(57)【要約】  例えば、式（Ｉ）（Ｒ１、Ｒ２及びＱは明細書で定義された通り）のＵＳＰ１／ＵＡＦ１デユビキチナーゼ複合体阻害剤を開示する。これは、癌のような疾患の治療、及び癌治療におけるＤＮＡ損傷剤の効能の増強に有用である。また、薬学的に適切な担体及び少なくとも１種の本発明の化合物を含む組成物、細胞におけるヘテロ二量体のデユビキチナーゼ複合体を阻害する方法、及び抗癌剤治療を受ける哺乳動物における癌の化学療法を強化する方法を開示する。さらに、本発明の化合物の調製方法を開示する。2016504365.tif 000084【選択図】  なし
2016504365.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
式（Ｉ）：
【化１】
2016504365.tif 000056
［式中、
Ｑは、置換されていてもよいヘテロアリール基であり、
Ｒ１は、アリール、ヘテロアリールアリール、ヘテロアリール及びヘテロシクリル（ここで、アリール、ヘテロアリールアリール、ヘテロアリール及びヘテロシクリルは、ハロ、アルキル、アルコキシ、トリフルオロメチル、シアノ、アリール、置換されていてもよいアリール、置換されていてもよいヘテロアリール、ヘテロシクリル、メチレンジオキシ及びシクロアルキルから選ばれる１〜５個の置換基で置換されていてもよい。）から選ばれ、
Ｒ２は、アリール、ヘテロアリール及びヘテロシクリル（ここで、アリールは、ハロ、アルキル、シクロアルキル、アルコキシ、ヒドロキシアルキル、アルキルチオ、ニトロ、ヘテロシクリル及びアルキルカルボニル（ここで、アルキルは、１〜３個のフルオロ置換基で置換されていてもよい。）で置換されていてもよい。）から選ばれ、
Ｒ５は、水素又は置換されていてもよいアルキルである。］
の化合物、その重水素化誘導体、又はその医薬上許容される塩。
【請求項２】
Ｑが、
【化２】
2016504365.tif 000057
から選ばれ、
Ｒ１が、アリール、ヘテロアリールアリール、ヘテロアリール及びヘテロシクリル（ここで、アリール、ヘテロアリールアリール、ヘテロアリール及びヘテロシクリルは、ハロ、アルキル、アルコキシ、トリフルオロメチル、シアノ、アリール、置換されていてもよいアリール、置換されていてもよいヘテロアリール、ヘテロシクリル、メチレンジオキシ及びシクロアルキルから選ばれる１〜５個の置換基で置換されていてもよい。）から選ばれ、
Ｒ２が、アリール、ヘテロアリール及びヘテロシクリル（ここで、アリールは、ハロ、アルキル、シクロアルキル、アルコキシ、ヒドロキシアルキル、アルキルチオ、ニトロ、ヘテロシクリル及びアルキルカルボニル（ここで、アルキルは、１〜３個のフルオロ置換基で置換されていてもよい。）で置換されていてもよい。）から選ばれ、
Ｒ３が、水素及びアルキルから選ばれ、
Ｒ４が、水素、アルキル、アルコキシ、アミノ、アルキルアミノ、ジアルキルアミノ、アルキルチオ及びハロから選ばれる、請求項１に記載の化合物又は塩。
【請求項３】
Ｑが、
【化３】
2016504365.tif 000058
である、請求項１又は２に記載の化合物又は塩。
【請求項４】
Ｒ５が水素である、請求項１〜３の何れか１項に記載の化合物又は塩。
【請求項５】
Ｒ３が水素及びメチルから選ばれる、請求項３又は４に記載の化合物又は塩。
【請求項６】
Ｒ４が、水素、メチル、メトキシ、アミノ、ジメチルアミノ、メチルチオ及びハロから選ばれる、請求項２〜５の何れか１項に記載の化合物又は塩。
【請求項７】
Ｑが、
【化４】
2016504365.tif 000059
から選ばれる、請求項１〜６の何れか１項に記載の化合物又は塩。
【請求項８】
Ｒ１が：
【化５】
2016504365.tif 000060
から選ばれる、請求項１〜７の何れか１項に記載の化合物又は塩。
【請求項９】
Ｒ２が：
【化６】
2016504365.tif 000061
から選ばれる、請求項１〜６の何れか１項に記載の化合物又は塩。
【請求項１０】
Ｑが、
【化７】
2016504365.tif 000062
である、請求項１又は２に記載の化合物又は塩。
【請求項１１】
Ｒ１が、
【化８】
2016504365.tif 000063
から選ばれる、請求項１、２又は１０に記載の化合物又は塩。
【請求項１２】
Ｒ２が、
【化９】
2016504365.tif 000064
から選ばれる、請求項１、２、１０又は１１に記載の化合物又は塩。
【請求項１３】
Ｑが、
【化１０】
2016504365.tif 000065
から選ばれる、請求項１又は２に記載の化合物又は塩。
【請求項１４】
Ｒ１が、
【化１１】
2016504365.tif 000066
である、請求項１、２又は１３に記載の化合物又は塩。
【請求項１５】
Ｒ２が、
【化１２】
2016504365.tif 000067
である、請求項１３又は１４に記載の化合物又は塩。
【請求項１６】
Ｑが、
【化１３】
2016504365.tif 000068
であり、
Ｒ２が、
【化１４】
2016504365.tif 000069
であり、
Ｒ１が、
【化１５】
2016504365.tif 000070
である、請求項１又は２に記載の化合物又は塩。
【請求項１７】
Ｑが、
【化１６】
2016504365.tif 000071
であり、
Ｒ１が、
【化１７】
2016504365.tif 000072
であり、
Ｒ２が、
【化１８】
2016504365.tif 000073
である、請求項１又は２の化合物又は塩。
【請求項１８】
Ｑが、
【化１９】
2016504365.tif 000074
であり、
Ｒ１が、
【化２０】
2016504365.tif 000075
Ｒ３が、水素であり、Ｒ４が、メチルであり、Ｒ２が、
【化２１】
2016504365.tif 000076
である、請求項１又は２に記載の化合物又は塩。
【請求項１９】
Ｒ１が、
【化２２】
2016504365.tif 000077
であり、
Ｒ２が、
【化２３】
2016504365.tif 000078
であり、
Ｑが、
【化２４】
2016504365.tif 000079
である、請求項１又は２に記載の化合物又は塩。
【請求項２０】
請求項１〜１９の何れか１項に記載の化合物又は塩、並びに医薬上許容される担体を含む医薬組成物。
【請求項２１】
有効量の請求項１〜１９の何れか１項に記載の化合物、又はその医薬上許容される塩を細胞に投与することを含む、細胞におけるヘテロ二量体のデユビキチナーゼ複合体を阻害する方法。
【請求項２２】
ヘテロ二量体のデユビキチナーゼ複合体がＵＳＰ１／ＵＡＦ１である請求項２１に記載の方法。
【請求項２３】
哺乳動物に、有効量の請求項１〜１９の何れか１項に記載の化合物又はその医薬上許容される塩を同時投与することを含む、抗癌剤による治療を受ける哺乳動物における癌の化学療法を強化する方法。
【請求項２４】
抗癌剤が、ＤＮＡ損傷剤である、請求項２３に記載の方法。
【請求項２５】
抗癌剤が、シスプラチンである、請求項２３又は２４に記載の方法。
【請求項２６】
癌が、非小細胞性肺癌である、請求項２３〜２５の何れか１項に記載の方法。
【請求項２７】
請求項１〜１９の何れか１項に記載の化合物又はその医薬上許容される塩を動物に投与することを含む、治療を必要とする哺乳動物における癌の治療方法。
細胞におけるヘテロ二量体のデユビキチナーゼ複合体の阻害に使用するための、請求項１〜１９の何れか１項に記載の化合物又は塩。
【請求項２８】
抗癌剤による治療を受ける哺乳動物における癌の化学療法を強化するための、請求項１〜１９の何れか１項に記載の化合物又は塩。
【請求項２９】
治療を必要とする哺乳動物における癌の治療に使用するための請求項１〜１９の何れか１項に記載の化合物又は塩。
【請求項３０】
式（ＩＩ）：
【化２５】
2016504365.tif 000080
［式中、
Ｒ１は、アリール、ヘテロアリールアリール、ヘテロアリール及びヘテロシクリル（ここで、アリール、ヘテロアリールアリール、ヘテロアリール及びヘテロシクリルは、ハロ、アルキル、アルコキシ、トリフルオロメチル、シアノ、アリール、置換されていてもよいアリール、置換されていてもよいヘテロアリール、ヘテロシクリル、メチレンジオキシ及びシクロアルキルから選ばれる１〜５個の置換基で置換されていてもよい。）から選ばれ、
Ｒ２は、アリール、ヘテロアリール、ヘテロシクリル、アミノ及びジアルキルアミノ（ここで、アリールは、ハロ、アルキル、シクロアルキル、アルコキシ、ヒドロキシアルキル、アルキルチオ、ニトロ、ヘテロシクリル及びアルキルカルボニル（ここで、アルキルは、１〜３個のフルオロ置換基で置換されていてもよい。）で置換されていてもよい。）から選ばれ、
Ｒ３は、水素及びアルキルから選ばれ、
Ｒ４は、水素、アルキル、アルコキシ、アミノ、アルキルアミノ、ジアルキルアミノ、アルキルチオ及びハロから選ばれる。］
の化合物の合成方法であって、
（ｉ）式
【化２６】
2016504365.tif 000081
（式中、Ｘは、脱離基である。）
の化合物を、式Ｈ２Ｎ−ＣＨ２−Ｒ１の化合物と反応させて、式
【化２７】
2016504365.tif 000082
の化合物を形成する工程；及び
（ｉｉ）式
【化２８】
2016504365.tif 000083
の化合物を、式Ｒ２−Ｂ（ＯＨ）２の化合物と反応させて、式（ＩＩ）の化合物を形成する工程を含む合成方法。
【発明の詳細な説明】
【背景技術】
【０００１】
（関連出願の相互参照）
本特許出願は、２０１２年１２月２８日出願の米国仮特許出願第６１／７４７，０５２号の利益を主張し、参照により組み込まれる。
【０００２】
（発明の背景）
ユビキチンは、転写後に、協奏三段階酵素反応を介してそれ自身を含む標的タンパク質に結合する、７６個のアミノ酸からなる高度に保存された小型のタンパク質である。当該共有結合又はイソペプチド結合は、主に、ユビキチンのＣ末端グリシンと、標的タンパク質上のリジン残渣のε−アミノ基との間で起こる（Pickart, C. M., Annu. Rev. Biochem., 2001:  503-33）。ユビキチン化の機能的影響は、標的タンパク質と複合化したユビキチン分子の数及び結合トロポジーにより決定される。例えば、Ｌｙｓ４８結合ポリユビキチン鎖を呈するタンパク質は、一般的に分解するためにプロテアソームを標的とする一方で、モノユビキチン化又は他のリジンを介して結合するポリユビキチン鎖は、細胞周期の調節（Nakayama, K. I. et al., Nat. rev. Cancer, 6(5):  369-81 (2006)）、ＤＮＡ修復（Bergink, S., et al., Nature 458(7237):  461-7 (2009)）、転写（Conaway, R. C., et al., Science 296(5571):  1254-8 (2002)）、及びエンドサイトーシス（Mukhopadhyay, D., et al., Science 315(5809):  201-5 (2007)）を含むいくつかの非タンパク質分解機能を含んでいる。他の翻訳後修飾と同様に、ユビキチン化は、デユビキチナーゼ（ＤＵＢ）として知られる酵素のファミリーによって反作用する可逆的プロセスである。これらの酵素は、ユビキチンイソペプチド結合を加水分解するシステインプロテアーゼ又はメタロプロテアーゼである（Komander, D., et al., Nat. Rev. Mol. Cell Biol. 10(8): 550-63 (2007)）。ヒトゲノムは、１００近くのＤＵＢをエンコードする。
【０００３】
近年では、ユビキチン−プロテアソーム系は、新規創薬ターゲットとしてますます注目を集めている。ＤＵＢファミリーのいくつかのメンバーが、癌及び神経変性を含むヒトの疾患に関係するプロセスに関与しているため、ＤＵＢは創薬のための魅力的な標的として認識されている。これらの中でも、ＵＳＰ１（ユビキチン特異的プロテアーゼ１）は、ＤＮＡ損傷応答でその役割を与えられた新規の治療標的として関心が高まっている。ＵＳＰ１の、ＵＡＦ１（ＵＳＰ１関連因子１）、ＷＤ４０リピート含有タンパク質との相互作用は、デユビキチナーゼの活性に必要とされる活性化ＵＳＰ１／ＵＡＦ１複合体の形成をもたらす。ＵＳＰ１／ＵＡＦ１複合体は、損傷乗り越え合成（ＴＬＳ）及びファンコニ貧血（ＦＡ）経路のそれぞれで重要な機能を果たしているタンパク質であるモノユビキチン化ＰＣＮＡ（増殖性細胞核抗原）及びモノユビキチン化ＦＡＮＣＤ２（ファンコニ貧血群相補群Ｄ２）を脱ユビキチン化することが見出されている。これらの２つの経路は、シスプラチン及びマイトマイシンＣ（ＭＭＣ）のようなＤＮＡ架橋剤により誘導されるＤＮＡ損傷の修復のために不可欠である。以前の研究で、ニワトリＤＴ４０細胞におけるＵＳＰ１又はＵＡＦ１の破壊が、ＤＮＡ架橋剤に対する感受性の増強をもたらすことが証明されている。さらに、マウスモデルにおけるマウスＵＳＰ１遺伝子のノックアウトは、ＭＭＣ過敏症をもたらした。シスプラチンに対して非小細胞肺癌（ＮＳＣＬＣ）細胞を感作する薬理学に活性な小分子によりヒトＵＳＰ１の細胞活性を阻害することが証明されている。
【０００４】
