又は１〜２質量％の量で含みうる。
【００６２】
前記アミン化合物は、実質的には前記エポキシ化合物と反応して塩を生成することはない。塩生成が行われないことは、前記エポキシ化合物と前記アミン化合物とを前記潤滑油組成物及び／又はパッケージ添加剤において組み合わせた場合に、該エポキシ化合物及び該アミン化合物のＮＭＲスペクトルにおいて化学シフトが存在しないことによって証明される。すなわち、前記潤滑油組成物及び／又はパッケージ添加剤が平衡に達した後、前記アミン化合物の少なくとも５０質量％、少なくとも６０質量％、少なくとも７０質量％、少なくとも８０質量％、少なくとも９０質量％、少なくとも９５質量％又は少なくとも９９質量％が未反応のままである。
【００６３】
ある特定の実施形態においては、前記アミン化合物は、ＡＳＴＭ  Ｄ４７３９に従って試験した場合に、少なくとも８０ｍｇＫＯＨ／ｇのＴＢＮ値を有する。また前記アミン化合物は、ＡＳＴＭ  Ｄ４７３９に従って試験した場合に、少なくとも９０ｍｇＫＯＨ／ｇ、少なくとも１００ｍｇＫＯＨ／ｇ、少なくとも１１０ｍｇＫＯＨ／ｇ、少なくとも１２０ｍｇＫＯＨ／ｇ、少なくとも１３０ｍｇＫＯＨ／ｇ、少なくとも１４０ｍｇＫＯＨ／ｇ、少なくとも１５０ｍｇＫＯＨ／ｇ又は少なくとも１６０ｍｇＫＯＨ／ｇのＴＢＮ値を有する。また前記アミン化合物は、ＡＳＴＭ  Ｄ４７３９に従って試験した場合に、８０〜２００ｍｇＫＯＨ／ｇ、９０〜１９０ｍｇＫＯＨ／ｇ、１００〜１８０ｍｇＫＯＨ／ｇ又は１００〜１５０ｍｇＫＯＨ／ｇのＴＢＮ値を有することもできる。
【００６４】
ある実施形態においては、前記アミン化合物は前記潤滑油組成物の全塩基価に不利な影響を及ぼさない。また前記アミン化合物によって、前記潤滑油組成物のＴＢＮが、少なくとも０．５ｍｇＫＯＨ／ｇ該アミン化合物、少なくとも１ｍｇＫＯＨ／ｇ該アミン化合物、少なくとも１．５ｍｇＫＯＨ／ｇ該アミン化合物、少なくとも２ｍｇＫＯＨ／ｇ該アミン化合物、少なくとも２．５ｍｇＫＯＨ／ｇ該アミン化合物、少なくとも３ｍｇＫＯＨ／ｇ該アミン化合物、少なくとも３．５ｍｇＫＯＨ／ｇ該アミン化合物、少なくとも４ｍｇＫＯＨ／ｇ該アミン化合物、少なくとも４．５ｍｇＫＯＨ／ｇ該アミン化合物、少なくとも５ｍｇＫＯＨ／ｇ該アミン化合物、少なくとも１０ｍｇＫＯＨ／ｇ該アミン化合物又は少なくとも１５ｍｇＫＯＨ／ｇ該アミン化合物の分だけ向上しうる。前記潤滑油組成物のＴＢＮ値は、ＡＳＴＭ  Ｄ２８９６により測定可能である。
【００６５】
前記アミン化合物が前記パッケージ添加剤中に含まれる場合、該パッケージ添加剤は該アミン化合物を、該パッケージ添加剤の総質量に対して０．１〜５０質量％の量で含む。また前記パッケージ添加剤は、前記アミン化合物を、該パッケージ添加剤の総質量に対して１〜２５質量％、０．１〜１５質量％、１〜１０質量％、０．１〜８質量％又は１〜５質量％の量で含んでもよい。様々なアミン化合物の組合せも考えられる。
【００６６】
前記アミン化合物は少なくとも１つの窒素原子を含む。さらにある実施形態においては、前記アミン化合物は、トリアゾールや、トリアジンや、環式環の本体中に３つ以上の窒素原子が存在する類似の化合物を含まない。前記アミン化合物は、脂肪族であってよい。
【００６７】
ある実施形態においては、前記アミン化合物は、水素、炭素、窒素及び酸素からなるか、又は実質的に水素、炭素、窒素及び酸素からなる。また前記アミン化合物は、水素、炭素及び窒素からなってもよいし、実質的に水素、炭素及び窒素からなってもよい。前記アミン化合物に関して、「実質的に〜からなる」という表現は、該アミン化合物の少なくとも９５モル％が、列挙されている原子（すなわち、水素、炭素、窒素及び酸素；又は水素、炭素及び窒素）であるような化合物を指す。例えば、前記アミン化合物が実質的に水素、炭素、窒素及び酸素からなる場合、該アミン化合物の少なくとも９５モル％が水素、炭素、窒素及び酸素である。特定の実施形態においては、前記アミン化合物の少なくとも９６モル％、少なくとも９７モル％、少なくとも９８モル％、少なくとも９９モル％又は少なくとも９９．９モル％が水素、炭素、窒素及び酸素であり、また他の実施形態においては炭素、窒素及び水素である。
【００６８】
前記アミン化合物は共有結合からなっていてよい。「共有結合からなる」という表現は、１つ以上のイオン性の原子又は化合物とのイオン性会合により該アミン化合物に結合しているような化合物の排除を意図するものである。すなわち、前記アミン化合物が共有結合からなる実施形態においては、該アミン化合物は、例えばリン酸エステルのアミン塩やアンモニウム塩といったアミン化合物の塩を排除する。従ってある特定の実施形態においては、前記潤滑油組成物は前記アミン化合物の塩を含まない。より具体的には、前記潤滑油組成物は、リン酸エステルのアミン塩、アンモニウム塩及び／又はアミン硫酸塩を含まなくてもよい。
【００６９】
前記アミン化合物は、５００未満の重量平均分子量を有するモノマー非環式アミン化合物であってよい。また前記モノマー非環式アミン化合物は、４５０未満、４００未満、３５０未満、３００未満、２５０未満、２００未満又は１５０未満の重量平均分子量を有してよい。また前記アミン化合物は、少なくとも３０、少なくとも５０、少なくとも７５、少なくとも１００、少なくとも１５０、少なくとも２００又は少なくとも２５０の重量平均分子量を有してもよい。
【００７０】
「非環式」という用語は、いかなる環式構造をも有しない化合物を指すこと、そして芳香族構造を排除することを意図したものである。例えば、前記モノマー非環式アミン化合物は、一緒に結合して環式構造を成している少なくとも３つの原子を有する環を有する化合物を含まず、また、ベンジル基、フェニル基又はトリアゾール基を含む化合物を含まない。
【００７１】
前記モノマー非環式アミン化合物は、一般式（Ｘ）：
【化１７】
2016501283.tif 000018
［式中、
それぞれのＲ13は、独立して、水素原子又は炭化水素基である］
により例示されうる。Ｒ13で示される炭化水素基は、一般式（Ｉ）に関して上に記載したＲと同一の意味を有してよい。例えば、それぞれのＲ13は、独立して、アルコール基、アミノ基、アミド基、エーテル基又はエステル基を含む炭化水素基であってよい。前記モノマー非環式アミンには、モノアミン及びポリアミン（２つ以上のアミン基を含む）が含まれる。
【００７２】
ある特定の実施形態においては、Ｒ13で示される基のうち少なくとも１つが非置換である。また、Ｒ13で示される基のうち２つ又は３つが非置換である。また、Ｒ13で示される基のうち１つ、２つ又は３つが置換されていることも考えられる。一般式（Ｉ）中のＲに関して上で概要を述べた通り、「置換された」という用語は、示される基が少なくとも１つの置換基を含むこと、及び／又は、示される基が少なくとも１つのヘテロ原子又はヘテロ基を含むことを示す。
【００７３】
例示的なアルキルＲ13基は、独立して、メチル、エチル、ｎ−プロピル、ｎ−ブチル、ｓｅｃ−ブチル、ｔｅｒｔ−ブチル、ｎ−ヘキシル、ｎ−オクチル、２−エチルヘキシル、ｎ−ノニル、ｎ−デシル、ｎ−ウンデシル、ｎ−ドデシル、ｎ−トリデシル、ｎ−テトラデシル、ｎ−ヘキサデシル又はｎ−オクタデシルから選択されてよい。
【００７４】
例示的なモノマー非環式アミン化合物としては、これらに限定されるものではないが、第一級アミン、第二級アミン及び第三級アミン、例えば
【化１８】
2016501283.tif 000019
が挙げられる。
【００７５】
また前記モノマー非環式アミン化合物は、１つ以上の他の第一級アミン、例えばエチルアミン、ｎ−プロピルアミン、イソプロピルアミン、ｎ−ブチルアミン、イソブチルアミン、ｓｅｃ−ブチルアミン、ｔｅｒｔ−ブチルアミン、ペンチルアミン及びヘキシルアミン；次式の第一級アミン：ＣＨ3−Ｏ−Ｃ2Ｈ4−ＮＨ2、Ｃ2Ｈ5−Ｏ−Ｃ2Ｈ4−ＮＨ2、ＣＨ3−Ｏ−Ｃ3Ｈ6−ＮＨ2、Ｃ2Ｈ5−Ｏ−Ｃ3Ｈ6−ＮＨ2、Ｃ4Ｈ9−Ｏ−Ｃ4Ｈ8−ＮＨ2、ＨＯ−Ｃ2Ｈ4−ＮＨ2、ＨＯ−Ｃ3Ｈ6−ＮＨ2及びＨＯ−Ｃ4Ｈ8−ＮＨ2；第二級アミン、例えばジエチルアミン、メチルエチルアミン、ジ−ｎ−プロピルアミン、ジイソプロピルアミン、ジイソブチルアミン、ジ−ｓｅｃ−ブチルアミン、ジ−ｔｅｒｔ−ブチルアミン、ジペンチルアミン、ジヘキシルアミン；及び次式の第二級アミン：（ＣＨ3−Ｏ−Ｃ2Ｈ4）2ＮＨ、（Ｃ2Ｈ5−Ｏ−Ｃ2Ｈ4）2ＮＨ、（ＣＨ3−Ｏ−Ｃ3Ｈ6）2ＮＨ、（Ｃ2Ｈ5−Ｏ−Ｃ3Ｈ6）2ＮＨ、（ｎ−Ｃ4Ｈ9−Ｏ−Ｃ4Ｈ8）2ＮＨ、（ＨＯ−Ｃ2Ｈ4）2ＮＨ、（ＨＯ−Ｃ3Ｈ6）2ＮＨ及び（ＨＯ−Ｃ4Ｈ8）2ＮＨ；及びポリアミン、例えばｎ−プロピレンジアミン、１，４−ブタンジアミン、１，６−ヘキサンジアミン、ジエチレントリアミン、トリエチレンテトラミン及びテトラエチレンペンタミン並びにそれらのアルキル化生成物、例えば３−（ジメチルアミノ）−ｎ−プロピルアミン、Ｎ，Ｎ−ジメチルエチレンジアミン、Ｎ，Ｎ−ジエチルエチレンジアミン及びＮ，Ｎ，Ｎ'，Ｎ'−テトラメチルジエチレントリアミンであってもよい。
【００７６】
また前記アミン化合物は、モノマー環式アミン化合物であってもよい。前記モノマー環式アミン化合物は、１００〜１２００、２００〜８００又は２００〜６００の重量平均分子量を有してよい。また前記モノマー環式アミン化合物は、５００未満の重量平均分子量を有してもよいし、少なくとも５０の重量平均分子量を有してもよい。ある実施形態においては、前記モノマー環式アミン化合物は、例えばフェニル環やベンジル環といった芳香族基を含まない。他の実施形態においては、前記モノマー環式アミン化合物は脂肪族である。
【００７７】
前記モノマー環式アミン化合物は、１分子当たり２つ以下の窒素原子を含んでよい。また前記モノマー環式アミン化合物は、１分子当たり窒素原子を１つのみ含むこともできる。「１分子当たりの窒素」という表現は、該分子の本体と全ての置換基を含めた分子全体における窒素原子の総数を指す。ある特定の実施形態においては、前記モノマー環式アミン化合物には、該モノマー環式アミン化合物の環式環中に１つ又は２つの窒素原子を含む。
【００７８】
前記モノマー環式アミン化合物は、一般式（ＸＩ）：
【化１９】
2016501283.tif 000020
又は一般式（ＸＩＩ）：
【化２０】
2016501283.tif 000021
により例示されうる。一般式（ＸＩ）及び（ＸＩＩ）において、Ｙは、一般式（ＸＩ）及び（ＸＩＩ）の環式環を完成させるのに必要な原子の種類及び数を表す。Ｙで示される環は、２〜２０個、３〜１５個、５〜１５個又は５〜１０個の炭素原子を含みうる。Ｙで示される環は、置換又は非置換の分岐状又は非分岐状の二価の炭化水素基であってよく、該炭化水素基は、例えば酸素や硫黄といったヘテロ原子を１つ以上含んでおり、かつ１つ以上のヘテロ基を含んでよい。ヘテロ原子及び／又はヘテロ基を含みかつその上さらに、Ｙで示される環は、一般式（Ｉ）におけるＲに関して上に記載した基のような炭化水素置換基を１つ以上含んでよい。ある特定の実施形態においては、Ｙで示される環は、窒素ヘテロ原子を含まないか、又はいずれのヘテロ原子も含まない。前記ヘテロ原子、ヘテロ基及び／又は置換基は、Ｙで示される二価の炭化水素基中の様々な原子に結合してよい。一般式（ＸＩＩ）中の置換窒素原子は、１つ以上の水素原子に結合してもよいし、１つ又は２つの炭化水素基に結合してもよい。
【００７９】
一般式（ＸＩ）において、Ｒ14は水素原子又は炭化水素基である。Ｒ14で示される炭化水素基は、一般式（Ｉ）に関して上に記載したＲと同一の意味を有してよい。例えば、Ｒ14は、アルコール基、アミノ基、アルキル基、アミド基、エーテル基又はエステル基であってよい。Ｒ14は、１〜５０個、１〜２５個、１〜１７個、１〜１５個、１〜１２個、１〜８個、１〜６個又は１〜４個の炭素原子を有してよい。Ｒ14は、直鎖状であっても分岐状であってもよい。例えば、それぞれのＲ14は、１〜５０個の炭素原子を有するアルコール基、アミノ基、アルキル基、アミド基、エーテル基又はエステル基であってよく、示される官能基（アルコールなど）、ヘテロ原子又はヘテロ基は、炭素鎖の様々な位置に結合している。一般式（ＸＩＩ）中の置換窒素原子は、１つ以上の水素原子に結合してもよいし、Ｒ14に関して上に記載したような１つ又は２つの炭化水素基に結合してもよい。
【００８０】
もう１つの特定の実施形態においては、前記モノマー環式アミン化合物は、一般式（ＸＩＩＩ）：
【化２１】
2016501283.tif 000022
