(57)【要約】  真空掃除システム用の収納システムが、真空に作動的に連結されている共通チャンバに作動的に連結された収納チャンバ入口ポート及び収納チャンバ出口ポートを有する収納チャンバを備えたホース収納構造体を含む。収納チャンバは、チャンバ断面領域を備える。ホース端部キャリヤは、キャリヤ断面領域を備え、キャリヤ断面領域は、チャンバ断面領域よりも僅かに狭い。ホース部材がホース断面領域を備え、ホース断面領域は、キャリヤ断面領域に対して、収納チャンバに沿うホース部材の動きを容易にするような寸法形状に設定されている。
2016514020.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
真空掃除システムであって、
真空システムを含み、前記真空システムは、
真空組立体と、
真空入口ポート及び共通チャンバを備えた入口構造体と、
ごみチャンバを備えたゴミチャンバ構造体とを含み、
前記真空組立体の作動により、空気が前記真空入口ポート、前記共通チャンバ、及び前記ゴミチャンバ中に引き込まれ、
ホース部材及びホース端部キャリヤを含むホース組立体を含み、前記ホース組立体は、前記真空入口ポートに取り外し可能に取り付けられるようになっており、
収納チャンバ入口ポート及び前記共通チャンバに作動的に連結された収納チャンバ出口を有する収納チャンバを備えたホース収納構造体を含むホース収納システムを含み、
前記収納チャンバは、チャンバ基準距離を定め、
前記ホース端部キャリヤは、キャリヤ基準距離を備え、前記キャリヤ基準距離は、前記チャンバ基準距離よりも僅かに小さく、
前記ホース部材は、ホース基準距離を備え、前記ホース基準距離は、前記キャリヤ基準距離に対して、前記収納チャンバに沿う前記ホース部材の動きを容易にするような寸法に設定されている、真空掃除システム。
【請求項２】
前記ホース収納構造体は、互いに上下方向に離間した前記収納チャンバの第１及び第２の部分を定めるよう組み立てられた第１、第２、及び第３の部分を少なくとも有する、請求項１記載の真空掃除システム。
【請求項３】
前記収納チャンバの前記第１及び前記第２の部分のうちの少なくとも一方は、蛇行している、請求項１記載の真空掃除システム。
【請求項４】
前記キャリヤ基準距離は、前記ホース基準距離よりも１５％から４０％の範囲にわたり長い、請求項１記載の真空掃除システム。
【請求項５】
前記キャリヤ基準距離は、前記ホース基準距離よりも１５％から１５０％の範囲にわたり長い、請求項１記載の真空掃除システム。
【請求項６】
制御システムが、前記ホース端部キャリヤが前記収納チャンバ入口ポートに入ったときに前記真空組立体をオンにし、前記ホース端部キャリヤが前記収納チャンバ出口に到達すると前記真空組立体をオフにするよう構成されている、請求項１記載の真空掃除システム。
【請求項７】
前記ホース端部キャリヤが前記収納チャンバに入ったときに開くよう構成されたドアを更に含み、前記制御システムは、前記ドアが開くと前記真空組立体をオンにする、請求項６記載の真空掃除システム。
【請求項８】
真空掃除システムであって、
真空システムを含み、前記真空システムは、
真空組立体と、
真空入口ポート及び共通チャンバを備えた入口構造体と、
ごみチャンバを備えたゴミチャンバ構造体とを含み、
前記真空組立体の作動により、空気が前記真空入口ポート、前記共通チャンバ、及び前記ゴミチャンバ中に引き込まれ、
前記真空入口ポートに取り外し可能に取り付けられるようになったホース組立体を含み、
収納チャンバ入口ポート及び前記共通チャンバに作動的に連結された収納チャンバ出口を有する収納チャンバを備えたホース収納構造体を含むホース収納システムを含み、
前記ホース収納構造体は、互いに上下方向に離間した前記収納チャンバの第１及び第２の部分を定めるよう組み立てられた第１、第２、及び第３の部分を少なくとも有する、真空掃除システム。
【請求項９】
前記収納チャンバの前記第１及び前記第２の部分のうちの少なくとも一方は、蛇行している、請求項８記載の真空掃除システム。
【請求項１０】
制御システムが、前記ホース端部キャリヤが前記収納チャンバ入口ポートに入ったときに前記真空組立体をオンにし、前記ホース端部キャリヤが前記収納チャンバ出口に到達すると前記真空組立体をオフにするよう構成されている、請求項８記載の真空掃除システム。
【請求項１１】
前記ホース端部キャリヤが前記収納チャンバに入ったときに開くよう構成されたドアを更に含み、前記制御システムは、前記ドアが開くと前記真空組立体をオンにする、請求項１０記載の真空掃除システム。
【請求項１２】
真空システムのためのホース部材を収納する方法であって、
収納チャンバ入口ポートと、共通チャンバに作動的に連結された収納チャンバ出口と、少なくとも１つの曲がり部分とを有する収納チャンバを構成するステップを含み、
キャリヤ基準距離を定めるホース端部キャリヤを用意するステップを含み、
前記ホース端部キャリヤの前記キャリヤ基準距離は、前記収納チャンバのチャンバ基準距離よりも僅かに短く、
前記ホース部材のホース基準距離は、前記キャリヤ基準距離に対して、前記収納チャンバに沿う前記ホース部材の動きを容易にするような寸法に設定され、
前記ホース端部キャリヤを前記ホース部材に固定することによってホース組立体を形成するステップを含み、
前記ホース端部キャリヤが前記収納チャンバの前記少なくとも１つの曲がり部分のところで回動するように、前記ホース組立体を前記収納チャンバに沿って変位させるステップを含む、方法。