化合物ＧＷ７６４７及びピモジドは、ＵＳＰ１の失活剤として記載されている。しかしながら、これらの化合物の両方は、部分的に、関係のない標的に対して注釈の活性を有するので、これらの化合物の両方は、有効性及び非特異的薬理学により制限される。ＷＯ２０１１／１３７３２０Ａ１でＤ’Ａｎｄｒｅａらにより報告された他の阻害剤のＵＳＰ１、Ｃ５２７は、架橋剤マイトマイシンＣ及びトポイソメラーゼＩ阻害剤カンプトテシンの両方に細胞を感作する。しかしながら、Ｃ５２７は、関係するＵＳＰ及び異なるＤＵＢ（即ち、ＵＣＬ−Ｈ１及びＵＣＬ−Ｈ３）の低マイクロモル阻害を示す。
【０００５】
以上の記載は、新規の選択的なＵＳＰ１／ＵＡＦ１複合体の阻害剤に満たされない必要性が存在し、治療或いは治療の改善に適した疾患（例えば、癌）を治療及び／又は増強するための薬剤に満たされない必要性が存在することを示す。
【発明の概要】
【０００６】
本発明は、式（Ｉ）：
【０００７】
【化１】
2016504365.tif 000003
【０００８】
［式中、
Ｑは、置換されていてもよいヘテロアリール基であり、
Ｒ１は、アリール、ヘテロアリールアリール、ヘテロアリール及びヘテロシクリル（ここで、アリール、ヘテロアリールアリール、ヘテロアリール及びヘテロシクリルは、ハロ、アルキル、アルコキシ、トリフルオロメチル、シアノ、アリール、置換されていてもよいアリール、置換されていてもよいヘテロアリール、ヘテロシクリル、メチレンジオキシ及びシクロアルキルから選ばれる１〜５個の置換基で置換されていてもよい。）から選ばれ、
Ｒ２は、アリール、ヘテロアリール及びヘテロシクリル（ここで、アリールは、ハロ、アルキル、シクロアルキル、アルコキシ、ヒドロキシアルキル、アルキルチオ、ニトロ、ヘテロシクリル及びアルキルカルボニル（ここで、アルキルは、１〜３個のフルオロ置換基で置換されていてもよい。）で置換されていてもよい。）から選ばれ、
Ｒ５は、水素又は置換されていてもよいアルキルである。］
の化合物、その重水素化誘導体又はその医薬上許容される塩を提供する。
【０００９】
また、本発明は、本発明の化合物又は塩、及び医薬上許容される担体を含む医薬組成物を提供する。
【００１０】
さらに、本発明は、有効量の本発明の化合物又は塩を細胞に投与することを含む、細胞におけるヘテロ二量体のデユビキチナーゼ複合体を阻害する方法を提供する。
【００１１】
さらに、本発明は、有効量の本発明の化合物又は塩を哺乳動物に同時投与することを含む、抗癌剤で治療を受ける哺乳動物における癌の化学療法を強化する方法を提供する。
【００１２】
さらに、本発明は、有効量の本発明の化合物又は塩を哺乳動物に投与することを含む、治療を必要とする哺乳動物における癌の治療方法を提供する。
【００１３】
また、本発明は、式（ＩＩ）：
【００１４】
【化２】
2016504365.tif 000004
【００１５】
［式中、
Ｒ１は、アリール、ヘテロアリールアリール、ヘテロアリール及びヘテロシクリル（ここで、アリール、ヘテロアリールアリール、ヘテロアリール及びヘテロシクリルは、ハロ、アルキル、アルコキシ、トリフルオロメチル、シアノ、アリール、置換されていてもよいアリール、置換されていてもよいヘテロアリール、ヘテロシクリル、メチレンジオキシ及びシクロアルキルから選ばれる１〜５個の置換基で置換されていてもよい。）から選ばれ、
Ｒ２は、アリール、ヘテロアリール、ヘテロシクリル、アミノ及びジアルキルアミノ（ここで、アリールは、ハロ、アルキル、シクロアルキル、アルコキシ、ヒドロキシアルキル、アルキルチオ、ニトロ、ヘテロシクリル及びアルキルカルボニル（ここで、アルキルは、１〜３個のフルオロ置換基で置換されていてもよい。）で置換されていてもよい。）から選ばれ、
Ｒ３は、水素及びアルキルから選ばれ、
Ｒ４は、水素、アルキル、アルコキシ、アミノ、アルキルアミノ、ジアルキルアミノ、アルキルチオ及びハロから選ばれる。］
の化合物を合成する方法であって、
（ｉ）式
【００１６】
【化３】
2016504365.tif 000005
【００１７】
（式中、Ｘは、脱離基である。）の化合物を、式Ｈ２Ｎ−ＣＨ２−Ｒ１の化合物と反応させて、式
【００１８】
【化４】
2016504365.tif 000006
【００１９】
の化合物を形成する工程；及び
（ｉｉ）式
【００２０】
【化５】
2016504365.tif 000007
【００２１】
の化合物を式Ｒ２−Ｂ（ＯＨ）２の化合物と反応させ、式（ＩＩ）の化合物を形成する工程を含む方法を提供する。
【００２２】
ヒトＵＳＰのうち、ＵＳＰ１はＤＮＡ損傷応答に関与しているように特別な地位を占めている。ＵＳＰ１は、２つの不可欠なＤＮＡ損傷応答経路で重要な役割を果たしているので、ＤＮＡ損傷を修復する或いは改善する細胞の能力を調整することにより一般的に使用されるＤＮＡ損傷剤の有効性を高める、小分子の関与のための有望な標的を示す。本発明の化合物は、ＵＳＰ２、ＵＳＰ５、ＵＳＰ７、ＵＳＰ８及びＵＳＰ１２／４６と対比して、ＵＳＰ１／ＵＡＦ１に対する選択性を示す。
【図面の簡単な説明】
【００２３】
【図１】図１は、本発明の実施形態のＵＳＰ１／ＵＡＦ１可逆的阻害を説明する。
【図２】図２Ａ及び２Ｂは、本発明の実施形態によるＨＥＫ２９３Ｔ細胞におけるＰＣＮＡ及びＦＡＮＣＤ２のモノユビキチン化の増大を説明する。図２Ｃ及び２Ｄは、本発明の実施形態によるＨ５９６細胞におけるＰＣＮＡ及びＦＡＮＣＤ２のモノユビキチン化の増大を説明する。
【図３】図３Ａは、シスプラチン単独（ひし形）、化合物８１（三角形）、シスプラチンと化合物８１（１：１の比）（丸形）及びシスプラチンと化合物８１（１：４の比）（正方形）により示されるＨ５９６細胞の細胞毒性を説明する。図３Ｂは、丸形として１：１の比のシスプラチンと化合物８１、及び正方形として１：４の比のシスプラチンと化合物８１の細胞毒性のコンビネーションインデックス分析を説明する。破線は、コンビネーションインデックス＝１を示す。図３Ｃは、シスプラチン単独（ひし形）、化合物８１（三角）、１：１の比のシスプラチンと化合物８１（丸形）、及び１：４の比のシスプラチンと化合物８１（正方形）により示されるＨ５９６細胞におけるコロニー数の影響を説明する。図３Ｄは、丸形として１：１の比のシスプラチンと化合物８１、及び正方形として１：４の比のシスプラチンと化合物８１でのコロニー数の影響のコンビネーションインデックス分析を説明する。破線は、コンビネーションインデックス＝１を示す。
【発明の詳細な説明】
【００２４】
ある実施形態では、本発明は、式（Ｉ）：
【００２５】
【化６】
2016504365.tif 000008
【００２６】
［式中、
Ｑは、置換されていてもよいヘテロアリール基であり、
Ｒ１は、アリール、ヘテロアリールアリール、ヘテロアリール及びヘテロシクリル（ここで、アリール、ヘテロアリールアリール、ヘテロアリール及びヘテロシクリルは、ハロ、アルキル、アルコキシ、トリフルオロメチル、シアノ、アリール、置換されていてもよいアリール、置換されていてもよいヘテロアリール、ヘテロシクリル、メチレンジオキシ及びシクロアルキルから選ばれる１〜５個の置換基で置換されていてもよい。）から選ばれ、
Ｒ２は、アリール、ヘテロアリール及びヘテロシクリル（ここで、アリールは、ハロ、アルキル、シクロアルキル、アルコキシ、ヒドロキシアルキル、アルキルチオ、ニトロ、ヘテロシクリル及びアルキルカルボニル（ここで、アルキルは、１〜３個のフルオロ置換基で置換されていてもよい。）で置換されていてもよい。）から選ばれ、
Ｒ５は、水素又は置換されていてもよいアルキルである。］
の化合物、その重水素化誘導体、又はその医薬上許容される塩を提供する。
【００２７】
ある実施形態によれば、Ｑは、
【００２８】
【化７】
2016504365.tif 000009
【００２９】
から選ばれ、
Ｒ１は、アリール、ヘテロアリールアリール、ヘテロアリール及びヘテロシクリル（ここで、アリール、ヘテロアリールアリール、ヘテロアリール及びヘテロシクリルは、ハロ、アルキル、アルコキシ、トリフルオロメチル、シアノ、アリール、置換されていてもよいアリール、置換されていてもよいヘテロアリール、ヘテロシクリル、メチレンジオキシ及びシクロアルキルから選ばれる１〜５個の置換基で置換されていてもよい。）から選ばれ、
Ｒ２は、アリール、ヘテロアリール及びヘテロシクリル（ここで、アリールは、ハロ、アルキル、シクロアルキル、アルコキシ、ヒドロキシアルキル、アルキルチオ、ニトロ、ヘテロシクリル及びアルキルカルボニル（ここで、アルキルは、１〜３個のフルオロ置換基で置換されていてもよい。）で置換されていてもよい。）から選ばれ、
Ｒ３は、水素及びアルキルから選ばれ、
Ｒ４は、水素、アルキル、アルコキシ、アミノ、アルキルアミノ、ジアルキルアミノ、アルキルチオ及びハロから選ばれるもの
又はその医薬上許容される塩である。
【００３０】
ある実施形態によれば、Ｑは、
【００３１】
【化８】
2016504365.tif 000010
【００３２】
である。
【００３３】
上記の実施形態の何れかによれば、Ｒ３は、水素及びメチルから選ばれる。
【００３４】
上記の実施形態の何れかによれば、Ｒ５は、水素である。
【００３５】
上記の実施形態の何れかによれば、Ｒ４は、水素、メチル、メトキシ、アミノ、ジメチルアミノ、メチルチオ及びハロから選ばれる。
【００３６】
ある実施形態によれば、Ｑは、
【００３７】
【化９】
2016504365.tif 000011
【００３８】
から選ばれる。
【００３９】
上記の実施形態の何れかによれば、Ｒ１は：
【００４０】
【化１０】
2016504365.tif 000012
【００４１】
から選ばれる。
【００４２】
上記の実施形態の何れかによれば、Ｒ２は：
【００４３】
【化１１】
2016504365.tif 000013
【００４４】
から選ばれる。
【００４５】
ある実施形態によれば、Ｑは、
【００４６】
【化１２】
2016504365.tif 000014
【００４７】
である。
【００４８】
ある実施形態によれば、Ｒ１は、
【００４９】
【化１３】
2016504365.tif 000015
【００５０】
から選ばれる。
【００５１】
ある実施形態によれば、Ｒ２は、
【００５２】
【化１４】
2016504365.tif 000016
【００５３】
から選ばれる。
【００５４】
ある実施形態によれば、Ｑは、
【００５５】
【化１５】
2016504365.tif 000017
【００５６】
から選ばれる。
【００５７】
ある好ましい実施形態によれば、Ｒ１は、
【００５８】
【化１６】
2016504365.tif 000018
【００５９】
である。
【００６０】
ある好ましい実施形態によれば、Ｒ２は、
【００６１】
【化１７】
2016504365.tif 000019
【００６２】
である。
【００６３】
ある実施形態によれば、Ｑは、
【００６４】
【化１８】
2016504365.tif 000020
【００６５】
であり、
Ｒ２は、
【００６６】
【化１９】
2016504365.tif 000021
【００６７】
であり、
Ｒ１は、
【００６８】
【化２０】
2016504365.tif 000022
【００６９】
である。
【００７０】
ある実施形態によれば、Ｑは、
【００７１】
【化２１】
2016504365.tif 000023
【００７２】
であり、
Ｒ１は、
【００７３】
【化２２】
2016504365.tif 000024
【００７４】
であり、
Ｒ２は、
【００７５】
【化２３】
2016504365.tif 000025
【００７６】
である。
【００７７】
ある好ましい実施形態では、Ｑは、
【００７８】
【化２４】
2016504365.tif 000026
【００７９】
であり、
Ｒ１は、
【００８０】
【化２５】
2016504365.tif 000027
【００８１】
であり、
Ｒ３は、水素であり、
Ｒ４は、メチルであり、
Ｒ２は、
【００８２】
【化２６】
2016504365.tif 000028
【００８３】
である。
【００８４】
ある好ましい実施形態では、Ｒ１は、
【００８５】
【化２７】
2016504365.tif 000029
【００８６】
であり、
Ｒ２は、
【００８７】
【化２８】
2016504365.tif 000030
であり、
Ｑは、
【００８８】
【化２９】
2016504365.tif 000031
【００８９】
である。
【００９０】
上記の実施形態の何れかによれば、窒素原子及びＲ２は、好ましくは、以下のようなＱのピリミジン環に結合する。
【００９１】
【化３０】
2016504365.tif 000032
【００９２】
本発明の化合物の具体例は、下記表１〜４に記載される。
【００９３】
本明細書で一般的に用いられる用語を参照すれば、用語「アルキル」は、例えば、１ないし約６個の炭素原子、好ましくは１ないし約４個の炭素原子、より好ましくは１ないし２個の炭素原子を含む直鎖又は分枝鎖のアルキル置換基を意味する。このような置換基の例としては、メチル、エチル、プロピル、イソプロピル、ｎ−ブチル、ｓｅｃ−ブチル、イソブチル、ｔｅｒｔ−ブチル、ペンチル、イソアミル、ヘキシル等が挙げられる。
【００９４】
本明細書で用いられる用語「シクロアルキル」は、例えば、約３ないし約８個の炭素原子、好ましくは約４ないし約７個の炭素原子、より好ましくは約４ないし約６個の炭素原子を含む環状アルキル置換基を意味する。このような置換基の例としては、シクロプロピル、シクロブチル、シクロペンチル、シクロヘキシル、シクロヘプチル、シクロオクチル等が挙げられる。環状アルキル基は、無置換或いはメチル基、エチル基等のようなアルキル基でさらに置換されている。
【００９５】