により例示されうる。一般式（ＸＩＩＩ）において、それぞれのＲ15は、独立して、水素原子であるか、又は１〜１７個の炭素原子を有する炭化水素基である。Ｒ15で示される炭化水素基は、一般式（Ｉ）におけるＲと同一の意味を有してよい。例えば、それぞれＲ15は、独立して、アルコール基、アミノ基、アミド基、エーテル基又はエステル基で置換されてよい。それぞれのＲ15は、独立して、１〜１７個、１〜１５個、１〜１２個、１〜８個、１〜６個又は１〜４個の炭素原子を有してよい。ある特定の実施形態においては、Ｒ15で示される基のうち少なくとも１つは非置換である。或いは、Ｒ15で示される基のうち少なくとも２つ、３つ、４つ、５つ又は６つが非置換である。また、Ｒ15で示される基のうち１つ、２つ、３つ、４つ、５つ又は６つが置換されていることも考えられる。例えば、それぞれのＲ15は、１〜１７個の炭素原子を有するアルコール基、アミノ基、アルキル基、アミド基、エーテル基又はエステル基であってよく、示される官能基（アルコールなど）は、炭素鎖の様々な位置に結合している。
【００８１】
例示的なモノマー環式アミン化合物には、以下のものが含まれる：
【化２２】
2016501283.tif 000023
【００８２】
ある実施形態においては、前記モノマー非環式アミン化合物又は前記モノマー環式アミン化合物は、立体障害アミン化合物であってよい。１つ以上の実施形態においては、前記立体障害アミン化合物は、１００〜１２００の重量平均分子量を有してよい。また前記立体障害アミン化合物は、２００〜８００又は２００〜６００の重量平均分子量を有してもよい。また前記立体障害アミン化合物は、５００未満の重量平均分子量を有してもよい。
【００８３】
本明細書で使用する場合に、「立体障害アミン化合物」という用語は、第二級窒素原子又は第三級窒素原子に対してα位にある少なくとも１つの炭素に結合している水素原子が２つ未満である有機分子を意味する。他の実施形態においては、「立体障害アミン化合物」という用語は、第二級窒素原子又は第三級窒素原子に対してα位にある少なくとも１つの炭素に結合している水素原子が全く存在しない有機分子を意味する。さらにその他の実施形態においては、「立体障害アミン化合物」という用語は、第二級窒素原子又は第三級窒素原子に対してα位にある少なくとも２つの炭素のいずれにも水素原子が結合していない有機分子を意味する。
【００８４】
前記立体障害アミン化合物は、一般式（ＸＩＶ）又は（ＸＶ）：
【化２３】
2016501283.tif 000024
で示されうる。一般式（ＸＩＶ）において、それぞれのＲ16は、独立して、水素原子であるか、又は１〜１７個の炭素原子を有する炭化水素基であり、ここで、１分子中でＲ16のうち少なくとも２つはアルキル基であり；かつ、Ｒ17は、独立して、水素原子であるか、又は１〜１７個の炭素原子を有する炭化水素基である。一般式（ＸＶ）において、それぞれのＲ18は、独立して、水素原子であるか、又は１〜１７個の炭素原子を有する炭化水素基であり、ここで、Ｒ18のうち少なくとも２つはアルキル基であり、かつ、それぞれのＲ19は、独立して、水素原子であるか、又は１〜１７個の炭素原子を有する炭化水素基である。
【００８５】
Ｒ16、Ｒ17、Ｒ18及びＲ19で示される基は、一般式（Ｉ）に関して上に記載したＲと同一の意味を有してよい。例えば、それぞれのＲ16、Ｒ17、Ｒ18及びＲ19は、独立して、アルコール基、アミド基、エーテル基又はエステル基で置換されてよく、かつ、それぞれのＲ16、Ｒ17、Ｒ18及びＲ19は、独立して、１〜１７個、１〜１５個、１〜１２個、１〜８個、１〜６個又は１〜４個の炭素原子を有してよい。
【００８６】
ある特定の実施形態においては、Ｒ16、Ｒ17、Ｒ18及びＲ19で示される基のうち少なくとも１つは非置換である。或いは、Ｒ16、Ｒ17、Ｒ18及びＲ19で示される基のうちの少なくとも２つ、少なくとも３つ、少なくとも４つ、少なくとも５つ又は少なくとも６つが非置換である。他の実施形態においては、Ｒ16、Ｒ17、Ｒ18及びＲ19で示される基の全てが非置換である。また、Ｒ16、Ｒ17、Ｒ18及びＲ19で示される基のうちの１つ、２つ、３つ、４つ、５つ又は６つが置換されていることも考えられる。
【００８７】
例示的なＲ16、Ｒ17、Ｒ18及びＲ19の基は、独立して、メチル、エチル、ｎ−プロピル、ｎ−ブチル、ｓｅｃ−ブチル、ｔｅｒｔ−ブチル、ｎ−ヘキシル、ｎ−オクチル、２−エチルヘキシル、ｎ−ノニル、ｎ−デシル、ｎ−ウンデシル、ｎ−ドデシル、ｎ−トリデシル、ｎ−テトラデシル、ｎ−ヘキサデシル又はｎ−オクタデシルから選択されてよい。
【００８８】
一般式（ＸＩＶ）において、Ｒ16で示される基のうちの少なくとも２つ、少なくとも３つ又は４つ全てが、それぞれ独立してアルキル基である。同様に、一般式（ＸＶ）において、Ｒ18で示される基のうちの少なくとも２つがアルキル基である。或いは、Ｒ18で示される基のうちの少なくとも３つ又は４つ全てがアルキル基である。
【００８９】
一般式（ＸＩＶ）の前記立体障害アミン化合物は、以下の化合物により例示されうる：
【化２４】
2016501283.tif 000025
【００９０】
一般式（ＸＶ）の前記立体障害アミン化合物は、非環式である。「非環式」という用語は、一般式（ＸＶ）の前記立体障害アミン化合物がいかなる環式構造も芳香族構造も有しないことを意味することを意図している。一般式（ＸＶ）の前記立体障害アミン化合物は、以下のものにより例示されうる：
【化２５】
2016501283.tif 000026
【００９１】
また前記立体障害アミン化合物は、一般式（ＸＶＩ）：
【化２６】
2016501283.tif 000027
によっても例示されうる。一般式（ＸＶＩ）において、それぞれのＲ16及びＲ17は上に記載した通りであり、ここで、Ｒ16のうち少なくとも３つは、それぞれ独立してアルキル基である。一般式（ＸＶＩ）の前記立体障害アミン化合物は、以下の化合物によって例示されうる：
【化２７】
2016501283.tif 000028
【００９２】
前記立体障害アミン化合物は、エステル基を１つ含んでよい。しかしながら、前記立体障害アミン化合物はエステル基を含まなくてもよい。ある特定の実施形態においては、前記立体障害アミン化合物は、ピペリジン環を少なくとも１つ含んでもよいし、１つのみ含んでもよい。
【００９３】
前記エポキシ化合物及び前記アミン化合物は、前記潤滑油組成物或いはパッケージ添加剤中に、該アミン化合物中の窒素１〜２０部に対して１部のオキシラン酸素が提供されるような量で提供されてよい。また、前記エポキシ化合物及び前記アミン化合物は、前記潤滑油組成物或いはパッケージ添加剤中に、該アミン化合物中の窒素１〜１５部、１〜１０部又は１〜５部に対して１部のオキシラン酸素が提供されるような量で提供されてもよい。
【００９４】
ある特定の実施形態においては、前記潤滑油組成物は、基油、前記エポキシ化合物及び前記アミン化合物からなってもよいし、実質的に基油、前記エポキシ化合物及び前記アミン化合物からなってもよい。前記潤滑油組成物が、前記エポキシ化合物の機能にも性能にも実質的には影響を及ぼすことのない１種以上の添加剤の他に、基油、前記エポキシ化合物及び前記アミン化合物からなるか、又は、実質的に基油、前記エポキシ化合物及び前記アミン化合物からなることも考えられる。例えば、前記潤滑油組成物の性能全体に実質的に影響を及ぼす化合物として、該潤滑油組成物のＴＢＮの増大、潤滑性、フルオロポリマーシール適合性、腐食防止性又は酸性に不利な影響を及ぼす化合物が挙げられる。
【００９５】
他の実施形態においては、前記パッケージ添加剤は、前記エポキシ化合物及び前記アミン化合物からなってもよいし、実質的に前記エポキシ化合物及び前記アミン化合物からなってもよい。前記パッケージ添加剤が、前記エポキシ化合物の機能も性能も損なうことのない１種以上の添加剤の他に、前記エポキシ化合物及び前記アミン化合物からなるか、又は、実質的に前記エポキシ化合物及び前記アミン化合物からなることも考えられる。前記パッケージ添加剤に関して用いる場合に、「実質的に〜からなる」という用語は、該パッケージ添加剤が、該パッケージ添加剤の性能全体に実質的に影響を及ぼす化合物を含まないことを指す。例えば、前記パッケージ添加剤の性能全体に実質的に影響を及ぼす化合物として、該パッケージ添加剤のＴＢＮの増大、潤滑性、フルオロポリマーシール適合性、腐食防止性又は酸性に不利な影響を及ぼす化合物が挙げられる。
【００９６】
前記潤滑油組成物は、基油を含みうる。前記基油は、米国石油協会（ＡＰＩ）基油互換性指針に従って分類される。すなわち、前記基油はさらに、以下の５種類のうちの１つ以上の基油として記載することができる：グループＩ（硫黄分＞０．０３質量％及び／又は飽和分＜９０質量％、粘度指数８０〜１１９）；グループＩＩ（硫黄分≦０．０３質量％及び飽和分≧９０質量％、粘度指数８０〜１１９）；グループＩＩＩ（硫黄分≦０．０３質量％及び飽和分≧９０質量％、粘度指数≧１１９）；グループＩＶ（全てポリ−α−オレフィン（ＰＡＯ））；及びグループＶ（グループＩ、ＩＩ、ＩＩＩ又はＩＶに含まれないその他全て）。
【００９７】
ある実施形態においては、前記基油は、ＡＰＩのグループＩの基油、ＡＰＩのグループＩＩの基油、ＡＰＩのグループＩＩＩの基油、ＡＰＩのグループＩＶの基油、ＡＰＩのグループＶの基油及びそれらの組合せから選択される。ある特定の実施形態においては、前記基油はＡＰＩのグループＩＩの基油を含む。
【００９８】
前記基油は、ＡＳＴＭ  Ｄ４４５に従って１００℃で試験した場合に１〜５０ｃＳｔ、１〜４０ｃＳｔ、１〜３０ｃＳｔ、１〜２５ｃＳｔ又は１〜２０ｃＳｔの粘度を有してよい。また前記基油の粘度は、ＡＳＴＭ  Ｄ４４５に従って１００℃で試験した場合に、３〜１７ｃＳｔ又は５〜１４ｃＳｔであってもよい。
【００９９】
前記基油はさらに、自動車用エンジン、トラック用エンジン、２サイクルエンジン、航空用ピストンエンジン、船舶用エンジン及び鉄道用ディーゼルエンジンを含む火花点火内燃機関及び圧縮点火内燃機関のためのクランクケース用潤滑油としても規定されうる。また前記基油はさらに、ガスエンジン、ディーゼルエンジン、定置式出力エンジン及びタービンにおいて使用可能な油としても規定されうる。前記基油はさらに、ヘビーデューティーエンジンオイルやライトデューティーエンジンオイルとしても規定されうる。
【０１００】
その他の実施形態においては、前記基油はさらに、１種以上のアルキレンオキシドポリマー及びインターポリマー及びそれらの誘導体を含む合成油として規定されうる。前記アルキレンオキシドポリマーの末端ヒドロキシル基は、エステル化、エーテル化又は類似の反応により変性されてよい。典型的には、前記合成油は、エチレンオキシド又はプロピレンオキシドの重合によりポリオキシアルキレンポリマーを生成し、これをさらに反応させて合成油を形成することにより製造される。例えば、前記ポリオキシアルキレンポリマーのアルキル及びアリールエーテルを使用することができる。例えば、１０００の重量平均分子量を有するメチルポリイソプロピレングリコールエーテル；５００〜１０００の分子量を有するポリエチレングリコールのジフェニルエーテル；又は１０００〜１５００の重量平均分子量を有するポリプロピレングリコールのジエチルエーテル及び／又はそれらのモノ−及びポリカルボン酸エステル、例えば酢酸エステル、混合型Ｃ3〜Ｃ8脂肪酸エステル及びテトラエチレングリコールのＣ13オキソ酸ジエステルも、前記基油として使用することができる。また前記基油には、実質的に不活性である通常の液体の有機希釈剤、例えば鉱油、ナフサ、ベンゼン、トルエン又はキシレンも含まれうる。
【０１０１】
前記基油は、エストリド化合物（すなわち、１つ以上のエストリド基を含む化合物）を前記潤滑油組成物の総質量に対して９０未満、８０未満、７０未満、６０未満、５０未満、４０未満、３０未満、２０未満、１０未満、５未満、３未満、１未満含んでもよいし、含まなくてもよい。
【０１０２】
前記基油は、前記潤滑油組成物中に、該潤滑油組成物の総質量に対して１〜９９．９質量％、５０〜９９．９質量％、６０〜９９．９質量％、７０〜９９．９質量％、８０〜９９．９質量％、９０〜９９．９質量％、７５〜９５質量％、８０〜９０質量％又は８５〜９５質量％の量で存在してよい。また前記基油は、前記潤滑油組成物中に、該潤滑油組成物の総質量に対して１質量％を上回る、１０質量％を上回る、２０質量％を上回る、３０質量％を上回る、４０質量％を上回る、５０質量％を上回る、６０質量％を上回る、７０質量％を上回る、７５質量％を上回る、８０質量％を上回る、８５質量％を上回る、９０質量％を上回る、９５質量％を上回る、９８質量％を上回る又は９９質量％を上回る量で存在してよい。様々な実施形態において、（存在する希釈剤やキャリアオイルを含めて）完全に調製された潤滑油組成物中での前記基油の量は、該潤滑油組成物の総質量に対して５０〜９９質量％、６０〜９０質量％、８０〜９９．５質量％、８５〜９６質量％又は９０〜９５質量％の範囲である。また前記基油は、前記潤滑油組成物中に、該潤滑油組成物の総質量に対して０．１〜５０質量％、１〜２５質量％又は１〜１５質量％の量で存在してもよい。様々な実施形態において、含まれる場合には（存在する希釈剤やキャリアオイルを含めた）パッケージ添加剤中での基油の量は、該パッケージ添加剤の総質量に対して０．１〜５０質量％、１〜２５質量％又は１〜１５質量％の範囲である。
