(57)【要約】  洞壁内に開口部を形成するためにある装置が使用できる。この装置は、第１切断部材と、第２切断部材と、を備える。第１切断部材は、らせん状ブレードを備える。第２切断部材は、第１切断部材の周囲に摺動可能に配置される。第２切断部材は、鋭い遠位縁部を備える。外部シースは、第１及び第２切断部材の周囲に摺動可能に配置される。シースを格納して、らせん状ブレードを露出できる。第２切断部材を第１切断部材を超えて進め、洞壁内に環状開口部を形成できる。シースは、斜めに角度をなす遠位縁部を備えてよい。洗浄器具を用いて、壊死組織片を第１切断部材から除去できる。
2016511085.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
装置であって、
（ａ）第１切断部材であって、らせん状ブレードを備える、第１切断部材と、
（ｂ）前記第１切断部材の周囲に同軸上に位置付けられた第２切断部材であって、鋭い遠位縁部を備え、前記らせん状ブレードの少なくとも一部を選択的に覆うために前記第１切断部材に対して平行移動するように動作可能である、第２切断部材と、を備える、装置。
【請求項２】
外部シースを更に備え、前記外部シースが、前記第１切断部材及び前記第２切断部材に対して平行移動するように動作可能である、請求項１に記載の装置。
【請求項３】
前記外部シースが遠位縁部を有し、前記遠位縁部が、前記第１切断部材によって画定される長手方向軸に対して斜めに角度をなす面に沿って延在している、請求項２に記載の装置。
【請求項４】
前記外部シースが、チューブと、前記チューブの遠位端に固定された先端部材と、を備え、前記先端部材が、前記斜めに角度をなす遠位縁部を備える、請求項３に記載の装置。
【請求項５】
前記先端部材がプラスチック材料で形成されている、請求項４に記載の装置。
【請求項６】
前記らせん状ブレードが、らせん状フライトと、屈曲部分と、を備え、前記らせん状フライトが近位端を有し、前記屈曲部分が、前記らせん状フライトの前記近位端から遠位に延在している、請求項１に記載の装置。
【請求項７】
前記屈曲部分が、前記らせん状フライトの前記近位端から、前記らせん状フライトの前記近位端より遠位にある前記らせん状フライトの領域まで延在している、請求項６に記載の装置。
【請求項８】
洗浄部材を更に備え、前記洗浄部材が、前記第１切断部材の一部を収容するように構成されるノッチを備え、前記ノッチが、壊死組織片を前記第１切断部材から除去するように構成される、請求項１に記載の装置。
【請求項９】
前記ノッチが「Ｖ」字形を有する、請求項８に記載の装置。
【請求項１０】
前記洗浄部材が、フランジを有するパッケージトレーを備え、前記ノッチが、前記フランジ内に形成されている、請求項８に記載の装置。
【請求項１１】
前記洗浄部材が、横方向ウェブを有する本体を備え、前記ノッチが、前記横方向ウェブ内に形成されている、請求項８に記載の装置。
【請求項１２】
前記本体が「Ｕ」字形を有する、請求項１１に記載の装置。
【請求項１３】
前記本体が長手方向軸を画定し、前記ウェブが、少なくとも一次元に沿って前記長手方向軸に対して垂直である、請求項１１に記載の装置。
【請求項１４】
前記洗浄部材が、環状本体と、前記環状本体から横方向に延在しているタブと、を備え、前記ノッチが前記タブ内に形成されている、請求項８に記載の装置。
【請求項１５】
前記第１切断部材及び前記第２切断部材が互いに同軸上に整列している、請求項１に記載の装置。
【請求項１６】
前記第１切断部材が、前記らせん状ブレードより遠位に鋭い先端部を備え、前記鋭い先端部が、前記第１切断部材によって画定される長手方向軸上に位置付けられている、請求項１に記載の装置。
【請求項１７】
洗浄器具を使用して切断器具を洗浄する方法であって、前記洗浄器具が、ノッチを画定する壁構造を備え、前記切断器具が、らせん状フライトを有するシャフトを備え、前記方法が、
（ａ）前記切断器具の前記シャフトを前記ノッチ内に位置付けることと、
（ｂ）前記シャフト及び前記らせん状フライトが前記ノッチを画定する前記壁構造を横切るように、前記洗浄器具に対して前記切断器具を回転させることであって、それによって、前記シャフト及び前記らせん状フライトが前記壁構造を横切る際に、前記ノッチに隣接する前記壁構造の領域が、前記シャフト及び前記らせん状フライトから壊死組織片を取り除く、ことと、を含む、方法。
【請求項１８】
装置であって、
（ａ）第１切断部材であって、
（ｉ）鋭い先端部と、
（ｉｉ）前記先端部より近位にあるらせん状ブレードと、を備える、第１切断部材と、
（ｂ）前記第１切断部材の周囲に同軸上に位置付けられた第２切断部材であって、鋭い遠位縁部を備え、前記らせん状ブレードの少なくとも一部を選択的に覆うために前記第１切断部材に対して平行移動するように動作可能である、第２切断部材と、を備える、装置。
【請求項１９】
前記らせん状ブレードが遠位端及び近位端を有し、前記鋭い先端部が内向きテーパ部を備える、請求項１８に記載の装置。
【請求項２０】
前記らせん状ブレードの前記遠位端が、前記鋭い先端部の前記内向きテーパ部において終端している、請求項１９に記載の装置。
【請求項２１】
前記第１切断部材がシャフトを更に備え、前記シャフトが近位部分及び遠位部分を有し、前記らせん状ブレードの前記近位端が前記シャフトの前記近位部分より遠位にある、請求項１９に記載の装置。
【請求項２２】
前記第２切断部材が、前記鋭い遠位縁部に至るテーパ部を画定している、請求項１８に記載の装置。
【請求項２３】
前記らせん状ブレードが有効外径を呈し、前記第２切断部材が内径を画定し、前記切断部材の前記内径が前記らせん状ブレードの前記外径を補完している、請求項１８に記載の装置。
【請求項２４】
前記切断部材の前記内径及び前記らせん状ブレードの前記外径が、約０．０１３センチメートル（０．００５インチ）未満の間隙を画定している、請求項２３に記載の装置。
【請求項２５】
前記第１切断部材が、大径領域及び小径領域を有するシャフトを更に備え、前記らせん状ブレードが、前記小径領域の少なくとも一部に沿って延在している、請求項１８に記載の装置。
【請求項２６】
前記らせん状ブレードが前記大径領域より遠位で終端している、請求項２５に記載の装置。
【請求項２７】
前記大径領域が遠位端を有し、前記らせん状ブレードが前記大径領域の前記遠位端で終端している、請求項２５に記載の装置。
【請求項２８】
前記らせん状ブレードが有効外径を画定し、前記大径領域が大径を有し、前記らせん状ブレードの前記有効外径が前記大径領域の前記大径とほぼ同じである、請求項２５に記載の装置。
【請求項２９】
前記第１切断部材及び前記第２切断部材の周囲に同軸上に配置される外部シースを更に備える、請求項１８に記載の装置。
【請求項３０】
前記外部シースが、前記第１切断部材及び前記第２切断部材の周囲に摺動可能に配置されている、請求項２９に記載の装置。
【請求項３１】
前記外部シースが、前記らせん状ブレードを選択的に覆うように動作可能である、請求項３０に記載の装置。
【請求項３２】
前記外部シースが遠位端を有し、前記外部シースが、前記シースの前記遠位端に非外傷性バンパー特徴部を更に備える、請求項２９に記載の装置。
【請求項３３】
ハンドルアセンブリを更に備え、前記第１切断部材及び前記第２切断部材が前記ハンドルアセンブリから遠位に延在しており、前記ハンドルアセンブリが、
（ｉ）前記第１切断部材を前記ハンドルアセンブリに対して回転させるように動作可能な第１作動装置と、
（ｉｉ）前記第２切断部材を前記ハンドルアセンブリに対して平行移動させるように動作可能な第２作動装置と、を備え、
前記第１作動装置及び前記第２作動装置が、互いに独立して動作可能である、請求項１８に記載の装置。
【請求項３４】
前記ハンドルアセンブリから遠位に延在しているシースを更に備え、前記シースが、前記らせん状ブレードを選択的に覆うように動作可能であり、前記ハンドルアセンブリが、前記シースを前記ハンドルアセンブリに対して平行移動させるように動作可能な第３作動装置を更に備え、前記第３作動装置が、前記第１作動装置及び前記第２作動装置に対して独立して動作可能である、請求項３３に記載の装置。
【請求項３５】
外科用装置であって、
（ａ）本体と、
（ｂ）前記本体から遠位に延在しているシャフトアセンブリであって、前記シャフトアセンブリが長手方向軸を画定し、
（ｉ）第１近位位置と第１遠位位置との間を移動するように構成される外部シースと、
（ｉｉ）前記外部シース内に摺動可能に配置され、第２近位位置と第２遠位位置との間を、前記外部シースに対して独立して移動するように構成されるカッターチューブと、
（ｉｉｉ）前記カッターチューブ内に回転可能に配置されるシャフトであって、前記シャフトの遠位端から遠位に延在しているオーガー部材を備える、シャフトと、を備える、シャフトアセンブリと、を備え、
前記シャフト及びカッターチューブが洞壁内に開口部を形成するように動作可能である、外科用装置。
【発明の詳細な説明】
【背景技術】
【０００１】