本明細書で用いられる用語「ヘテロシクリル」とは、Ｏ、Ｎ、Ｓ及びそれらの組み合わせからなる群から選ばれる１以上のヘテロ原子を含む単環式の又は二環式の５又は６員の環系をいう。ヘテロシクリル基は、任意の適切なヘテロシクリル基であってもよく、脂肪族ヘテロシクリル基、芳香族ヘテロシクリル基又はそれらの組み合わせであってもよい。ヘテロシクリル基は、単環式ヘテロシクリル基又は二環式ヘテロシクリル基であってもよい。適切なヘテロシクリル基としては、モルホリン、ピペリジン、テトラヒドロフリル、オキセタニル、ピロリジニル等が挙げられる。適切な二環式ヘテロシクリル基としては、Ｃ６−Ｃ１０アリール環に縮合した単環ヘテロシクリル環が挙げられる。ヘテロシクリル基が二環式ヘテロシクリル基の場合、両方の環系が脂肪族又は芳香族であってもよく、或いは一方の環系が芳香族であり且つ他方の環系が脂肪族であってもよい（例えば、ヒドロベンゾフラン）。用語「ヘテロアリール」とは、本明細書に記載されている単環式又は二環式の５又は６員環系であって、不飽和であり、ヒュッケル則を満たすヘテロアリール基をいう。適切なヘテロアリール基の非限定的な例としては、フラニル、チオフェニル、ピロリル、ピラゾリル、イミダゾリル、１，２，３−トリアゾリル、１，２，４−トリアゾリル、イソオキサゾリル、オキサゾリル、イソチアゾリル、チアゾリル、１，３，４−オキサジアゾール−２−イル、１，２，４−オキサジアゾール−２−イル、５−メチル−１，３，４−オキサジアゾール、３−メチル−１，２，４−オキサジアゾール、ピリジニル、ピリミジニル、ピラジニル、トリアジニル、ベンゾフラニル、ベンゾチオフェニル、インドリル、キノリニル、イソキノリニル、ベンゾイミダゾリル、ベンゾオキサゾリニル、ベンゾチアゾリニル及びキナゾリニルが挙げられる。ヘテロシクリル又はヘテロアリール基は、アルキル基（例えば、メチル基、エチル基等）又はアリール基（例えばフェニル基、ナフチル基等）（アリール基は、例えば、ハロ、ジハロアルキル、トリハロアルキル、ニトロ、ヒドロキシ、アルコキシ、アリールオキシ、アミノ、置換されたアミノ、アルキルカルボニル、アルコキシカルボニル、アリールカルボニル、アリールオキシカルボニル、チオ、アルキルチオ、アリールチオ等でさらに置換されていてもよい）のような本明細書で引用されている１、２、３、４又は５個の置換基で置換されていてもよい。任意の置換基は、ヘテロシクリル又はヘテロアリール基上の任意のオープンポジションで存在し得る。
【００９６】
本明細書で用いられる用語「アルキルカルボニル」とは、カルボニル基に結合し、さらにカルボニル基を介して分子に結合するアルキル基をいう（例えばアルキル−Ｃ（＝Ｏ）−）。本明細書で用いられる用語「アルコキシカルボニル」とは、カルボニル基に結合し、さらにカルボニル基を介して分子に結合するアルコキシ基をいう（例えば、アルキル−Ｏ−Ｃ（＝Ｏ）−）。
【００９７】
本明細書で用いられる用語「ハロ」又は「ハロゲン」は、例えば、フッ素、臭素、塩素及びヨウ素のような第７Ａ族から選ばれる置換基を意味する。
【００９８】
用語「アリール」とは、当技術分野で一般に理解されるような無置換又は置換された芳香族炭素環の置換基をいう。用語「Ｃ６−Ｃ１０アリール」としては、フェニル及びナフチルが挙げられる。用語アリールが、平面であり、ヒュッケル側に従って４ｎ＋２個のπ電子を含む環状置換基に適用されることが理解される。
【００９９】
成句「医薬上許容される塩」は、従来の化学的手法により塩基性又は酸性の部分を含む親化合物から合成される無毒性塩を含むことを意図している。一般的に、このような塩は、水若しくは有機溶媒又はその二つの混合液中で、遊離酸又は塩基の形態のこれらの化合物を、化学量論量の適切な塩基又は酸と反応させることにより得ることができる。一般的に、エーテル、酢酸エチル、エタノール、イソプロパノール又はアセトニトリルのような非水性媒体が好ましい。適切な塩のリストは、Remington’s Pharmaceutical Sciences, 18th ed., Mack Publishing Company, Easton, PA, 1990, p. 1445及びJournal of Pharmaceutical Science, 66, 2-19 (1977)で見いだされる。
【０１００】
望ましい塩基としては、アルカリ及びアルカリ土類金属塩基のような無機塩基（例えば、ナトリウム、カリウム、マグネシウム、カルシウム等のような金属カチオンを含む塩基）が挙げられる。望ましい塩基の非限定的な例としては、水酸化ナトリウム、水酸化カリウム、炭酸ナトリウム及び炭酸カリウムが挙げられる。望ましい酸としては、塩酸、臭化水素酸、ヨウ化水素酸、硫酸、リン酸等のような無機酸、及びｐ−トルエンスルホン酸、メタンスルホン酸、ベンゼンスルホン酸、シュウ酸、ｐ−ブロモフェニルスルホン酸、炭酸、コハク酸、クエン酸、安息香酸、酢酸、マレイン酸、酒石酸、脂肪酸、長鎖脂肪酸等のような有機酸が挙げられる。酸性の部分を有する本発明の化合物の好ましい医薬上許容される塩としては、ナトリウム塩及びカリウム塩が挙げられる。塩基性の部分（例、ジメチルアミノアルキル基）を有する本発明の化合物の好ましい医薬上許容される塩としては、塩酸塩及び臭化水素酸塩が挙げられる。酸性の部分又は塩基性の部分を含む本発明の化合物は、遊離塩基又は遊離酸の形態又はその医薬上許容される塩の形態であることが有用である。
【０１０１】
本発明のあらゆる塩の一部を形成する特定の対イオンは、その塩が、全体として薬理学に許容される限り、さらに、対イオンが、全体として塩に望ましくない性質を与えない限り、通常、重大な性質を示さないと理解されるべきである。
【０１０２】
さらに、上記の化合物及び塩は、溶媒和物を形成していてもよく、或いは実質的に無水形態のような非錯体形態で存在していると理解される。本明細書で用いられる、用語「溶媒和物」とは、結晶化溶媒のような溶媒分子が結晶格子に組み込まれている分子複合体をいう。溶媒和物に組み込まれた溶媒が水の場合、分子複合体は水和物と呼ばれる。医薬上許容される溶媒和物としては、水和物、メタノール和物及びエタノール和物のようなアルコール和物、アセトニトリル和物等が挙げられる。これらの化合物は多形体で存在していてもよい。
【０１０３】
（化学）
本発明は、式（ＩＩ）：
【０１０４】
【化３１】
2016504365.tif 000033
【０１０５】
［式中、
Ｒ１は、アリール、ヘテロアリールアリール、ヘテロアリール及びヘテロシクリル（ここで、アリール、ヘテロアリールアリール、ヘテロアリール及びヘテロシクリルは、ハロ、アルキル、アルコキシ、トリフルオロメチル、シアノ、アリール、置換されていてもよいアリール、置換されていてもよいヘテロアリール、ヘテロシクリル、メチレンジオキシ及びシクロアルキルから選ばれる１〜５個の置換基で置換されていてもよい。）から選ばれ、
Ｒ２は、アリール、ヘテロアリール、ヘテロシクリル、アミノ及びジアルキルアミノ（ここで、アリールは、ハロ、アルキル、シクロアルキル、アルコキシ、ヒドロキシアルキル、アルキルチオ、ニトロ、ヘテロシクリル及びアルキルカルボニル（ここで、アルキルは、１〜３個のフルオロ置換基で置換されていてもよい。）で置換されていてもよい。）から選ばれ、
Ｒ３は、水素及びアルキルから選ばれ、
Ｒ４は、水素、アルキル、アルコキシ、アミノ、アルキルアミノ、ジアルキルアミノ、アルキルチオ及びハロから選ばれる。］
の化合物の合成方法であって：
（ｉ）式
【０１０６】
【化３２】
2016504365.tif 000034
【０１０７】
（式中、Ｘは脱離基である。）
の化合物を、式Ｈ２Ｎ−ＣＨ２−Ｒ１の化合物と反応させ、式
【０１０８】
【化３３】
2016504365.tif 000035
【０１０９】
の化合物を形成する工程；及び
（ｉｉ）式
【０１１０】
【化３４】
2016504365.tif 000036
【０１１１】
の化合物を、式Ｒ２−Ｂ（ＯＨ）２の化合物と反応させ、式（ＩＩ）の化合物を形成する工程を含む方法を提供する。
【０１１２】
本発明の化合物の合成は、本発明の実施形態で説明されるようにして行うことができる。クロロホルムのような溶媒中、トリエチルアミンのような塩基の存在下での２，４−ジクロロ−５−メチルピリミジンの４−ヨードベンジルアミンとのアミノ化により、アミノ化ピリミジン１００を提供した。ＤＭＳＯ中、アジ化ナトリウム、２０ｍｏｌ％Ｌ−プロリン、２０ｍｏｌ％アスコルビン酸ナトリウム、１０ｍｏｌ％硫酸銅及び１．２ｅｑ炭酸カリウムの存在下でのプロピオル酸（ｐｒｏｐｏｌｉｃ  ａｃｉｄ）の薗頭カップリングにより、トリアゾリル化合物１０１を提供した。化合物１０１の２−イソプロピルフェニルボロン酸とのカップリングにより、化合物８２を得た。
【０１１３】
【化３５】
2016504365.tif 000037
【０１１４】
本発明の化合物の他の合成経路としては、４−アミノベンジルアミンを用いて、２，４−ジクロロ−５−メチルピリミジンをアミノ化し、化合物１０２を得、ＤＭＥ／水の混合液のような溶媒中、マイクロウェーブ照射の影響下、シリカ結合ＤＰＰ−Ｐｄ及び炭酸ナトリウムのような塩基の存在下にて２−イソプロピルフェニルボロン酸で１０２をアリール化し、化合物１０３を得、アリールアミノ基を亜硝酸ｔ−ブチル及びＴＭＳ−アジドを用いてジアゾ化し、１０４を得、次いで、メタノール／水のような溶媒中硫酸銅の存在下でアジド部分のＴＭＳ−アセチレンと反応させ、続いて、ＴＦＡで処理して化合物８２を得る経路が挙げられる。
【０１１５】
【化３６】
2016504365.tif 000038
【０１１６】
本発明の化合物の他の合成経路としては、１０６を提供するための、（ａ）亜硝酸ｔ−ブチルを用いる対応するアジドへの変換、それに続く、アジドトリメチルシランでの処理、（ｂ）硫酸銅の存在下でのアジドのエチニルトリメチルシランとの反応、（ｃ）トリフルオロ酢酸での処理、及び（ｄ）シアノ基の触媒還元により、４−シアノアニリン１０５をトリアゾリルベンジルアミン１０６に変換し、ＤＭＦのような溶媒中、トリエチルアミンのような塩基の存在下で、化合物１０６を２，４−ジクロロ−５−メチルピリミジンと反応させ、１０７を提供し、ＤＭＥのような溶媒中、炭酸ナトリウムのような塩基、ＤＰＰ−Ｐｄシリカ結合ＳｉｌｉｃｙｃｌｅＴＭのような触媒の存在下で、１０７を（２−イソプロピルフェニル）ボロン酸と反応させ、化合物８２を提供する経路が挙げられる。
【０１１７】
【化３７】
2016504365.tif 000039
【０１１８】
（ａ）ＴＦＡ（１．０当量）、ｒｔ、５分、亜硝酸ｔ−ブチル（１．５当量）、アジドトリメチルシラン（１．４当量）、０℃、３０分（９８％）  （ｂ）エチニルトリメチルシラン（６．０当量）、アスコルビン酸ナトリウム（０．８当量）、Ｃｕ（ＩＩ）ＳＯ４（０．０７当量）、ＤＭＳＯ／Ｈ２Ｏ、８０℃、２４時間  （ｃ）ＴＦＡ（１当量）、アセトニトリル、ｒｅｆｌｕｘ、２時間、（５７％）  （ｄ）Ｈ−Ｃｕｂｅ  Ｐｒｏ（Ｒ）、７０ｍｍ  １０％Ｐｄ／Ｃ  Ｃａｔｃａｒｔ、５０℃、４０ｂａｒ、ＴＦＡ、ＭｅＯＨ／ＤＭＦ（１０／１）、（９８％）  （ｅ）２，４−ジクロロ−５−メチルピリミジン  ＮＥｔ３（３．０当量）、ＤＭＦ、１００℃、１８時間  （ｆ）（２−イソプロピルフェニル）ボロン酸（３．０当量）、２Ｍ  Ｎａ２ＣＯ３（４．０当量）、ＤＰＰ−Ｐｄシリカ結合Ｓｉｌｉｃｙｃｌｅ（Ｒ）  ０．２６ｍｍｏｌ／ｇ（１９ｍｏｌ％）、ＤＭＥ、ＭＷ、１５０℃、３０分、３５〜５０％収率。
【０１１９】
本発明の化合物の重水素化誘導体の合成を、本発明の実施形態で説明したように行うことができる。２−ブロモアセトフェノン１０５をＤ２Ｏで重水素化して重水素化化合物１０６を得る。ＣＤ３ＭｇＢｒをカルボニル基に付加して、化合物１０７を得、ｄ−ＴＦＡの存在下でジクロロメタンのような溶媒中、Ｅｔ３ＳＤで還元させてヘプタ重水素化１０８を得る。ボロン酸１０９を形成し、続いて、前記工程により重水素化誘導体８２、１１０を得る。
【０１２０】
【化３８】
2016504365.tif 000040
【０１２１】
さらに、本発明は、医薬上許容される担体及び本明細書に記載の少なくとも１種の化合物又は塩を含む医薬組成物を提供する。
【０１２２】
医薬上許容される担体は、活性化合物に対して化学的に不活性なもの、及び使用条件下で有害な副作用又は毒性を有さないものであることが好ましい。
【０１２３】
担体の選択は、選択される特定の本発明の化合物、及び組成物を投与するために採用される特定の方法により、ある程度決定され得る。従って、本発明の医薬組成物には、広範囲の種類の適切な製剤が存在する。経口投与、エアロゾル投与、経鼻投与、経肺投与、非経口投与、皮下投与、静脈内投与、筋肉内投与、腹腔内投与、髄腔内投与、腫瘍内投与、局所投与、直腸投与及び経膣投与のための以下の製剤は、単なる代表例であり、決して限定するものではない。
【０１２４】
医薬組成物は、非経口投与（例、静脈内投与, 皮下投与, 皮内投与,又は筋肉内投与）することができる。このように、本発明は、本発明の化合物又は塩を非経口投与に適した許容される担体に溶解或いは懸濁した溶液又は懸濁液（水性及び非水性の等張性滅菌注射液を含む）を含む、非経口投与のための組成物を提供する。
【０１２５】