【０１０３】
１つ以上の実施形態において、前記潤滑油組成物は、該潤滑油組成物の総質量に対して３質量％以下、２質量％、１質量％以下又は０．５質量％以下の硫酸灰分を有する低ＳＡＰＳ潤滑油として分類されうる。「ＳＡＰＳ」とは、硫酸灰分、リン及び硫黄を指す。
【０１０４】
前記潤滑油組成物は、ＡＳＴＭ  Ｄ２８９６に従って試験した場合に、少なくとも１ｍｇＫＯＨ／ｇ潤滑油組成物、少なくとも３ｍｇＫＯＨ／ｇ潤滑油組成物、少なくとも５ｍｇＫＯＨ／ｇ潤滑油組成物、少なくとも７ｍｇＫＯＨ／ｇ潤滑油組成物、少なくとも９ｍｇＫＯＨ／ｇ潤滑油組成物のＴＢＮ値を有しうる。また前記潤滑油組成物は、ＡＳＴＭ  Ｄ２８９６に従って試験した場合に、３〜１００ｍｇＫＯＨ／ｇ潤滑油組成物、３〜７５ｍｇＫＯＨ／ｇ潤滑油組成物、５０〜９０ｍｇＫＯＨ／ｇ潤滑油組成物、３〜４５ｍｇＫＯＨ／ｇ潤滑油組成物、３〜３５ｍｇＫＯＨ／ｇ潤滑油組成物、３〜２５ｍｇＫＯＨ／ｇ潤滑油組成物、３〜１５ｍｇＫＯＨ／ｇ潤滑油組成物又は９〜１２ｍｇＫＯＨ／ｇ潤滑油組成物のＴＢＮ値も有しうる。
【０１０５】
ある特定の実施形態においては、前記潤滑油組成物は、粘度記述子ＳＡＥ  １５ＷＸ、ＳＡＥ  １０ＷＸ、ＳＡＥ  ５ＷＸ又はＳＡＥ  ０ＷＸにより識別されるマルチグレード潤滑油組成物であり、ここで、Ｘは、８、１２、１６、２０、３０、４０又は５０である。１つ以上の様々な粘度グレードの特性値は、ＳＡＥ  Ｊ３００の分類において定められている。
【０１０６】
前記潤滑油組成物は、ＡＳＴＭ  Ｄ５１８５規格に従って測定した場合に、又はＡＳＴＭ  Ｄ４９５１規格に従って測定した場合に、１５００ｐｐｍ未満、１２００ｐｐｍ未満、１０００ｐｐｍ未満、８００ｐｐｍ未満、６００ｐｐｍ未満、４００ｐｐｍ未満、３００ｐｐｍ未満、２００ｐｐｍ未満又は１００ｐｐｍ未満、或いは０ｐｐｍのリン含分を有しうる。前記潤滑油組成物は、ＡＳＴＭ  Ｄ５１８５規格に従って測定した場合に、又はＡＳＴＭ  Ｄ４９５１規格に従って測定した場合に、３０００ｐｐｍ未満、２５００ｐｐｍ未満、２０００ｐｐｍ未満、１５００ｐｐｍ未満、１２００ｐｐｍ未満、１０００ｐｐｍ未満、７００ｐｐｍ未満、５００ｐｐｍ未満、３００ｐｐｍ未満又は１００ｐｐｍ未満の硫黄含分を有しうる。
【０１０７】
また前記潤滑油組成物は、ＡＳＴＭ  Ｄ５１８５規格に従って測定した場合に、１〜１０００ｐｐｍ、１〜８００ｐｐｍ、１００〜７００ｐｐｍ又は１００〜６００ｐｐｍのリン含分を有しうる。
【０１０８】
前記潤滑油組成物は、カルボン酸エステル及び／又はリン酸エステルを含まなくてもよいし、カルボン酸エステル及び／又はリン酸エステルを実質的に含まなくてもよい。例えば前記潤滑油組成物は、２０質量％未満、１５質量％未満、１０質量％未満、５質量％未満、３質量％未満、１質量％未満、０．５質量％未満又は０．１質量％未満のカルボン酸エステル及び／又はリン酸エステルを含みうる。前記カルボン酸エステル及び／又はリン酸エステルは、水反応性の機能性流体において通常の基油として含まれてよい。前記潤滑油組成物は、定常温度２５℃、定常圧力１気圧で液体であるカルボン酸エステル基油及び／又はリン酸エステル基油を含まなくてもよい。
【０１０９】
前記潤滑油組成物は水と反応しなくてよい。水と反応しないとは、１気圧、２５℃で、前記潤滑油組成物の５質量％未満、４質量％未満、３質量％未満、２質量％未満、１質量％未満、０．５質量％未満又は０．１質量％未満が水と反応することを意味する。
【０１１０】
様々な実施形態において、前記潤滑油組成物は実質的に水を含まず、例えば、該潤滑油組成物は、該潤滑油組成物の総質量に対して５質量％未満、４質量％未満、３質量％未満、２質量％未満、１質量％未満、０．５質量％未満又は０．１質量％未満の水を含む。また、前記潤滑油組成物は水を全く含まなくてもよい。
【０１１１】
前記潤滑油組成物は、例えば、該潤滑油組成物の総質量に対して少なくとも３質量％、少なくとも４質量％、少なくとも５質量％、少なくとも６質量％、少なくとも７質量％又は少なくとも８質量％の総添加剤添加率を有するクランクケース用潤滑油のような潤滑油組成物であってよい。また前記潤滑油組成物は、該潤滑油組成物の総質量に対して３〜２０質量％、４〜１８質量％、５〜１６質量％又は６〜１４質量％の総添加剤添加率を有してもよい。この「総添加剤添加率」という用語は、前記潤滑油組成物中に含まれる添加剤の総質量パーセンテージを指す。該総添加剤添加率に含まれる添加剤としては、これらに限定されるものではないが、前記エポキシ化合物、アミン化合物、分散剤、清浄剤、アミン系酸化防止剤、フェノール系酸化防止剤、消泡添加剤、摩耗防止添加剤、流動点降下剤、粘度調整剤及びそれらの組合せが挙げられる。ある特定の実施形態においては、添加剤は、前記潤滑油組成物中の、基油以外の全ての化合物である。すなわち、総添加剤添加率を算出する上で、基油は添加剤としてはカウントされない。
【０１１２】
前記パッケージ添加剤は、これらに限定されるものではないが、前記エポキシ化合物、アミン化合物、分散剤、清浄剤、アミン系酸化防止剤、フェノール系酸化防止剤、消泡添加剤、摩耗防止添加剤、流動点降下剤、粘度調整剤及びそれらの組合せを含みうる。前記潤滑油組成物は、前記パッケージ添加剤を、該潤滑油組成物の総質量に対して少なくとも３質量％、少なくとも４質量％、少なくとも５質量％、少なくとも６質量％、少なくとも７質量％又は少なくとも８質量％含んでよい。また前記潤滑油組成物は、前記パッケージ添加剤を、該潤滑油組成物の総質量に対して３〜２０質量％、４〜１８質量％、５〜１６質量％又は６〜１４質量％の量で含んでもよい。ある実施形態においては、前記パッケージ添加剤は添加剤として前記基油の質量を含めない。必要とされるわけではないが、前記パッケージ添加剤には、前記潤滑油組成物中の前記基油以外の全ての化合物が含まれる。当然のことながら、前記潤滑油組成物への前記パッケージ添加剤の添加とは別に、特定の個々の成分を独立してかつ個別に該潤滑油組成物に添加することができるが、該潤滑油組成物に個別に添加された添加剤がひとたび該潤滑油組成物中で他の添加剤と一緒になると、該パッケージ添加剤の一部と見なされる。
【０１１３】
前記パッケージ添加剤は、溶液、混合物、濃縮物又は例えば前記潤滑油組成物のようなブレンドにおける集合的な量での、前記エポキシ化合物、アミン化合物、分散剤、清浄剤、アミン系酸化防止剤、フェノール系酸化防止剤、消泡添加剤、摩耗防止添加剤、流動点降下剤、粘度調整剤又はそれらの組合せを指す。ある実施形態においては、「パッケージ添加剤」という用語は、前記基油への添加の前にこれらの添加剤が物理的に一緒にパッケージされていることやブレンドされていることを必要としない。従って、前記エポキシ化合物と前記分散剤とを含んでいる基油であって、そのそれぞれが別々に添加されたものである基油は、該エポキシ化合物と該分散剤とを含有するパッケージ添加剤を含む潤滑油組成物と解釈されるであろう。他の実施形態においては、前記パッケージ添加剤は、前記エポキシ化合物、アミン化合物、分散剤、清浄剤、アミン系酸化防止剤、フェノール系酸化防止剤、消泡添加剤、摩耗防止添加剤、流動点降下剤、粘度調整剤又はそれらの組合せのブレンドを指す。前記パッケージ添加剤を前記基油にブレンドして前記潤滑油組成物にすることができる。
【０１１４】
前記パッケージ添加剤を所定量の基油と組み合わせた場合に、該パッケージ添加剤を配合して前記潤滑油組成物における所望の濃度を提供することができる。当然のことながら、本開示全体にわたる前記潤滑油組成物についての言及の大部分が、前記パッケージ添加剤の説明にも当てはまる。例えば、当然のことながら、前記パッケージ添加剤には、前記潤滑油組成物と同一の成分が、異なる量ではあるものの含まれることもできるし排除されることもできる。
【０１１５】
ある実施形態においては、前記潤滑油組成物はリン含分に関してＡＳＴＭ  Ｄ４９５１を満たす。ＡＳＴＭ  Ｄ４９５１は、潤滑油組成物中の添加元素を誘導結合プラズマ発光分光分析法（ＩＣＰ−ＯＥＳ）により測定するための標準試験法である。
【０１１６】
他の実施形態においては、前記潤滑油組成物はＡＳＴＭ  Ｄ６７９５を満たす。このＡＳＴＭ  Ｄ６７９５は、水及びドライアイスで処理し、かつ短時間（３０分間）加熱した後の潤滑油組成物のろ過能に対する影響を調べるための標準試験法である。ＡＳＴＭ  Ｄ６７９５は、新規のエンジンを短期間運転し、次いで油中で若干の水と共に長期間貯蔵した際に生じうる問題をシミュレートするものである。ＡＳＴＭ  Ｄ６７９５は、潤滑油組成物の、オイルフィルターを閉塞しうる沈積物形成の傾向を調べることを目的としている。
【０１１７】
他の実施形態においては、前記潤滑油組成物はＡＳＴＭ  Ｄ６７９４を満たす。このＡＳＴＭ  Ｄ６７９４は、様々な量の水で処理し、かつ長時間（６時間）加熱した後の潤滑油組成物のろ過能に対する影響を調べるための標準試験法である。ＡＳＴＭ  Ｄ６７９４は、新規のエンジンを短期間運転し、次いで油中で若干の水と共に長期間貯蔵した際に生じうる問題をシミュレートするものである。ＡＳＴＭ  Ｄ６７９４も、潤滑油組成物の、オイルフィルターを閉塞しうる沈積物形成の傾向を調べることを目的としている。
【０１１８】
他の実施形態においては、前記潤滑油組成物はＡＳＴＭ  Ｄ６９２２を満たす。このＡＳＴＭ  Ｄ６９２２は、潤滑油組成物における均質性及び混和性を測定するための標準試験法である。ＡＳＴＭ  Ｄ６９２２は、潤滑油組成物が均質であってかつそれを維持するかどうか、また、潤滑油組成物が規定のサイクルの温度変化を受けた後に、所定の標準参照油と混和しうるかどうかを調べることを目的としている。
【０１１９】
他の実施形態においては、前記潤滑油組成物はＡＳＴＭ  Ｄ５１３３を満たす。このＡＳＴＭ  Ｄ５１３３は、温度走査技術を用いた潤滑油の低温、低せん断速度での粘度／温度依存性についての標準試験法である。潤滑油組成物の低温、低せん断速度での粘性挙動は、該潤滑油組成物が、底部入口スクリーンへ、次いでオイルポンプへ、次いで潤滑油を必要とするエンジン内の場所へと、低温始動の直後又は低温始動後しばらく経過してからエンジン損傷を防ぐのに十分な量で流動するかどうかを決定付ける。
【０１２０】
他の実施形態においては、前記潤滑油組成物はＡＳＴＭ  Ｄ５８００及び／又はＡＳＴＭ  Ｄ６４１７を満たす。これらはいずれも潤滑油組成物の蒸発損失を測定するための試験法である。蒸発損失は、エンジン潤滑油において特に重要である。なぜならば、高温が生じる場所で潤滑油組成物の一部が蒸発し、それにより該潤滑油組成物の特性が変化してしまうことがあるためである。
【０１２１】
他の実施形態においては、前記潤滑油組成物はＡＳＴＭ  Ｄ６５５７を満たす。このＡＳＴＭ  Ｄ６５５７は、潤滑油組成物の防錆性を評価するための標準試験法である。ＡＳＴＭ  Ｄ６５５７は、潤滑油組成物の防錆性能を評価するためのボール錆試験（ＢＲＴ）手法を含む。このＢＲＴ手法は、低温でかつ酸性の運転条件下での潤滑油組成物の評価に特に適している。
【０１２２】
他の実施形態において、前記潤滑油組成物は硫黄含分に関してＡＳＴＭ  Ｄ４９５１を満たす。ＡＳＴＭ  Ｄ４９５１は、潤滑油組成物中の添加元素をＩＣＰ−ＯＥＳにより測定するための標準試験法である。さらに、前記潤滑油組成物はＡＳＴＭ  Ｄ２６２２も満たす。このＡＳＴＭ  Ｄ２６２２は、波長分散型蛍光Ｘ線分光法による石油製品中の硫黄についての標準試験法である。
【０１２３】
他の実施形態においては、前記潤滑油組成物はＡＳＴＭ  Ｄ６８９１を満たす。このＡＳＴＭ  Ｄ６８９１は、Ｓｅｑｕｅｎｃｅ  ＩＶＡ火花点火機関において潤滑油組成物を評価するための標準試験法である。ＡＳＴＭ  Ｄ６８９１は、延長されたエンジンアイドリング車両運転をシミュレートすることを目的としている。具体的には、ＡＳＴＭ  Ｄ６８９１では、オーバーヘッドバルブトレインとスライドするカムフォロアを備えた火花点火機関について、潤滑油組成物のカムシャフトローブ摩耗制御性能が測定される。
【０１２４】
他の実施形態において、前記潤滑油組成物はＡＳＴＭ  Ｄ６５９３を満たす。このＡＳＴＭ  Ｄ６５９３は、ガソリンを燃料とし、かつ低温で低負荷条件下に運転される火花点火内燃機関におけるデポジット生成の防止について潤滑油組成物を評価するための標準試験法である。ＡＳＴＭ  Ｄ６５９３は、デポジット形成を促進するように意図的に選択された運転条件下での、潤滑油組成物によるエンジンデポジットの制御を評価することを目的としている。
【０１２５】