【請求項１３】
ホース収納構造体を提供するステップが、互いに上下方向に離間した前記収納チャンバの第１及び第２の部分を構成するように、少なくとも第１、第２、及び第３の部分を組み立てるステップを含む、請求項１２記載の方法。
【請求項１４】
前記収納チャンバの前記第１及び前記第２の部分のうちの少なくとも一方は、蛇行している、請求項１３記載の方法。
【請求項１５】
前記ホース基準距離よりも１５％から４０％の範囲にわたり長い前記キャリヤ基準距離を提供するステップを更に含む、請求項１２記載の方法。
【請求項１６】
前記ホース基準距離よりも１５％から１５０％の範囲にわたり長い前記キャリヤ基準距離を提供するステップを更に含む、請求項１２記載の方法。
【請求項１７】
第１のセンサを配置して前記ホース端部キャリヤが前記収納チャンバ入口ポートに入ったときに第１の信号を発生させるステップと、
第２のセンサを配置して前記ホース端部キャリヤが前記収納チャンバ出口に入ったときに第２の信号を発生させるステップと、
前記第１の信号が発生すると前記真空組立体をオンにするステップと、
前記第２の信号が発生すると前記真空組立体をオフにするステップとを更に含む、請求項１２記載の方法。
【請求項１８】
前記ホース端部キャリヤが前記収納チャンバに入ると開くドアを配置するステップと、
前記ドアが開くと前記第１の信号を発生させるよう前記第１のセンサを配置するステップとを更に含む、請求項１７記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、真空掃除システム及び方法に関し、特に、取り外し可能な真空ホース用の真空支援式ホース収納又は保管システムを含む真空掃除システムに関する。
【０００２】
〔関連出願の説明〕
本願（代理人事件番号Ｐ２１７３６１ｐｃｔ）は、２０１３年３月１５日に出願された米国特許出願第１３／８４２，７１４号の権益主張出願であり、この米国特許出願を参照により引用し、その記載内容を本明細書の一部とする。
【背景技術】
【０００３】
住居用真空掃除システムが２つの基本的な形式、即ち、携帯型及び静止型の状態で製造されている。本願との関連において、「静止」は、車輪を備えておらず且つ／或いは常態では使用中及び使用相互間において動き回るようにはなっていない真空掃除システムを意味するものとして用いられる。とは言うものの、多くの静止型真空掃除システムは、例えば通常は静止型の真空掃除システムを車輪付きカートに載せることによって携帯型にすることができる。
【０００４】
本発明は、ホースが使用中に真空システムに取り付けられたり使用相互間において真空システムから取り外されて収納又は保管されたりする静止型真空掃除システムに利用される場合に最も意義がある。しかしながら、本発明の原理は、使用相互間でホースの収納を必要とする静止型又は可動真空掃除システムに利用できる。
【０００５】
真空ホースの長さは、静止型真空掃除システムによりまかなうことができる掃除域を定める。他の要因が同じである場合、真空ホース（以下、「ホース」ともいう）の長さの増大により掃除域のサイズが増大する。したがって、静止型真空掃除システムは、典型的には、比較的長いホースを備えている。
【０００６】
比較的長いホースの使用により、使用中でない場合にホースを収納する必要性が生じる。真空ホースを収納する一方法は、ホースが使用されていないときにホースの全長を収納するのに十分な長さの細長い収納チャンバ内にホースを引っ込めることである。細長いチャンバ中へのホースの挿入を容易にするため、真空又は電動式機械的駆動システムをホースそれ自体に利用してホースが細長いチャンバ内に引っ込むようにする引っ込み力をホースに加えるようにする場合がある。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
改良型ホース収納システムを含む真空掃除システム及び使用されていないときにホースを収納する方法が要望されている。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明は、真空システム、ホース組立体、及びホース収納システムを含む真空掃除システムとして具体化できる。真空システムは、真空組立体と、真空入口ポート及び共通チャンバを備えた入口構造体と、ごみチャンバを備えたゴミチャンバ構造体とを含む。真空組立体の作動により、空気が真空入口ポート、共通チャンバ、及びゴミチャンバ中に引き込まれる。ホース組立体は、ホース部材及びホース端部キャリヤを含み、ホース組立体は、真空入口ポートに取り外し可能に取り付けられるようになっている。ホース収納システムは、収納チャンバ入口ポート及び共通チャンバに作動的に連結された収納チャンバ出口を有する収納チャンバを備えたホース収納構造体を含む。収納チャンバは、チャンバ断面領域を定める。ホース端部キャリヤは、キャリヤ断面領域を備え、キャリヤ断面領域は、チャンバ断面領域よりも僅かに狭い。ホース部材は、ホース断面領域を備え、ホース部材断面領域は、キャリヤ断面領域に対して、収納チャンバに沿うホース部材の動きを容易にするような寸法形状になっている。
【０００９】