全体的に、非経口用組成物のための有効な医薬担体の要件は、当業者によく知られている。例えば、「Banker and Chalmers, eds., Pharmaceutics and Pharmacy Practice, J. B. Lippincott Company, Philadelphia, pp. 238-250 (1982)」や「Toissel, ASHP Handbook on Injectable Drugs, 4th ed., pp. 622-630 (1986)」を参照。このような液剤は、抗酸化剤、緩衝剤、静菌剤、及び製剤を対象の受薬者の血液と等張にする溶液、並びに水性及び非水性の滅菌懸濁液（懸濁化剤、可溶化剤、増粘剤、安定剤及び保存剤を含んでいてもよい）が含まれ得る。本発明の化合物又は塩は、水、食塩水、水性デキストロース及び同様の糖溶液、エタノール、イソプロパノール又はヘキサデシルアルコールのようなアルコール、プロピレングリコール又はポリエチレングリコールのようなグリコール、ジメチルスルホキシド、２，２−ジメチル−１，３−ジオキソラン−４−メタノールのようなグリセロールケタール、ポリ（エチレングリコール）４００のようなエーテル、油、脂肪酸、脂肪酸エステル若しくはグリセリド、又はアセチル化脂肪酸グリセリド（石鹸又は洗剤のような医薬上許容される界面活性剤、ペクチン、カーボマー、メチルセルロース、ヒドロキシプロピルメチルセルロース，又はカルボキシメチルセルロースのような懸濁化剤、又は乳化剤及びその他の医薬上のアジュバントを添加したもの或いは添加していないもの）を含む、滅菌液体又は液体混合物のような、医薬担体における生理的に許容される希釈剤中で投与してもよい。
【０１２６】
非経口製剤に有用な油類としては、石油、動物油, 植物油又は合成油が挙げられる。このような製剤に有用な油類の具体例としては、落花生油、大豆油、ごま油、綿実油、コーン油、オリーブ油、ワセリン及び鉱物油が挙げられる。非経口製剤に使用するための好適な脂肪酸としては、オレイン酸、ステアリン酸及びイソステアリン酸が挙げられる。適切な脂肪酸エステル類の例としては、オレイン酸エチル及びミリスチン酸イソプロピルが挙げられる。
【０１２７】
非経口製剤に用いられる適切な石鹸類としては、脂肪族アルカリ金属、アンモニウム塩及びトリエタノールアミン塩が挙げられ、適切な洗剤類としては、（ａ）例えば、ジメチルジアルキルアンモニウムハライド及びアルキルピリジニウムハライドのようなカチオン性洗剤、（ｂ）例えば、アルキル、アリール及びオレフインスルホナート、アルキル、オレフイン、エーテル及びモノグリセリド硫酸塩並びにスルホコハク酸塩のようなアニオン性洗剤、（ｃ）例えば、脂肪族アミンオキシド、脂肪酸アルカノールアミド及びポリオキシエチレンポリプロピレンコポリマーのような非イオン性洗剤、（ｄ）例えば、アルキル−ベータ−アミノプロピオナート及び２−アルキル−イミダゾリン第４級アンモニウム塩のような両性洗剤、並びに（ｅ）それらの混合物が挙げられる。
【０１２８】
非経口製剤を保存剤及び緩衝剤を含んでいでいてもよい。注射部位の刺激を最小化する或いは除去するために、組成物は、約１２から約１７の親水性−親油性バランス（ＨＬＢ）を有する１種以上の非イオン性界面活性剤を含んでいていてもよい。このような製剤における界面活性剤の量は、通常約5ないし約１５重量％の範囲であり得る。適切な界面活性剤としては、ソルビタンモノオレエートのようなポリエチレンソルビタン脂肪酸エステル類、並びにプロピレンオキシドのプロピレングリコールとの縮合により形成する疎水性塩基を有するエチレンオキシドの高分子付加体が挙げられる。非経口製剤は、アンプル及びバイアルのような容器に密封して、単位用量或いは複数用量で提供することができ、凍結乾燥条件で保存することができる（使用直前に、注射のために、例えば水のような滅菌液体賦形剤の添加のみを要するもの）。即席の注射液及び懸濁剤は、前記同様の滅菌散剤、顆粒剤及び錠剤から調製することができる。
【０１２９】
経皮的な薬剤放出に有用なものを含め局所製剤は、当業者に周知であり、本発明では皮膚に適用するのが望ましい。局所適用する組成物は、一般的に、液剤、クリーム剤、ペースト剤、ローション剤及びゲル剤の形態である。局所投与には、口腔、口腔上皮、口蓋、歯肉を含む口腔粘膜及び鼻粘膜への適用が含まれる。いくつかの実施形態では、組成物は少なくとも１種の活性成分及び適切なビヒクル又は担体を含む。また、抗刺激剤のような他の成分を含んでいてもよい。担体は、液体、固体又は半固体であってもよい。実施形態では、組成物は、水溶液である。別の形態では、組成物は、様々な成分に応じて分散液、乳濁液、ゲル、ローション又はクリームビヒクルであってもよい。ある実施形態では、主要ビヒクルは、実質的に中性であるか或いは実質的に中性にされた水又は生体適合性溶媒である。液体ビヒクルは、所望のｐＨ、稠度及び粘度を得るための当技術分野で周知の様々な乳化剤又は分散剤と共に、緩衝剤、アルコール、グリセリン及び鉱油のような他の物質を含んでいてもよい。組成物は、散剤又は顆粒剤のような固形剤として製造することができる。固形剤は、直接適用するか、或いは水又は生体適合性の溶媒に溶解した後、実質的に中性であるか或いは実質的に中性にされ、標的部分に適用できる溶液を形成して適用することができる。本発明の実施形態において、皮膚への局所適用のためのビヒクルとしては、水、緩衝液、様々なアルコール、グリセリンのようなグリコール、脂肪酸、鉱油、ホスホグリセリド、コラーゲン、ゼラチン及びシリコーン系物質のような脂質物質が挙げられる。
【０１３０】
経口投与に適した製剤としては、（ａ）治療有効量の本発明の化合物を、水、食塩水又はオレンジジュース等の希釈液に溶解したような液剤、（ｂ）それぞれ、固体又は顆粒として所定量の活性成分を含むカプセル剤、サシェ剤、錠剤、ロゼンジ剤及びトローチ剤、（ｃ）散剤、（ｄ）適切な液体中の懸濁剤、及び（ｅ）適切な乳剤が挙げられる。液体製剤は、医薬上許容される界面活性剤、懸濁化剤又は乳化剤を添加した或いは添加してない水及びアルコール（例えば, エタノール, ベンジルアルコール及びポリエチレンアルコール）のような希釈液を含んでいてもよい。カプセル剤の形態は、例えば、界面活性剤、滑沢剤及び不活性なフィラー（例えば、ラクトース、スクロース、リン酸カルシウム及びトウモロコシデンプン）を含む、通常の硬殻或いは軟殻ゼラチン型のものであり得る。錠剤の形態は、１種以上のラクトース、スクロース、マンニトール、トウモロコシデンプン、バレイショデンプン、アルギン酸、微結晶性セルロース、アカシア、ゼラチン、グアーガム、コロイド状二酸化ケイ素、クロスカルメロースナトリウム、タルク、ステアリン酸マグネシウム、ステアリン酸カルシウム、ステアリン酸亜鉛、ステアリン酸、及びその他の賦形剤、着色剤、希釈剤、緩衝剤、崩壊剤、湿潤剤、保存剤、香味剤及び薬理学に適合する賦形剤を含み得る。芳香錠が、ゼラチン及びグリセリン又はスクロース及びアカシアのような不活性な基剤中に活性成分をを含み、乳剤、ゲル剤等が、活性成分に加えて、例えば当技術分野で周知の賦形剤を含んでいるのと同様に、ロゼンジ剤の形態は、香味中に活性成分を含有し、通常、スクロース及びアカシア又はトラガカントを含有していてもよい。
【０１３１】
本発明の化合物又は塩は、単独で或いは他の適切な成分と組み合わせて、エアロゾル製剤に調製し、吸入により投与することができる。好ましくは、化合物は、界面活性剤及び噴霧剤と共に微細に分割された形態で供給される。活性化合物の典型的な割合は、０．０１％〜２０重量％であり、好ましくは１％〜１０％である。界面活性剤は、言うまでもなく無毒性でなければならず、好ましくは噴霧剤に溶解する。代表的な界面活性剤は、６〜２２個の炭素原子を含む脂肪酸（例えば、カプロン酸、オクタン酸、ラウリン酸、パルミチン酸、ステアリン酸、リノール酸、リノレン酸、オレステリン酸及びオレイン酸）の脂肪族多価アルコール又はその環状無水物とのエステル類又は部分エステル類である。混合又は天然グリセリドのような混合エステル類を用いてもよい。界面活性剤は、組成物の０．１％〜２０重量％、好ましくは０．２５％〜５％を構成する。組成の残りは通常噴霧剤である。担体は、所望により鼻腔内送達のために例えばレシチンを含んでいてもよい。これらのエアロゾル製剤は、ジクロロジフルオロメタン、プロパン、窒素等のような許容される圧縮噴霧剤中に置くこともできる。また、これらは、ネブライザー又はアトマイザーのような非圧縮製剤の医薬製剤とすることもできる。このようなスプレー製剤は、粘膜にスプレーして用いてもよい。
【０１３２】
さらに、本発明の化合物又は塩は、乳化基剤又は水溶性基剤のような様々な基剤と混合することにより坐薬に調製してもよい。経膣投与のための望ましい製剤は、活性成分に加えて、当技術分野で周知の適切な担体を含有するペッサリー、タンポン、クリーム剤、ゲル剤、ペースト剤、発泡剤又はスプレー剤の処方として提供してもよい。
【０１３３】
前記の医薬組成物に加えて、本発明の化合物又は塩を、シクロデキストリン包接体又はリポソームのような包接体として製剤化してもよいということは、当業者に理解され得る。リポソームは、リンパ系組織又は癌性肝細胞のような特定の組織に標的を合わせて化合物を提供するために有用である。また、リポソームは、本発明の化合物の半減期を増大するために用いることができる。本発明において有用なリポソームとしては、乳剤、発泡体、ミセル、不溶性単分子層、液晶、リン脂質分散体、ラメラ層等が挙げられる。これらの製剤において、送達される活性剤は、単独で又は適切な化学療法剤と共に、リポソームの一部として組み込まれる。このように、望ましい本発明の化合物又はその塩を充填したリポソームは、特定の組織型の部位（例えば肝細胞）に向かうことができ、次いでリポソームが選択組成物を送達させる。本発明で用いられるリポソームは、標準的な小嚢形成性脂質から形成され、一般的には、中性及び負電荷リン脂質及びステロール（例えばコレステロール）が挙げられる。脂質は、一般的に、例えば、リポソームのサイズ及び血流におけるリポソームの安定性を考慮して選択される。リポソームを調製するために、例えば「Szoka et al., Ann. Rev. Biophys. Bioeng., 9, 467 (1980)」及び米国特許４，２３５，８７１号、４，５０１，７２８号、４，８３７，０２８号及び５，０１９，３６９号に記載されているような、さまざまな方法が利用可能である。特定の組織型の細胞を標的にするために、リポソームに組み込むリガンドとしては、例えば、標的の組織型の細胞表面決定要因に特異的な抗体又はそのフラグメントが挙げられる。本発明の化合物又は塩を含むリポソーム懸濁液は、投与形態、送達される薬剤及び治療される疾患の病期に応じた投与量で、静脈内投与、限局投与、局所投与等により投与してもよい。
【０１３４】
実施形態によれば、本発明は、細胞内のヘテロ二量体のデユビキチナーゼ複合体を阻害する方法であって、有効量の本発明の化合物を細胞に投与することを含む方法を提供する。ある実施形態によれば、ヘテロ二量体のデユビキチナーゼ複合体は、ＵＳＰ１／ＵＡＦ１である。細胞は、ホストに存在し得る。例えば、細胞は、動物に存在し得る。
【０１３５】
望ましくは、本発明の化合物又は塩は、ＵＳＰ２、ＵＳＰ５、ＵＳＰ７、ＵＳＰ８及びＵＳＰ１２／４６に対比して、ＵＳＰ１／ＵＡＦ１に対する選択性を示す。
【０１３６】
好ましくは、動物は哺乳動物である。より好ましくは、哺乳動物はヒトである。
【０１３７】
用語「哺乳動物」としては、マウスのようなげっ歯目、及びウサギのようなウサギ目が挙げられるが、これらに限定されない。哺乳動物は、ネコ類(ネコ)及びイヌ類(イヌ)を含むネコ目が好ましい。哺乳動物は、ウシ類(ウシ)及びブタ類(ブタ)を含むウシ目又はウマ類(ウマ)を含むウマ目がより好ましい。哺乳動物は、サル目、セボイド（Ceboids）又はシモイド（Simioids）(サル)、或いは類人目（Order Anthropoids）(ヒト及び類人猿)が最も好ましい。特に好ましい哺乳動物はヒトである。さらに、対象は、前記ホスト（特に哺乳動物(例、ヒト)）の何れかの胎児であってもよく、この場合、対象若しくは対象の細胞の任意のスクリーニング、或いは対象若しくは対象の細胞への化合物の投与を、子宮内で行うことができる。
【０１３８】
実施形態によれば、本発明は、抗癌剤を用いる治療を行う哺乳動物における癌の化学療法を強化する方法であって、哺乳動物に有効量の本発明の化合物を同時投与することを含む方法を提供する。ある実施形態において、抗癌剤は、ＤＮＡ損傷剤である。ＤＮＡ損傷剤は、任意の適切なＤＮＡ損傷剤であり得る。適切なＤＮＡ損傷剤の非限定的な例としては、アクチノマイシン、アムサクリン、アントラサイクリン、ブレオマイシン、ブスルファン、カンプトテシン、カルボプラチン、クロランブシル、シスプラチン、シクロホスファミド、シトキサン、ダクチノマイシン、ダウノルビシン、ドキソルビシン、エピルビシン、ヘキサメチルメラミンオキサリプラチン、イホスファミド、メルファラン、メクロレタミン、マイトマイシン、ミトキサントロン、ニトロソウレア、プリカマイシン、プロカルバジン、タキソール、タキソテレ、テニポシド、トリエチレンチオホスホラミド及びエトポシドのようなＤＮＡ損傷剤が挙げられる。好ましい実施形態において、ＤＮＡ損傷剤はシスプラチンである。ＤＮＡ損傷剤は、放射線又はバイオ治療剤（例えば抗体）であってもよい。
【０１３９】
また、抗癌剤は、可逆的ＤＮＡ結合剤、ＤＮＡアルキル化剤、ＤＮＡストランドブレーカー及びＤＮＡ複製撹乱物質からも選ばれ得る。
【０１４０】