ある症例では、患者の解剖学的通路の拡張が望まれる場合がある。これには、副鼻腔口の拡張（例えば、副鼻腔炎の治療のため）、咽頭の拡張、ユースタキス管の拡張、その他耳、鼻、又は咽頭内部の通路の拡張などが含まれる場合がある。解剖学的通路を拡張する１つの方法として、ガイドワイヤ及びカテーテルを用いて膨張可能なバルーンを解剖学的通路内に配置し、その後流体（例えば、生理食塩水）でバルーンを膨張して、解剖学的通路を拡張することが挙げられる。例えば、拡張可能なバルーンを副鼻腔の口内に配置してから膨張させることによって、粘膜の切開や骨の切除を必要とせずに、口に隣接する骨を再構築することによって口を拡張することができる。その後、拡張した口によって、罹患した副鼻腔からの排膿の改善と、副鼻腔の通気を可能にする。かかる処置を行うのに使用できるシステムは、２０１１年１月６日に公開された米国特許出願公開第２０１１／０００４０５７号、表題「Ｓｙｓｔｅｍｓ  ａｎｄ  Ｍｅｔｈｏｄｓ  ｆｏｒ  Ｔｒａｎｓｎａｓａｌ  Ｄｉｌａｔｉｏｎ  ｏｆ  Ｐａｓｓａｇｅｗａｙｓ  ｉｎ  ｔｈｅ  Ｅａｒ，Ｎｏｓｅ  ｏｒ  Ｔｈｒｏａｔ」（この開示は参照として本明細書に組み込まれる）の教示に従って提供できる。かかるシステムの例は、Ａｃｃｌａｒｅｎｔ，Ｉｎｃ．（Ｍｅｎｌｏ  Ｐａｒｋ，Ｃａｌｉｆｏｒｎｉａ）のＲｅｌｉｅｖａ（登録商標）Ｓｐｉｎ  Ｂａｌｌｏｏｎ  Ｓｉｎｕｐｌａｓｔｙ（商標）Ｓｙｓｔｅｍである。
【０００２】
かかるシステムと共に可変視野方向内視鏡を使用して、解剖学的通路（例えば、耳、鼻、咽頭、副鼻腔など）内を可視化し、バルーンを所望の位置に配置することがある。可変視野方向内視鏡は、解剖学的通路内で内視鏡のシャフトの屈曲を必要とせずに、様々な横断視野角に沿った可視化を可能にできる。かかる内視鏡は、２０１０年２月４日に公開された米国特許出願公開第２０１０／００３００３１号、表題「Ｓｗｉｎｇ  Ｐｒｉｓｍ  Ｅｎｄｏｓｃｏｐｅ」（この開示は参照として本明細書に組み込まれる）の教示に従って提供できる。かかる内視鏡の例は、Ａｃｃｌａｒｅｎｔ，Ｉｎｃ．（Ｍｅｎｌｏ  Ｐａｒｋ，Ｃａｌｉｆｏｒｎｉａ）のＡｃｃｌａｒｅｎｔ  Ｃｙｃｌｏｐｓ（商標）Ｍｕｌｔｉ−Ａｎｇｌｅ  Ｅｎｄｏｓｃｏｐｅである。
【０００３】
可変視野方向内視鏡は解剖学的通路内の可視化に使用できるが、バルーンの膨張前に、バルーンの正しい位置の視覚的確認を追加することが望ましい場合もある。これは、光るガイドワイヤを用いて実施できる。かかるガイドワイヤを標的領域内に位置付け、その後、ガイドワイヤの遠位端から光を投影することによって光らせることができる。この光は、隣接した組織を照らすため、皮膚を通った光を通じて患者の外側から肉眼で見ることができる。例えば、遠位端が上顎洞内に位置付けられると、患者の頬を通じて光を見ることができる。ガイドワイヤの位置の確認にこのような外部可視化を利用して、バルーンをその後、拡張部位の位置内にガイドワイヤに沿って遠位に進めることができる。かかる光るガイドワイヤは、２０１２年３月２９日に公開された米国特許出願公開第２０１２／００７８１１８号、表題「Ｓｉｎｕｓ  Ｉｌｌｕｍｉｎａｔｉｏｎ  Ｌｉｇｈｔｗｉｒｅ  Ｄｅｖｉｃｅ」（この開示は参照として本明細書に組み込まれる）の教示に従って提供できる。かかる光るガイドワイヤの例は、Ａｃｃｌａｒｅｎｔ，Ｉｎｃ．（Ｍｅｎｌｏ  Ｐａｒｋ，Ｃａｌｉｆｏｒｎｉａ）のＲｅｌｉｅｖａ  Ｌｕｍａ  Ｓｅｎｔｒｙ（商標）Ｓｉｎｕｓ  Ｉｌｌｕｍｉｎａｔｉｏｎ  Ｓｙｓｔｅｍである。
【０００４】
患者の解剖学的通路の治療のため、いくつかの機器及び方法が作られ、使用されてきたが、本発明の発明者以前に、添付の請求項に述べた発明を作り、又は使用した者はいないと考えられる。
【図面の簡単な説明】
【０００５】
本明細書の末尾に発明を具体的に示し、明確にその権利を請求する特許請求の範囲が付属しているが、本発明は下記の特定の実施形態の説明を添付図面と併せ読むことでより深い理解が得られるものと考えられる。図中、同様の参照符合は同様の要素を示す。
【図１】例示的な拡張カテーテルシステムの側面図を示す。
【図２】図１の拡張カテーテルシステムと共に使用するのに好適な、例示的な光るガイドワイヤの側面図を示す。
【図３】図２の光るガイドワイヤの側面断面図を示す。
【図４】図１の拡張カテーテルシステムと共に使用するのに好適な、例示的な内視鏡の斜視図を示す。
【図５】例示的な視野角の範囲を示している、図５の内視鏡の遠位端の側面図を示す。
【図６】副鼻腔の構造を示している、ヒト頭部の一部の左矢状断面図を示す。
【図７Ａ】篩骨胞の壁部を貫通する例示的なポート設置器具と共に、ヒト頭部の一部の左矢状断面図を示す。
【図７Ｂ】篩骨胞の貫通した壁部に設置されたポートと共に、ヒト頭部の一部の左矢状断面図を示す。
【図８Ａ】篩骨胞の壁部を貫通する別の例示的なポート設置器具と共に、ヒト頭部の一部の左矢状断面図を示す。
【図８Ｂ】篩骨胞の貫通した壁部に設置された図８Ａの器具のシース、及びシースから取り外された貫通している栓子と共に、ヒト頭部の一部の左矢状断面図を示す。
【図８Ｃ】図８Ｂのシースを介して篩骨胞内に配置された吸引及び洗浄デバイスと共に、ヒト頭部の一部の左矢状断面図を示す。
【図８Ｄ】篩骨胞の貫通した壁部に設置されたポートと共に、ヒト頭部の一部の左矢状断面図を示す。
【図９Ａ】篩骨胞の壁部を貫通する別の例示的なポート設置器具と共に、ヒト頭部の一部の左矢状断面図を示す。
【図９Ｂ】第２の位置において篩骨胞の壁部に貫通させるための、図９Ａの器具から延在する第２の貫通要素と共に、ヒト頭部の一部の左矢状断面図を示す。
【図９Ｃ】篩骨胞の貫通した壁部両方に設置されたポートと共に、ヒト頭部の一部の左矢状断面図を示す。
【図１０】篩骨胞の壁部に設置するのに好適な、例示的なポートの平面図を示す。
【図１１】篩骨胞の壁部に設置するのに好適な、別の例示的なポートの平面図を示す。
【図１２】篩骨胞の壁部に設置するのに好適な、別の例示的なポートの平面図を示す。
【図１３】篩骨胞の壁部に設置するのに好適な、別の例示的なポートの側面図を示す。
【図１４】篩骨胞内に設置された例示的な芯と共に、ヒト頭部の一部の左矢状断面図を示す。
【図１５】一連の篩骨洞細胞を横切って設置された例示的な芯と共に、ヒト頭部の一部の左矢状断面図を示す。
【図１６Ａ】設置の第１段階にある篩骨胞を通過した例示的な芯と共に、ヒト頭部の一部の左矢状断面図を示す。
【図１６Ｂ】設置の第２段階にある更なる篩骨洞細胞と蝶形骨洞を通過した図１６Ａの芯と共に、ヒト頭部の一部の左矢状断面図を示す。
【図１７】把持特徴部を有する芯と共に、例示的な篩骨ポート斜視図を示す。
【図１８】篩骨胞内に設置された図１７のポート、及び中鼻甲介に係合した把持特徴部と共に、図６の面の内側の面に沿ったヒト頭部の一部の左矢状断面図を示す。
【図１９Ａ】非拡張形状の球胞隙（retrobullar space）を示している、ヒト頭部の一部の左矢状断面図を示す。
【図１９Ｂ】胞後隙に位置付けられたガイドカテーテルと共に、ヒト頭部の一部の左矢状断面図を示す。
【図１９Ｃ】図１９Ｂのガイドカテーテルを通って胞後隙内に進んだ拡張カテーテルと共に、ヒト頭部の一部の左矢状断面図を示す。
【図１９Ｄ】胞後隙内で膨張状態の図１９Ｃの拡張カテーテルの拡張部と共に、ヒト頭部の一部の左矢状断面図を示す。
【図１９Ｅ】拡張形状の球後隙を示している、ヒト頭部の一部の左矢状断面図を示す。
【図２０】篩骨胞口の拡張に好適な例示的な拡張カテーテル及びカテーテルの斜視図を示す。
【図２１Ａ】非膨張状態の支持バルーン及び格納状態の貫通要素と共に、例示的な貫通カテーテルの側面図を示す。
【図２１Ｂ】膨張状態の支持バルーン及び格納状態の貫通要素と共に、図２１Ａの貫通カテーテルの側面図を示す。
【図２１Ｃ】膨張状態の支持バルーン及び進んだ状態の貫通要素と共に、図２１Ａの貫通カテーテルの側面図を示す。
【図２２Ａ】胞後隙に位置付けられたガイドカテーテルと共に、ヒト頭部の一部の左矢状断面図を示す。
【図２２Ｂ】ガイドカテーテルを通って胞後隙内に進んだ図２１Ａの貫通カテーテルと共に、ヒト頭部の一部の左矢状断面図を示す。
【図２２Ｃ】胞後隙内で膨張状態の図２１Ａの貫通カテーテルのバルーンと共に、ヒト頭部の一部の左矢状断面図を示す。
【図２２Ｄ】篩骨胞の後壁を貫通するために進んだ図２１Ａの貫通カテーテルの貫通要素と共に、ヒト頭部の一部の左矢状断面図を示す。
【図２２Ｅ】貫通した篩骨胞の後壁を示している、ヒト頭部の一部の左矢状断面図を示す。
【図２３】例示的な代替の貫通カテーテルの側面図を示す。
【図２４】別の例示的な代替の貫通カテーテルの側面図を示す。
【図２５】例示的な代替の洞壁貫通要素の遠位端の斜視図を示す。
【図２６Ａ】洞壁の断面と、格納位置にある貫通要素と共に、洞壁に隣接して位置付けられた別の例示的な代替の洞壁貫通器具の遠位端の正面図を示す。
【図２６Ｂ】洞壁の断面と、洞壁を通って進んだ貫通要素と共に、図２６Ａの貫通器具の遠位端の正面図を示す。
【図２６Ｃ】洞壁の断面と、洞壁中で往復運動している貫通要素と共に、図２６Ａの貫通器具の遠位端の正面図を示す。
【図２６Ｄ】図２６Ａの貫通器具を用いた施術完了後の図２６Ａの洞壁の断面図を示す。
【図２７Ａ】洞壁の断面と、視野の外側に格納された壁カッターと共に、洞壁に隣接して位置付けられた別の例示的な代替の洞壁貫通器具の遠位端の正面図を示す。
【図２７Ｂ】洞壁の断面と、洞壁を通って進んだ貫通要素と、視野の外側に格納された壁カッターと共に、図２７Ａの貫通器具の遠位端の正面図を示す。
【図２７Ｃ】洞壁の断面と、洞壁を通って進んだ貫通要素と、洞壁に向かって進んでいる壁カッターと共に、図２７Ａの貫通器具の遠位端の正面図を示す。