本発明は又、真空システム、ホース組立体、及びホース収納システムを含む真空掃除システムとして具体化できる。真空システムは、真空組立体と、真空入口ポート及び共通チャンバを備えた入口構造体と、ごみチャンバを備えたゴミチャンバ構造体とを含む。真空組立体の作動により、空気が真空入口ポート、共通チャンバ、及びゴミチャンバ中に引き込まれる。ホース組立体は、真空入口ポートに取り外し可能に取り付けられるようになっている。ホース収納システムは、収納チャンバ入口ポート及び共通チャンバに作動的に連結された収納チャンバ出口を有する収納チャンバを備えたホース収納構造体を含む。ホース収納構造体は、収納チャンバの第１及び第２の部分を定めるよう組み立てられた少なくとも第１、第２、及び第３の部分を有する。第１の部分と第２の部分は、互いに上下に間隔を置いて配置されている。
【００１０】
本発明は又、以下のステップを含む真空システム用のホース部材の収納方法として具体化できる。収納チャンバを構成する。収納チャンバは、収納チャンバ入口ポートと、共通チャンバに作動的に連結された収納チャンバ出口と、少なくとも１つの曲がり部分とを有する。キャリヤ基準距離を定めるホース端部キャリヤを用意する。キャリヤ断面領域は、収納チャンバのチャンバ断面領域よりも僅かに狭い。ホース部材のホース部材断面領域がキャリヤ断面領域に対して、収納チャンバに沿うホース部材の動きを容易にするような寸法形状になっている。ホース端部キャリヤをホース部材に固定することによってホース組立体を形成する。ホース組立体を収納チャンバに沿って変位させてホース端部キャリヤが収納チャンバの少なくとも１つの曲がり部分のところで回動するようにする。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１】本発明の第１の例示の真空掃除システムの略図である。
【図２Ａ】第１の例示の掃除システムの真空支援式ホース収納システムの動作原理を示す非常に概略的な図である。
【図２Ｂ】第１の例示の掃除システムの真空支援式ホース収納システムの動作原理を示す非常に概略的な図である。
【図２Ｃ】第１の例示の掃除システムの真空支援式ホース収納システムの動作原理を示す非常に概略的な図である。
【図２Ｄ】第１の例示の掃除システムの真空支援式ホース収納システムの動作原理を示す非常に概略的な図である。
【図３】ドアが閉められた状態でキャビネット内に収納された本発明の第１の例示の真空掃除システムの正面図である。
【図４】ドアが開かれた状態でキャビネット内に収納された本発明の第１の例示の真空掃除システムの正面図である。
【図５】本発明の第１の例示の真空掃除システムの正面図である。
【図６】頂部カバーが取り外された状態の本発明の第１の例示の真空掃除システムの平面図である。
【図７】図５の７‐７線矢視断面図である。
【図８】例示のホース端部レセプタクルの正面図である。
【図９Ａ】本発明の第１の例示のホース端部キャリヤを示す断面図である。
【図９Ｂ】本発明の第２の例示のホース端部キャリヤを示す断面図である。
【図９Ｃ】本発明の第３の例示のホース端部キャリヤを示す断面図である。
【図１０】第１の例示のホース端部キャリヤによって支持された近位ホース端部を第１の例示の収納チャンバ中でナビゲートしている状態を示す部分断面図である。
【図１１】図６の１１‐１１線矢視断面図である。
【図１２】図６の１２‐１２線矢視断面図である。
【図１３】図５の１３‐１３線矢視断面図である。
【図１４】図５の１４‐１４線矢視断面図である。
【図１５】図１１に類似した部分断面図であり、本発明のドアラッチ組立体の動作原理を示す図である。
【図１６】図１１に類似した部分断面図であり、本発明のドアラッチ組立体の動作原理を示す図である。
【図１７】図１１に類似した部分断面図であり、本発明のドアラッチ組立体の動作原理を示す図である。
【図１８】掃除モードにある第１の例示の真空掃除システムの動作原理を示す断面側面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
最初に、図面の図１、図３、及び図４を説明すると、本発明の原理に従って構成されると共に本発明の原理を具体化している第１の例示の真空掃除システム２０が図示されている。例示の真空掃除システム２０は、真空システム２２、真空システム組立体２４、及びホース収納又は保管システム２６を含む。以下の説明から明らかであるように、第１の例示の真空掃除システム２０は、その動作原理の概観を提供するよう図１に極めて概略的に示されている。図３及び図４は、キャビネット組立体２８内に収納されるものとして例示のホース掃除システム２０の一構成例を示している。
【００１３】
例示の真空システム２２は、真空組立体３０、入口構造体３２、ごみ（デブリ）チャンバ構造体３４、チャンバフィルタ３６、及び出口フィルタ３８を含む。入口構造体３２は、真空入口ポート４０及び共通チャンバ４２を備え、ごみチャンバ構造体３４は、ごみチャンバ４４を備えている。入口ポートドア４６により、真空入口ポート４０を選択的に開閉することができる。真空入口ポート４０は、共通チャンバ４２を介してごみチャンバ４４と流体連通状態にある。
【００１４】
例示のホース組立体２４は、ホース部材５０及びホース端部キャリヤ５２を含む。ホース部材５０は、近位ホース端部５４及び遠位ホース端部５６を備えている。ホース端部キャリヤ５２は、近位ホース端部５４に隣接してホース部材に固定されている。ホースプラグ５８が図２に示されているように遠位ホース端部５６を選択的に閉鎖するよう設けられている。
【００１５】