適切な可逆的ＤＮＡ結合剤の例としては、塩酸トポテカン、イリノテカン（ＣＰＴ１１−カンプトサール）、ルビテカン、エキサテカン、ナリジクス酸、ＴＡＳ−１０３、エトポシド、アクリジン類（例、アムサクリン、アミノクリン（aminocrine））、アクチノマイシン類（例、アクチノマイシンＤ）、アントラサイクリン類（例、ドキソルビシン、ダウノルビシン）、ベンゾフェナインス（benzophenainse）、ＸＲ１１５７６／ＭＬＮ５７６、ベンゾピリドインドール類、ミトキサントロン、ＡＱ４、エトポシド（Etopside）、テニポシド、エピポドフィロトキシン類及びビス挿入剤（例えばトリオスチンＡ及びエキノマイシン）が挙げられる。
【０１４１】
適切なＤＮＡアルキル化剤の例としては、スルファマスタード、ナイトロジェンマスタード類（例、メクロレタミン）、クロランブシル、メルファラン、エチレンイミン類（例、トリエチレンメラミン、カルボコン、ジアジクオン）、メチルメタンスルホナート、ブスルファン、ＣＣ−１０６５、デュオカルマイシン類（例、デュオカルマイシンＡ、デュオカルマイシンＳＡ）、ニトロソウレア類（例、カルムスチン、ロムスチン、（２−クロロエチル）ニトロソウレア）のような代謝活性型アルキル化剤、トリアゼノイミダゾール（例、ダカルバジン）、マイトマイシンＣ、レイナマイシンのようなトリアジン（ｔｒｉａｚｎｅ）抗腫瘍剤等が挙げられる。
【０１４２】
適切なＤＮＡストランドブレーカーの例としては、ドキソルビシン及びダウノルビシン（可逆的ＤＮＡ結合剤でもある）、他のアントラサイクリン、ブレオマイシン、チラパザミン、エンジイン抗腫瘍抗生剤（例えば、ネオカルチノスタチン）、エスペラミシン類、カリケアマイシン類、ジネマイシンＡ、ヘダルシジン（hedarcidin）、Ｃ−１０２７、Ｎ１９９９Ａ２、エスペラミシン類、ジノスタチン等が挙げられる。
【０１４３】
ＤＮＡ複製撹乱物質の例としては、５−フルオロデオキシウリジン（フロクスウリジンとしても知られる）が挙げられる。５−フルオロデオキシウリジンは、肝臓結腸転移の治療のためのＦＤＡ承認薬であり、多発癌（卵巣癌を含む）において活性を有することが知られている。例えば、Power DG et al., Mol Cancer Ther 2009;8:1015-25; Ardalan B,et al., J Cancer Res Clin Oncol 2004;130:561-6; Vokes EE, et al., Cancer Chemother Pharmacol1991;28:69-73; Damascelli B et al., Cancer1991;68:995-8; Leichman L et al., J Clin Oncol 1992;10:1933-42; Newman E et al., Semin Oncol 2005;32:S97-100; Muggia FM et al., Gynecol Oncol 1996;61:395-402; Brenner B et al., Ann Oncol2006;17:1404-11; Israel VK et al., Cancer Chemother Pharmacol 1995;37:32-8; Muggia FM et al., Chemother Pharmacol 1991;28:241-50を参照。
【０１４４】
ある実施形態では、ＤＮＡ損傷剤は、細胞に適用した場合に細胞内でＤＮＡ架橋を誘導する放射線のような放射線であり得る。ＤＮＡ架橋放射線としては、電離放射線及び紫外（ＵＶ）放射線が挙げられる。電離放射線は、原子又は分子から電子を離してイオン化をもたらすために十分なエネルギーを有する素粒子又は電磁波で構成される。イオン化は、衝突する個々の粒子又は波のエネルギーに依存する。一般的に、少しの電子ボルト以上のエネルギーを伴う電離粒子又は光子は、電離可能である。電離粒子の非限定的な例としては、アルファ粒子、ベータ粒子及び中性子が挙げられる。原子又は分子を電離する光子の能力は、その周波数に依存する。高周波紫外線、ｘ線及びガンマ線のような短波放射線は、電離する。電離放射線は、放射性物質、ｘ線管及び粒子加速器に由来する。
【０１４５】
ある実施形態では、抗癌剤又はＤＮＡ損傷剤は、バイオ治療薬であり得る。適切なバイオ治療薬の非限定例としては、ｒインターフェロン−α２ａ、ｒインターフェロン−α２ｂ、ｒインターロイキン−２、ｒＧ−ＣＳＦ、ｒＧＭ−ＣＳＦ及びｒエリスロポエチンが挙げられる。
【０１４６】
ある実施形態では、抗癌剤は、モノクローナル抗体のような抗体であり得る。本発明において使用される適切な治療モノクローナル抗体の非限定的な例としては、トラスツズマブ（乳癌のための抗ＥｒｂＢ２／ＨＥＲ２）、セツキシマブ（大腸癌のための抗ＥｒｂＢ１／ＥＧＦＲ）及びベバシズマブ（結腸直腸癌、乳癌及び肺癌のための抗ＶＥＧＦ）が挙げられる（G. Adams et al., Nature Biotechnology  23:  1147-57 (2005)）。ＶＥＧＦＲ、ＰＤＧＦＲ及びＦＧＦＲのＴＫ活性を阻害するスーテントのようなマルチターゲット阻害剤が、本発明の方法で用いられるために望ましい。
【０１４７】
ある実施形態では、抗癌剤は、ボルテゾミブのようなプロテアソーム阻害剤であり得る。
【０１４８】
実施形態によれば、本発明は、本発明の化合物又は塩を動物に投与することを含む、それを必要とする哺乳動物における癌の治療方法を提供する。これらの実施形態によれば、本発明の化合物又は塩は、哺乳動物にそれ自身により投与される（即ち、抗癌剤、放射線又はバイオ治療剤を同時投与しない）。いくつかの実施形態において、本発明の化合物又は塩は、放射線及び／又はバイオ治療剤と同時に投与してもよい。
【０１４９】
癌は、任意の適切な癌であり得る。癌は、例えば、副腎皮質癌、ＡＩＤＳ関連リンパ腫、ＡＩＤＳ関連悪性腫瘍、肛門癌、小脳星細胞腫、肝外胆管癌、膀胱癌、骨肉腫／悪性繊維性組織球腫、脳幹神経膠腫、上衣腫、視覚路及び視床下部神経膠腫、乳癌、気管支腺腫／カルチノイド、カルチノイド腫瘍、胃腸カルチノイド腫瘍、癌腫、副腎皮質、膵島細胞癌腫、中枢神経系原発リンパ腫、小脳星細胞腫、子宮頚癌、慢性リンパ球性白血病、慢性骨髄性白血病、腱鞘明細胞肉腫、結腸癌、大腸癌、皮膚Ｔ細胞リンパ腫、子宮内膜癌、上衣腫、食道癌、ユーイング肉腫／腫瘍種、頭蓋外胚細胞腫瘍、性腺外胚細胞腫瘍、肝外胆管癌、眼癌（眼内黒色腫及び網膜芽細胞腫を含む）、胆嚢癌、胃腸カルチノイド腫瘍、卵巣胚細胞腫瘍、妊娠性絨毛腫瘍、毛様細胞白血病、頭頸部癌、ホジキン病、下咽頭癌、視床下部及び視覚路神経膠腫、眼内黒色腫、カポジ肉腫、喉頭癌、急性リンパ芽球性白血病、急性骨髄性白血病、肝癌、非小細胞性肺癌、小細胞肺癌、非ホジキンリンパ腫、ワルデンストローム型マクログロブリン血症、悪性中皮腫、悪性胸腺腫、髄芽腫、黒色腫、眼内黒色腫、メルケル細胞癌腫、潜在性原発性転移性扁平上皮頚部癌、多発性内分泌腫瘍症候群、多発性骨髄腫／血漿細胞新生物、菌状息肉腫、骨髄異形成症候群、慢性骨髄性白血病、骨髄性白血病、多発性骨髄腫、骨髄増殖性障害、鼻腔及び副鼻腔癌、鼻咽頭癌、神経芽細胞腫、口腔癌、口腔及び口唇癌、中咽頭癌、骨肉腫／骨悪性繊維状組織球腫、卵巣癌、卵巣低悪性度腫瘍、膵臓癌、副鼻腔及び鼻腔癌、副甲状腺癌、陰茎癌、褐色細胞腫、下垂体腫瘍、胸膜肺芽細胞腫、前立腺癌、直腸癌、腎細胞（腎臓）癌、遷移性細胞癌（例、腎盂及び尿管）、網膜芽細胞腫、横紋筋肉腫、口腔腺癌、骨悪性繊維状組織球腫、軟組織肉腫、セザリー症候群、皮膚癌、小腸癌、胃癌、テント上初期神経外胚葉及び松果体腫瘍、皮膚Ｔ細胞リンパ腫、精巣癌、悪性胸腺腫、甲状腺癌、妊娠性絨毛腫瘍、尿道癌、子宮肉腫、膣癌、外陰部癌及びウイルムス腫瘍であり得る。好ましい実施形態では、癌は非小細胞性肺癌である。
【０１５０】
本発明の任意の実施形態において、癌は、任意の組織における任意の癌であり得、例えば、癌は、神経膠腫、甲状腺癌、乳癌、小細胞肺癌、非小細胞癌、胃癌、大腸癌、胃腸間質癌、膵臓癌、胆管癌、ＣＮＳ癌、卵巣癌、子宮内膜癌、前立腺癌、腎癌、未分化大細胞リンパ腫、白血病、多発性骨髄腫、中皮腫及び黒色腫及びそれらの組み合わせからなる群から選ばれる。
【０１５１】
「治療」とは、疾患又は病態が現れはじめた後に、その徴候又は症状を改善する治療的介入をいう。疾患又は病態に関して本明細書で用いられる用語「改善する」とは、いかなる観察可能な治療の有益な効果をもいう。有益な効果は、例えば、影響を受けやすい対象における疾患の臨床症状の遅延発現、一部又は全ての疾患の臨床症状の重症度の低下、疾患のより遅い進行、対象の全ての健康状態又は幸福の改善、或いは特定の疾患に特異的な当技術分野でよく知られた他のパラメーターにより証明可能である。癌の治療は、例えば、腫瘍サイズの減少、腫瘍量の減少、癌による臨床症状に減少、又は癌に特異的な当技術分野でよく知られた他のパラメーターにより証明可能である。成句「疾患を治療する」とは、例えば、癌（特に、転移性の癌）のような疾患のリスクがある対象における疾患又は状態の完全な進行を阻害することをいう。
【０１５２】
用語「同時投与する」は、少なくとも２種の化合物それぞれが、それぞれの生物活性の期間が重なる時間枠の間に投与されることを意味する。従って、この用語は、２種以上の薬剤化合物を連続的且つまんべんなく投与することを含む。化合物は、同時に、別々に(経時的に時差をつけて)、周期的に或いは順次、いかなる順序（例えば前或いは後）でも投与することができる。
【０１５３】
当業者であれば、病態（特に、癌）の治療又は予防のために、本発明の方法において有用な化合物を用いる適切な方法、及びそれをヒトに投与する適切な方法が、利用可能であることが認識されるだろう。複数の経路を用いて特定の化合物を投与することができるが、特定の経路が、他の経路に比べてより即効的で且つより効果的な反応をもたらすことがあり得る。したがって、記載の方法は、単なる代表例であり、決して限定するものではない。
【０１５４】
本発明により哺乳動物（特に、ヒト）に投与される投与量は、所望の応答をもたらすのに十分であるべきである。このような応答は、治療が望まれるか或いは所望の利益を引き出すための疾患の有害な影響の回復又は予防を含む。当業者であれば、投与量が、ヒトの年齢、状態及び体重、並びに人における根源、疾患の特定のタイプ及び疾患の程度を含む、さまざまな要素に依存し得ることが認識されるだろう。また、投与量のサイズは、投与の経路、タイミング及び頻度、並びに特定の化合物の投与及び所望の生理学的効果に付随し得る任意の有害な副作用の存在、性質及び程度により決定され得る。当業者であれば、様々な状態又は病態が、多回投与を伴う長期治療を必要とし得ることが理解されるだろう。
【０１５５】
適切な投与量及び投与計画は、従来の当業者に周知の範囲測定技術により決定することができる。一般的に、治療は、化合物の最適な投与量未満のより低用量で開始される。その後、用量は、その条件下での最適効果が得られるまで小量分ずつ増加される。本発明の方法は、通常、１種以上の上記化合物を、哺乳動物１ｋｇ体重あたり約０．１ないし約３００ｍｇ投与することを含む。
【０１５６】
投与される化合物の治療有効量は、所望の効果及び上記の要因により変化し得る。通常、用量は、対象の体重の０．０１ｍｇ／ｋｇと２５０ｍｇ／ｋｇの間、より典型的には、対象の体重の約０．０５ｍｇ／ｋｇと１００ｍｇ／ｋｇの間（例えば、約０．２ないし約８０ｍｇ／ｋｇ、約５ないし約４０ｍｇ／ｋｇ又は約１０ないし約３０ｍｇ／ｋｇ）であり得る。このように、単位剤形は、上記の望ましい範囲及び対象の体重に基づき製剤化され得る。本明細書で用いられる用語「単位剤形」とは、治療対象に適切な物理的に別々の単位の治療剤をいう。
【０１５７】
別の方法として、用量は、体表面積に基づき計算され、１日あたり、約１ｍｇ／ｍ２ないし約２００ｍｇ／ｍ２（例えば、約５ｍｇ／ｍ２〜約１００ｍｇ／ｍ２）が、対象に投与され得る。特定の実施形態では、治療有効量の化合物の投与は、１日あたり約５ｍｇ／ｍ２ないし約５０ｍｇ／ｍ２（例えば、約１０ｍｇ／ｍ２ないし約４０ｍｇ／ｍ２）を対象に投与することを含む。現在のところ、化合物を単回投与するのが望ましいが、治療上で効果的な用量が、延長された期間にわたって投与されても、或いは１日あたり複数回投与されてもよいと考えらている。このように、単位剤形は、また、上記の望ましい範囲、及び望ましい投与スケジュールに基づき、対象の体表面積を用いて計算され得る。
【０１５８】
以下の実施例により、さらに本発明を説明するが、もちろん、その範囲を限定するものとして解釈するべきではない。
【０１５９】
（化学の一般的手法）