【図２７Ｄ】図２７Ａの貫通器具を用いた施術完了後の図２７Ａの洞壁の断面図を示す。
【図２８Ａ】視野の外側に格納された壁カッターと共に、洞壁に隣接して位置付けられた図２７Ａの貫通要素の遠位端の斜視図を示す。
【図２８Ｂ】洞壁を通って進んだ貫通要素と、視野の外側に格納された壁カッターと共に、洞壁に隣接して位置付けられた図２７Ａの貫通要素の遠位端の斜視図を示す。
【図２８Ｃ】洞壁を通って進んだ貫通要素と、洞壁に向かって進んでいる壁カッターと共に、洞壁に隣接して位置付けられた図２７Ａの貫通要素の遠位端の斜視図を示す。
【図２８Ｄ】図２７Ａの貫通器具を用いた施術完了後の図２７Ａの洞壁の斜視図を示す。
【図２９Ａ】洞壁の断面と共に、洞壁に隣接して位置付けられた別の例示的な代替の洞壁貫通器具の遠位端の正面図を示す。
【図２９Ｂ】洞壁の断面と、洞壁を通って進んだ貫通要素と共に、図２９Ａの貫通器具の遠位端の正面図を示す。
【図２９Ｃ】洞壁の断面と、貫通要素が洞壁に配置されている間に洞壁から引き離されている器具と共に、図２９Ａの貫通器具の遠位端の正面図を示す。
【図２９Ｄ】図２９Ａの貫通器具を用いた施術完了後の図２９Ａの洞壁の断面図を示す。
【図３０Ａ】洞壁に隣接した貫通要素と共に、図２９Ａの貫通要素の遠位端の斜視図を示す。
【図３０Ｂ】洞壁を通って進んでいる貫通要素と共に、図２９Ａの貫通要素の遠位端の斜視図を示す。
【図３０Ｃ】貫通要素が洞壁に配置されている間に洞壁から引き離されている器具と共に、図２９Ａの貫通要素の遠位端の斜視図を示す。
【図３０Ｄ】図２９Ａの貫通器具を用いた施術完了後の図２９Ａの洞壁の斜視図を示す。
【図３１Ａ】洞壁の断面と共に、洞壁に隣接して位置付けられた別の例示的な代替の洞壁貫通器具の遠位端の正面図を示す。
【図３１Ｂ】洞壁の断面と、洞壁に配置されたオーガー部材の先端部と共に、図３１Ａの貫通器具の遠位端の正面図を示す。
【図３１Ｃ】洞壁の断面と、洞壁を通って進んだオーガー部材と共に、図３１Ａの貫通器具の遠位端の正面図を示す。
【図３１Ｄ】洞壁の断面と、洞壁を通って部分的に進んだ外部カッター部材と共に、図３１Ａの貫通器具の遠位端の正面図を示す。
【図３１Ｅ】洞壁の断面と、洞壁を通って完全に進んだ外部カッター部材と共に、図３１Ａの貫通器具の遠位端の正面図を示す。
【図３１Ｆ】図３１Ａの貫通器具を用いた施術完了後の図３１Ａの洞壁の断面図を示す。
【図３２】更に別の例示的な代替の洞壁貫通器具の斜視図を示す。
【図３３】図３２の器具の側面図を示す。
【図３４】図３２の器具のハンドルアセンブリの詳細斜視図を示す。
【図３５】図３２の器具の分解斜視図を示す。
【図３６】図３２の器具のシャフトアセンブリの分解斜視図を示す。
【図３７】図３６のシャフトアセンブリの例示的なオーガーの詳細側面図を示す。
【図３８Ａ】第１長手方向位置にあるシャフトアセンブリの外部シース及びカッターと共に、こちらも第１長手方向位置にある図３６のシャフトアセンブリの側面図を示す。
【図３８Ｂ】第２長手方向位置に移動した外部シースと、依然として第１長手方向位置にあるカッターと共に、第１長手方向位置にある図３６のシャフトアセンブリの側面図を示す。
【図３８Ｃ】依然として第２長手方向位置にある外部シースと、依然として第１長手方向位置にあるカッターと共に、第２長手方向位置に移動した図３６のシャフトアセンブリの側面図を示す。
【図３８Ｄ】依然として第２長手方向位置にある外部シースと、第２長手方向位置に移動したカッターと共に、第２長手方向位置にある図３６のシャフトアセンブリの側面図を示す。
【図３９Ａ】第１長手方向位置にあるシャフトアセンブリの外部シース及びカッターと共に、こちらも第１長手方向位置にある図３６のシャフトアセンブリの側面断面図を示す。
【図３９Ｂ】第２長手方向位置に移動した外部シースと、依然として第１長手方向位置にあるカッターと共に、第１長手方向位置にある図３６のシャフトアセンブリの側面断面図を示す。
【図３９Ｃ】依然として第２長手方向位置にある外部シースと、依然として第１長手方向位置にあるカッターと共に、第２長手方向位置に移動した図３６のシャフトアセンブリの側面断面図を示す。
【図３９Ｄ】依然として第２長手方向位置にある外部シースと、第２長手方向位置に移動したカッターと共に、第２長手方向位置にある図３６のシャフトアセンブリの側面断面図を示す。
【図４０】図３２の器具と共に使用できる、例示的な代替の外部シースアセンブリの斜視図を示す。
【図４１】図４０の外部シースアセンブリの分解図を示す。
【図４２Ａ】第１長手方向位置にあるシャフトアセンブリ全体と共に、図４０の外部シースアセンブリを組み込んでいる、図３６のシャフトアセンブリの側面図を示す。
【図４２Ｂ】シャフトアセンブリの残部が第１長手方向位置に留まったまま、近位に格納された外部シースアセンブリと共に、図４０の外部シースアセンブリを組み込んでいる、図３６のシャフトアセンブリの側面図を示す。
【図４２Ｃ】第２長手方向位置に進んだシャフトアセンブリ全体と共に、図４０の外部シースアセンブリを組み込んでいる、図３６のシャフトアセンブリの側面図を示す。
【図４２Ｄ】第３長手方向位置に進んだシャフトアセンブリ全体と共に、図４０の外部シースアセンブリを組み込んでいる、図３６のシャフトアセンブリの側面図を示す。
【図４２Ｅ】シャフトアセンブリの残部が第３長手方向位置に留まったまま、遠位に進んだカッターと共に、図４０の外部シースアセンブリを組み込んでいる、図３６のシャフトアセンブリの側面図を示す。
【図４３Ａ】第１長手方向位置にあるシャフトアセンブリ全体と共に、図４０の外部シースアセンブリを組み込んでいる、図３６のシャフトアセンブリの側面図を示す。
【図４３Ｂ】シャフトアセンブリの残部が第１長手方向位置に留まったまま、近位に格納された外部シースアセンブリと共に、図４０の外部シースアセンブリを組み込んでいる、図３６のシャフトアセンブリの側面断面図を示す。
【図４３Ｃ】第２長手方向位置に進んだシャフトアセンブリ全体と共に、図４０の外部シースアセンブリを組み込んでいる、図３６のシャフトアセンブリの側面断面図を示す。
【図４３Ｄ】第３長手方向位置に進んだシャフトアセンブリ全体と共に、図４０の外部シースアセンブリを組み込んでいる、図３６のシャフトアセンブリの側面断面図を示す。
【図４３Ｅ】シャフトアセンブリの残部が第３長手方向位置に留まったまま、遠位に進んだカッターと共に、図４０の外部シースアセンブリを組み込んでいる、図３６のシャフトアセンブリの側面断面図を示す。
【図４３Ｆ】図３６のシャフトアセンブリによって形成された開口部を有する洞壁の側面断面図を示す。
【図４４】図３２の器具と共に使用できる、例示的な代替のオーガーシャフトの側面図を示す。
【図４５】図４４のオーガーの側面断面図を示す。
【図４６】図３２の器具と共に使用できる、別の例示的な代替のオーガーシャフトの詳細側面図を示す。
【図４７】図３２の器具と共に使用できる、別の例示的な代替のオーガーシャフトの斜視図を示す。
【図４８】図４７のオーガーの側面図を示す。
【図４９】図４０の外部シースアセンブリが取り付けられ、例示的なブリスターパッケージトレー内に配置された図３２の器具の平面図を示す。
【図５０Ａ】第１長手方向位置で、図４９のトレーのノッチに配置された図３７のオーガーの斜視図を示す。
【図５０Ｂ】第２長手方向位置で、図４９のトレーのノッチに配置された図３７のオーガーの斜視図を示す。
【図５１】例示的なオーガー洗浄装置の斜視図を示す。
【図５２】別の例示的なオーガー洗浄装置の斜視図を示す。
【図５３Ａ】第１長手方向位置で、図５２のオーガー洗浄装置に係合した図３７のオーガーの平面図を示す。
【図５３Ｂ】第２長手方向位置で、図５２のオーガー洗浄装置に係合した図３７のオーガーの平面図を示す。
【図５４】別の例示的なオーガー洗浄装置の斜視図を示す。
【図５５】図５４のオーガー洗浄装置に係合した図３７のオーガーの斜視図を示す。
【図５６Ａ】洞壁の断面と、格納位置にある器具のアームと共に、洞壁に隣接して位置付けられた別の例示的な代替の洞壁貫通器具の遠位端の正面図を示す。
【図５６Ｂ】洞壁の断面と、横方向に進んだ位置にある器具のアームと共に、図４３Ａの貫通器具の遠位端の正面図を示す。
【図５７】図３２の器具の変形と共に使用できる、例示的な代替のシャフトアセンブリの側面断面図を示す。
【図５８】図５７の線５８−５８に沿って取られた、図５７のシャフトアセンブリの端末断面図を示す。
【図５９Ａ】オーガー部材に配置された組織と、遠位位置にあるオーガー部材と共に、図５７のシャフトアセンブリの側面断面図を示す。
【図５９Ｂ】オーガー部材が近位位置に向かって格納される際の、フィン間を通過するオーガー部材上の捕捉された組織と共に、図５７のシャフトアセンブリの側面断面図を示す。
【図５９Ｃ】フィンの近位に位置するオーガー部材上の捕捉された組織と、近位位置にあるオーガー部材と共に、図５７のシャフトアセンブリの側面断面図を示す。
【図５９Ｄ】オーガー部材が遠位位置に向かって回転可能に再度進む際の、フィンによってオーガー部材から取り除かれている捕捉された組織と共に、図５７のシャフトアセンブリの側面断面図を示す。
【図５９Ｅ】オーガー部材から取り除かれ、組織回収領域に蓄積された捕捉された組織と、遠位位置に戻ったオーガー部材と共に、図５７のシャフトアセンブリの側面断面図を示す。
【０００６】