例示のホース収納システム２６は、収納チャンバ入口ポート６４及び収納チャンバ出口６６を有する収納チャンバ６２を備えたホース収納構造体６０を含む。ホース収納システム２６は、以下に更に詳細に説明するように収納チャンバ入口ポート６４に隣接して配置されたドアシステム６８を更に含む。例示の収納チャンバ６２は、入口部分７０、第１の蛇行部分７２、中間部分７４、第２の蛇行部分７６、及び出口部分７８を有する。入口部分７０は、収納チャンバ入口ポート６４を備え、出口部分７８は、収納チャンバ出口６６を備えている。
【００１６】
例示の真空システム２２では、ブリッジチャンバ８２を備えたブリッジ構造体８０が入口ハウジング３２と収納ハウジング６０との間に延びている。共通チャンバ４２は、ブリッジチャンバ８２を介して収納チャンバ出口６６と流体連通状態にある。第１、第２、及び第３の接近ポート８４，８６，８８がブリッジチャンバ８２への接近を可能にするようブリッジ構造体８０に形成されている。これらアクセスポートにより、真空掃除システム２０を別個の中央真空掃除システムに連結することができる共に／或いは例示の真空掃除システム２０を他の外部ポート、例えば例示の真空入口ポート４０又はキャビネットのキックスペース（kickspace）内に設けられた真空掃除機パン組立体（図示せず）に連結することができる。接近ポート８４，８６，８８は、便宜上設けられており、本発明の真空システムは、これよりも多い又は少ない接近ポートを備えた状態で又はそれどころか接近ポートを全く設けないで構成できる。
【００１７】
例示の真空システム２０は、２つのモードのうちの一方で動作する。第１の動作モードでは、ホース組立体２４の近位端部５４を図１に破線で示されているように真空システム２２に連結する。この第１のモードでは、ドアシステム６８は、収納チャンバ入口ポート６４を通る流体の流れを阻止するよう構成されている。真空システム２０を作動させることにより、空気は、ホース部材５０、真空入口ポート４０、共通チャンバ４２、チャンバフィルタ３６を通り、そして真空組立体３０を通って出口フィルタ３８を通って出る真空経路９０に沿って引かれる。ごみが真空経路９０に沿って流れる空気によって同伴される。真空経路９０に沿って流れる空気によって同伴されるごみの大部分は、ごみチャンバ４４内に堆積する。真空経路に沿って流れる空気によって同伴される残りのごみは、チャンバフィルタ３６又は出口フィルタ３８によって除去される。
【００１８】
第２の引っ込みモードでは、ホース組立体２４をホース収納チャンバ６２内に引っ込める。第２のモードは、図１と図２Ａ〜図２Ｄの両方を参照すると最も良く理解される。当初、ホース組立体２４の近位端部５４を真空システム２２から切り離し、入口ポートドア４６は、真空入口ポート４０を閉鎖するよう構成されている。次に、ホースプラグ５８をホース部材５０の遠位端部５６に固定して図２Ａに示されているようにホース部材を通る空気の流れを阻止する。次に、ホース部材５０の近位端部５４及びこれに取り付けられているホース端部キャリヤ５２を収納チャンバ入口ポート６４中に挿入してホース部材５０の端部及び／又はホース端部キャリヤ５２によりドアシステム６８が図２Ｂに示されているように開くようにする。ドアシステム６８の開放により、真空組立体３０が図２Ｂ及び図２Ｃの矢印で示されているように作動する。
【００１９】
真空組立体３０が作動すると、ホース端部キャリヤ５２及びプラグ５８は、収納チャンバ６２を通る空気の流れを阻止し、真空が収納チャンバ６２内に作られる。収納チャンバ６２内の真空は、引き込み力を真空ホース組立体２４に及ぼして真空ホース組立体２４が図２Ｃに全体的に示されているように収納経路９２に沿って収納チャンバ６２内に引き込まれるようにする。具体的に説明すると、収納経路９２は、図１を参照して説明したように、収納チャンバ６２の入口部分７０、第１の蛇行部分７２、中空部分７４、第２の蛇行部分７６、及び出口部分７８を通って延びている。真空ホース組立体２４を図２Ｄに示されているように収納チャンバ６２内に完全に引き込み又は引っ込めると、真空組立体３０をオフにする。
【００２０】
真空ホース組立体２４を収納チャンバ６２から取り出すため、真空ホース組立体２４の遠位端部５６を引いて真空ホース組立体２４を収納チャンバ６２から引き出す。
【００２１】
次に、図面の図３〜図７を参照して、今、第１の例示の掃除システム２０の例示の構成例について詳細に説明する。図５は、第１の例示の掃除システム２０が主ハウジング組立体１２０及びトレイ組立体１２２を含んでいることを示している。主ハウジング組立体１２０は、入口構造体３２及びごみチャンバ構造体３４を構成している真空入口導管１３２を有する主ハウジング１３０を含む。主ハウジング１３０は、真空システム組立体３０、チャンバフィルタ３６、及び出口フィルタ３８を収容し又は違ったやり方で支持する。
【００２２】
図３〜図７を参照すると共に更に図１を参照すると、主ハウジング組立体１２０は、収納入口導管１３４及びブリッジ導管１３６を更に含んでいることが理解できる。例示の主ハウジング組立体１２０は、第１、第２、及び第３の接近ポート８４，８６，８８をそれぞれ選択的に覆う第１、第２、及び第３の接近プレート１４０，１４２，１４４を更に含む（例えば、図１参照）。収納入口導管１３４は、収納チャンバ６２の入口部分７０を構成している。ブリッジ導管１３６は、ブリッジチャンバ８２を備えたブリッジ構造体８０を形成している。接近プレート１４０，１４２，１４４は、それぞれ、接近ポート８４，８６，８８への選択的な接近を可能にするよう主ハウジング組立体１２０に取り外し可能に取り付けられている。