全ての空気又は水分に過敏な反応については、陽圧の窒素下で、オーブン乾燥したガラス器具を用いて行った。無水溶媒（例えば、ジクロロメタン、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド（ＤＭＦ）、アセトニトリル、メタノール及びトリエチルアミン）は、シグマアルドリッチから購入した。分取精製は、Ｗａｔｅｒｓ半分取ＨＰＬＣ系で実行した。カラムは、Ｐｈｅｎｏｍｅｎｅｘ Ｌｕｎａ Ｃ１８（５ミクロン、３０ｘ７５ｍｍ）（流速４５ｍＬ／分）を用いた。移動相は、アセトニトリル及び水 (それぞれ0.1%トリフルオロ酢酸を含む)で構成された。精製において、１０％〜５０％アセトニトリル（８分間にわたる）のグラジエントを用いた。フラクションの収集は、ＵＶ検出（２２０ｎｍ）をきっかけとした。分析的分析は、Ａｇｉｌｅｎｔ ＬＣ／ＭＳ（アジレントテクノロジー、カリフォルニア州サンタクララ）で実行した。方法１：４％〜１００％アセトニトリル（０．０２５％トリフルオロ酢酸を含む）／水（０．０５％トリフルオロ酢酸を含む）のグラジエント（７分）を流速１ｍＬ／分での８分間の実行時間で用いた。Ｐｈｅｎｏｍｅｎｅｘ Ｌｕｎａ Ｃ１８カラム（３ミクロン、３ｘ７５ｍｍ）を、５０℃の温度で用いた。方法２：４％〜１００％アセトニトリル（０．０２５％トリフルオロ酢酸を含む）／水（０．０５％トリフルオロ酢酸を含む）のグラジエント（３分）を流速１ｍＬ／分での４．５分の実行時間で用いた。Ｐｈｅｎｏｍｅｎｅｘ Ｇｅｍｉｎｉ Ｐｈｅｎｙｌカラム（３ミクロン、３ｘ１００ｍｍ）を、５０℃の温度で用いた。純度は、方法１及び方法２の両方でＡｇｉｌｅｎｔ Ｄｉｏｄｅ Ａｒｒａｙ検出器を用いて決定した。質量は、ポジティブモードにてエレクトロスプレイイオン化法によりＡｇｉｌｅｎｔ ６１３０質量分析計を用いて決定した。１Ｈ ＮＭＲスペクトルを、Ｖａｒｉａｎ ４００ ＭＨｚ分光計で記録した。化学シフトは、ＤＭＳＯ−ｄ６溶液の内部標準として非重水素化溶媒（ＤＭＳＯ−ｄ６、２．４９ｐｐｍ）を用いてｐｐｍで報告した。生物アッセイで試験した全ての誘導体は、９５％以上の純度（両方の分析手法に基づく）を有する。高分解能質量分析は、Ａｇｉｌｅｎｔ ６２１０飛行時間型ＬＣ／ＭＳ系で記録した。分子式の確認は、Ａｇｉｌｅｎｔ Ｍａｓｓｈｕｎｔｅｒソフトウエア（バージョンＢ．０２）を用いてポジティブモードにてエレクトロスプレイイオン化法により行った。
【０１６０】
（細胞株及び培養条件）
Ｈ５９６［ヒト非小細胞肺癌（ＮＳＣＬＣ）］細胞株を、３７℃、５％ＣＯ２で１０％ウシ胎仔血清（ＦＢＳ）を含むＲＰＭＩ−１６４０培地にて培養した。ＨＥＫ２９３Ｔ（ヒト胚腎臓２９３Ｔ）、Ｕ２ＯＳ（ヒト骨肉腫）及びＨＣＴ１１６（ヒト結腸癌）細胞株を、３７℃、５％ＣＯ２にて１０％ＦＢＳを補充したダルベッコ改変イーグル培地（ＤＭＥＭ）で培養した。全ての培地は、抗生剤として１００単位／ｍＬのペニシリン及び０．１ｍｇ／ｍＬのストレプトマイシンを含む。
【０１６１】
（試薬及び抗体のソース）
ユビキチン−ローダミン１１０、Ｋ６３結合ジユビキチン、全長ＵＳＰ７（ＨＡＵＳＰ）、ＵＳＰ５（イソペプチダーゼＴ）、ＵＳＰ８、及びＵＳＰ２の触媒ドメイン（ａ．ａ．２５９-６０５）を、ボストンバイオケムから購入した。ＵＳＰ１／ＵＡＦ１複合体及びＵＳＰ４６／ＵＡＦ１複合体を、以前に開示したのと同様に調製した（Chen, J., et al, Chemistry and Biology, 2011, 18(11):  1390-1400）。ヒト抗ＰＣＮＡ及び抗ＦＡＮＣＤ２抗体の両方は、サンタクルスからのものとした。ＵＳＰ１抗体は、アブカムからのものとした。ＨＡタグ及びＨＲＰ結合抗マウス抗体は、シグマアルドリッチからのものとした。ＨＲＰ結合抗ウサギ二次抗体は、バイオ−レッドからのものとした。
【０１６２】
実施例１
本実施例は、ＵＳＰ１／ＵＡＦ１活性に対するｑＨＴＳアッセイを示す。
【０１６３】
ＵＳＰ１／ＵＡＦ１活性を、ユビキチンローダミン１１０を用いる蛍光定量アッセイでモニターした。酵素反応を、１ｎＭ ＵＳＰ１／ＵＡＦ１を含むアッセイバッファー（５０ｍＭ ＨＥＰＥＳ、ｐＨ７．８、０．５ｍＭ ＥＤＴＡ、１００ｍＭ ＮａＣｌ、１ｍＭ ＴＣＥＰ、０．１ｍｇ／ｍＬ ＢＳＡ及び０．０１％ Ｔｗｅｅｎ−２０）中で行った。各単一化合物を０．４６〜１１５μＭの範囲の５つの濃度で試験した。プレートを１５分間インキュベートし、平衡にし、次いで、１μＬのＵｂ−Ｒｈｏ溶液（１５０ｎＭ 最終濃度）を分注することにより酵素反応を開始した。プレートをＶｉｅｗＬｕｘ高処理ＣＣＤイメージャ（ＰｅｒｋｉｎＥｌｍｅｒ）に直接移し、そこで、ローダミン蛍光の反応速度の測定値を、４８０ｎｍ励起／５４０ｎｍ発光のフィルターセットを用いて得た。５分間の反応期間の蛍光強度の変化（通常１０％未満の基質変換に関連する）を、無阻害剤及び無酵素の対照に対して標準化し、得られた阻害率のデータを、４つのパラメーターのヒルの式を用いてＳ字状用量反応にあてはめた。全てのスクリーニングの操作は、他に記載されているような完全に統合したロボットシステム（Ｋａｌｙｐｓｙｓ社、カリフォルニア州サンディエゴ）上で行った。試薬の分注変動や酵素の比活性の減少に関連するアッセイシグナル中のいかなる系統的傾向をもモニターするために、ＤＭＳＯのみを含むプレートを、スクリーン全体にわたって、およそ５０プレート毎に含ませた。ＰｕｂＣｈｅｍ ＡＩＤ：６５１６０５。アッセイプロトコルを表１に記載する。
【０１６４】
【表１−１】
2016504365.tif 000041
【０１６５】
実施例２
本実施例は、Ｋ６３結合ジユビキチンゲルアッセイを示す。
【０１６６】
多様な濃度の阻害剤を、５０ｍＭ ＨＥＰＥＳ（ｐＨ７．８）、０．１ｍｇ／ｍＬ ＢＳＡ、０．５ｍＭ ＥＤＴＡ及び１ｍＭ ＤＴＴを含むバッファー中で、適切な濃度のＵＳＰ（１５０ｎＭ ＵＳＰ１／ＵＡＦ１、３０ｎＭ ＵＳＰ２、１５ｎＭ ＵＳＰ５、７．５ｎＭ ＵＳＰ７、２５５ｎＭ ＵＳＰ８及び６００ｎＭ ＵＳＰ４６／ＵＡＦ１）及び３μＭ Ｋ６３結合ジユビキチンを含むアッセイに加えた。３７℃で１時間後、Ｌａｅｍｍｌｉサンプルバッファーを加えて反応をクエンチした。次いで、反応生成物を２０％変性ＳＤＳ−ＰＡＧＥゲルで分離し、クマシーブルーで染色した。単一のジユビキチン及びモノユビキチンのバンドの強度を、Ｑｕａｎｔｉｔｙ Ｏｎｅソフトウエア（バイオ−レッド）を用いて定量した。酵素活性を無阻害剤対照に対して標準化し、阻害剤濃度に対してプロットした。ＩＣ５０値をＧｒａｐｈＰａｄ Ｐｒｉｓｍ（ＧｒａｐｈＰａｄ Ｓｏｆｔｗａｒｅ）を用いて下記の方程式に用量反応曲線をあてはめて決定した。
【０１６７】
【数１】
2016504365.tif 000042
【０１６８】
［式中、Ｘ＝Ｌｏｇ［阻害剤］；Ｙは対照に対する相対的な割合での酵素活性である。ＰｕｂＣｈｅｍ ＡＩＤ：６５１６２１（ＵＳＰ１／ＵＡＦ１）、６５１６２２（ＵＳＰ４６／ＵＡＦ１）、６５１６２３（ＵＳＰ８）、６５１６２４（ＵＳＰ７）、６５１６２５（ＵＳＰ５）及び６５１６２６（ＵＳＰ２）。
【０１６９】
実施例３
本実施例は、ジユビキチンゲルアッセイを用いるＫｉの決定を示す。
【０１７０】
阻害アッセイ溶液は、５０ｍＭ ＨＥＰＥＳ、ｐＨ７．８、０．１ｍｇ／ｍＬ ＢＳＡ、０．５ｍＭ ＥＤＴＡ及び１ｍＭ ＤＴＴを含むバッファー中、様々な濃度で、１５０ｎＭ ＵＳＰ１／ＵＡＦ１、７〜８０μＭ Ｋ６３結合ジユビキチン及びＭＬ３２３を含ませた。反応を１０〜９０分間３７℃でインキュベートし、次いで、所定の時点でＬａｅｍｍｌｉサンプルバッファーを加えてクエンチした。反応生成物を２０％変性ＳＤＳ−ＰＡＧＥゲルで分離し、クマシーブルーで染色した。単一のジユビキチン及びモノユビキチンのバンドの強度を、Ｑｕａｎｔｉｔｙ Ｏｎｅ４．３．１（Ｂｉｏｒａｄ、カリフォルニア州ヘラクレス）を用いて定量した。変換の割合を決定し、それを用いて反応速度を計算した。４つの異なる阻害剤の濃度で１／［ｄｉ−Ｕｂ］に対する１／ｖをプロットすることにより、ラインウィーバーバークプロットを得た。非競合的阻害について、Ｏｒｉｇｉｎ ８（ＯｒｉｇｉｎＬａｂ社、マサチューセッツ州ノースアンプトン）を用いて、以下に示す方程式にデータを当てはめることによりＫｉを決定した。
【０１７１】
【数２】
2016504365.tif 000043
【０１７２】
実施例４
本実施例は、本発明の実施形態によるＵＳＰ１／ＵＡＦ１の可逆的阻害を示す。
【０１７３】
ＩＣ５０値の１０倍の濃度の化合物（８１）を、１０μＭ ＵＳＰ１／ＵＡＦ１を用いて室温で１５分間プレインキュベートした。次いで、この溶液を５０ｍＭ ＨＥＰＥＳ、ｐＨ７．８、０．１ｍｇ／ｍＬ ＢＳＡ、０．５ｍＭ ＥＤＴＡ及び１ｍＭ ＤＴＴを含むアッセイバッファー中で１００倍に希釈し、室温でさらなる１５分間インキュベートした。次に、２０μＭ Ｋ６３結合ジユビキチンを溶液に加え、３７℃で１０分間インキュベートした。Ｌａｅｍｍｌｉサンプルバッファーを加え、反応をクエンチした。次いで、反応生成物を２０％変性ＳＤＳ−ＰＡＧＥゲル上で分離し、クマシーブルーで染色した。ＤＭＳＯでインキュベートしたＵＳＰ１／ＵＡＦ１を１００％のＵＳＰ１／ＵＡＦ１活性として処理した。ロットレリンを不可逆対照阻害剤として用いた。結果を図１に示す。
【０１７４】
実施例５
本実施例は、本発明の実施形態によるＵＳＰ１／ＵＡＦ１の細胞活性阻害を示す。
【０１７５】
ＨＥＫ２９３Ｔ又はＨ５９６細胞を１０ｃｍのディッシュに播種し、これまでに開示されているような二重チミジンブロック法を用いてＳ相に同調させた（Chen et al., Chemistry & Biology, 2011. 18(11): 1390-400）。次いで細胞を１００μＭシスプラチン、３０μＭ化合物８１、又は１００μＭシスプラチンと３０μＭ化合物８１で処理し、陰性対照細胞を同じ体積のＤＭＳＯ及び食塩水（０．９％ＮａＣｌ）で処理した。３７℃にて６時間後、細胞を回収し、溶解した。細胞抽出物をＳＤＳ−ＰＡＧＥで分離し、ニトロセルロース膜に移した。次いで膜をＰＣＮＡ抗体又はＦＡＮＣＤ２抗体でブロットし、続いてＨＲＰ結合抗マウス二次抗体とインキュベートした。画像をＦｌｕｏｒＣｈｅｍ Ｑソフトウエア（Ｉｍｇｅｎ Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｅｓ）で数量化した。
【０１７６】
別の方法として、ＨＣＴ１１６細胞を６ウェルのプレートに播種し、終夜接着した。細胞を示された濃度の化合物８１で処理し、さらなる６時間インキュベートした。抗ＰＣＮＡ抗体を用いるウエスタンブロット分析は、上記のようにして行った。結果を図２に示す。
【０１７７】
図２に示された結果から明らかなように、ＨＥＫ２９３Ｔ及びＨ５９６細胞の化合物８１での処理は、対照と比較して、ＰＣＮＡ及びＦＡＮＣＤ２のモノユビキチン化の増加をもたらす。ＨＥＫ２９３Ｔ及びＨ５９６細胞の化合物８１とシスプラチンでの処理は、対照、化合物８１単独或いはシスプラチン単独で処理するのに比べて、ＰＣＮＡ及びＦＡＮＣＤ２のモノユビキチン化の増加をもたらす。
【０１７８】
実施例６
本実施例は、本発明の実施形態の細胞毒性及びクローン形成能アッセイを示す。
【０１７９】
細胞毒性アッセイについては、５ｘ１０３のＨ５９６細胞を９６−ウェルプレートの各ウェルに播種し、加湿インキュベーター内で２４時間増殖させた。まず、細胞をシスプラチン又は化合物８１のそれぞれで４８時間処理し、それぞれ化合物のＥＣ５０を決定した。組み合わせアッセイでは、シスプラチンを食塩水溶液に溶解し、化合物８１をＤＭＳＯに溶解した。同じ体積の上記の溶液を各ウェルに加え、細胞を４８時間インキュベートした。同じ体積のＤＭＳＯ及び食塩水で処理した細胞を、対照として用い、１００％の生存率とした。細胞の生存率を、これまでに開示されているようにして（Chen, J., et al.)、CCK-8溶液(Dojindo Molecular Technologies, Inc）で測定した。
【０１８０】
コロニー形成アッセイについては、Ｈ５９６細胞を６ウェルプレート中でウェルあたり２００細胞の密度で播種し、加湿インキュベーター内で終夜増殖させた。培地を、シスプラチン及び化合物８１（異なる濃度）を各々或いは組み合わせで含む増殖培地に置き換え、４８時間の処理後、培地を新しい増殖培地で置き換え、プレートをさらなる７〜８日間インキュベートし、コロニー形成させた。次いで、細胞をメタノールで固定し、０．１％クリスタルバイオレット（シグマ−アルドリッチ）で染色した。５０以上の細胞からなるコロニーの数をスコア化した。同じ体積のＤＭＳＯ及び食塩水で処理した細胞を対照として用い、１００％とした。コロニーの数を三重プレートから決定した。細胞毒性及びコロニー形成アッセイの用量応答曲線を、固定比率のシスプラチン及び化合物８１を加えた後で、ＧｒａｐｈＰａｄ Ｐｒｉｓｍを用いて作成し、ＣａｌｃｕＳｙｎ（Ｂｉｏｓｏｆｔ）を用いて分析し、コンビネーションインデックス（ＣＩ）を計算し、影響を受けた細胞のフラクションを決定した（McGovern, S.L., et al., J. Med. Chem. 2003, 46(20): 4265-4272）。
【０１８１】
結果を図３Ａ〜３Ｄに示す。図３Ａ及び３Ｃは、シスプラチン単独をひし形、化合物８１を三角形、１：１の比のシスプラチンと化合物８１を丸形、１：４の比のシスプラチンと化合物８１を正方形として、それぞれ、細胞毒性及びコロニー数への効果を示す。図３Ｂ及び３Ｄは、１：１の比のシスプラチンと化合物８１を三角形、１：４の比のものを丸形として、それぞれ、細胞毒性に対するコンビネーションインデックス分析及びコロニー数への効果を示す。水平の破線は、コンビネーションインデックス＝１を示す。シスプラチンは単独で４８６ ｎＭのＥＣ５０でＨ５９６細胞を殺し、一方で、化合物８１は、＞１０μＭのＥＣ５０でＨ５９６細胞を殺す。１：１及び１：４の比でのシスプラチンと化合物８１の組み合わせは、それぞれ１７１ｎＭ及び５９ｎＭのＥＣ５０値でＨ５９６細胞を殺す。
【０１８２】
実施例７
本実施例は、本発明の実施形態の合成を示す。
【０１８３】