他の実施形態においては、前記潤滑油組成物はＡＳＴＭ  Ｄ６７０９を満たす。このＡＳＴＭ  Ｄ６７０９は、Ｓｅｑｕｅｎｃｅ  ＶＩＩＩ火花点火機関において潤滑油組成物を評価するための標準試験法である。ＡＳＴＭ  Ｄ６７０９は、エンジンのベアリング重量減の防止について潤滑油組成物を評価することを目的としている。
【０１２６】
その他の実施形態においては、前記潤滑油組成物はＡＳＴＭ  Ｄ６９８４を満たす。このＡＳＴＭ  Ｄ６９８４は、Ｓｅｑｕｅｎｃｅ  ＩＩＩＦ火花点火において自動車用エンジンオイルを評価するための標準試験法である。すなわち、試験終了時の前記潤滑油組成物の粘度増加率は、試験開始時の該潤滑油組成物の粘度に対して２７５％未満である。
【０１２７】
他の実施形態においては、前記潤滑油組成物は以下の標準試験法のうち、２つ、３つ又は４つ以上を満たす：ＡＳＴＭ  Ｄ４９５１、ＡＳＴＭ  Ｄ６７９５、ＡＳＴＭ  Ｄ６７９４、ＡＳＴＭ  Ｄ６９２２、ＡＳＴＭ  Ｄ５１３３、ＡＳＴＭ  Ｄ６５５７、ＡＳＴＭ  Ｄ６８９１、ＡＳＴＭ  Ｄ２６２２、ＡＳＴＭ  Ｄ６５９３及びＡＳＴＭ  Ｄ６７０９。
【０１２８】
他の実施形態においては、前記潤滑油組成物は以下の標準試験法の全てを満たす：ＡＳＴＭ  Ｄ４９５１、ＡＳＴＭ  Ｄ６７９５、ＡＳＴＭ  Ｄ６７９４、ＡＳＴＭ  Ｄ６９２２、ＡＳＴＭ  Ｄ５１３３、ＡＳＴＭ  Ｄ６５５７、ＡＳＴＭ  Ｄ６８９１、ＡＳＴＭ  Ｄ２６２２、ＡＳＴＭ  Ｄ６５９３及びＡＳＴＭ  Ｄ６７０９。
【０１２９】
前記潤滑油組成物又は前記パッケージ添加剤は、前記エポキシ化合物及び／又は前記アミン化合物の他にさらに分散剤を含んでよい。前記分散剤は、ポリアルケンアミンであってよい。前記ポリアルケンアミンはポリアルケン部分を含む。前記ポリアルケン部分は、同一又は異なる直鎖状又は分岐状のＣ2-6オレフィンモノマーの重合生成物である。好適なオレフィンモノマーの例は、エチレン、プロピレン、１−ブテン、イソブテン、１−ペンテン、２−メチルブテン、１−ヘキセン、２−メチルペンテン、３−メチルペンテン及び４−メチルペンテンである。ポリアルケン部分は、２００〜１００００、５００〜１００００又は８００〜５０００の重量平均分子量を有する。
【０１３０】
一実施形態においては、前記ポリアルケンアミンはポリイソブテンから誘導される。特に好適なポリイソブテンは、末端二重結合の高い含分を特徴とする「高反応性」ポリイソブテンとして知られている。末端二重結合は、一般式（ＸＶＩＩ）：
【化２８】
2016501283.tif 000029
で示されるタイプのα−オレフィン二重結合である。一般式（ＸＶＩＩ）で示される結合は、ビニリデン二重結合として知られている。好適な高反応性ポリイソブテンは、例えば、７０モル％を上回る、８０モル％を上回る又は８５モル％を上回るビニリデン二重結合の割合を有するポリイソブテンである。特に、均一なポリマー構造体を有するポリイソブテンが好ましい。均一なポリマー構造体は特に、少なくとも８５質量％、少なくとも９０質量％又は少なくとも９５質量％のイソブテン単位からなるポリイソブテンを有する。そのような高反応性ポリイソブテンは、好ましくは上記の範囲内の数平均分子量を有する。さらに、前記高反応性ポリイソブテンは、１．０５〜７又は１．１〜２．５の多分散度を有しうる。前記高反応性ポリイソブテンは、１．９未満又は１．５未満の多分散度を有しうる。多分散度とは、重量平均分子量Ｍwを数平均分子量Ｍnで除した比を指す。
【０１３１】
前記アミン分散剤は、無水コハク酸から誘導されておりかつヒドロキシル基及び／又はアミノ基及び／又はアミド基及び／又はイミド基を有する部分を含みうる。例えば前記分散剤は５００〜５０００の重量平均分子量を有する通常の若しくは高反応性のポリイソブテンと無水マレイン酸とを熱的経路により又は塩素化ポリイソブテンを経由して反応させることにより得られるポリイソブテニルコハク酸無水物から誘導されてよい。例えばエチレンジアミン、ジエチレントリアミン、トリエチレンテトラミン又はテトラエチレンペンタミンといった脂肪族ポリアミンを有する誘導体を使用することができる。
【０１３２】
ポリアルケンアミンを製造するためには、ポリアルケン成分を公知の方法でアミノ化することができる。例示的な方法は、ヒドロホルミル化によるオキソ中間体の製造と、引き続く適した窒素化合物の存在下での還元的アミノ化により進行する。
【０１３３】
前記分散剤は、ポリ（オキシアルキル）基又は一般式（ＸＶＩＩＩ）：
Ｒ20−ＮＨ−（Ｃ1〜Ｃ6−アルキレン−ＮＨ）m−Ｃ1〜Ｃ6−アルキレン  （ＸＶＩＩＩ）
［式中、
ｍは、１〜５の整数であり、
Ｒ20は、水素原子であるか、又は１〜６個の炭素原子を有する炭化水素基であり、
Ｃ1〜Ｃ6−アルキレンは、アルキル基の相応する架橋類似体を表す］
のポリアルキレンポリアミン基であってよい。前記分散剤は、１〜１０個のＣ1〜Ｃ4−アルキレンイミン基からなるポリアルキレンイミン基であってもよいし、それらが結合している窒素原子と一緒になって、置換されていてよい５員〜７員の複素環式環であってもよく、ここで、該複素環式環は１〜３個のＣ1〜Ｃ4−アルキル基で置換されていてもよく、かつ任意に、例えば酸素や窒素といった環ヘテロ原子をもう１つ有していてもよい。
【０１３４】
適したアルケニル基の例としては、２〜１８個の炭素原子を有するアルキル基の単不飽和又は多不飽和の、好ましくは単不飽和又は二不飽和の類似体が挙げられ、ここで、二重結合は該炭化水素鎖中のいずれの位置にあってもよい。
【０１３５】
Ｃ4〜Ｃ18−シクロアルキル基の例としては、シクロブチル、シクロペンチル及びシクロヘキシル、並びに、１〜３個のＣ1〜Ｃ4−アルキル基で置換されたそれらの類似体が挙げられる。Ｃ1〜Ｃ4−アルキル基は、例えば、メチル、エチル、イソプロピル、ｎ−プロピル、ｎ−ブチル、イソブチル、ｓｅｃ−ブチル又はｔｅｒｔ−ブチルから選択される。
【０１３６】
アリールアルキル基の例としては、単環式又は二環式の縮合又は非縮合の４員〜７員の、特に６員の芳香族又は複素芳香族の基、例えばフェニル基、ピリジル基、ナフチル基及びビフェニル基から誘導されたＣ1〜Ｃ18−アルキル基及びアリール基が挙げられる。
【０１３７】
上に記載した分散剤以外にさらなる分散剤が使用される場合には、この分散剤は様々な種類のものであってよい。分散剤の適した例には、ポリブテニルコハク酸アミド又はポリブテニルコハク酸イミド、ポリブテニルホスホン酸誘導体及び塩基性硫酸マグネシウム、硫酸カルシウム及び硫酸バリウム及びフェノラート、コハク酸エステル及びアルキルフェノールアミン（マンニッヒ塩基）及びそれらの組合せが挙げられる。
【０１３８】
使用される場合には、前記分散剤は様々な量で使用されてよい。前記分散剤は、前記潤滑油組成物中に、該潤滑油組成物の総質量に対して０．０１〜１５質量％、０．１〜１２質量％、０．５〜１０質量％又は１〜８質量％の量で存在してよい。また、前記分散剤は、それぞれ前記潤滑油組成物の総質量に対して１５質量％未満、１２質量％未満、１０質量％未満、５質量％未満又は１質量％未満の量で存在してもよい。
【０１３９】
前記パッケージ添加剤において、前記分散剤と前記エポキシ化合物との総質量は、該パッケージ添加剤の総質量に対して５０質量％未満、４５質量％未満、４０質量％未満、３５質量％未満又は３０質量％未満である。
【０１４０】
前記潤滑油組成物又は前記パッケージ添加剤は、さらに摩耗防止添加剤を含んでよく、該摩耗防止添加剤は場合によりリンを含む。前記摩耗防止添加剤は、硫黄含有化合物及び／又はリン含有化合物及び／又はハロゲン含有化合物、例えば硫化オレフィン及び硫化植物油、アルキル化トリフェニルホスファート、トリトリルホスファート、トリクレシルホスファート、塩素化パラフィン、アルキル及びアリールジ−及びトリスルフィド、モノ−及びジアキルホスファートのアミン塩、メチルホスホン酸のアミン塩、ジエタノールアミノメチルトリルトリアゾール、ビス（２−エチルヘキシル）アミノメチルトリルトリアゾール、２，５−ジメルカプト−１，３，４−チアジアゾールの誘導体、エチル−３−［（ジイソプロポキシホスフィノチオイル）チオ］プロピオナート、トリフェニルチオホスファート（トリフェニルホスホロチオエート）、トリス（アルキルフェニル）ホスホロチオエート及びそれらの混合物、ジフェニルモノノニルフェニルホスホロチオエート、イソブチルフェニルジフェニルホスホロチオエート、３−ヒドロキシ−１，３−チアホスフェタン３−オキシドのドデシルアミン塩、トリチオリン酸５，５，５−トリス［２−酢酸イソオクチル］、２−メルカプトベンゾチアゾールの誘導体、例えば１−［Ｎ，Ｎ−ビス（２−エチルヘキシル）アミノメチル］−２−メルカプト−１Ｈ−１，３−ベンゾチアゾール、エトキシカルボニル−５−オクチルジチオカルバマート及び／又はそれらの組合せを含みうる。
【０１４１】
ある実施形態においては、前記摩耗防止添加剤は、ジヒドロカルビルジチオリン酸塩により例示されうる。前記ジヒドロカルビルジチオリン酸塩は、以下の一般式（ＸＩＸ）：
［Ｒ21Ｏ（Ｒ22Ｏ）ＰＳ（Ｓ）］2Ｍ  （ＸＩＸ）
［式中、
Ｒ21及びＲ22は、それぞれ、独立して１〜３０個、１〜２０個、１〜１５個、１〜１０個又は１〜５個の炭素原子を有する炭化水素基であり、
Ｍは、金属原子又はアンモニア基である］
により例示されうる。例えば、Ｒ21及びＲ22は、それぞれ独立して、Ｃ1〜Ｃ20−アルキル基、Ｃ2〜Ｃ20−アルケニル基、Ｃ3〜Ｃ20−シクロアルキル基、Ｃ1〜Ｃ20−アラルキル基又はＣ3〜Ｃ20−アリール基であってよい。Ｒ21及びＲ22で示される基は、置換されていても非置換であってもよい。Ｒ21及びＲ22で示される炭化水素基は、一般式（Ｉ）におけるＲに関して上に記載したのと同一の意味を有してよい。前記金属原子は、アルミニウム、鉛、錫、マンガン、コバルト、ニッケル又は亜鉛を含む群から選択されてよい。前記アンモニウム基は、アンモニアから誘導されていてよく、また、第一級、第二級又は第三級アミンから誘導されていてもよい。前記アンモニウム基は、式Ｒ23Ｒ24Ｒ25Ｒ26Ｎ+で示すことができ、ここで、Ｒ23、Ｒ24、Ｒ25及びＲ26は、それぞれ独立して、水素原子を表すか、又は１〜１５０個の炭素原子を有する炭化水素基を表す。ある実施形態においては、Ｒ23、Ｒ24、Ｒ25及びＲ26は、それぞれ独立して、４〜３０個の炭素原子を有する炭化水素基を表しうる。Ｒ23、Ｒ24、Ｒ25及びＲ26で示される炭化水素基は、一般式（Ｉ）におけるＲと同一の意味を有してよい。ある特定の実施形態においては、前記ジヒドロカルビルジチオリン酸塩は、ジアルキルジチオリン酸亜鉛である。前記潤滑油組成物は、様々なジヒドロカルビルジチオリン酸塩の混合物を含みうる。
【０１４２】
ある特定の実施形態においては、ジヒドロカルビルジチオリン酸塩は、Ｒ21及びＲ22に関して、第一級アルキル基と第二級アルキル基との混合物を含み、ここで、該第二級アルキル基は、該ジヒドロカルビルジチオリン酸塩中のアルキル基のモル数に対して、例えば少なくとも６０モル％、少なくとも７５モル％又は少なくとも８５モル％といった主要なモル比で存在している。
【０１４３】
ある実施形態においては、前記摩耗防止添加剤は無灰系であってよい。前記摩耗防止添加剤はさらに、リン酸塩として規定されうる。他の実施形態においては、前記摩耗防止添加剤はさらに、亜リン酸塩として規定されうる。その他の実施形態においては、前記摩耗防止添加剤はさらに、ホスホロチオネートとして規定されうる。また前記摩耗防止添加剤はさらに、ホスホロジチオエートとしても定義されうる。ある実施形態においては、前記摩耗防止添加剤はさらに、ジチオホスファートとしても定義される。前記摩耗防止添加剤は、例えば第二級アミンや第三級アミンといったアミンをも含みうる。一実施形態においては、前記摩耗防止添加剤は、アルキル及び／又はジアルキルアミンを含む。摩耗防止添加剤の好適な非限定例の構造を以下に示す：
【化２９】
2016501283.tif 000030
【０１４４】
前記摩耗防止添加剤は、前記潤滑油組成物中に、それぞれ該潤滑油組成物の総質量に対して０．１〜２０質量％、０．５〜１５質量％、１〜１０質量％、０．１〜５質量％、０．１〜１質量％、０．１〜０．５質量％又は０．１〜１．５質量％の量で存在してよい。また前記摩耗防止添加剤は、それぞれ前記潤滑油組成物の総質量に対して２０質量％未満、１０質量％未満、５質量％未満、１質量％未満、０．５質量％未満又は０．１質量％未満の量で存在してもよい。前記パッケージ添加剤も該含リン摩耗防止添加剤をそれぞれ該パッケージ添加剤の総質量に対して０．１〜２０質量％、０．５〜１５質量％、１〜１０質量％、０．１〜５質量％、０．１〜１質量％、０．１〜０．５質量％又は０．１〜１．５質量％の量で含んでよい。
【０１４５】