【００２３】
トレイ組立体１２２は、収納チャンバ６２の第１の蛇行部分７２、中間部分７４、第２の蛇行部分７６、及び出口部分７８を含む。収納入口導管１３４は、収納チャンバ６２の入口部分７０と第１の蛇行部分７２が互いに流体連通状態にあるようトレイ組立体１２２に作動的に連結されている。ブリッジハウジング１３６は、主ハウジング組立体１２０により構成された入口構造体３２に連結されており、ブリッジチャンバ８２は、共通チャンバ４２と流体連通関係をなすようになっている。ブリッジハウジング１３６は又、ブリッジチャンバ８２が収納チャンバ６２の出口部分７８と流体連通状態にあるようトレイ組立体１２２に連結されている。
【００２４】
図３及び図４は、例示のキャビネット組立体２８がキャビネットチャンバ１５０及びキックスペースチャンバ１５２を含んでいることを更に示している。図３及び図４に示されている例示の構成例では、キャビネット組立体２８の底壁１５４がトレイ開口部１５６を構成するよう少なくとも部分的に取り外されている。キャビネット組立体２８は、床１５８上に載っている。トレイ組立体１２２は、床１５８上に載ると共にキックスペースチャンバ１５２の大部分を占め、そしてキャビネットチャンバ１５０の少なくとも一部分を占めるようトレイ開口部１５６を貫通して延びている。以下に更に詳細に説明するように、トレイ組立体１２２は、その寸法形状が、キャビネットチャンバ１５０のうちでこのトレイ組立体１２２が占める分ができるだけ少ないようできるだけコンパクトであるように設計されている。
【００２５】
図５〜図７、図９〜図１２、及び図１５は、全体として上述したように収納チャンバ６２の第１の蛇行部分７２、中間部分７４、第２の蛇行部分７６、及び出口部分７８を構成するように互いに接合された例示のトレイ組立体１２２が頂部トレイ部材１６０、中間部トレイ部材１６２、及び底部トレイ部材１６４を含んでいることを恐らくは最も良く示している。注目されるべきこととして、図面の図のうちの少なくも幾つか（例えば、図７）において、トレイ部材１６０，１６２，１６４は、陰影が施された状態で示されており、このことは、これらトレイ部材１６０，１６２，１６４が中実の全体として長方形の部品であることを示唆している。実際には、トレイ部材１６０，１６２，１６４は、長方形の且つ／或いは中実の部品で構成される必要はない。これとは対照的に、これらトレイ部材１６０，１６２，１６４は、実際には、収納チャンバ６２の部分７２，７４，７６，７８を以下に詳細に説明するように構成することができる形状、材料、及び／又は製作技術の任意の組み合わせで形成できる。
【００２６】
図５及び図７は、頂部トレイ部材１６０が複数の頂部の互いに合致する表面部分１７０及び複数の頂部のキャビティ表面部分１７２を備えていることを示している。これらの図は、中間部トレイ部材１６２が複数の第１の中間部の互いに合致する表面部分１８０、複数の第１の中間部キャビティ表面部分１８２、複数の第２の中間部の互いに合致する表面部分１８４、及び複数の第２の中間部のキャビティ表面部分１８６を備えていることを更に示している。加うるに、底部トレイ部材１６４は、複数の底部の互いに合致する表面部分１９０及び複数の底部のキャビティ表面部分１９２を備えている。
【００２７】
頂部トレイ部材１６０を中間部トレイ部材１６２に連結すると、複数の頂部の互いに合致する表面部分１７０は、複数の第１の中間部の互いに合致する表面部分１８０に係合し、それによりこれら表面１７０，１８０が互いにインターフェースする流体密シールが形成される。このように互いに連結されると、複数の頂部のキャビティ表面部分１７２及び複数の第１の中間部のキャビティ表面部分１８２は、収納チャンバ６２の少なくとも第１の蛇行部分７２を構成する。
【００２８】
頂部トレイ部材１６０が中間部トレイ部材１６２に連結された状態で、底部トレイ部材１６４は又、複数の底部の互いに合致する表面部分１９０が複数の第２の中間部の互いに合致する表面部分１８４に係合し、それによりこれら表面１９０，１８４が互いにインターフェースする流体密シールを形成するように中間部トレイ部材１６２に連結されている。このように互いに連結されると、複数の底部のキャビティ表面部分１９２及び複数の第２の中間部のキャビティ表面部分１８６は、収納チャンバ６２の少なくとも第２の蛇行部分７６を構成する。
【００２９】
上述したように組み合わされると、図５及び図７は、例示のトレイ部材１６０，１６２，１６４が第１及び第２の蛇行部分７２，７６を形成してこれら部分７２，７６が第１及び第２の基準平面Ｐ１，Ｐ２を定めると共にこれら基準平面Ｐ１，Ｐ２が互いに実質的に平行であるようになっていることを示している。蛇行部分７２，７６により定められた基準平面は、互いに平行である必要はないが、互いに平行な基準平面を定めるトレイ組立体１２２をよりコンパクトに作ることができる。
【００３０】
さらに、図５及び図７は、複数の第１の中間部のキャビティ表面部分１８２のうちの少なくとも幾つかが複数の第２の中間部のキャビティ表面部分１８６のうちの少なくとも幾つかの真上に配置されていることを示している。変形例として、第１及び第２の中間部のキャビティ表面部分１８２，１８６は、この場合も又例示の組立体１２２によって占められる容積を最小限に抑えるよう基準平面Ｐ１，Ｐ２相互間の距離を減少させることができるよう互いにずらされても良い。