図面は、いかなる意味においても限定的なものではなく、図に必ずしも示されていないものを含め、本発明の様々な実施形態を様々な他の方法で実施し得ることが考えられる。本明細書に組み込まれその一部をなす添付の図面は、本発明のいくつかの態様を示すものであり、説明文と共に本発明の原理を説明する役割を果たすものである。しかしながら、本発明は図に示される正確な構成に限定されない点が理解されるべきである。
【発明を実施するための形態】
【０００７】
下記の特定の技術例記述は、本発明の範囲を制限するために使用するべきではない。本技術のその他の実施例、特徴、態様、実施形態、及び有利点は、例として、本技術を実施するために想到される最良の形態の１つである以下の説明から、当業者には明らかとなるであろう。理解されるように、本明細書で説明される本技術は、全て本技術から逸脱することなく、その他種々の明白な態様が可能である。したがって、図面及び説明は、制限的なものではなく、例示的な性質のものとして見なすべきである。
【０００８】
用語「近位」及び「遠位」は、本明細書において、ハンドピースアセンブリを把持している臨床医を基準にして用いられていることが理解されよう。ゆえに、エンドエフェクターは、より近位のハンドピースアセンブリに対して遠位にある。更に言うまでもなく、便宜上及び明確さのために、「上部」及び「下部」などの空間に関する用語もまた、本明細書において、ハンドピースアセンブリを握持する臨床医を基準として用いられている。しかしながら、手術器具は、多くの配向及び配置において使用され、これらの用語は、限定的及び絶対的であることを意図しない。
【０００９】
更に、本明細書で述べる教示、表現、変形物、実施例などのいずれの１つ又は複数も、本明細書で述べる他の教示、表現、変形物、実施例などのいずれの１つ又は複数とも組み合わせることができることを理解されたい。したがって、下記に述べる教示、表現、変形物、実施例などは、互いに独立して考えられるべきでない。本明細書の教示を組み合わせることができる種々の適切な方法は、本明細書の教示を考慮することで当業者に明らかになるであろう。そのような修正及び変形は、特許請求の範囲内に含まれることを意図する。
【００１０】
Ｉ．例示的な拡張カテーテルシステムの概要
図１は、副鼻腔口の拡張、又は、その他一部の解剖学的通路（例えば、耳、鼻、又は咽頭内など）の拡張に使用できる例示的な拡張カテーテルシステム（１０）を示す。この例の拡張カテーテルシステム（１０）は、拡張カテーテル（２０）と、ガイドカテーテル（３０）と、膨張器（４０）と、ガイドワイヤ（５０）と、を備える。一例にすぎないが、拡張カテーテルシステム（１０）は、米国特許出願公開２０１１／０００４０５７号（この開示は参照として本明細書に組み込まれる）の少なくとも一部の教示に従って、構成することができる。いくつかの変形形態では、拡張カテーテルシステム（１０）の少なくとも一部は、Ａｃｃｌａｒｅｎｔ，Ｉｎｃ．（Ｍｅｎｌｏ  Ｐａｒｋ，Ｃａｌｉｆｏｒｎｉａ）のＲｅｌｉｅｖａ（登録商標）Ｓｐｉｎ  Ｂａｌｌｏｏｎ  Ｓｉｎｕｐｌａｓｔｙ（商標）Ｓｙｓｔｅｍに類似して構成される。
【００１１】
拡張カテーテル（２０）の遠位端は、膨張可能な拡張部（２２）を備える。拡張カテーテル（２０）の近位端は、側方ポート（２６）及び開口近位端（２８）を有する、把持部（２４）を備える。拡張カテーテル（２０）は、側方ポート（２６）と拡張部の内側（２２）との間に流体連通をもたらす第１内腔（図示せず）を備える。拡張カテーテル（２０）は、開口近位端（２８）から拡張部（２２）の遠位にある開口遠位端まで延在する、第２内腔（図示せず）も備える。この第２内腔は、ガイドワイヤ（５０）を摺動可能に収容するように構成される。拡張カテーテル（２０）の第１及び第２内腔は、互いに流体的に隔離されている。したがって、拡張部（２２）は、ガイドワイヤ（５０）が第２内腔内に位置している間は、側方ポート（２６）を介して第１内腔に沿って流体を連通させることによって、選択的に膨張及び収縮できる。いくつかの変形形態では、拡張カテーテル（２０）は、Ａｃｃｌａｒｅｎｔ，Ｉｎｃ．（Ｍｅｎｌｏ  Ｐａｒｋ，Ｃａｌｉｆｏｒｎｉａ）のＲｅｌｉｅｖａ  Ｕｌｔｉｒｒａ（商標）Ｓｉｎｕｓ  Ｂａｌｌｏｏｎ  Ｃａｔｈｅｔｅｒに類似して構成される。いくつかの別の変形形態では、拡張カテーテル（２０）は、Ａｃｃｌａｒｅｎｔ，Ｉｎｃ．（Ｍｅｎｌｏ  Ｐａｒｋ，Ｃａｌｉｆｏｒｎｉａ）のＲｅｌｉｅｖａ  Ｓｏｌｏ  Ｐｒｏ（商標）Ｓｉｎｕｓ  Ｂａｌｌｏｏｎ  Ｃａｔｈｅｔｅｒに類似して構成される。本明細書の教示を考慮することで、拡張カテーテル（２０）が取り得るその他好適な形態が当業者に明らかになるであろう。
【００１２】
この例のガイドカテーテル（３０）は、屈曲した遠位端（３２）と、その近位端にある把持部（３４）と、を備える。把持部（３４）は、開口近位端（３６）を有する。ガイドカテーテル（３０）は、カテーテル（２０）を摺動可能に収容するように構成される内腔を画定し、ガイドカテーテル（３０）が屈曲した遠位端（３２）を通って拡張部（２２）を誘導できるようにする。いくつかの変形形態では、ガイドカテーテル（３０）は、Ａｃｃｌａｒｅｎｔ，Ｉｎｃ．（Ｍｅｎｌｏ  Ｐａｒｋ，Ｃａｌｉｆｏｒｎｉａ）のＲｅｌｉｅｖａ  Ｆｌｅｘ（商標）Ｓｉｎｕｓ  Ｇｕｉｄｅ  Ｃａｔｈｅｔｅｒに類似して構成される。本明細書の教示を考慮することで、ガイドカテーテル（３０）が取り得るその他好適な形態が当業者に明らかになるであろう。
【００１３】
この例の膨張器（４０）は、注射外筒（４２）から流体を選択的に排出する（又は外筒内に流体を引き込む）ため、注射外筒（４２）に対して往復運動するように構成されるプランジャ（４４）と流体を保持するように構成される、注射外筒（４２）を備える。注射外筒（４２）は、可撓性チューブ（４６）を介して側方ポート（２６）に流体的に連結する。したがって、膨張器（４０）は、注射外筒（４２）に対してプランジャ（４４）を平行移動することによって、拡張部（２２）に流体を追加、又は拡張部（２２）から流体を引き抜くように動作する。この例では、膨張器（４０）によって連通する流体は生理食塩水を含むが、その他任意の好適な流体が使用できると理解されたい。いくつかの変形形態では、膨張器（４０）は、２０１２年１１月１３日に出願された、米国特許仮出願第６１／７２５，５２３号、表題「Ｉｎｆｌａｔｏｒ  ｆｏｒ  Ｄｉｌａｔｉｏｎ  ｏｆ  Ａｎａｔｏｍｉｃａｌ  Ｐａｓｓａｇｅｗａｙ」（この開示は参照として本明細書に組み込まれる）の少なくとも一部の教示に従って、構成することができる。本明細書の教示を考慮することで、膨張器（４０）が取り得るその他好適な形態が当業者に明らかになるであろう。
【００１４】
図２〜３において最もわかりやすいが、この例のガイドワイヤ（５０）は、コアワイヤ（５４）の周囲に位置付けられたコイル（５２）を備える。光るワイヤ（５６）は、コアワイヤ（５４）の内部に沿って延在し、非外傷性レンズ（５８）において終端する。ガイドワイヤ（５０）の近位端にあるコネクタ（５５）は、光るワイヤ（５６）と光源（図示せず）との間の光学的連結を可能にする。光るワイヤ（５６）は、１本以上の光ファイバーを備えてよい。レンズ（５８）は、光るワイヤ（５６）が光源によって照射されると光を投影するように構成され、光るワイヤ（５６）が光源からレンズ（５８）まで光を伝送するようにする。いくつかの変形形態では、ガイドワイヤ（５０）の遠位端は、ガイドワイヤ（５０）の近位端より可撓性である。ガイドワイヤ（５０）は、ガイドワイヤ（５０）の遠位端が拡張部（２２）の遠位に位置付けられ、一方ガイドワイヤ（５０）の近位端が把持部（２４）の近位に位置付けられるような長さを有する。ガイドワイヤ（５０）は、拡張カテーテル（２０）に対するガイドワイヤ（５０）の挿入深さを示す視覚的フィードバックを操作者にもたらすため、その長さの少なくとも一部（例えば、近位部分）に沿ってしるしを備えてもよい。一例にすぎないが、ガイドワイヤ（５０）は、米国特許出願公開第２０１２／００７８１１８号（この開示は参照として本明細書に組み込まれる）の少なくとも一部の教示に従って、構成することができる。いくつかの変形形態では、ガイドワイヤ（５０）は、Ａｃｃｌａｒｅｎｔ，Ｉｎｃ．（Ｍｅｎｌｏ  Ｐａｒｋ，Ｃａｌｉｆｏｒｎｉａ）のＲｅｌｉｅｖａ  Ｌｕｍａ  Ｓｅｎｔｒｙ（商標）Ｓｉｎｕｓ  Ｉｌｌｕｍｉｎａｔｉｏｎ  Ｓｙｓｔｅｍに類似して構成される。本明細書の教示を考慮することで、ガイドワイヤ（５０）が取り得るその他好適な形態が当業者に明らかになるであろう。
【００１５】
例示的な拡張手順では、ガイドカテーテル（３０）を初めに、標的とする解剖学的通路、例えば副鼻腔口（Ｏ）付近に位置付けてよい。この段階で、拡張部（２２）及びガイドワイヤ（５０）の遠位端を、ガイドカテーテル（３０）の屈曲した遠位端（３２）内又はその近位に位置付けてよい。ガイドカテーテル（３０）をまず患者の鼻に挿入し、拡張される口（Ｏ）の内部又は付近の位置まで進める。ガイドカテーテル（３０）のこの位置付けは、以下で説明する内視鏡（６０）などの内視鏡によって可視下で行ってもよい。ガイドカテーテル（３０）を位置付けた後、操作者は、ガイドワイヤ（５０）をガイドカテーテル（３０）を通って遠位に進め、ガイドワイヤ（５０）の遠位部分が副鼻腔口（Ｏ）を通過し、洞腔内に入るようにしてよい。操作者は、光るワイヤ（５６）及びレンズ（５８）を光らせ、患者の顔を通過する皮膚を通した光をもたらし、操作者が比較的容易にガイドワイヤ（５０）の遠位端の位置を視覚的に確認することができる。