前記パッケージ添加剤は、前記摩耗防止添加剤及び前記エポキシ化合物からなっていてもよいし、実質的に前記摩耗防止添加剤及び前記エポキシ化合物からなっていてもよい。前記潤滑油組成物が、前記エポキシ化合物の機能も性能も損なうことのない１種以上の添加剤の他に、前記エポキシ化合物及び前記摩耗防止添加剤からなっていてもよいし、実質的に前記エポキシ化合物及び前記摩耗防止添加剤からなっていてもよいことも考えうる。さらに、前記パッケージ添加剤が、前記エポキシ化合物の機能も性能も損なうことのない１種以上の添加剤の他に、前記エポキシ化合物、アミン化合物及び前記摩耗防止添加剤からなっていてもよいし、実質的に前記エポキシ化合物、アミン化合物及び前記摩耗防止添加剤からなっていてもよいことも考えうる。
【０１４６】
前記潤滑油組成物が、前記基油及び前記エポキシ化合物；前記基油、前記エポキシ化合物及び前記アミン化合物；又は前記基油、前記エポキシ化合物及び前記摩耗防止添加剤、又は前記基油、前記アミン化合物、前記エポキシ化合物及び前記摩耗防止添加剤からなるか又は実質的にこれらからなる様々な実施形態において、前記潤滑油組成物は、酸、アミン硬化剤、酸無水物、トリアゾール及び酸化物を含まないか、又はこれらを０．０１質量％未満、０．００１質量％未満又は０．０００１質量％未満含む。
【０１４７】
前記潤滑油組成物又は前記パッケージ添加剤はさらに、該潤滑油組成物の様々な化学的及び／又は物理的特性を向上させるために１種以上の添加剤を含みうる。こうした添加剤は、前記エポキシ化合物に加えて、前記エポキシ化合物及び前記アミン化合物の組合せに加えて、又は前記アミン化合物、前記エポキシ化合物及び前記摩耗防止添加剤と組み合せて存在しうる。１種以上の前記添加剤の具体例としては、酸化防止剤、金属不活性剤（又は不動態化剤）、さび止め剤、粘度指数向上剤、流動点降下剤、分散剤、清浄剤及び摩擦低減添加剤が挙げられる。前記添加剤のそれぞれは、単独でも組み合わせても使用可能である。使用される場合には、１種以上の前記添加剤は種々の量で使用されてよい。特定の用途に向けた特定の性能目標を達成するため、前記潤滑油組成物は、複数の補助成分を添加して調製されうる。例えば、前記潤滑油組成物は、さび止め及び酸化防止潤滑油配合物、油圧作動潤滑油配合物、タービン用潤滑油及び内燃機関用潤滑油配合物であってよい。従って、以下に論じる通りの目的を達成するために前記基油を配合しうることが考えうる。
【０１４８】
使用される場合には、前記酸化防止剤は様々な種類のものであってよい。好適な酸化防止剤としては、アルキル化モノフェノール、例えば２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−メチルフェノール、２−ｔｅｒｔ−ブチル−４，６−ジメチルフェノール、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−エチルフェノール、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ｎ−ブチルフェノール、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−イソブチルフェノール、２，６−ジシクロペンチル−４−メチルフェノール、２−（α−メチルシクロヘキシル）−４，６−ジメチルフェノール、２，６−ジオクタデシル−４−メチルフェノール、２，４，６−トリシクロヘキシルフェノール、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−メトキシメチルフェノール、２，６−ジ−ノニル−４−メチルフェノール、２，４−ジメチル−６（１'−メチルウンデカ−１'−イル）フェノール、２，４−ジメチル−６−（１'−メチルヘプタデカ−１'−イル）フェノール、２，４−ジメチル−６−（１'−メチルトリデカ−１'−イル）フェノール及びそれらの組合せが挙げられる。
【０１４９】
好適な酸化防止剤のさらなる例としては、アルキルチオメチルフェノール、例えば２，４−ジオクチルチオメチル−６−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール、２，４−ジオクチルチオメチル−６−メチルフェノール、２，４−ジオクチルチオメチル−６−エチルフェノール、２，６−ジドデシルチオメチル−４−ノニルフェノール及びそれらの組合せが挙げられる。ヒドロキノン及びアルキル化ヒドロキノン、例えば２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−メトキシフェノール、２，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルヒドロキノン、２，５−ジ−ｔｅｒｔ−アミルヒドロキノン、２，６−ジフェニル−４−オクタデシルオキシフェノール、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルヒドロキノン、２，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシアニソール、３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシアニソール、３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニルステアラート、ビス−（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）アジパート及びそれらの組合せも使用可能である。
【０１５０】
さらに、ヒドロキシル化チオジフェニルエーテル、例えば２，２'−チオビス（６−ｔｅｒｔ−ブチル−４−メチルフェノール）、２，２'−チオビス（４−オクチルフェノール）、４，４'−チオビス（６−ｔｅｒｔ−ブチル−３−メチルフェノール）、４，４'−チオビス（６−ｔｅｒｔ−ブチル−２−メチルフェノール）、４，４'−チオビス−（３，６−ジ−ｓｅｃ−アミルフェノール）、４，４'−ビス−（２，６−ジメチル−４−ヒドロキシフェニル）ジスルフィド及びそれらの組合せも使用可能である。
【０１５１】
アルキリデンビスフェノール、例えば２，２'−メチレンビス（６−ｔｅｒｔ−ブチル−４−メチルフェノール）、２，２'−メチレンビス（６−ｔｅｒｔ−ブチル−４−エチルフェノール）、２，２'−メチレンビス［４−メチル−６−（α−メチルシクロヘキシル）フェノール］、２，２'−メチレンビス（４−メチル−６−シクロヘキシルフェノール）、２，２'−メチレンビス（６−ノニル−４−メチルフェノール）、２，２'−メチレンビス（４，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）、２，２'−エチリデンビス（４，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）、２，２'−エチリデンビス（６−ｔｅｒｔ−ブチル−４−イソブチルフェノール）、２，２'−メチレンビス［６−（α−メチルベンジル）−４−ノニルフェノール］、２，２'−メチレンビス［６−（α，α−ジメチルベンジル）−４−ノニルフェノール］、４，４'−メチレンビス（２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）、４，４'−メチレンビス（６−ｔｅｒｔ−ブチル−２−メチルフェノール），１，１−ビス（５−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシ−２−メチルフェニル）ブタン、２，６−ビス（３−ｔｅｒｔ−ブチル−５−メチル−２−ヒドロキシベンジル）−４−メチルフェノール、１，１，３−トリス（５−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシ−２−メチルフェニル）ブタン、１，１−ビス（５−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシ−２−メチルフェニル）−３−ｎ−ドデシルメルカプトブタン、エチレングリコールビス［３，３−ビス（３'−ｔｅｒｔ−ブチル−４'−ヒドロキシフェニル）ブチラート］、ビス（３−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシ−５−メチルフェニル）ジシクロペンタジエン、ビス［２−（３'−ｔｅｒｔ−ブチル−２'−ヒドロキシ−５'−メチルベンジル）−６−ｔｅｒｔ−ブチル−４−メチルフェニル］テレフタラート、１，１−ビス−（３，５−ジメチル−２−ヒドロキシフェニル）ブタン、２，２−ビス−（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロパン、２，２−ビス−（５−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシ−２−メチルフェニル）−４−ｎ−ドデシルメルカプトブタン、１，１，５，５−テトラ−（５−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシ−２−メチルフェニル）ペンタン及びそれらの組合せを、前記潤滑油組成物において酸化防止剤として使用できることも考えうる。
【０１５２】
Ｏ−、Ｎ−及びＳ−ベンジル化合物、例えば３，５，３'，５'−テトラ−ｔｅｒｔ−ブチル−４，４'−ジヒドロキシジベンジルエーテル、オクタデシル−４−ヒドロキシ−３，５−ジメチルベンジルメルカプトアセタート、トリス−（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジル）アミン、ビス（４−ｔｅｒｔ−ブチル−３−ヒドロキシ−２，６−ジメチルベンジル）ジチオールテレフタラート、ビス（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジル）スルフィド、イソオクチル−３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジルメルカプトアセタート及びそれらの組合せも使用可能である。
【０１５３】
ヒドロキシベンジル化マロナート、例えばジオクタデシル−２，２−ビス−（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−２−ヒドロキシベンジル）−マロナート、ジ−オクタデシル−２−（３−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシ−５−メチルベンジル）−マロナート、ジ−ドデシルメルカプトエチル−２，２−ビス−（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジル）マロナート、ビス［４−（１，１，３，３−テトラメチルブチル）フェニル］−２，２−ビス（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジル）マロナート及びそれらの組合せも、酸化防止剤としての使用に好適である。
【０１５４】
トリアジン化合物、例えば２，４−ビス（オクチルメルカプト）−６−（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシアニリノ）−１，３，５−トリアジン、２−オクチルメルカプト−４，６−ビス（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシアニリノ）−１，３，５−トリアジン、２−オクチルメルカプト−４，６−ビス（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェノキシ）−１，３，５−トリアジン、２，４，６−トリス（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェノキシ）−１，２，３−トリアジン、１，３，５−トリス（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジル）イソシアヌラート、１，３，５−トリス（４−ｔｅｒｔ−ブチル−３−ヒドロキシ−２，６−ジメチルベンジル）−２，４，６−トリス（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニルエチル）−１，３，５−トリアジン、１，３，５−トリス（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジルプロピオニル）−ヘキサヒドロ−１，３，５−トリアジン、１，３，５−トリス−（３，５−ジシクロヘキシル−４−ヒドロキシベンジル）−イソシアヌラート及びそれらの組合せも使用可能である。
【０１５５】