工程Ａ：２，４−ジクロロ−５−メチルピリミジン（０．３００ｇ，１．８４ｍｍｏｌ）及び４−ヨードベンジルアミンＨＣｌ（０．４９６ｇ，１．８４ｍｍｏｌ）をクロロホルム（４ｍＬ）に溶解した。トリエチルアミン（０．７７０ｍＬ，３．００ｍｍｏｌ）を加え、封管を６０℃で終夜加熱した。反応をフラッシュカラムクロマトグラフィー（０→１００％酢酸エチル／ヘキサンの勾配溶離）で直接精製し、純粋な２−クロロ−５−メチル−Ｎ−（４−ヨードベンジル）ピリミジン−４−アミン（０．３６５ｇ，１．０２ｍｍｏｌ，５５％）を得た。
【０１８４】
工程Ｂ：必要なフェニルヨージド（０．１００ｇ，０．２７８ｍｍｏｌ）を、ＤＭＳＯ（１．００ｍＬ）及び水（０．１１１ｍＬ）中で、Ｌ−プロリン（０．００６ｇ，０．０５６ｍｍｏｌ）、アスコルビン酸ナトリウム（０．０１１ｇ，０．０５６ｍｍｏｌ）、ＮａＮ３（０．０２７ｇ，０．４１７ｍｍｏｌ）、Ｃｕ（ＩＩ）ＳＯ４（０．００４ｇ，０．０２８ｍｍｏｌ）、Ｋ２ＣＯ３（０．０４６ｇ，０．３３４ｍｍｏｌ）及びプロピオル酸（０．０１６ｍＬ，０．２７８ｍｍｏｌ）と共に封管中にまとめた。混合物を６５℃で終夜加熱した。得られた混合物を飽和ＮＨ４Ｃｌ水溶液（５ｍＬ）でクエンチし、酢酸エチル（５ｍＬ）で抽出した。有機層を食塩水で洗浄（５ｍＬ）し、ＭｇＳＯ４で乾燥し、減圧下で濃縮した。粗生成物をフラッシュカラムクロマトグラフィー（０→１００％酢酸エチル／ヘキサンの勾配溶離）で分離し、純粋なトリアゾール（０．０２０ｇ，０．０６７ｍｍｏｌ，２３％）を得た。
【０１８５】
工程Ｃ：メチルピリミジントリアゾール誘導体（０．０２０ｇ，０．０６７ｍｍｏｌ）を、ＤＭＦ（０．５００ｍＬ）中、２−イソプロピルフェニルボロン酸（０．０１３ｇ，０．０８０ｍｍｏｌ）、Ｐｄ（ＰＰｈ３）４（０．００８ｇ，０．００７ｍｍｏｌ）及び炭酸ナトリウム（２Ｍ水中，０．０６７ｍＬ，０．１３３ｍｍｏｌ）と共にまとめた。反応をＢｉｏｔａｇｅＩｎｉｔｉａｔｏｒ（Ｒ）マイクロウェーブリアクターにおいて１５０℃で１５分間加熱した。得られた混合物をセライトでろ過し、ＨＰＬＣ（グラジエント２０−１００％（アセトニトリルｗ／０．１％ＴＦＡ）／（水ｗ／０．１％ＴＦＡ））で精製し、凍結乾燥後、ＴＦＡ塩として純粋なＮ−（４−（１Ｈ−１，２，３−トリアゾール−１−イル）ベンジル）−５−メチル−２−（２−イソプロピルフェニル）ピリミジン−４−アミン（８１）（０．０１０ｇ，０．０２０ｍｍｏｌ，３０％）を得た。
【０１８６】
実施例８
本実施例は、本発明のいくつかの実施形態のＵＳＰ１／ＵＡＦ１阻害活性を示す。化合物を実施例１に記載されているようにしてアッセイした。結果を表１に示す。
【０１８７】
【化３９】
2016504365.tif 000044
【０１８８】
【表１−２】
2016504365.tif 000045
【０１８９】
【表１−３】
2016504365.tif 000046
【０１９０】
実施例９
本実施例は、本発明のいくつかの実施形態のＵＳＰ１／ＵＡＦ１阻害活性を示す。化合物について実施例１に記載されているようにしてアッセイした。結果を表２に示す。
【０１９１】
2016504365.tif 000047
【０１９２】
【表２−１】
2016504365.tif 000048
【０１９３】
【表２−２】
2016504365.tif 000049
【０１９４】
実施例１０
本実施例は、本発明のいくつかの実施形態のＵＳＰ１／ＵＡＦ１阻害活性を示す。化合物について実施例１に記載されているようにしてアッセイした。結果を表３に示す。
【０１９５】
【化４０】
2016504365.tif 000050
【０１９６】
【表３−１】
2016504365.tif 000051
【０１９７】
【表３−２】
2016504365.tif 000052
【０１９８】
実施例１１
本実施例は、本発明のいくつかの実施形態のＵＳＰ１／ＵＡＦ１阻害活性を示す。化合物について実施例１に記載されているようにしてアッセイした。結果を表４に示す。
【０１９９】
【化４１】
2016504365.tif 000053
【０２００】
【表４−１】
2016504365.tif 000054
【０２０１】
【表４−２】
2016504365.tif 000055
【０２０２】
実施例12
本実施例は、本発明のいくつかの実施形態の特性データを提供する。
【０２０３】
２−（２−（ジフルオロメチル）フェニル）−５−フルオロ−Ｎ−（（１−（ピラジン−２−イル）ピペリジン−４−イル）メチル）ピリミジン−４−アミン（ＮＣＧＣ００２６２６４７−０１）：ＬＣ−ＭＳ保持時間：ｔ１（方法１）＝３．２７４分及びｔ２（方法２）＝２．２５７分；1H NMR (400 MHz, DMSO-d6) δ ppm 8.26-8.32 (m, 2H), 8.05 (br. s., 3H), 7.77 (d, J=2.35 Hz, 2H), 7.59-7.67 (m, 2H), 4.34 (d, J=12.91 Hz, 2H), 3.37 (t, J=6.26 Hz, 2H), 2.84 (t, J=11.74 Hz, 2H), 1.95 (ddd, J=10.66, 6.95, 3.91 Hz, 1H), 1.73-1.84 (m, 2H), 1.12-1.27 (m, 2H); HRMS (ESI) m/z (M+H)+calcd. for C21H22F3N6, 415.1853; found 415.1865.
【０２０４】
２−（２−イソプロピルフェニル）−５−メチル−Ｎ−（４−（ピリジン−３−イル）ベンジル）ピリミジン−４−アミン（ＮＣＧＣ００２５０２６７−０１）：ＬＣ−ＭＳ保持時間：ｔ１（方法１）＝２．６８０分及びｔ２（方法２）＝１．４６６分；1H NMR (400 MHz, DMSO-d6) δ ppm 9.19 - 9.41 (m, 1 H), 8.89 (d, J=1.96 Hz, 1 H), 8.55 - 8.61 (m, 1 H), 8.30 (s, 1 H), 8.05 - 8.14 (m, 1 H), 7.70 (d, J=8.22 Hz, 2 H), 7.33 - 7.60 (m, 7 H), 4.82 (d, J=5.87 Hz, 2 H), 3.07 (dt, J=13.60, 6.70 Hz, 1 H), 2.25 (s, 3 H), 1.00 (s, 3 H), 0.98 (s, 3H); HRMS (ESI) m/z (M+H)+calcd. for C26H27N4, 395.2230; found 395.2242.
【０２０５】
２−（２−イソプロピルフェニル）−５，６−ジメチル−Ｎ−（４−（ピリジン−３−イル）ベンジル）ピリミジン−４−アミン（ＮＣＧＣ００２５３８９２−０１）：ＬＣ−ＭＳ保持時間：ｔ１（方法１）＝２．６９６分及びｔ２（方法２）＝１．４９７分；1H NMR (400 MHz, DMSO-d6) δ ppm 9.13 - 9.25 (m, 1 H), 8.89 (d, J=1.96 Hz, 1 H), 8.54-8.61 (m, 1H), 8.04-8.13 (m, 1H), 7.69 (d, J=8.22 Hz, 2H), 7.45-7.62 (m, 4H), 7.39 (d, J=8.22 Hz, 3H), 4.81 (d, J=5.87 Hz, 2H), 2.99 (dt, J=13.30, 6.65 Hz, 1H), 2.21 (s, 3H), 0.99 (s, 3H), 0.98 (s, 3H); HRMS (ESI) m/z (M+H)+ calcd. for C27H29N4, 409.2387; found 409.2397.
【０２０６】
２−（２−イソプロピルフェニル）−Ｎ，５−ジメチル−Ｎ−（４−（ピリジン−３−イル）ベンジル）ピリミジン−４−アミン（ＮＣＧＣ００２６２３１３−０１）：ＬＣ−ＭＳ保持時間：ｔ１（方法１）＝２．７０２分及びｔ２（方法２）＝３．９１１分；1H NMR (400 MHz, DMSO-d6) δ ppm 8.89-8.96 (m, 1H), 8.57-8.63 (m, 1H), 8.30 (s, 1H), 8.11-8.18 (m, 1H), 7.74 (d, J=8.22 Hz, 2H), 7.45-7.59 (m, 4H), 7.30-7.44 (m, 3H), 5.07 (s, 2H), 3.18 (dd, J=12.52, 5.87 Hz, 1H), 1.04 (br. s., 3H), 1.03 (br. s., 3H); HRMS (ESI) m/z (M+H)+ calcd. for C27H29N4, 409.2387; found 409.2389.
【０２０７】
２−（２−イソプロピルフェニル）−Ｎ−（４−（ピリジン−３−イル）ベンジル）フロ［３，２−ｄ］ピリミジン−４−アミン（ＮＣＧＣ００２５３８８３−０１）：ＬＣ−ＭＳ保持時間：ｔ１（方法１）＝２．７０６分、ｔ２（方法２）＝４．２１４分；1H NMR (400 MHz, DMSO-d6) δ ppm 9.46 (br. sJ=1.96 Hz, 1H), 8.95 (d, J=1.96 Hz, 1 H), 8.63 (d, J=5.09 Hz, 1H), 8.47 (s, 1H), 8.23 (d, J=7.83 Hz, 1H), 7.73 (d, J=8.22 Hz, 2H), 7.62 (dd, J=7.83, 5.09 Hz, 1H), 7.40-7.53 (m, 5H), 7.24-7.33 (m, 1H), 7.12 (d, J=1.96 Hz, 1H), 4.86 (d, J=5.87 Hz, 2H), 3.31 (ddd, J=13.50, 7.04, 6.85 Hz, 1H), 1.05 (s, 3H), 1.03 (s, 3H); HRMS (ESI) m/z (M+H)+calcd. for C27H25N4O, 421.2023; found 421.2011.
【０２０８】
実施例１３
本実施例は、本発明の実施形態の細胞毒性アッセイの結果を示す。
【０２０９】
シスプラチン感受性ＮＳＣＬＣ Ｈ４６０細胞株及びＵ２ＯＳ骨肉腫細胞株を用いて、実施例６に記載のようにして細胞毒性アッセイを行った。Ｈ４６０細胞については、シスプラチン及び化合物８１の１：４の組み合わせにより、７４ｎＭのＥＣ５０で細胞を殺した。Ｕ２ＯＳ細胞については、シスプラチン単独で０．６２９μＭのＥＣ５０で細胞を殺し；化合物８１は＞１０μＭのＥＣ５０で細胞を殺し；シスプラチン及び化合物８１の１：１及び１：４の組み合わせについては、それぞれ、０．３０８μＭ及び０．０８８μＭのＥＣ５０値で細胞を殺した。
【０２１０】
実施例１４
本実施例は、本発明の実施形態に基づく化合物の合成を示す。
【０２１１】
Ｎ−（４−（１Ｈ−１，２，３−トリアゾール−１−イル）ベンジル）−２−クロロ−５−メチルピリミジン−４−アミン
アセトニトリル（７０ｍＬ）中の４−アミノベンゾニトリル（１．０ｇ，８．４６ｍｍｏｌ）、トリフルオロ酢酸（ＴＦＡ）（０．６５ｍＬ，８．４６ｍｍｏｌ）を、５分間室温で攪拌した。反応混合物を塩氷浴中で０℃に冷却し、亜硝酸ｔｅｒｔ−ブチル（１．５１ｍＬ，１２．７０ｍｍｏｌ）を滴下し、続いてアジドトリメチルシラン（１．３５ｍＬ，１０．１６ｍｍｏｌ）を滴下した。この反応混合物を０℃で３０分間撹拌し、室温（ｒｔ）に昇温し、酢酸エチル（５０ｍＬ）及び水（７５ｍＬ）に注いだ。水層を酢酸エチルで抽出し（２Ｘ）、有機層をまとめ、食塩水で洗浄した（１Ｘ）。有機層をＮａ２ＳＯ４で乾燥し、ろ過し、減圧下で濃縮し、９８％の収率で、赤茶色固体として１．２２ｇの生成物を得た。その化合物を次の反応に用いた：ＬＣ−ＭＳ保持時間（方法２：３分）＝３．３３１分
【０２１２】
４−アジドベンゾニトリル（１．２２ｇ，８．３３ｍｍｏｌ）、アスコルビン酸ナトリウム（１．３２ｇ，６．６６ｍｍｏｌ）、硫酸銅（ＩＩ）（９３ｍｇ，０．０．５８ｍｍｏｌ）及びエチニルトリメチルシラン（６．２０ｍＬ，５０．０ｍｍｏｌ）を、ＤＭＳＯ／水（８０ｍＬ／４０ｍＬ）中で、封管中にて２４時間８０℃に加熱した。反応を室温に冷却し、酢酸エチルに注ぎ、１００ｍＬの水で洗浄した（３Ｘ）。有機層をＮａ２ＳＯ４で乾燥し、ろ過し、減圧下で濃縮した。残渣をアセトニトリル（１６ｍＬ）及びＴＦＡ（０．６４ｍＬ，８．３３ｍｍｏｌ）に加え、１．５時間加熱還流した。その後、反応を室温に冷却し、酢酸エチル（３０ｍＬ）に注ぎ、飽和炭酸水素ナトリウムで洗浄し（２Ｘ）、Ｎａ２ＳＯ４で乾燥し、ろ過し、濃縮した。残渣を逆相フラッシュ系に置いて精製（グラジエント２０−１００％（アセトニトリルｗ／０．１％ＴＦＡ）／（水ｗ／０．１％ＴＦＡ））した。ＬＣ−ＭＳ保持時間（方法２：３分）＝２．６７１分；1H NMR (400 MHz, DMSO-d6) δ 8.98 (d, J = 1.26 Hz, 1H) and 8.22 - 8.00 (m, 5H); 13C NMR (101 MHz, CDCl3) δ 139.81, 135.13, 133.94, 133.14, 121.64, 120.71, 120.69, 117.68 and 112.40. m/z (M+H)+ = 171.1. 上記の４−（１Ｈ−１，２，３−トリアゾール−１−イル）ベンゾニトリル（１．２ｇ，７．０５ｍｍｏｌ）、ＴＦＡ（０．６０ｍＬ，７．８ｍｍｏｌ）をメタノール（１００ｍＬ）／ＤＭＦ（１０ｍＬ）に溶解し、１０％Ｐｄ／Ｃ７０ｍｍＣａｔｃａｒｔ（５０ｂａｒ，５０℃）を用いてＨ−Ｃｕｂｅ Ｐｒｏ（Ｒ）フロー反応器に通した。反応の完結直後、ＭｅＯＨを濃縮し、粗精物を次の反応順路で用いた。ＬＣ−ＭＳ保持時間（方法２：３分）＝１．３８６分(m/z (M+H)+ = 174.2).