【００１６】
ガイドカテーテル（３０）及びガイドワイヤ（５０）が適切に位置付けられると、非拡張状態の拡張部（２２）を伴う拡張カテーテル（２０）を、ガイドワイヤ（５０）に沿ってガイドカテーテル（３０）の屈曲した遠位端（３２）を通り、拡張部（２２）が副鼻腔口（Ｏ）（又はその他標的とする解剖学的通路）内に位置付けられるまで進める。拡張部（２２）が口（Ｏ）内に位置付けられた後、拡張部（２２）を膨張し、それによって口を拡張できる。拡張部（２２）を膨張させるため、プランジャ（４４）を、膨張器（４０）の注射外筒（４２）から拡張カテーテル（２０）を通って拡張部（２２）内へ生理食塩水を押し出すように操作してよい。流体が移動すると拡張部（２２）が拡張状態まで広がり、例えば、口（Ｏ）を形成する骨などを再構築することによって口（Ｏ）を開く、つまり拡張する。一例にすぎないが、拡張部（２２）を、約１０〜約１２気圧に達する大きさの容積まで膨張させることができる。拡張部（２２）を数秒間この容積で維持し、口（Ｏ）（又はその他標的とする解剖学的通路）を十分に開くことができる。続いて、膨張器（４０）のプランジャ（４４）を逆に動かして生理食塩水を膨張器（４０）内に戻すことによって、拡張部（２２）を非拡張状態に戻してよい。拡張部（２２）を、異なる口及び／又はその他標的とする解剖学的通路内で、繰り返し膨張及び収縮してよい。その後、拡張カテーテル（２０）、ガイドワイヤ（５０）、及びガイドカテーテル（３０）を患者から取り出すことができる。
【００１７】
ＩＩ．例示的な内視鏡の概要
上記のように、内視鏡（６０）を用いて、拡張カテーテルシステム（１０）の使用プロセス中に解剖学的通路内（例えば、鼻腔内など）を可視化してよい。図４〜５に示されるように、この例の内視鏡は、本体（６２）と、本体（６２）から遠位に延在する剛性シャフト（６４）と、を備える。シャフト（６４）の遠位端は、湾曲した透明窓（６６）を備える。複数のロッドレンズ及び光伝送ファイバーは、シャフト（６４）の長さに沿って延在してよい。レンズはロッドレンズの遠位端に位置し、スイングプリズムはレンズと窓（６６）との間に位置付けられる。スイングプリズムは、シャフト（６４）の長手方向軸を横断する軸の周りを枢動可能である。スイングプリズムは、スイングプリズムによって旋回する視線を画定する。視線は、シャフト（６４）の長手方向軸に対する視野角を画定する。この視線は、約０度〜約１２０度、約１０度〜約９０度、又はその他任意の好適な範囲内で旋回できる。スイングプリズム及び窓（６６）は、約６０度に広がる視界（視界の中心に視線がある状態で）ももたらす。したがって、視界により、スイングプリズムの旋回範囲に基づく、約１８０度、約１４０度、又はその他任意の範囲に広がる視認範囲が可能になる。当然のことながら、これらの値の全ては例にすぎない。
【００１８】
この例の本体（６２）は、ライトポスト（７０）と、アイピース（７２）と、回転ダイアル（７４）と、旋回ダイアル（７６）と、を備える。ライトポスト（７０）は、シャフト（６４）内の光伝送ファイバーと連通して光源と連結するように構成され、それによって、窓（６６）の遠位の患者における部位を照らす。アイピース（７２）は、内視鏡（６０）の光学素子によって窓（６６）を通して取り込まれた画像を可視化するように構成される。可視化システム（例えば、カメラ及び表示スクリーンなど）は、アイピース（７２）と連結し、内視鏡（６０）の光学素子によって窓（６６）を通して取り込まれた画像を可視化できると理解されたい。回転ダイアル（７４）は、シャフト（６４）の長手方向軸を中心に本体（６２）に対してシャフト（６４）を回転するように構成される。かかる回転は、視線がシャフト（６４）の長手方向軸と平行しないように旋回される間でもスイングプリズムが行うことができると理解されたい。旋回ダイアル（７６）はスイングプリズムと連結し、それによって、スイングプリズムが横方向枢軸の周りを旋回するように動作する。本体（６２）上のしるし（７８）は、視野角を示す視覚的フィードバックを提供する。本明細書の教示を考慮することで、回転ダイアル（７４）をスイングプリズムと連結するのに使用され得る様々な好適な構成要素及び配置が、当業者に明らかになるであろう。一例にすぎないが、内視鏡（６０）は、米国特許出願公開第２０１０／００３００３１号（この開示は参照として本明細書に組み込まれる）の少なくとも一部の教示に従って、構成することができる。いくつかの変形形態では、内視鏡（６０）は、Ａｃｃｌａｒｅｎｔ，Ｉｎｃ．（Ｍｅｎｌｏ  Ｐａｒｋ，Ｃａｌｉｆｏｒｎｉａ）のＡｃｃｌａｒｅｎｔ  Ｃｙｃｌｏｐｓ（商標）Ｍｕｌｔｉ−Ａｎｇｌｅ  Ｅｎｄｏｓｃｏｐｅに類似して構成される。本明細書の教示を考慮することで、内視鏡（６０）が取り得るその他好適な形態が 当業者に明らかになるであろう。
【００１９】
ＩＩＩ．例示的な篩骨洞用ポート
図６は、蝶形骨洞（ＳＳ）と、篩骨洞（ＥＳ）と、前頭洞（ＦＳ）と、中鼻甲介水平基板（ＭＴｈＢＬ）と、中鼻甲介垂直基板（ＭＴｖＢＬ）と、鉤状突起（ＵＰ）と、鼻腔側壁（ＬＮＷ）と、を含む、ヒト頭部の一部の左矢状断面図を示す。篩骨洞（ＥＳ）は、前篩骨洞（ＡＥＳ）部及び後篩骨洞（ＰＥＳ）部に分類され得る一連の洞部を含む。篩骨胞（ＥＢ）は、最大の篩骨洞（ＥＳ）部であり、通常は他の篩骨洞（ＥＳ）の部分の下部及び前部にある。篩骨胞（ＥＢ）の後壁及び中鼻甲介垂直基板（ＭＴｖＢＬ）は共に、胞後隙（ＲＢＳ）を画定する。ある個体では、この胞後隙（ＲＢＳ）が存在する、又は存在しない場合があるなど、ヒトにおける解剖学的変異が理解されるべきである。
【００２０】
篩骨洞（ＥＳ）は、篩骨洞（ＥＳ）部及び鼻腔へ、又はそれらの部分から流体連通をもたらす口（図示せず）を含む。例えば、口は、前篩骨洞（ＡＥＳ）内の部分、後篩骨洞（ＰＥＳ）内の部分、及び篩骨胞（ＥＢ）に流体経路をもたらし得る。場合によっては、篩骨洞（ＥＳ）の胞上部は、篩骨胞（ＥＢ）内に流出させる。一部の胞上部は、胞後隙（ＲＢＳ）内に直接流出させる場合がある。篩骨胞（ＥＢ）自体が、１つ以上の口を介する鼻腔との流体連通をもたらし、篩骨胞（ＥＢ）が、他の篩骨洞（ＥＳ）部（篩骨胞（ＥＢ）内に流出させる）と鼻腔との間の流体連通路をもたらすようにできる。例えば、篩骨胞（ＥＢ）は、胞後隙（ＲＢＳ）において口を通る流体連通をもたらし得る。口によって提供される流体連通路は、空気及び液体（例えば薬物）の流入を可能にでき、一方粘液の排出も可能にする。場合によっては、口を閉塞するようにしてよく、粘膜肥厚により機能的に閉鎖するようにしてよく、ないしは別の方法で十分な流体連通をもたらさなくてよい。加えて又は代替的に、胞後隙（ＲＢＳ）の構成は、篩骨胞（ＥＢ）の口を通る流れを妨害する場合がある。
【００２１】
篩骨洞（ＥＳ）の解剖学的形状によって、篩骨洞（ＥＳ）内の流体連通を改善するための、拡張カテーテルシステム（１０）を用いる篩骨洞（ＥＳ）の口での拡張手順の実施が非現実的になる場合がある。これによって、一部の操作者を、創傷清拭用器具などの器具を用いて篩骨洞（ＥＳ）の一部（例えば、組織及び骨）を除去することを含む侵襲的処置である、篩骨洞手術の実施に至らせる場合がある。この種の処置は、多少粗野で洗練されておらず、除去しない場合は患者の利益になり得る粘膜を、かなりの量除去する結果となり得る。篩骨洞手術は、不注意な視神経の損傷、眼窩筋の損傷、嗅球の損傷、その他の解剖学的構造の損傷、更には脳脊髄液の漏出のリスクも有し得る。篩骨洞手術が成功したとしても、患者は、経過後のデブリドマンのために何回か戻る必要があり得る。したがって、篩骨洞手術などの処置に頼らずに、篩骨洞（ＥＳ）内から鼻腔までの流体連通の改善することが望ましい場合がある。場合によっては、これは、１つ以上の篩骨洞（ＥＳ）細胞にポートを埋め込むことを含み得る。そのようなポートの様々な単なる例示的な例が以下でより詳細に説明されるが、更に他の例が、本明細書の教示を考慮することで当業者には明らかになるであろう。
【００２２】
Ａ．単一で壁に配置される例示的なポート
図７Ａは、篩骨胞（ＥＢ）にポート（２００）を配置するのに使用できる例示的な器具（１００）を示す。この例の器具（１００）は、貫通先端部（１０２）及び先端部（１０２）の近位の開口部（１０４）を有する。いくつかの変形形態では、器具（１００）の外径は約３ｍｍであるが、別の直径も使用できる。この例では、開口部（１０４）の口は、器具（１００）の長手方向軸に対して傾斜した面に沿って位置しているが、代わりに開口部（１００）が別の形状及び方向を有してもよいことが理解されるべきである。器具（１００）を、患者の鼻（この症例では、患者の右鼻腔）を通って導入し、篩骨胞（ＥＢ）の前／下壁に位置付けてよい。上記の内視鏡（６０）及び／又は他の何らかの装置による可視化を利用して、器具（１００）を位置付けてよい。格納可能なシース（図示せず）を用いて、器具（１００）が篩骨胞（ＥＢ）に到達するまで先端部（１０２）を遮蔽できる。
【００２３】