酸化防止剤のさらなる例としては、芳香族ヒドロキシベンジル化合物、例えば１，３，５−トリス−（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジル）−２，４，６−トリメチルベンゼン、１，４−ビス（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジル）−２，３，５，６−テトラメチルベンゼン、２，４，６−トリス（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジル）フェノール及びそれらの組合せが挙げられる。ベンジルホスホナート、例えばジメチル−２，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジルホスホナート、ジエチル−３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジルホスホナート、ジオクタデシル−３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジルホスホナート、ジオクタデシル−５−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシ３−メチルベンジルホスホナート、３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジルホスホン酸のモノエチルエステルのカルシウム塩及びそれらの組合せも使用可能である。さらに、アシルアミノフェノール、例えば４−ヒドロキシラウルアニリド、４−ヒドロキシステアルアニリド及びオクチルＮ−（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）カルバメートも使用可能である。
【０１５６】
［３−（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）］プロピオン酸と、例えばメタノール、エタノール、オクタデカノール、１，６−ヘキサンジオール、１，９−ノナンジオール、エチレングリコール、１，２−プロパンジオール、ネオペンチルグリコール、チオジエチレングリコール、ジエチレングリコール、トリエチレングリコール、ペンタエリトリトール、トリス（ヒドロキシエチル）イソシアヌラート、Ｎ，Ｎ'−ビス（ヒドロキシエチル）オキサミド、３−チアウンデカノール、３−チアペンタデカノール、トリメチルヘキサンジオール、トリメチロールプロパン、４−ヒドロキシメチル−１−ホスファ−２，６，７−トリオキサビシクロ［２．２．２］オクタンやそれらの組合せといった一価又は多価アルコールとのエステルも使用可能である。さらに、β−（５−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシ−３−メチルフェニル）−プロピオン酸と、例えばメタノール、エタノール、オクタデカノール、１，６−ヘキサンジオール、１，９−ノナンジオール、エチレングリコール、１，２−プロパンジオール、ネオペンチルグリコール、チオジエチレングリコール、ジエチレングリコール、トリエチレングリコール、ペンタエリトリトール、トリス（ヒドロキシエチル）イソシアヌラート、Ｎ，Ｎ'−ビス（ヒドロキシエチル）オキサミド、３−チアウンデカノール、３−チアペンタデカノール、トリメチルヘキサンジオール、トリメチロールプロパン、４−ヒドロキシメチル−１−ホスファ−２，６，７−トリオキサビシクロ［２．２．２］オクタンやそれらの組合せといった一価又は多価アルコールとのエステルが使用可能であることも考えられる。
【０１５７】
好適な酸化防止剤のさらなる例としては、窒素を含むもの、例えばβ−（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオン酸のアミド、例えばＮ，Ｎ'−ビス（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニルプロピオニル）ヘキサメチレンジアミン、Ν，Ν'−ビス（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル−プロピオニル）トリメチレンジアミン、Ｎ，Ｎ'−ビス（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニルプロピオニル）ヒドラジンが挙げられる。酸化防止剤の他の好適な例としては、アミン系酸化防止剤、例えばＮ，Ｎ'−ジイソプロピル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ，Ｎ'−ジ−ｓｅｃ−ブチル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ，Ｎ'−ビス（１，４−ジメチルペンチル）−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ，Ｎ'−ビス（１−エチル−３−メチルペンチル）−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ，Ｎ'−ビス（１−メチルヘプチル）−ｐ−フェニレンジアミン、Ν，Ν'−ジシクロヘキシル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ，Ｎ'−ジフェニル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ，Ｎ'−ビス（２−ナフチル）−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ−イソプロピル−Ｎ'−フェニル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ−（１，３−ジメチル−ブチル）−Ｎ'−フェニル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ−（１−メチルヘプチル）−Ｎ'−フェニル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ−シクロヘキシル−Ｎ'−フェニル−ｐ−フェニレンジアミン、４−（ｐ−トルエンスルファモイル）ジフェニルアミン、Ｎ，Ｎ'−ジメチル−Ｎ，Ｎ'−ジ−ｓｅｃ−ブチル−ｐ−フェニレンジアミン、ジフェニルアミン、Ｎ−アリルジフェニルアミン、４−イソプロポキシジフェニルアミン、Ｎ−フェニル−１−ナフチルアミン、Ｎ−フェニル−２−ナフチルアミン、オクチル化ジフェニルアミン、例えばｐ，ｐ'−ジ−ｔｅｒｔ−オクチルジフェニルアミン、４−ｎ−ブチルアミノフェノール、４−ブチリルアミノフェノール、４−ノナノイルアミノフェノール、４−ドデカノイルアミノフェノール、４−オクタデカノイルアミノフェノール、ビス（４−メトキシフェニル）アミン、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ジメチルアミノメチルフェノール、２，４'−ジアミノジフェニルメタン、４，４'−ジアミノジフェニルメタン、Ｎ，Ｎ，Ｎ'，Ｎ'−テトラメチル−４，４'−ジアミノジフェニルメタン、１，２−ビス［（２−メチル−フェニル）アミノ］エタン、１，２−ビス（フェニルアミノ）プロパン、（ｏ−トリル）ビグアニド、ビス［４−（１'，３'−ジメチルブチル）フェニル］アミン、ｔｅｒｔ−オクチル化Ｎ−フェニル−１−ナフチルアミン、モノ−及びジアルキル化ｔｅｒｔ−ブチル／ｔｅｒｔ−オクチルジフェニルアミンの混合物、モノ−及びジアルキル化イソプロピル／イソヘキシルジフェニルアミンの混合物、モノ−及びジアルキル化ｔｅｒｔ−ブチルジフェニルアミンの混合物、２，３−ジヒドロ−３，３−ジメチル−４Ｈ−１，４−ベンゾチアジン、フェノチアジン、Ｎ−アリルフェノチアジン、Ｎ，Ｎ，Ｎ'，Ｎ'−テトラフェニル−１，４−ジアミノブト−２−エン及びそれらの組合せが挙げられる。
【０１５８】
好適な酸化防止剤のさらなる例としては、脂肪族又は芳香族の亜リン酸エステル、チオジプロピオン酸エステル、チオ二酢酸エステル、ジチオカルバミン酸塩、ジチオリン酸塩、２，２，１２，１２−テトラメチル−５，９−ジヒドロキシ−３，７，１−トリチアトリデカン及び２，２，１５，１５−テトラメチル−５，１２−ジヒドロキシ−３，７，１０，１４−テトラチアヘキサデカン及びそれらの組合せが挙げられる。さらに、硫化脂肪酸エステル、硫化脂肪及び硫化オレフィン及びそれらの組合せが使用可能である。
【０１５９】
使用される場合には、前記酸化防止剤は様々な量で使用可能である。前記酸化防止剤は、前記潤滑油組成物中に、該潤滑油組成物の総質量に対して０．０１〜５質量％、０．１〜３質量％又は０．５〜２質量％の量で存在してよい。また前記酸化防止剤は、前記潤滑油組成物の総質量に対して５質量％未満、３質量％未満又は２質量％未満の量で存在してもよい。
【０１６０】
使用される場合には、前記金属不活性剤は様々な種類のものであってよい。好適な金属不活性剤としては、ベンゾトリアゾール及びその誘導体、例えば４−又は５−アルキルベンゾトリアゾール（例えばトルトリアゾール）及びその誘導体、４，５，６，７−テトラヒドロベンゾトリアゾール及び５，５'−メチレンビスベンゾトリアゾール；ベンゾトリアゾール又はトルトリアゾールのマンニッヒ塩基、例えば１−［ビス（２−エチルヘキシル）アミノメチル）トルトリアゾール及び１−［ビス（２−エチルヘキシル）アミノメチル）ベンゾトリアゾール；及びアルコキシアルキルベンゾトリアゾール、例えば１−（ノニルオキシメチル）ベンゾトリアゾール、１−（１−ブトキシエチル）ベンゾトリアゾール及び１−（１−シクロヘキシルオキシブチル）トルトリアゾール及びそれらの組合せが挙げられる。
【０１６１】
好適な金属不活性剤のさらなる例としては、１，２，４−トリアゾール及びその誘導体、及び１，２，４−トリアゾールのマンニッヒ塩基、例えば１−［ビス（２−エチルヘキシル）アミノメチル−１，２，４−トリアゾール；アルコキシアルキル−１，２，４−トリアゾール、例えば１−（１−ブトキシエチル）−１，２，４−トリアゾール；及びアシル化３−アミノ１，２，４−トリアゾール、イミダゾール誘導体、例えば４，４'−メチレンビス（２−ウンデシル−５−メチルイミダゾール）及びビス［（Ｎ−メチル）イミダゾール−２−イル］カルビノールオクチルエーテル及びそれらの組合せが挙げられる。好適な金属不活性剤のさらなる例としては、含硫黄複素環式化合物、例えば２−メルカプトベンゾチアゾール、２，５−ジメルカプト−１，３，４−チアジアゾール及びその誘導体；及び３，５−ビス［ジ（２−エチルヘキシル）アミノメチル］−１，３，４−チアジアゾリン−２−オン及びそれらの組合せが挙げられる。前記金属不活性剤のさらなる例としては、アミノ化合物、例えばサリチリデンプロピレンジアミン、サリチルアミノグアニジン及びその塩、並びにそれらの組合せが挙げられる。
【０１６２】
使用される場合には、前記金属不活性剤は様々な量で使用可能である。前記金属不活性剤は、前記潤滑油組成物中に、該潤滑油組成物の総質量に対して０．０１〜０．１質量％、０．０５〜０．０１質量％又は０．０７〜０．１質量％の量で存在してよい。また前記金属不活性剤は、前記潤滑油組成物の総質量に対して１．０質量％未満、０．７質量％未満又は０．５質量％未満の量で存在してもよい。
【０１６３】
使用される場合には、前記さび止め剤及び／又は摩擦調整剤は様々な種類のものであってよい。さび止め剤及び／又は摩擦調整剤の好適な例には、有機酸、それらのエステル、金属塩、例えばアルキル−及びアルケニルコハク酸、及び該酸とアルコール、ジオール又はヒドロキシカルボン酸との部分エステル、アルキル−及びアルケニルコハク酸、４−ノニルフェノキシ酢酸、アルコキシ−及びアルコキシエトキシカルボン酸、例えばドデシルオキシ酢酸、ドデシルオキシ（エトキシ）酢酸の部分アミド、さらにはＮ−オレオイルザルコシン、ソルビタンモノオレエート、ナフテン酸鉛、アルケニルコハク酸無水物、例えば、ドデセニルコハク酸無水物、２−カルボキシメチル−１−ドデシル−３−メチルグリセロール及びそれらの組合せが挙げられる。さらなる例としては、例えば置換イミダゾリン及びオキサゾリン、並びに２−ヘプタデセニル−１−（２−ヒドロキシエチル）イミダゾリン、含リン化合物、例えばリン酸部分エステル又はホスホン酸部分エステルのアミン塩、含モリブデン化合物、例えばジチオカルバミン酸モリブデン及び他の硫黄及びリンを含む誘導体、含硫黄化合物、例えばジノニルナフタレンスルホン酸バリウム、石油スルホン酸カルシウム、アルキルチオ置換脂肪族カルボン酸、脂肪族２−スルホカルボン酸のエステル及びそれらの塩、グリセロール誘導体、例えばグリセロールモノオレエート、１−（アルキルフェノキシ）−３−（２−ヒドロキシエチル）グリセロール、１−（アルキルフェノキシ）−３−（２，３−ジヒドロキシプロピル）グリセロール及び２−カルボキシアルキル−１，３−ジアルキルグリセロール及びそれらの組合せが挙げられる。
【０１６４】