【０２１３】
Ｎ−（４−（１Ｈ−１，２，３−トリアゾール−１−イル）ベンジル）−２−クロロ−５−メチルピリミジン−４−アミン
（４−（１Ｈ−１，２，３−トリアゾール−１−イル）フェニル）メタンアミンＴＦＡ（７．０５ｍｍｏｌ）、２，４−ジクロロ−５−メチルピリミジン（１．１６ｇ，７．０５ｍｍｏｌ）、トリエチルアミン（３．０ｍＬ，２１．３ｍｍｏｌ）を、ＤＭＦ（２５ｍＬ）中で１００℃に終夜加熱した。完結した反応を水（３０ｍＬ）に注ぎ、酢酸エチルで抽出した。酢酸エチル層を水（２Ｘ）及び飽和炭酸水素ナトリウム（１Ｘ）で洗浄し、Ｎａ２ＳＯ４で乾燥し、ろ過し、濃縮した。残渣を逆相フラッシュ系（グラジエント１０−１００％（アセトニトリルｗ／０．１％ＴＦＡ）／（水ｗ／０．１％ＴＦＡ））で精製し、０．１９ｇの目的生成物を得た。1H NMR (400 MHz, DMSO-d6) δ 8.76 (d, J = 1.17 Hz, 1H), 7.97 - 7.90 (m, 2H), 7.86 - 7.80 (m, 3H), 7.54 - 7.48 (m, 2H), 4.63 (d, J = 5.98 Hz, 2H) and 2.18 - 1.75 (m, 3H); 13C NMR (101 MHz, DMSO-d6) δ 162.60, 157.80, 154.97, 140.20, 135.90, 134.78, 129.01, 123.61, 120.61, 113.64, 43.54 and 13.50;ＬＣ−ＭＳ保持時間（方法２：３分）＝２．７７０分; m/z (M+H)+ = 301.1.
【０２１４】
Ｎ−（４−（１Ｈ−１，２，３−トリアゾール−１−イル）ベンジル）−２−（２−イソプロピルフェニル）−５−メチルピリミジン−４−アミン（８１）
Ｎ−（４−（１Ｈ−１，２，３−トリアゾール−１−イル）ベンジル）−２−クロロ−５−メチルピリミジン−４−アミン（０．１９ｇ，０．６３ｍｍｏｌ）を、ＤＭＦ（４．５０ｍＬ）中の２−イソプロピルフェニルボロン酸（０．３１ｇ，１．９０ｍｍｏｌ）、炭酸ナトリウム（２．０Ｍ水中，１．２３ｍＬ，２．５３ｍｍｏｌ）及びＤＰＰ−Ｐｄ Ｓｉｌｉｃｙｃｌｅ（Ｒ）０．２６ｍｍｏｌ／ｇ（０．３０ｇ）と共にまとめた。反応をＢｉｏｔａｇｅＩｎｉｔｉａｔｏｒ（Ｒ）マイクロウェーブリアクター中１５０℃で３０分間加熱した。得られた混合物をセライトでろ過し、ＨＰＬＣで精製（グラジエント２０−１００％（アセトニトリルｗ／０．１％ＴＦＡ）／（水ｗ／０．１％ＴＦＡ））し、凍結乾燥後、ＴＦＡ塩としてＮ−（４−（１Ｈ−１，２，３−トリアゾール−１−イル）ベンジル）−５−メチル−２−（２−イソプロピルフェニル）−ピリミジン−４−アミン（０．０１ｇ，０．０２ｍｍｏｌ，３０％）を得た：ＬＣ−ＭＳ保持時間（方法１：７分）＝２．９３８分、（方法２：３分）＝１．７５６分； 1H NMR (400 MHz, CDCl3) δ 8.82 (dd, J = 7.9, 3.4 Hz, 1H), 8.02 - 7.93 (m, 2H), 7.76 (d, J= 1.4 Hz, 1H), 7.64 - 7.56 (m, 2H), 7.51 - 7.33 (m, 5H), 7.25 - 7.17 (m, 1H), 4.88 (d, J = 5.9 Hz, 2H), 3.19 (p, J = 6.8 Hz, 1H), 2.22 (s, 3H), 1.10 (d, J = 1.2 Hz, 3H) and 1.09 - 1.07 (m, 4H); 13C NMR (100 MHz, CDCl3) δ 162.02, 160.18, 148.00, 140.63, 138.03, 136.14, 134.35, 134.28, 131.89, 130.34, 129.25, 129.00, 126.61, 126.04, 122.04, 121.99, 120.74, 113.81, 44.62, 29.43, 23.95, 13.71 and 13.67; HRMS (ESI) m/z (M+H)+ calcd. for C23H25N6, 385.2135; found 385.2146.
【０２１５】
本明細書に引用されている刊行物、特許出願及び特許を含むすべての文献は、各文献をそれぞれ具体的に参照により組み込むために示され、その全体が本明細書に記載されている場合と同程度に、参照により本明細書に組み込まれる。
【０２１６】
本発明を説明する文脈における用語「ａ」及び「ａｎ」及び「ｔｈｅ」及び「少なくとも１つ」及び類似の指示対象（特に以下の特許請求の範囲の文脈における）の使用は、本明細書で特に指定がない或いは文脈により明らかに否定されない限り、単数及び複数の両方を網羅するものと解釈される。１以上の項目の列挙に続く用語「少なくとも１つ」の使用（例えば、「Ａ及びＢの少なくとも１つ」）は、本明細書で特に指定がない或いは文脈により明らかに否定されない限り、列挙された項目から選ばれる１つの項目（Ａ又はＢ）或いは列挙された項目の２以上の任意の組み合わせ（Ａ及びＢ）を意味するものと解釈するべきである。用語「備える」、「有する」、「包含する」及び「含む」は、特に断りのない限り、オープンエンドの用語（即ち、「を含むが、それらに限定されない」を意味する）と解釈すべきである。本明細書における値の範囲の記載は、本明細書において、本明細書に特に指定がない限り、単に、その範囲内のそれぞれの個別の値に対して、個々に言及することの簡略法としての役割を果たすことを意図しており、それぞれの個別の値は、本明細書でそれぞれが列挙されているかのごとく、明細書に明細書に組み込まれる。本明細書に記載されている全ての方法は、本明細書に特に記載がない或いは文脈により明らかに否定されない限り、任意の適切な順序で行うことができる。本明細書で提示される任意の例示及び全ての例示又は例示的言語（例、「のような」）の使用は、単に、本発明をよりよく説明することを意図しており、特に特許請求されていない限り、本発明の範囲を限定するものではない。明細書内のいかなる言語も、特許請求されていない任意の要素が、本発明の実施に絶対不可欠であることを示すものと解釈するべきではない。
【０２１７】
発明者が知る本発明を実施するための最良の形態を含めて、本発明の好ましい実施形態を本明細書に記載する。これらの好ましい実施態様の変形は、上述の記載を読んだ当業者には明らかになり得る。本発明者は、当業者がこのような変形を適宜使用することを予期しており、さらに本発明者は、本発明が本明細書に具体的に記載されたものとは別の方法で実施されることを意図している。従って、本発明は、準拠法により許容される限り、本明細書に添付した特許請求の範囲で述べられている主題のすべての変更及び均等物を含む。さらに、そのすべての可能な変形における上記の要素の任意の組合せが、本明細書で特に示されていない或いは文脈により明らかに否定されない限りは、本発明に包含される。
【図１】
2016504365.tif 000085
【図２Ａ】
2016504365.tif 000086
【図２Ｂ】
2016504365.tif 000087
【図２Ｃ】
2016504365.tif 000088
【図２Ｄ】
2016504365.tif 000089
【図３Ａ】
2016504365.tif 000090
【図３Ｂ】
2016504365.tif 000091
【図３Ｃ】
2016504365.tif 000092
【図３Ｄ】
2016504365.tif 000093
【手続補正書】
【提出日】平成27年8月27日(2015.8.27)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
式（Ｉ）：
【化１】
2016504365.tif 000094
［式中、
Ｑは、置換されていてもよいヘテロアリール基であり、
Ｒ１は、アリール、ヘテロアリールアリール、ヘテロアリール及びヘテロシクリル（ここで、アリール、ヘテロアリールアリール、ヘテロアリール及びヘテロシクリルは、ハロ、アルキル、アルコキシ、トリフルオロメチル、シアノ、アリール、置換されていてもよいアリール、置換されていてもよいヘテロアリール、ヘテロシクリル、メチレンジオキシ及びシクロアルキルから選ばれる１〜５個の置換基で置換されていてもよい。）から選ばれ、
Ｒ２は、アリール、ヘテロアリール及びヘテロシクリル（ここで、アリールは、ハロ、アルキル、シクロアルキル、アルコキシ、ヒドロキシアルキル、アルキルチオ、ニトロ、ヘテロシクリル及びアルキルカルボニル（ここで、アルキルは、１〜３個のフルオロ置換基で置換されていてもよい。）で置換されていてもよい。）から選ばれ、
Ｒ５は、水素又は置換されていてもよいアルキルである。］
の化合物、その重水素化誘導体、又はその医薬上許容される塩。
【請求項２】
Ｑが、
【化２】
2016504365.tif 000095
から選ばれ、
Ｒ１が、アリール、ヘテロアリールアリール、ヘテロアリール及びヘテロシクリル（ここで、アリール、ヘテロアリールアリール、ヘテロアリール及びヘテロシクリルは、ハロ、アルキル、アルコキシ、トリフルオロメチル、シアノ、アリール、置換されていてもよいアリール、置換されていてもよいヘテロアリール、ヘテロシクリル、メチレンジオキシ及びシクロアルキルから選ばれる１〜５個の置換基で置換されていてもよい。）から選ばれ、
Ｒ２が、アリール、ヘテロアリール及びヘテロシクリル（ここで、アリールは、ハロ、アルキル、シクロアルキル、アルコキシ、ヒドロキシアルキル、アルキルチオ、ニトロ、ヘテロシクリル及びアルキルカルボニル（ここで、アルキルは、１〜３個のフルオロ置換基で置換されていてもよい。）で置換されていてもよい。）から選ばれ、
Ｒ３が、水素及びアルキルから選ばれ、
Ｒ４が、水素、アルキル、アルコキシ、アミノ、アルキルアミノ、ジアルキルアミノ、アルキルチオ及びハロから選ばれる、請求項１に記載の化合物又は塩。
【請求項３】
Ｑが、
【化３】
2016504365.tif 000096
であり、
Ｒ５が、水素であり、
Ｒ３が、水素及びメチルから選ばれ、
Ｒ４が、水素、メチル、メトキシ、アミノ、ジメチルアミノ、メチルチオ及びハロから選ばれる、請求項１又は２に記載の化合物又は塩。
【請求項４】
Ｑが、
【化４】
2016504365.tif 000097
から選ばれ、
Ｒ１が、
【化５】
2016504365.tif 000098
から選ばれ、
Ｒ２が、
【化６】
2016504365.tif 000099
から選ばれる、請求項３に記載の化合物又は塩。
【請求項５】
Ｑが、
【化７】
2016504365.tif 000100
であり、
Ｒ１が、
【化８】
2016504365.tif 000101
から選ばれ、
Ｒ２が、
【化９】
2016504365.tif 000102
から選ばれる、請求項２に記載の化合物又は塩。
【請求項６】
Ｑが、
【化１０】
2016504365.tif 000103
から選ばれ、
Ｒ１が、
【化１１】
2016504365.tif 000104
であり、
Ｒ２が、
【化１２】
2016504365.tif 000105
である、請求項２に記載の化合物又は塩。
【請求項７】
Ｑが、
【化１３】
2016504365.tif 000106
であり、
Ｒ２が、
【化１４】
2016504365.tif 000107
であり、
Ｒ１が、
【化１５】
2016504365.tif 000108
である、請求項２に記載の化合物又は塩。
【請求項８】
Ｑが、
【化１６】
2016504365.tif 000109
であり、
Ｒ１が、
【化１７】
2016504365.tif 000110
であり、
Ｒ２が、
【化１８】
2016504365.tif 000111
である、請求項２に記載の化合物又は塩。
【請求項９】
Ｑが、
【化１９】
2016504365.tif 000112
であり、
Ｒ１が、
【化２０】
2016504365.tif 000113
であり、
Ｒ３が、水素であり、Ｒ４が、メチルであり、Ｒ２が、
【化２１】
2016504365.tif 000114
である、請求項２に記載の化合物又は塩。
【請求項１０】
Ｒ１が、
【化２２】
2016504365.tif 000115
であり、
Ｒ２が、
【化２３】
2016504365.tif 000116
であり、
Ｑが、
【化２４】
2016504365.tif 000117
である、請求項２に記載の化合物又は塩。
【請求項１１】
【化２５】
2016504365.tif 000118
から選ばれる化合物、その重水素化誘導体又はその医薬上許容される塩。
【請求項１２】
請求項１〜１１の何れか１項に記載の化合物又は塩、並びに医薬上許容される担体を含む医薬組成物。
【請求項１３】
細胞におけるヘテロ二量体のデユビキチナーゼ複合体を阻害するための、抗癌薬剤による治療を受けている哺乳動物における癌の化学療法を強化するための、或いは治療を必要とする哺乳動物における癌を治療するための、請求項１〜１１の何れか１項に記載の化合物又は塩を含む医薬製剤。
【請求項１４】
式（ＩＩ）
【化２６】
2016504365.tif 000119
［式中、
Ｒ１は、アリール、ヘテロアリールアリール、ヘテロアリール及びヘテロシクリル（ここで、アリール、ヘテロアリールアリール、ヘテロアリール及びヘテロシクリルは、ハロ、アルキル、アルコキシ、トリフルオロメチル、シアノ、アリール、置換されていてもよいアリール、置換されていてもよいヘテロアリール、ヘテロシクリル、メチレンジオキシ及びシクロアルキルから選ばれる１〜５個の置換基で置換されていてもよい。）から選ばれ、
Ｒ２は、アリール、ヘテロアリール、ヘテロシクリル、アミノ及びジアルキルアミノ（ここで、アリールは、ハロ、アルキル、シクロアルキル、アルコキシ、ヒドロキシアルキル、アルキルチオ、ニトロ、ヘテロシクリル及びアルキルカルボニル（ここで、アルキルは、１〜３個のフルオロ置換基で置換されていてもよい。）で置換されていてもよい。）から選ばれ、
Ｒ３は、水素及びアルキルから選ばれ、
Ｒ４は、水素、アルキル、アルコキシ、アミノ、アルキルアミノ、ジアルキルアミノ、アルキルチオ及びハロから選ばれる。］
の化合物の合成方法であって、
（ｉ）式
【化２７】
2016504365.tif 000120
（式中、Ｘは、脱離基である。）
の化合物を、式Ｈ２Ｎ−ＣＨ２−Ｒ１の化合物と反応させて、式
【化２８】
2016504365.tif 000121
の化合物を形成する工程；及び
（ｉｉ）式
【化２９】
2016504365.tif 000122
の化合物を、式Ｒ２−Ｂ（ＯＨ）２の化合物と反応させて、式（ＩＩ）の化合物を形成する工程を含む合成方法。
【国際調査報告】
2016504365.tif 000123
2016504365.tif 000124
2016504365.tif 000125
2016504365.tif 000126
2016504365.tif 000127
2016504365.tif 000128
2016504365.tif 000129
2016504365.tif 000130