篩骨胞（ＥＢ）に位置付けられると、器具（１００）を篩骨胞（ＥＢ）に対して進め、先端部（１０２）が篩骨胞（ＥＢ）の壁を貫通し、図７Ａに示されるように、開口部（１０４）が篩骨胞（ＥＢ）内に位置付けられるようにできる。先端部（１０２）は、篩骨胞（ＥＢ）の壁を砕くことなく、篩骨胞（ＥＢ）の壁を貫通するように構成される。換言すれば、篩骨胞（ＥＢ）の壁は、器具（１００）によって作られた開口部以外は無傷のままであり、かかる開口部は、器具（１００）の外径とほぼ同じ寸法である。いくつかの変形形態では、先端部（１０２）を（例えば、手によって、トーションばねを用いて、など）回転し、篩骨胞（ＥＢ）の貫通しやすくする。かかる回転は、１つの角度方向であってよく、又は、反対の角度方向（例えば、ロッキング運動）であってよい。加えて又は代替的に、先端部（１０２）に長手方向の往復運動を付与してよい。先端部（１０２）は、研磨面／縁部、及び／又は篩骨胞（ＥＢ）の貫通を促進するその他特徴部を有してもよい。本明細書の教示を考慮することで、先端部（１０２）及び先端部（１０２）による篩骨胞（ＥＢ）の貫通方法の様々な好適な構成が当業者に明らかになるであろう。
【００２４】
図７Ｂに示されるように、器具（１００）が篩骨胞（ＥＢ）を貫通した後、器具（１００）は、先端部（１０２）によって篩骨胞（ＥＢ）の壁内に作られた開口部に、ポート（２００）を配置できる。一例にすぎないが、器具（１００）は、開口部（１０４）を通ってポート（２００）を送ることができる、平行移動するプッシュロッド又は器具（１００）内のその他特徴部を備えてよい。別の単なる例示的な例として、器具（１００）は、２０１１年１月２０日に公開された、米国特許出願公開第２０１１／００１５６４５号、表題「Ｔｙｍｐａｎｉｃ  Ｍｅｍｂｒａｎｅ  Ｐｒｅｓｓｕｒｅ  Ｅｑｕａｌｉｚａｔｉｏｎ  Ｔｕｂｅ  Ｄｅｌｉｖｅｒｙ  Ｓｙｓｔｅｍ」（この開示は参照として本明細書に組み込まれる）の少なくとも一部の教示に従って、構成され操作することができる。そのような変形形態では、ポート（２００）は一般に、患者の鼓膜に配置された均圧化チューブに類似し得る。本明細書の教示を考慮することで、ポート（２００）を篩骨胞（ＥＢ）の壁に配置可能な様々なその他好適な方法が、当業者に明らかとなるであろう。
【００２５】
この例のポート（２００）は、シリンダー状本体（２０２）と、本体（２０２）の１つの末端部にある第１フランジ（２０４）と、本体（２０２）の別の末端部にある第２フランジ（２０６）と、を備える。本体（２０２）は中空状であり、フランジ（２０４）からフランジ（２０６）に延在する内腔（２０８）を画定する。図７Ｂに示されるように、フランジ（２０４）は、篩骨胞（ＥＢ）の内側に位置付けられ、一方フランジ（２０６）は、篩骨胞（ＥＢ）の外側に位置付けられる。フランジ（２０４、２０６）は、通常は、篩骨胞（ＥＢ）に対するポート（２００）の位置を維持するように構成される。フランジ（２０４、２０６）は、任意のその他好適な距離で互いに離れていてよく、本体（２０２）が、任意の好適な長さに延在できるようにする。いくつかの変形形態では、１つのみのフランジ（２０４、２０６）が提供される。例えば、いくつかの変形形態では、フランジ（２０６）を省略してよい。
【００２６】
ポート（２００）は、ポート（２００）が器具（１００）内にある間はポート（２００）が圧縮されるように、弾性材料で形成してよく、ポート（２００）が器具（１００）から出るとすぐに、図７Ｂに示されるように、ポート（２００）は弾性的にリベット様形状を呈する。いくつかの別の変形形態では、ポート（２００）は可鍛性材料で形成される。いくつかのかかる変形形態では、器具（１００）は、ポート（２００）が篩骨胞（ＥＢ）の壁に配置されると、ポート（２００）のリベット様形状が形成される特徴部を備える。ポート（２００）を、生体吸収性又は生分解性材料で形成できることも理解されたい。ポート（２００）が生体吸収性材料で形成される変形形態では、生体吸収性材料を形成するポート（２００）は、１つ以上の治療用物質を含んでもよい。ポート（２００）が非生体吸収性／非生分解性材料で形成されるいくつかの変形形態では、ポート（２００）は、埋め込み後しばらくしてから患者から最終的に除去されてよい。ポート（２００）は、流体を吸い上げるように構成される材料で形成されてもよい。一例にすぎないが、ポート（２００）は、吸い上げを最適化するために選択された孔径と、ポート（２００）を親水性にする表面コーティング／処理を伴う、半可撓性の多孔性ポリエチレンで形成されてよい。本明細書の教示を考慮することで、ポート（２００）の形成に使用できる様々な好適な材料が当業者に明らかとなるであろう。
【００２７】
ポート（２００）が配置されると、内腔（２０８）により、空気／粘液／などを篩骨胞（ＥＢ）内外に実質的に自由に連通することが可能になると理解されたい。したがって、ポート（２００）は、篩骨胞（ＥＢ）に対する口の代用又は追加として働く。場合によっては、ポート（２００）が埋め込まれた後に、薬物又は他の流体を鼻の中に定期的に自己投与するように、患者を指導してよい。一例にすぎないが、かかる流体／薬物として、生理食塩水、生理食塩水と界面活性剤の組み合わせ、抗炎症剤（例えば、モメタゾンなど）、抗生物質、抗真菌剤、及び／又は、これらの組み合わせを含む、様々なその他種類の流体／薬物を挙げてよい。内腔（２０８）は、篩骨胞（ＥＢ）の排出口／排膿路を提供することに加え、かかる流体／薬物が篩骨胞（ＥＢ）内の粘膜に到達するための実質的に空の通路を提供できる。換言すれば、ポート（２００）が存在することで、投与された流体／薬物の篩骨胞（ＥＢ）への、ポート（２００）がない場合にもたらされ得る連通よりも実質的に大きい連通をもたらすことができる。いくつかの変更例では、スリーブ（図示せず）がフランジ（２０６）から延在し、内腔（２０８）と流体連通する。かかるスリーブは、流体送達装置及び／又は吸引装置と直接連結し、ポート（２００）を介して篩骨胞（ＥＢ）に流体を能動的に送達する、又は、吸引することができる。加えて又は代替的に、かかるスリーブは、以下に詳細に記載する様々な芯に類似する吸上機能を提供してもよい。
【００２８】
図８Ａ〜８Ｄは、篩骨胞（ＥＢ）にポート（２００）を配置するのに使用できる別の例示的な器具（３００）を示す。この例の器具（３００）は、外側カニューレ（３２０）と、外側カニューレ（３２０）内に摺動可能に配置される栓子（３１０）と、を備える。栓子（３１０）は、篩骨胞（ＥＢ）の壁を貫通するように構成される、図８Ａに示されるように後に続くカニューレ（３２０）を備える、鋭い先端部（３１２）を有する。先端部（３１２）は、篩骨胞（ＥＢ）の壁を砕くことなく、篩骨胞（ＥＢ）の壁を貫通するように構成される。換言すれば、篩骨胞（ＥＢ）の壁は、先端部（３１２）によって作られた開口部以外は無傷のままであり、開口部は、カニューレ（３２０）の外径とほぼ同じ寸法である。栓子（３１０）は、篩骨胞（ＥＢ）の壁を通る先端部（３１２）を駆動しやすくできる、回転駆動、往復駆動、及び／又は任意のその他好適な種類の駆動によって結合されてよい。先端部（３１２）は、研磨面／縁部、及び／又は篩骨胞（ＥＢ）の貫通を促進するその他特徴部を有してもよい。一例にすぎないが、先端部（３１２）は、篩骨胞（ＥＢ）の壁を貫通するように動作可能である構造に関する任意の本明細書の教示に従って、構成されてよい。本明細書の教示を考慮することで、先端部（３１２）及び関連する駆動特徴部が取り得る様々な好適な形態が、当業者に明らかになるであろう。本明細書の別の場所で教示されるように、篩骨胞（ＥＢ）の壁を裏材で強化し、先端部（３１２）に遭遇した場合の壁の破壊を防いでよいことも理解されたい。更に、場合によっては、先端部（３１２）が非常に早く篩骨胞（ＥＢ）の壁を通過し、壁中の骨の慣性によって裏材支持の効果をもたらすことができる。先端部（３１２）が篩骨胞（ＥＢ）の壁をうまく通過する方法に関わらず、先端部（３１２）及びカニューレ（３２０）の遠位端が篩骨胞（ＥＢ）内に位置付けられると、図８Ｂに示されるように、栓子（３１０）をカニューレ（３２０）から引き抜いてよい。
【００２９】
次に、図８Ｃに示されるように、操作者は、デュアルモードカテーテル（３３０）をカニューレ（３２０）を通して篩骨胞（ＥＢ）内に進めてよい。この例のカテーテル（３３０）は、吸引導管（３２２）と、洗浄導管（３２６）と、を備える。吸引導管（３２２）は、洗浄導管（３２６）内に同軸上に配置される。吸引導管（３２４）は、吸引源（図示せず）と流体連通しており、吸引導管（３２４）が遠位端（３２４）で吸引するよう動作できるように、開口遠位端（３２４）を有する。洗浄導管（３２６）は、流体源（図示せず）と流体連通しており、洗浄導管（３２６）が開口部（３２８）を通って流体（例えば、生理食塩水）を連通するよう動作できるように、複数の横方向開口部（３２８）を有する。導管（３２２、３２６）を篩骨胞（ＥＢ）内で共に操作し、篩骨胞（ＥＢ）内から過剰な粘液／壊死組織片／その他を流して洗い出すことによって、篩骨胞（ＥＢ）の有効容積を増し、粘膜とその後投与される薬物との間の接触を向上することができる。
【００３０】