使用される場合には、前記さび止め剤及び／又は摩擦調整剤は様々な量で使用可能である。前記さび止め剤及び／又は摩擦調整剤は、前記潤滑油組成物中に、該潤滑油組成物の総質量に対して０．０１〜０．１質量％、０．０５〜０．１質量％又は０．０７〜０．１質量％の量で存在してよい。また前記さび止め剤及び／又は摩擦調整剤は、前記潤滑油組成物の総質量に対して１質量％未満、０．７質量％未満又は０．５質量％未満の量で存在してもよい。
【０１６５】
使用される場合には、前記粘度指数向上剤は様々な種類のものであってよい。粘度指数向上剤の好適な例としては、ポリアクリラート、ポリメタクリラート、ビニルピロリドン／メタクリラートコポリマー、ポリビニルピロリドン、ポリブテン、オレフィンコポリマー、スチレン／アクリラートコポリマー及びポリエーテル、並びにそれらの組合せが挙げられる。
【０１６６】
使用される場合には、前記粘度指数向上剤は様々な量で使用可能である。前記粘度指数向上剤は、前記潤滑油組成物中に、該潤滑油組成物の総質量に対して０．０１〜２０質量％、１〜１５質量％又は１〜１０質量％の量で存在してよい。また前記粘度指数向上剤は、前記潤滑油組成物の総質量に対して１０質量％未満、８質量％未満又は５質量％未満の量で存在してもよい。
【０１６７】
使用される場合には、前記流動点降下剤は様々な種類のものであってよい。流動点降下剤の好適な例としては、ポリメタクリラート及びアルキル化ナフタレン誘導体、並びにそれらの組合せが挙げられる。
【０１６８】
使用される場合には、前記流動点降下剤は様々な量で使用可能である。前記流動点降下剤は、前記潤滑油組成物中に、それぞれ該潤滑油組成物の総質量に対して０．０１〜０．１質量％、０．０５〜０．１質量％又は０．０７〜０．１質量％の量で存在してよい。また前記流動点降下剤は、前記潤滑油組成物の総質量に対して１．０質量％未満、０．７質量％未満又は０．５質量％未満の量で存在してもよい。
【０１６９】
使用される場合には、前記清浄剤は様々な種類のものであってよい。清浄剤の好適な例としては、過塩基性又は中性の金属スルホナート、フェネート及びサリシレート、並びにそれらの組合せが挙げられる。
【０１７０】
使用される場合には、前記清浄剤は様々な量で使用可能である。前記清浄剤は、前記潤滑油組成物中に、該潤滑油組成物の総質量に対して０．０１〜５質量％、０．１〜４質量％、０．５〜３質量％又は１〜３質量％の量で存在してよい。また前記清浄剤は、前記潤滑油組成物の総質量に対して５質量％未満、４質量％未満、３質量％未満、２質量％未満又は１質量％未満の量で存在してもよい。
【０１７１】
使用のために提供されかつ本発明により使用される好ましい潤滑油組成物には、ＣＥＣ  Ｌ−３９−Ｔ９６シール適合性試験に合格するものが含まれる。このＣＥＣ  Ｌ−３９−Ｔ９６試験は、フルオロポリマーの試験体を潤滑油組成物中で１５０℃で保持することを含む。その後、該シール試験体を取り除いて乾燥させ、該シール試験体の特性を評価して、該潤滑油組成物中で加熱しなかったシール試験体と比較する。前記特性におけるパーセンテージの変化を分析することで、前記フルオロポリマーシールと前記潤滑油組成物との適合性を定量化する。前記エポキシ化合物を前記潤滑油組成物へ配合することで、該潤滑油組成物が前記シールを劣化させる傾向が、該エポキシ化合物を含まない潤滑油組成物に対して低下する。
【０１７２】
合格／不合格の判定基準には、プレエージングなしに新油中に７日間浸漬した後のある特定の特性値の最大変量が含まれる。それぞれの特性値の最大変量は、使用されるエラストマーの種類、使用されるエンジンの種類及び後処理デバイスを使用するか否かに依存する。
【０１７３】
浸漬の前及び後に測定される特性値には、硬さＤＩＤＣ（ポイント）；引張強度（％）；破断伸び（％）；体積変化（％）が含まれる。ヘビーデューティーディーゼルエンジンに関して、合格／不合格の判定基準を以下の第１表に示す：
【表１】
2016501283.tif 000031
【０１７４】
前記試験において、従来の潤滑油組成物は、曝露された試験体の硬さが−１％〜＋５％の変化を示し、引張強度が（試験していない試験体と比較した場合に）−５０％〜＋１０％の変化を示し、破断伸びが（試験していない試験体と比較した場合に）−６０％〜＋１０％の変化を示し、かつ体積変化が（試験していない試験体と比較した場合に）−１％〜＋５％の変化を示す場合に、該試験に合格する。
【０１７５】
潤滑油組成物をヘビーデューティーディーゼルエンジンに関してＣＥＣ  Ｌ−３９−Ｔ９６に従って試験する場合、硬さの変化は−１％〜５％、−０．５％〜５％、−０．１％〜５％、０．５％〜５％又は１％〜５％の範囲であってよく、引張強度の変化は、−５０％〜１０％、−４５％〜１０％、−４０％〜１０％又は−３５％〜１０％の範囲であってよく、破断伸びの変化は−６０％〜１０％、−５５％〜１０％、−５０％〜１０％又は−４５％〜１０％の範囲であってよく、体積変化は−１％〜５％、−０．７５％〜５％、−０．５％〜５％、−０．１％〜５％又は０％〜５％の範囲であってよい。
【０１７６】
前記エポキシ化合物が前記潤滑油組成物において使用された場合には、得られる潤滑油組成物は、ヘビーデューティーディーゼルエンジンに関してＣＥＣ  Ｌ−３９−Ｔ９６に従って試験した場合に、該潤滑油組成物中に浸されたフルオロポリマーシールが１０％未満、１５％未満、２０％未満、２５％未満、３０％未満、３５％未満、４０％未満、４５％未満、５０％未満、５５％未満又は６０％未満の引張強度の変化を示すようなフルオロポリマーシール適合性を示す。同様に、前記エポキシ化合物が前記潤滑油組成物において使用された場合には、得られる潤滑油組成物は、ヘビーデューティーディーゼルエンジンに関してＣＥＣ  Ｌ−３９−Ｔ９６に従って試験した場合に、フルオロポリマーが２０％未満、２５％未満、３０％未満、３５％未満、４０％未満、４５％未満、５０％未満、５５％未満又は６０％未満の破断伸びの変化を示すようなフルオロポリマーシール適合性を示す。
【０１７７】
上に記載した化合物の中には前記潤滑油組成物において相互作用しうるものがあるため、最終的な形態での該潤滑油組成物の成分は、最初に添加した、又は一緒に組み合わせた成分とは異なる場合がある。それにより形成される生成物（本発明の潤滑油組成物がその用途で使用される際に生じる生成物を含む）のうち幾つかは、書き表すのが容易でないか若しくは不可能である。しかしながら、そのような変更形態、反応生成物及び本発明の潤滑油組成物がその用途で使用される際に生じる生成物はいずれも明確に意図されるものであり、これをもって本明細書に包含されるものとする。本発明の様々な実施形態には、上記の通り、１種以上の変更形態、反応生成物及び前記潤滑油組成物の使用により生じる生成物が包含される。
【０１７８】
本発明は、系の潤滑方法を提供する。前記方法は、前記系と上記潤滑油組成物との接触を含む。前記系はさらに内燃機関を含みうる。また前記系はさらに、全ての燃焼機関や潤滑油組成物を使用する用途を含みうる。前記系は、少なくとも１つのフルオロポリマーシールを含む。
【０１７９】
前記方法は、内燃機関のクランクケースへの前記潤滑油組成物の供給、該内燃機関の燃焼室中への燃料の供給及び内燃機関中での燃料の燃焼を含む。
【０１８０】
前記フルオロポリマーシールは、フルオロエラストマーを含みうる。前記フルオロエラストマーは、例えばＦＫＭのＡＳＴＭ  Ｄ１４１８及びＩＳＯ  １６２９規格により分類されうる。前記フルオロエラストマーには、ヘキサフルオロプロピレン（ＨＦＰ）とフッ化ビニリデン（ＶＤＦ若しくはＶＦ２）とのコポリマー、テトラフルオロエチレン（ＴＦＥ）とフッ化ビニリデンとヘキサフルオロプロピレンとのターポリマー、ペルフルオロメチルビニルエーテル（ＰＭＶＥ）、ＴＦＥとプロピレンとのコポリマー、及び、ＴＦＥとＰＭＶＥとエチレンとのコポリマーが含まれうる。フッ素含有率は、前記フルオロポリマーシールの総質量に対して例えば６６〜７０質量％である。ＦＫＭとは、フルオロ−及びペルフルオロアルキル−又はペルフルオロアルコキシ置換基をポリマー鎖上に有するポリメチレンタイプのフッ素ゴムである。
【０１８１】
さらに本発明は、前記潤滑油組成物の形成方法を提供する。前記方法は、前記基油と前記エポキシ化合物と、任意に前記アミン化合物及び／又は前記摩耗防止添加剤を組み合わせることを含む。前記エポキシ化合物は、前記基油に、都合のよいいずれの方法で配合されてもよい。このように、前記エポキシ化合物を前記基油中に所望の濃度レベルで分散又は溶解させることで、該エポキシ化合物を該基油に直接添加することができる。また、前記エポキシ化合物が所望の濃度レベルで供給されるまで撹拌しながら、該エポキシ化合物に前記基油を直接添加することもできる。そのようなブレンディングは、例えば３０℃、２５℃、２０℃、１５℃、１０℃又は５℃といった周囲温度又は低温で行われてよい。
【実施例】
【０１８２】
これに限定されるものではないが、以下の実施例においては、各成分を均質性が得られるまで一緒にブレンドすることにより例示的な潤滑油組成物を調製した。分散剤、清浄剤、アミン系酸化防止剤、フェノール系酸化防止剤、消泡剤、基油、流動点降下剤及び粘度調整剤を含む、部分的に配合された潤滑油組成物を調製した。この、市販のクランクケース用潤滑油の典型物である潤滑油組成物を「参照潤滑油」と表し、ＴＢＮやシール適合性に対するエポキシ化合物の作用を実証するための基準として用いる。
【０１８３】
前記参照潤滑油を様々なエポキシ化合物と組み合わせることで、ＴＢＮやシール適合性に対するエポキシ化合物の作用を実証した。他の成分を、エポキシ化合物と組み合わせた参照潤滑油と組み合わせることで、ＴＢＮやシール適合性に関するエポキシ化合物とこれらの他の成分との相乗作用を実証した。
【０１８４】
実施例５〜１０、１５及び３１〜３４で用いるエポキシ化合物は、３，４−エポキシシクロヘキシルメチル−３，４−エポキシシクロヘキサンカルボキシラートである。実施例１６で用いるエポキシ化合物は、１，４−ブタンジオールジグリシジルエーテルである。実施例１７で用いるエポキシ化合物は、１，２，７，８−ジエポキシオクタンである。実施例１８及び２２で用いるエポキシ化合物は、グリシドールである。実施例１９及び２３で用いるエポキシ化合物は、Ｎ−ｔｅｒｔ−ブチル−２，３−エポキシプロピオンアミドである。実施例２０及び２４で用いるエポキシ化合物は、Ｎ−イソプロピル−２，３−エポキシプロピオンアミドである。実施例２１及び２５で用いるエポキシ化合物は、ｎ−ブチル−２，３−エポキシプロピオナートである。
【０１８５】
実施例８、９、１１、２２〜２５、２７及び３１で使用するアミン化合物は、（２，２，６，６−テトラメチル−４−ピペリジル）ドデカノアートである。実施例１２、２８及び３２で使用するアミン化合物は、（１，２，２，６，６−ペンタメチル−４−ピペリジル）ドデカノアートである。実施例１３、２９及び３３で使用するアミン化合物は、１−ドデシルアミンである。実施例１４、３０及び３４で使用するアミン化合物は、Infineum C9232（950 MW PIPSA-PAM 分散剤）である。
【０１８６】
実施例２、５及び８で使用する摩耗防止添加剤は、Infineum C9417（混合型第一級／第二級ジヒドロカルビルジチオリン酸塩）である。実施例３、６及び１５〜３４で使用する摩耗防止添加剤は、HiTEC 7169（第二級ジチオジヒドロカルビルリン酸塩）である。実施例４、７及び９で使用する摩耗防止添加剤は、ELCO 108（第一級ジチオジヒドロカルビル二リン酸塩）である。
【０１８７】
各実施例についての前記参照潤滑油及び全ての付加的な成分のそれぞれの量を、以下の第２表〜第７表に示す：
【表２】
2016501283.tif 000032
【０１８８】
【表３】
2016501283.tif 000033
【０１８９】
【表４】
2016501283.tif 000034
【０１９０】
【表５】
2016501283.tif 000035
【０１９１】
前記例示的な潤滑油組成物のＴＢＮを、ＡＳＴＭ  Ｄ２８９６及びＡＳＴＭ  Ｄ４７３９に従って試験した。これらの試験法は、得られる潤滑油組成物の色やその他の特性に関係なく、酸化やその他の運転条件下での使用の間に該潤滑油組成物において生じる相対変化を示すのに用いることができる。
【０１９２】
前記例示的な潤滑油組成物のシール適合性を、工業規格ＣＥＣ  Ｌ−３９−Ｔ９６シール適合性試験に従って試験した。前記ＣＥＣ−Ｌ−３９−Ｔ９６シール適合性試験は、シール又はガスケットを前記潤滑油組成物に浸し、該潤滑油組成物を該潤滑油組成物中に含まれるシールと一緒に高温に加熱し、この高められた温度をある期間にわたって保持することにより行われる。その後、前記シールを取り除いて乾燥させ、該シールの機械的特性を評価して、前記潤滑油組成物中での加熱を行わなかったシール試験体と比較する。前記特性におけるパーセンテージの変化を分析することで、前記シールと前記潤滑油組成物との適合性を評価する。