【００３１】
さらに、例えば図１１及び図１２に示されているように、キャビティ表面部分１７２，１８２，１８６，１９２のうちの幾つかの少なくとも幾つかの部分は、これらが基準平面Ｐ１，Ｐ２に対して角度をなして延びるよう形成されるのが良い。一例として、収納チャンバ６２の中間部分７４は、第１の蛇行部分７２を第２の蛇行部分７６に連結することができるようキャビティ表面部分１７２，１８２，１８６，１９２の傾斜部分によって形成されている。図１０は、キャビティ表面部分１７２，１８２，１８６，１９２がブリッジチャンバ８２の一部分を構成するよう形成されていること及びブリッジチャンバ８２のこの部分を形成しているキャビティ表面部分１７２，１８２，１８６，１９２が基準平面Ｐ１，Ｐ２に対して実質的に直角に延びていることを更に示している。
【００３２】
以下の説明において、ホース部材５０及びホース端部キャリヤ５２に関して本明細書で用いられる「基準寸法」という用語は、部材５０，５２によって定められる容積部の中心点を通る縦基準平面から見てこれら部材５０，５２の最も大きい又は最も長い横寸法を意味している。収納チャンバ６２について本明細書で用いられる「基準寸法」という用語は、収納チャンバ５０によって定める容積部の中心点を通る縦基準平面から見て収納チャンバ５０の最も大きな又は最も長い横寸法を示している。「横（又は、左右）」及び「縦（又は、上下）」という用語は、真空掃除システム２０が通常の直立形態にあるときの真空掃除システム２０の種々のコンポーネントのこれら寸法を示すために用いられている。
【００３３】
図５及び図７は、収納チャンバ６２の断面領域を卵形として説明することができることを恐らくは最も良く示している。同様に、図９Ａは、ホース端部キャリヤ５２の断面領域が同様に卵形であるが、収納チャンバ６２の断面領域よりも僅かに小さく、その結果、ホース端部キャリヤ５２が収納チャンバ６２内にぴったりと嵌まり込むようになっていることを示している。
【００３４】
図９Ａは、ホース部材５０の外面５０ａと関連した基準寸法がホース端部キャリヤ５２と関連した基準寸法よりも実質的に小さいということを更に示している。例示のホース収納システム２６では、ホース端部キャリヤ５２と関連した基準寸法は、ホース部材５０の外面５０ａにより定められる基準寸法よりも約２５％大きい。ホース端部キャリヤ５２と関連した基準寸法は、ホース部材５０の外面５０ａと関連した基準寸法よりも１５％から４０％までの第１の範囲内において大きく、或いは、ホース部材５０の外面５０ａと関連した基準寸法よりも１５％から１５０％の第２の範囲内で大きくあるべきである。
【００３５】
ホース部材５０とホース端部キャリヤ５２の相対基準寸法の正確な決定は又、恐らくは図１０に最も良く示されているようにホース端部キャリヤ５２を越えて延びるホース部材５０の長さに基づいて少なくとも部分的に行われるであろう。ホース端部キャリヤ５２を越えて延びるホース部材５０の長さを最小限に保つことにより、ホース端部キャリヤ５２の基準寸法を最小限に抑えることができる。
【００３６】
さらに、ホース端部キャリヤ５２の基準寸法の長さは、一般に、ホース部材６２の断面領域を減少させ、かくしてトレイ組立体１２２のサイズを減少させるために最小限に保たれるべきである。
【００３７】
図１０に示されているように、ホース部材５０の外面５０ａの断面領域に対してホース端部キャリヤ５２の断面領域のサイズを大き目にすることにより、近位ホース端部５４は、曲がり角を曲がる際に回動することができる。ホース端部キャリヤ５２により引き起こされるこの回動作用により、近位ホース端部５４は、ホース端部キャリヤ５２が設けられていないホース近位端部５４によりナビゲートされる場合よりも比較的窮屈な曲がり角をナビゲートすることができる。近位ホース端部５４が窮屈なコーナー部をナビゲートする（うまく通る）ことができることにより、収納チャンバ６２のより長い直線長さをトレイ部材１６０，１６２，１６４によって構成されたキャビティ表面部分１７２，１８２，１８６，１９２によって形成することができる。
【００３８】
少しの間、図面の図８を参照すると、真空入口ポート４０を形成することができる業界標準のレセプタクル組立体２００が図示されている。図８は、レセプタクル組立体２００が真空開口部２０２及び差し込み口組立体２０４を含んでいることを示している。図面の図９Ａに戻ってこれを参照すると、プラグ組立体２０６が例示のホース端部キャリヤ５２上に形成されていることが理解できる。ホース端部キャリヤ５２は、真空開口部２０２が図１５に示されているように近位ホース端部５４を受け入れたときに差し込み口組立体２０４がプラグ組立体２０６を受け入れるような寸法形状のものである。
【００３９】
差し込み口組立体２０４は、差し込み口組立体２０４のところで利用できる電力をプラグ組立体２０６に電力を伝えることができるようプラグ組立体２０６を受け入れるようになっている。プラグ組立体２０６は、ホース部材５０に沿って延びる電線（図示せず）によって、例えばホース組立体２４の遠位端部５６のところに配置された電気器具（例えば、パワーヘッド（power head）、灯（図示せず））に電気的に接続されているのが良い。
【００４０】