デュアルモードカテーテル（３３０）を用いて篩骨胞（ＥＢ）を流しだした後、図８Ｄに示されるように、カニューレ（３２０）を介してポート（２００）を篩骨胞（ＥＢ）の壁に配置できる。この例のポート（２００）は、図７Ｂに示され上述されたポート（２００）と同じである。本明細書の教示を考慮することで、ポート（２００）がカニューレ（３２０）を介して配置され得る様々な好適な方法が当業者に明らかになるであろう。いくつかの別の変形形態では、カニューレ（３２０）を篩骨胞（ＥＢ）から引き抜き、別個の器具を用いて、カニューレ（３２０）によって残された開口部にポート（２００）を配置する。器具（１００、３００）は、篩骨胞（ＥＢ）の壁にポート（２００）を配置するために使用されるものとして上述されているが、同じ器具（１００、３００）（又はその変形形態）を用いて、篩骨胞（ＥＢ）の壁に様々な別の装置を配置できることを理解されたい。一例にすぎないが、このような代替の装置として、以下で説明する芯、ポートと以下で説明する芯の組み合わせ、及び／又は様々なその他装置を挙げることができる。更に、ポート（２００）は、篩骨胞（ＥＢ）に配置されるものとして本明細書で説明されているが、ポート（２００）は様々なその他洞部内に配置され得ることを理解されたい。
【００３１】
Ｂ．二重に壁に配置される例示的なポート
場合によっては、篩骨胞（ＥＢ）に２つ以上の有効な追加の口を提供することが望ましいことがある。篩骨胞（ＥＢ）に複数の有効な追加の口を提供することで、篩骨胞（ＥＢ）内外への流体連通を更に促進できる。場合によっては、これは、篩骨胞（ＥＢ）の異なる位置に複数の上記ポート（２００）を配置することによって達成され得る。あるいは、単一のポートが、篩骨胞（ＥＢ）に複数の有効な追加の口を提供できる。図９Ａ〜９Ｃは、器具（４００）を使用して、篩骨胞（ＥＢ）に２つの有効な追加の口を提供する単一のポート（５００）を配置する方法の、単なる例示的な一例を示す。この例の器具（４００）は、剛性の第１貫通部材（４０２）を備える。貫通部材（４０２）は、鋭い先端部（４０６）で終端する傾斜した開口遠位端（４０４）を備える。図９Ａに示されるように、この鋭い先端部（４０６）を用いて篩骨胞（ＥＢ）の壁を貫通できる。上記のように、先端部（４０６）が篩骨胞（ＥＢ）の壁を貫通しやすくするために、先端部（４０６）に様々な方法で回転及び／又は往復運動を付与してよい。先端部（４０６）は、研磨面／縁部、及び／又は篩骨胞（ＥＢ）の貫通を促進するその他特徴部を有してもよい。先端部（４０６）は、篩骨胞（ＥＢ）の壁を砕くことなく、篩骨胞（ＥＢ）の壁を貫通するように構成される。換言すれば、篩骨胞（ＥＢ）の壁は、貫通部材（４０２）によって作られた開口部以外は無傷のままであり、かかる開口部は、貫通部材（４０２）の外径とほぼ同じ寸法である。
【００３２】
遠位端（４０４）が篩骨胞（ＥＢ）内に位置付けられると、図９Ｂに示されるように、第２貫通部材（４１０）を遠位端（４０４）から遠位に進める。第２貫通部材（４１０）も、鋭い先端部（４１４）で終端する傾斜した遠位端（４１２）を有する。鋭い先端部（４１４）も、篩骨胞（ＥＢ）の壁を貫通するように構成される。先端部（４１４）は、篩骨胞（ＥＢ）の壁を砕くことなく、篩骨胞（ＥＢ）の壁を貫通するように構成される。換言すれば、篩骨胞（ＥＢ）の壁は、第２貫通部材（４１０）によって作られた開口部以外は無傷のままであり、かかる開口部は、第２貫通部材（４１０）の外径とほぼ同じ寸法である。第２貫通部材（４１０）は弾性材料で形成され、第２貫通部材（４１０）が弾性的に付勢し、図９Ｂに示される湾曲形状を呈するようにする。しかしながら、第１貫通部材（４０２）内に完全に配置されている間は、第２貫通部材（４１０）が実質的に真っ直ぐになるよう構成される。一例にすぎないが、第２貫通部材（４１０）はニチノールを含んでよい。本明細書の教示を考慮することで、第２貫通部材（４１０）の形成に使用され得る様々なその他好適な材料及び構成が当業者に明らかになるであろう。同様に、本明細書の教示を考慮することで、第２貫通部材（４１０）を第１貫通部材（４０２）に対して送る様々な好適な方法が当業者に明らかになるであろう。図９Ｂに示されるように、第２貫通部材（４１０）は、第２貫通部材の湾曲形状によって、第２貫通部材（４１０）が遠位に進むと篩骨胞（ＥＢ）の壁を貫通する。したがって、第１及び第２貫通部材（４０２、４１０）は共に、篩骨胞（ＥＢ）の壁に２つの別個の開口部を形成すると理解されたい。
【００３３】
第２貫通部材（４１２）を動作させて篩骨胞（ＥＢ）の壁に第２開口部を形成した後、図９Ｃに示されるように、器具（４００）は篩骨胞（ＥＢ）にポート（５００）を配置する。いくつかの変形形態では、ポート（５００）は、第２貫通部材（４１２）の外面に沿って配置される。本明細書の教示を考慮することで、ポート（５００）が配置され得る様々な好適な方法が当業者に明らかになるであろう。この例のポート（５００）は、第１フランジ（５０４）と第２フランジ（５０６）との間を延在する本体（５０２）を備える。ポート（５００）が配置されると、フランジ（５０４、５０６）は両方とも篩骨胞（ＥＢ）の外側に位置付けられる。本体（５０２）は中空状であり、フランジ（５０４）からフランジ（５０６）に延在する内腔（５０８）を画定する。本体（５０２）は更に、内腔（５０８）と流体連通する複数の横方向開口部（５１２）を画定する。したがって、流体（例えば、空気、粘液、薬物など）は、ポート（５００）の各フランジ（５０４、５０６）において作られた有効な追加の口を介して、篩骨胞（ＥＢ）の内外に内腔（５０８）と開口部（５１２）を通って流れることができる。
【００３４】
この例のポート（５００）は更に、長さ吸収特徴部として働く波型領域（５１０）を備える。具体的には、波型領域（５１０）は弾性的に付勢され、ポート（５００）が最小長さを有する圧縮形状を呈する。しかしながら、波型領域（５１０）は拡張可能であり、ポート（５００）の有効長さを増す。ポート（５００）に様々な長さを提供することに加え、波型領域（５１０）は、ポート（５００）を曲げてフランジ（５０４、５０６）が互いに様々な向きで位置付けられるようにできる。したがって、ポート（５００）は、フランジ（５０４、５０６）間の距離又はフランジ（５０４、５０６）の向きを特に予め決める必要がなく、様々な位置及び形状で容易に導入できる。ポート（５００）は、ポート（２００）に関して上述した任意の様々な種類の材料で形成できると理解されたい。
【００３５】
Ｃ．例示的な代替のポート形状
図１０に示されるように、上述したポート（２００）のフランジ（２０６）は円形状を有する。ポート（２００）のフランジ（２０４）も円形状を有する。あるいは、様々な他の形状が使用できる。例えば、図１１は、ポート（２００）の代わりに使用できる例示的な代替のポート（６００）を示す。この例のポート（６００）は、内腔（６０８）に対して外向きに延在する複数の丸形ウィング、つまり花弁部（６０６）を有する。この花弁部アレイ（６０６）は、フランジ（２０６）と同等の機能を果たすことができ、篩骨胞（ＥＢ）に対するポート（６００）の位置を実質的に維持する。図１２は、ポート（２００）の代わりに使用できる別の例示的な代替のポート（７００）を示す。この例のポート（７００）は、内腔（７０８）に対して外向きに延在する複数の尖った花弁部（７０６）を有する。これについても、花弁部（７０６）は、フランジ（２０６）と同等の機能を果たすことができ、篩骨胞（ＥＢ）に対するポート（７００）の位置を実質的に維持する。本明細書の教示を考慮することで、フランジ（２０４、２０６）及び花弁部（６０６、７０６）のその他好適な変形が、当業者に明らかになるであろう。
【００３６】
フランジ（２０４、２０６）及び花弁部（６０６、７０６）は変形可能であり、ポート（２００、６００、７００）が篩骨胞（ＥＢ）に配置される前に、ポート（２００、６００、７００）を実質的にシリンダー状に圧縮できることも理解されたい。更に、ポート（２００、６００、７００）のいくつかの変形形態は、フランジ（２０４、２０６）又は花弁部（６０６、７０６）をポート（２００、６００、７００）の本体の一方の末端部のみに有し、ポート（２００、６００、７００）の別の末端部は外向きに突出する特徴部を持たずに実質的に真っ直ぐであってよい。
【００３７】
図１３は、上記のポート（５００）の代わりに使用できる例示的なポート（８００）を示す。この例のポート（８００）は、一対のフランジ（８０４、８０６）を有する本体（８０２）を備える。本体（８０２）は、フランジ（８０４）からフランジ（８０６）まで延在する内腔（図示せず）を画定する。本体（８０２）は更に、本体（８０２）の内腔と流体連通する上記複数の横方向開口部（５１２）に類似する複数の横方向開口部（８１２）を画定する。本体（８０２）は更に、この例ではらせん形状を有し、弾性材料で形成される。具体的には、本体（８０２）は弾性的に付勢されて圧縮されたらせん形状を形成するが、ポート（８００）の有効長さを増すために伸張し得る。したがって、このらせん形状は、ポート（５００）の波型領域（５１０）と類似する長さ吸収特徴部として機能する。これによって、フランジ（８０４、８０６）間の距離を特に予め決める必要がなく、様々な位置及び形状で導入されるポート（８００）の配置を促進する。らせん形状は更に、フランジ（８０４、８０６）を互いに様々な向きにして、ポート（８００）を導入するようにできる。
【００３８】