【０１９３】
ＴＢＮ及びシール適合性の試験の結果を、以下の第８表〜第１３表に示す：
【表６】
2016501283.tif 000036
【０１９４】
【表７】
2016501283.tif 000037
【０１９５】
【表８】
2016501283.tif 000038
【０１９６】
これらの実施例は、前記エポキシ化合物により前記潤滑油組成物のＴＢＮ及びシール適合性が向上することを実証している。例えば、これらの実施例は、前記潤滑油組成物のＴＢＮに影響を及ぼすことや顕著な影響を及ぼすことが通常は予想されないような成分と組み合わせた場合であっても、ＡＳＴＭ  Ｄ４７３９及び／又はＡＳＴＭ  Ｄ２８９６により、前記エポキシ化合物を含む潤滑油組成物がＴＢＮの向上を示すことを実証している。さらにこれらの実施例は、前記潤滑油組成物のシール適合性に著しく不利な影響を及ぼすことが通常予想される成分と組み合わせた場合であっても、前記エポキシ化合物を含む潤滑油組成物が、体積変化、硬さのポイント数、引張強度及び／又は破断伸びの点で、シール適合性の向上を示すことを実証している。総括すると、前記エポキシ化合物を含む潤滑油組成物は、前記エポキシ化合物を含まない潤滑油組成物と比較した場合に優れた結果を示す。
【０１９７】
当然のことながら、付属の特許請求の範囲は、発明の詳細な説明に記載された、明示された特定の化合物や組成物、方法に限定されるものではなく、これらの化合物や組成物、方法は、付属の特許請求の範囲に包含される個々の実施形態によって異なりうる。当然のことながら、様々な実施形態の特定の特徴や態様を記載するために本明細書において採用されたいずれのマーカッシュ群に関しても、異なる、特別な及び／又は予期せぬ結果が、他の全てのマーカッシュ選択肢とは独立して、それぞれのマーカッシュ群の各選択肢により得られる。マーカッシュ群の各選択肢は個々に及び／又は組み合わせて採用されてよく、かつ付属の特許請求の範囲内での特定の実施形態を充分にサポートしうる。
【０１９８】
また当然のことながら、本発明の様々な実施形態を記載するに当たって採用されたいずれの範囲や部分範囲も、個々に、また組み合わせて付属の特許請求の範囲に包含されるのであって、本明細書中に整数値及び／又は小数値が明示されていない場合であっても、そのような値を含む範囲全体が記載されかつ意図されているものと理解されるべきである。当業者は、列挙された範囲や部分範囲が本発明の様々な実施形態を十分に説明しかつ可能にすることを容易に理解でき、かつ、このような範囲や部分範囲はさらに、その半分、三分の一、四分の一、五分の一などに画定されることができる。一例として、「０．１〜０．９」という範囲はさらに、下方三分の一、すなわち０．１〜０．３、中央の三分の一、すなわち０．４〜０．６、そして上方三分の一、すなわち０．７〜０．９に画定されることができ、これらは個々に、また組み合わせて付属の特許請求の範囲に包含され、かつ個々に及び／又は組み合わせて採用されてよく、かつ付属の特許請求の範囲内での特定の実施形態を充分にサポートしうる。
【０１９９】
加えて、例えば「少なくとも」、「〜を上回る」、「未満」、「以下」などといった、範囲を規定又は変更する文言に関して、そのような文言は部分範囲及び／又は上限又は下限を包含するものと理解されるべきである。他の例として、「少なくとも１０」という範囲には、内在的に少なくとも１０〜３５という部分範囲、少なくとも１０〜２５という部分範囲、２５〜３５という部分範囲などが包含され、それぞれの部分範囲は、個々に及び／又は組み合わせて採用されてよく、かつ付属の特許請求の範囲内での特定の実施形態を充分にサポートしうる。最後に、開示した範囲内にある個々の数字が採用されることができ、かつ付属の特許請求の範囲内での特定の実施形態を充分にサポートしうる。例えば、「１〜９」という範囲には、例えば３のような様々な個々の整数や、例えば４．１のような小数点（又は小数）を含む個々の数が包含され、これらは採用されることができ、かつ付属の特許請求の範囲内での特定の実施形態を充分にサポートしうる。
【０２００】
本発明は例証的に記載されたものであって、使用されている用語は限定を意図したものではなく、本質的に本明細書の文言の範囲内にあることを意図したものであると理解されるべきである。上記教示に照らして、本発明の多くの変更形態及び変形形態が可能であり、かつ本発明は明示的に記載したものとは異なる形でも実施されうる。
【手続補正書】
【提出日】平成27年7月16日(2015.7.16)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
基油と、
パッケージ添加剤
とを含有する潤滑油組成物であって、前記パッケージ添加剤が、
エポキシ化合物と、
ＡＳＴＭ  Ｄ４７３９に従って試験した場合に少なくとも８０ｍｇＫＯＨ／ｇの全塩基価を有するアミン化合物
とを含有する前記潤滑油組成物において、
前記パッケージ添加剤が、前記潤滑油組成物の総質量に対して少なくとも５質量％の量で存在しており、
前記潤滑油組成物が、前記潤滑油組成物の総質量に対して５質量％未満のエストリド化合物を含む、前記潤滑油組成物。
【請求項２】
請求項１に記載の潤滑油組成物であって、前記エポキシ化合物がポリエポキシ化合物であって、前記ポリエポキシ化合物は、前記ポリエポキシ化合物１モル当たり少なくとも２つのオキシラン環を含むものとする、前記潤滑油組成物。
【請求項３】
請求項２に記載の潤滑油組成物であって、前記ポリエポキシ化合物が、一般式（ＶＩＩ）：
【化１】
2016501283.tif 000044
［式中、
それぞれのＺ及びＲ11は、独立して、置換又は非置換の二価の炭化水素基である］
で示される、前記潤滑油組成物。
【請求項４】
請求項２に記載の潤滑油組成物であって、前記ポリエポキシ化合物が、一般式（ＶＩＩＩ）：
【化２】
2016501283.tif 000045
［式中、
それぞれのＺ及びＲ12は、独立して、置換又は非置換の二価の炭化水素基である］
で示される、前記潤滑油組成物。
【請求項５】
請求項２に記載の潤滑油組成物であって、前記ポリエポキシ化合物が、式：
【化３】
2016501283.tif 000046
で示される、前記潤滑油組成物。
【請求項６】
請求項１から５までのいずれか１項に記載の潤滑油組成物であって、前記エポキシ化合物が、前記潤滑油組成物の総質量に対して０．１〜５質量％の量で含まれている、前記潤滑油組成物。
【請求項７】
請求項１から６までのいずれか１項に記載の潤滑油組成物であって、前記潤滑油組成物がクランクケース用潤滑油組成物であり、前記基油が、前記潤滑油組成物中に、前記潤滑油組成物の総質量に対して５０質量％を上回る量で含まれており、前記潤滑油組成物が、ＡＳＴＭ  Ｄ２８９６に従って試験した場合に少なくとも３ｍｇＫＯＨ／ｇ潤滑油組成物の全塩基価を有しており、前記基油が、ＡＳＴＭ  Ｄ４４５に従って１００℃で試験した場合に１〜２０ｃＳｔの粘度を示し、かつ、ＡＰＩのグループＩの油、ＡＰＩのグループＩＩの油、ＡＰＩのグループＩＩＩの油、ＡＰＩのグループＩＶの油、ＡＰＩのグループＶの油及びそれらの組合せからなる群から選択される、前記潤滑油組成物。
【請求項８】
請求項１から７までのいずれか１項に記載の潤滑油組成物であって、前記アミン化合物が、以下ａ）〜ｄ）：
ａ）一般式（ＸＩＶ）又は（ＸＶ）：
【化４】
2016501283.tif 000047
［式中、
それぞれのＲ16は、独立して、水素原子であるか、又は１〜１７個の炭素原子を有する炭化水素基であり、ここで、Ｒ16で示される基のうち少なくとも２つはそれぞれアルキル基であるものとし；
それぞれのＲ17は、独立して、水素原子であるか、又は１〜１７個の炭素原子を有する炭化水素基であり；
それぞれのＲ18は、独立して、水素原子であるか、又は１〜１７個の炭素原子を有する炭化水素基であり、ここで、Ｒ18で示される基のうち少なくとも２つはそれぞれアルキル基であるものとし；
それぞれのＲ19は、独立して、水素原子であるか、又は１〜１７個の炭素原子を有する炭化水素基であり、
ここで、Ｒ16、Ｒ17、Ｒ18及びＲ19で示される炭化水素基は、それぞれ独立してかつ任意に、アルコール基、アミド基、エーテル基又はエステル基で置換されているものとする］
で示される立体障害アミン化合物；
ｂ）５００未満の分子量を有しかつ共有結合からなる、モノマー脂肪族非環式アミン化合物；
ｃ）５００未満の分子量を有しかつ２個以下の窒素原子を含む、モノマー脂肪族環式アミン化合物；及び
ｄ）それらの組合せ
からなる群から選択される、前記潤滑油組成物。
【請求項９】
請求項１から８までのいずれか１項に記載の潤滑油組成物であって、前記アミン化合物が、前記潤滑油組成物の総質量に対して０．１〜１０質量％の量で含まれている、前記潤滑油組成物。
【請求項１０】
請求項１から９までのいずれか１項に記載の潤滑油組成物であって、前記アミン化合物が（２，２，６，６−テトラメチル−４−ピペリジル）ドデカノアートである、前記潤滑油組成物。
【請求項１１】
請求項１から１０までのいずれか１項に記載の潤滑油組成物であって、前記パッケージ添加剤がさらに含リン摩耗防止添加剤を含有しており、前記含リン摩耗防止添加剤が、前記潤滑油組成物中に、前記潤滑油組成物の総質量に対して０．１〜５質量％の量で含まれている、前記潤滑油組成物。
【請求項１２】
請求項１１に記載の潤滑油組成物であって、前記摩耗防止添加剤が、一般式（ＸＩＸ）：
［Ｒ21Ｏ（Ｒ22Ｏ）ＰＳ（Ｓ）］2Ｍ  （ＸＩＸ）
［式中、
Ｒ21及びＲ22は、それぞれ独立して、１〜２０個の炭素原子を有する炭化水素基であり、
Ｍは、金属原子又はアンモニウム基である］
で示されるジヒドロカルビルジチオリン酸塩である、前記潤滑油組成物。
【請求項１３】
基油と、
パッケージ添加剤
とを含有する潤滑油組成物であって、前記パッケージ添加剤が、
エポキシ化合物と、
以下ａ）〜ｄ）からなる群から選択されるアミン化合物：
ａ）一般式（ＸＩＶ）又は（ＸＶ）：
【化５】
2016501283.tif 000048
［式中、
それぞれのＲ16は、独立して、水素原子であるか、又は１〜１７個の炭素原子を有する炭化水素基であり、ここで、Ｒ16で示される基のうち少なくとも２つはそれぞれアルキル基であるものとし；
それぞれのＲ17は、独立して、水素原子であるか、又は１〜１７個の炭素原子を有する炭化水素基であり；
それぞれのＲ18は、独立して、水素原子であるか、又は１〜１７個の炭素原子を有する炭化水素基であり、ここで、Ｒ18で示される基のうち少なくとも２つはそれぞれアルキル基であるものとし；
それぞれのＲ19は、独立して、水素原子であるか、又は１〜１７個の炭素原子を有する炭化水素基であり、
ここで、Ｒ16、Ｒ17、Ｒ18及びＲ19で示される炭化水素基は、それぞれ独立してかつ任意に、アルコール基、アミド基、エーテル基又はエステル基で置換されているものとする］
で示される立体障害アミン化合物；
ｂ）５００未満の分子量を有しかつ共有結合からなる、モノマー脂肪族非環式アミン化合物；
ｃ）５００未満の分子量を有しかつ２個以下の窒素原子を含む、モノマー脂肪族環式アミン化合物；及び
ｄ）それらの組合せ
とを含有する前記潤滑油組成物において、
前記潤滑油組成物が、前記潤滑油組成物の総質量に対して５質量％未満のエストリド化合物を含み、かつ、
前記パッケージ添加剤が、前記潤滑油組成物の総質量に対して少なくとも５質量％の量で存在している、前記潤滑油組成物。
【請求項１４】
フルオロポリマーシールを含む系の潤滑方法において、前記方法が、以下の工程：
基油とパッケージ添加剤とを含有する潤滑油組成物であって、前記パッケージ添加剤が、エポキシ化合物と、ＡＳＴＭ  Ｄ４７３９に従って試験した場合に少なくとも８０ｍｇＫＯＨ／ｇの全塩基価を有するアミン化合物とを含有する前記潤滑油組成物を準備する工程；及び
前記フルオロポリマーシールと前記潤滑油組成物とを接触させる工程；
を含み、ここで、
前記潤滑油組成物が、前記潤滑油組成物の総質量に対して５質量％未満のエストリド化合物を含み、かつ、
前記パッケージ添加剤が、前記潤滑油組成物の総質量に対して少なくとも５質量％の量で存在しているものとする、前記方法。
【請求項１５】
ＡＳＴＭ  Ｄ４７３９に従って試験した場合に少なくとも８０ｍｇＫＯＨ／ｇの全塩基価を有するアミン化合物と、任意に含リン摩耗防止添加剤とを含む潤滑油組成物のフルオロポリマーシール適合性を向上させるためのエポキシ化合物の使用方法であって、前記方法が、前記エポキシ化合物と、前記アミン化合物を含みかつ任意に前記摩耗防止添加剤を含む前記潤滑油組成物とを組み合わせることを含む、前記方法。
【国際調査報告】
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