図面の図９Ｂは、例示のホース端部キャリヤ５２に代えて用いることができる第２の例示のホース端部キャリヤ２１０を示している。第２の例示のホース端部キャリヤ２１０は、断面が円形であり、プラグ組立体、例えば、プラグ組立体２０６を備えていない。図９Ｂは、第２の例示のホース端部キャリヤ２１０が同様な円形断面領域を有すると共に第２の例示のホース端部キャリヤ２１０をぴったりと受け入れるように寸法決めされると共に形作られている第２の例示の収納キャビティ２１２と一緒になって役立つよう構成されていることを示している。第２の例示のホース端部キャリヤ２１０の断面領域は、第１のホース端部キャリヤ５２を参照して上述したように近位ホース端部５４の回動を可能にするようホース部材５０の外面５０ａの断面領域よりも広い。
【００４１】
図面の図９Ｃは、例示のホース端部キャリヤ５２に代えて用いることができる第３の例示のホース端部キャリヤ２１４を示している。第２の例示のホース端部キャリヤ２１４は、断面が長円形であり、これ又、プラグ組立体、例えばプラグ組立体２０６を備えていない。図９Ｃは、第２の例示のホース端部キャリヤ２１０が同様な円形断面領域を有すると共に第２の例示のホース端部キャリヤ２１０をぴったりと受け入れるように寸法決めされると共に形作られている第２の例示の収納キャビティ２１２と一緒になって役立つよう構成されていることを示している。この場合も又、第３の例示のホース端部キャリヤ２１４の断面領域は、第１のホース端部キャリヤ５２を参照して上述したように近位ホース端部５４の回動を可能にするようホース部材５０の外面５０ａの断面領域よりも広い。
【００４２】
第２の例示のホース端部キャリヤ２１０も第３の例示のホース端部キャリヤ２１４もプラグ組立体を採用していないが、ホース端部キャリヤ２１０，２１４を適切に寸法決めすることにより、プラグ組立体をこの上に形成することができる場合がある。
【００４３】
本明細書において説明している真空掃除システム２０の大きな検討事項は、真空掃除システム２０をできるだけコンパクトにするということである。本明細書において説明したホース端部キャリヤ５２，２１０，２１４の使用により、収納チャンバ６２の少なくとも、蛇行部分７２，７６により形成される旋回又はターン半径を極めて小さく保つことができる。加うるに、３つのトレイ部材１６０，１６２，１６４を含むトレイ組立体１２２を備えた収納チャンバを形成することにより、蛇行部分７２，７６の極めて緊密な上下積み重ねが可能である。
【００４４】
ホース端部キャリヤ５２，２１０，２１４及び収納チャンバ６２の断面領域により許容されるきつい旋回半径及び蛇行部分７２，７６の緊密な上下積み重ねにより、ホース収納構造体６０の容積当たりの収納チャンバ６２の直線長さの密度が著しく増大する。
【００４５】
次に図面の図２Ａ〜図２Ｄ、図１１、及び図１５〜図１７を参照して、今、ホース収納システム２６の動作原理について更に詳細に説明する。恐らくは、図２Ａ，図２Ｂ、図２Ｃ、及び図２Ｄに最も良く示されているように、例示のホース収納システム２６は、制御システム２２０を含む。例示の制御システム２２０は、制御部２２２並びに第１及び第２のセンサ２２４，２２６を含む。第１のセンサ２２４は、ドアラッチ組立体６８の状態を検出するよう配置されている。第２のセンサ２２６は、近位ホース端部５４が収納チャンバ６２の出口部分７８の近くに位置した時点を検出するよう配置されている。
【００４６】
次に図１１及び図１５〜図１７を参照して、今、例示のドアシステム６８を更に詳細に説明する。例示のドアシステム６８は、ラッチドア組立体２３０、ラッチ組立体２３２、第１の組立体２３２、及び解除組立体２３４を含む。
【００４７】
ラッチドア組立体２３０は、ラッチドア２４０及びドア付勢部材２４２、例えば捩じりばねを含む。ラッチドア２４０は、ピボット軸線Ａ１回りに閉鎖位置（図１１及び図１７）と開放位置（図１５及び図１６）との間で回動する。ラッチドア２４０は、第１及び第２のラッチ面２４０ａ，２４０ｂを備え、ラッチキャビティ２４４は、第２のラッチ表面２４０ｂに形成されている。閉鎖位置にあるとき、ラッチドア２４０は、空気が収納チャンバ入口ポート６４を通って収納チャンバ６２に流入するのを実質的に阻止する。開放位置にあるとき、ラッチドア２４０は、収納チャンバ入口ポート６４を介する収納チャンバ６２への接近を可能にするよう変位させられる。ラッチドア２４０は、ドア付勢部材２４２によって閉鎖位置に付勢される。
【００４８】
例示のラッチ組立体２３２は、ラッチ部材２５０及びラッチ付勢部材２５２、例えば圧縮ばねを含む。ラッチ部材２５０は、ラッチ解除位置（図１１及び図１７）とラッチ位置（図１５及び図１６）との間で運動可能に支持されている。ラッチ付勢部材２５２は、ラッチ部材２５０をラッチ解除位置に向かって付勢している。
【００４９】
例示の解除組立体２３４は、解除部材２６０、リンク部材２６２、及び解除付勢部材２６４、例えば圧縮ばねを含む。解除部材２６０は、突出位置（図１１、図１５、及び図１６）と押し下げ位置（図１７）との間で運動可能に支持されている。解除付勢部材２６４は、解除部材を突出位置に向かって付勢している。さらに、リンク部材２６２は、解除部材２６０をラッチ部材２５０に連結して突出位置から押し下げ位置への解除部材２６０の運動によりラッチ部材２５０がラッチ位置からラッチ解除位置に変位するようになっている。
【００５０】
真空掃除システム２０が動作又は真空モードにあるとき、ドア付勢部材２４２は、ラッチドア２４０をその閉鎖位置に付勢して真空が収納チャンバ入口ポート６４を通って失われるのを阻止する。
【００５１】
真空掃除システム２０がそのホース引っ込みモードで作動されるべき場合、近位ホース端部５４を図１５に示されているようにドアチャンバ入口ポート６４中に挿入する。近位ホース端部５４及び／又はホース端部キャリヤ５２は、第１のドア表面２４０ａに係合してラッチドア２４０をその閉鎖位置からその開放位置に動かす。ラッチドア２４０が閉鎖位置から開放位置に動くと、ラッチ部材２５０は、第２のラッチ表面２４０ｂ沿いに乗り、ラッチ部材２５０は、ラッチ解除形態に保持される。ラッチドア２４０が開放位置に達した後、ラッチ付勢部材２５２は、ラッチ部材２５０をラッチ位置に押しやり、この時点で、ラッチ部材２５０は、ラッチキャビティ２４４に入る。ラッチ部材２５０がラッチキャビティ２４４内に位置した状態では、ラッチドア２４０は、動いてその開放形態から脱するのが阻止される。
【００５２】
加うるに、第１のセンサ２２４は、ラッチ部材２５０がラッチドア２４０を開放形態にラッチした時点を検出するよう構成されている。この状態が検出されると、制御部２２２は、真空組立体３０をオンにして、吸引力が真空ホース組立体２４に加えられて真空ホース組立体２４をホース収納システム２６の収納チャンバ６２内に引っ込められるようにする。本発明の原理は又、真空ホース組立体２４を収納チャンバ６２内に対して変位させるよう構成されたモータを用いる機械的駆動システムに利用される。制御部２２２は、第２のセンサ２２６が近位ホース端部５４の存在を検出するまで真空組立体３０又は機械的駆動システムをオンの状態に保つ（例えば、図１６参照）。
【００５３】
ホース組立体２４の使用が必要なとき、遠位ホース端部５６を引いてホース組立体２４を収納チャンバ６２から引き出す。ホース端部キャリヤ５２が収納チャンバ入口ポート６４から出ると、ホース端部キャリヤ５２は、解除部材２６０に作用し、解除部材２６０をその突出位置からその押し下げ位置に変位させる。解除部材２６０は、リンク部材２６２を介してラッチ部材２５０をそのラッチ位置からそのラッチ解除位置に動かす。ラッチ部材２５０がそのラッチ解除位置にある状態で、ドア付勢部材２４６は、ドア部材２４０をその閉鎖形態に戻す。すると、例示の真空掃除システム２０をその掃除又は作動モードで用いることができる。
【００５４】
再び図５、図１２、図１３、及び図１４を参照し、今、例示の収納チャンバ６２を更に詳細に説明する。図５及び図１２は、第１の蛇行部分７２が第２の蛇行部分７６の上方に配置されていることを示している。図１３は、第１の蛇行部分７２が曲がりセグメント３２２ａ，３２２ｂ，３２２ｃ，３２２ｄ，３２２ｅによって互いに連結された６つの直線セグメント３２０ａ，３２０ｂ，３２０ｃ，３２０ｄ，３２０ｅ，３２０ｆを有していることを示している。端に位置するセグメント３２４が第１の蛇行部分７２を収納チャンバ入口部分７０に連結している。移行セグメント３２６が第１の蛇行部分７２を第２の蛇行部分７４に連結している。
【００５５】
図１４は、第２の蛇行部分７６が７つの曲がりセグメント３３２ａ，３３２ｂ，３３２ｃ，３３２ｄ，３３２ｅ，３３２ｆ，３３２ｇによって互いに連結された直線セグメント３３０ａ，３３０ｂ，３３０ｃ，３３０ｄ，３３０ｅ，３３０ｆ，３３０ｇを有していることを示している。端のセグメント３３４が第２の蛇行部分７６をブリッジチャンバ８２に連結している。
【００５６】
次にごみチャンバ構造体３２を特に参照すると、このごみチャンバ構造体３２は、ごみチャンバ４４内に集まったごみの除去を容易にするよう主ハウジング組立体１２０内に挿入されたりこれから取り出されたりするトレイ３４０の形態を取るのが良い。
【図１】
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【図２Ａ】
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【図２Ｂ】
2016514020.tif 000005
【図２Ｃ】
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【図２Ｄ】
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【図３】
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【図４】
2016514020.tif 000009
【図５】
2016514020.tif 000010
【図６】
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【図７】
2016514020.tif 000012
【図８】
2016514020.tif 000013
【図９Ａ】
2016514020.tif 000014
【図９Ｂ】
2016514020.tif 000015
【図９Ｃ】
2016514020.tif 000016
【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
2016514020.tif 000019
【図１３】
2016514020.tif 000020
【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【国際調査報告】
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