ポート（６００、７００、８００）は、ポート（２００）に関して上述した任意の様々な種類の材料で形成できると理解されたい。本明細書の教示を考慮することで、篩骨ポートが取り得る様々なその他好適な形状が当業者に明らかになるであろう。更に、篩骨胞（ＥＢ）にポートを提供するという状況で上記例が提供されるが、必ずしも篩骨胞（ＥＢ）内に導入しなくても、副鼻腔複合体内の他の場所、例えば蝶形骨洞（ＳＳ）、後篩骨洞（ＰＥＳ）、及び／又はその他の場所にポートを導入できることを理解されたい。一例にすぎないが、器具を用いて、篩骨胞（ＥＢ）の後壁の内側にあるが垂直基板（ＭＴｖＢＬ）の側壁の外側の中鼻甲介垂直基板（ＭＴｖＢＬ）に開口部を形成することができる。その後、ポートを形成された開口部に配置できる。場合によっては、後篩骨洞（ＰＥＳ）細胞の内側にある上鼻道にポートを入れてもよい。別の場合では、後篩骨洞（ＰＥＳ）の最も前の細胞にポートを入れてもよい。いずれの場合でも、ポートは、後篩骨洞（ＰＥＳ）細胞への通気を高めるために作用でき、患者が投与した物質が後篩骨洞（ＰＥＳ）細胞に到達できるようにする。本明細書の教示を考慮することで、上記手順（及びいくつかの場合では器具）を変更して篩骨胞（ＥＢ）以外の洞部にポートを提供し得る様々なその他の方法が当業者に明らかになるであろう。
【００３９】
ＩＶ．例示的な篩骨洞用芯
篩骨胞（ＥＢ）にポートを配置することに加えて、又はその代わりに、篩骨胞（ＥＢ）内及び／又はその他洞腔内に芯を配置することが望ましい場合がある。芯は、毛管現象によって篩骨胞（ＥＢ）の粘膜への薬液の連通を促進できる。この毛管現象は、芯材料と篩骨胞（ＥＢ）中の粘膜との間の接触を最大化することによって向上できる。芯は生体吸収性であってよく、それ自身が治療用物質によって部分的に形成されてよい。副鼻腔内及び副鼻腔間芯の様々な例が、以下で詳細に後述される一方、本明細書の教示を考慮することで、他の例が当業者に明らかになるであろう。
【００４０】
図１４は、篩骨胞（ＥＢ）に配置された１つの単なる例示的な芯（１０００）を示す。一例にすぎないが、器具（１００）又は器具（４００）に類似する器具を用いて芯（１０００）を配置できる。この例の芯（１０００）は、自由末端部（１００４）及びフランジ（１００６）を有する本体（１００２）を備える。本体（１００２）を形成する材料は、本体（１００２）によってもたらされる毛管現象を最適化するように選択される。本明細書の教示を考慮することで、本体（１００２）の形成に使用できる様々な好適な材料が当業者に明らかとなるであろう。本体（１００２）は篩骨胞（ＥＢ）内で巻いているように示されており、本体（１００２）が篩骨胞（ＥＢ）の粘膜と接触していることを理解されたい。
【００４１】
フランジ（１００６）は、通常は、篩骨胞（ＥＢ）の壁に対して芯（１０００）の一方の末端部を固定するように構成される。フランジ（１００６）は、フランジ（２０６）に類似して、花弁部（６０６、７０６）に類似して、又は任意のその他好適な様式で構成され得ることを理解されたい。いくつかの変形形態では、フランジ（１００６）を単に省略できることも理解されたい。この例のフランジ（１００６）は、フランジ（１００６）を通って本体（１００２）に達する流体の連通を可能にする開口部（１００８）を画定する。例えば、芯（１０００）が患者の篩骨胞（ＥＢ）に配置されているときに、患者が鼻の中に流体薬物を自己投与した場合、その薬物を本体（１００２）を通って篩骨胞（ＥＢ）の粘膜まで吸い取ることができる。したがって、芯（１０００）は、篩骨胞（ＥＢ）の粘膜に到達させるため、薬物は従来持っていない、薬物のための経路を提供する。
【００４２】
所望される場合、芯は２つ以上の洞部にわたって広がってもよい。例えば、図１５は、いくつかの洞部に沿って延在する芯（１１００）を示す。具体的には、芯（１１００）は、篩骨胞（ＥＢ）を横切り、２ヶ所の前篩骨洞（ＡＥＳ）細胞を横切り、２ヶ所の後篩骨洞（ＰＥＳ）細胞を横切って、蝶形骨洞（ＳＳ）で終端する。この例の芯（１１００）は、一方の末端部にある第１フランジ（１１０４）及びもう一方の末端部にある第２フランジ（１１０６）を有する本体（１１０２）を備える。本体（１１０２）を形成する材料は、本体（１１０２）によってもたらされる毛管現象を最適化するように選択される。本明細書の教示を考慮することで、本体（１１０２）の形成に使用できる様々な好適な材料が当業者に明らかとなるであろう。示されるように導入されると、本体（１１０２）は、篩骨胞（ＥＢ）、前篩骨洞（ＡＥＳ）細胞、及び後篩骨洞（ＰＥＳ）細胞の粘膜に接触する。篩骨胞（ＥＢ）、前篩骨洞（ＡＥＳ）細胞、及び後篩骨洞（ＰＥＳ）細胞にわたって広がる間、本体（１１０２）は実質的に真っ直ぐな形状を有するように示されるが、本体（１１０２）をこれらの細胞により緩く位置付け、本体（１１０２）とこれらの細胞の粘膜との間に実質的な接触があるようにできることを理解されたい。
【００４３】
フランジ（１１０６）は通常、篩骨胞（ＥＢ）の壁の外面で本体（１１０２）の一方の末端部に固定される一方で、フランジ（１１０４）は通常、蝶形骨洞（ＳＳ）の内壁で本体（１１０２）の別の末端部に固定される。フランジ（１１０４、１１０６）はそれぞれ、フランジ（２０６）に類似して、花弁部（６０６、７０６）に類似して、又は任意のその他好適な様式で構成することができる。いくつかの変形形態では、フランジ（１１０４、１１０６）の一方又は両方を単に省略できることも理解されたい。この例の各フランジ（１１０４、１１０６）は、フランジ（１１０４、１１０６）を通って本体（１１０２）に達する流体の連通を可能にする各開口部（１１０８、１１１０）を画定する。例えば、芯（１１００）が配置されているときに、患者が鼻の中に流体薬物を自己投与した場合、その薬物を本体（１１０２）を通って篩骨胞（ＥＢ）の粘膜、前篩骨洞（ＡＥＳ）細胞の粘膜、及び後篩骨洞（ＰＥＳ）細胞の粘膜まで吸い取ることができ、更に蝶形骨洞（ＳＳ）到達させることができる。したがって、芯（１１００）は、篩骨胞（ＥＢ）の粘膜、前篩骨洞（ＡＥＳ）細胞の粘膜、及び後篩骨洞（ＰＥＳ）細胞の粘膜に到達させるため、薬物は従来持っていない、薬物のための経路を提供する。
【００４４】
芯（１１００）をその他多くの構成で導入できることも理解されたい。例えば、芯（１１００）は蝶形骨洞（ＳＳ）までの全ての経路に達する必要はなく、その代わりに、任意のその他洞部（例えば、前篩骨洞（ＡＥＳ）細胞内の１ヶ所、又は後篩骨洞（ＰＥＳ）細胞の１ヶ所など）で終端してよい。本明細書の教示を考慮することで、芯（１１００）の様々な好適な経路が当業者に明らかとなるであろう。様々な器具を用いて芯（１１００）を配置できることも理解されたい。一例にすぎないが、器具（１００）又は器具（４００）に類似する器具を用いて芯（１１００）を配置できる。本明細書の教示を考慮することで、芯（１１００）の配置に使用できるその他好適な器具が当業者に明らかとなるであろう。
【００４５】
場合によっては、湾曲した針を使用して芯を配置できる。例えば、図１６Ａは、湾曲した針（図示せず）を一度通すことにより篩骨胞（ＥＢ）を通して送られた芯（１２００）の例を示す。この例の芯（１２００）は、本体（１２０２）と、第１自由末端部（１２０４）と、第２自由末端部（１２０６）と、を備える。本体（１２０２）は、上記の本体（１００２、１１０２）に類似して構成されてよい。湾曲した針の弧によって、針は、１回の通過で篩骨胞（ＥＢ）の壁を２回貫通して通過でき、芯（１２００）が篩骨胞（ＥＢ）に入って出てくる。２回目の通過では、図１６Ｂに示されるように、湾曲した針は中鼻甲介垂直基板（ＭＴｖＢＬ）を貫通し、後篩骨洞（ＰＥＳ）細胞を通過して、その後蝶形骨洞（ＳＳ）に通る。したがって、第１自由末端部（１２０４）は蝶形骨洞（ＳＳ）の下方に位置付けられ、一方第２自由末端部（１２０６）は篩骨胞（ＥＢ）の前方に位置付けられる。この例では、末端部（１２０４、１２０６）はフランジ、花弁部、又は類似の構造を欠く。本体（１２０２）は、篩骨胞（ＥＢ）、後篩骨洞（ＰＥＳ）細胞、及び蝶形骨洞（ＳＳ）の粘膜に接触し、本体（１２０２）が毛管現象によって薬液をこれらの洞部に送達できるようにする。当然のことながら、湾曲した針又はその他装置を用いて、針を任意の所望の回数通すことによって、様々なその他経路に芯（１２００）を通すことができる。
【００４６】
図１７は、本質的に上記ポートと芯の混合体である、吸上ポート（１３００）の例を示す。この例の吸上ポート（１３００）は、吸上部分（１３１０）と、ポート部分（１３２０）と、を備える。以下に更に詳細に説明するように、吸上ポート（１３００）が患者内に配置されるとき、吸上部分（１３１０）はポート部分（１３２０）に対して前側に位置付けられる。吸上ポート（１３００）は、図１７に示される特定の向きで位置付けられるが、これは吸上ポート（１３００）の構造的特徴部を単に説明しているものであり、配置される方向を表していない。吸上部分（１３１０）は、自由末端部（１３１４）で終端し、他方の末端部に１セットのウィング（１３１６）を有する概ね平坦な芯本体（１３１２）を備える。本体（１３１２）は、上記の本体（１００２、１１０２）に類似して構成されてよい。弾力性バンド（１３１８）を、自由末端部（１３１４）の直近位の芯本体（１３１２）に一体化する。バンド（１３１８）は、弾性的に付勢され、以下に記載するような屈曲した締め付け形状を呈するが、バンド（１３１８）は、曲がって実質的に真っ直ぐな形状になるように十分に適合性がある。ポート部分（１３２０）は、シリンダー状本体（１３２２）と、フランジ（１３２４）と、内腔（１３２８）と、を備える。ポート部分（１３２０）は、本体（２０２）がフランジ（２０６）を有する場所で本体（１３２２）が吸上部分（１３１０）に結合している以外は、上記ポート（２００）と実質的に類似している。内腔（１３２８）は、本体（１３１２）と流体連通しており、内腔（１３２８）を通って連通した流体が本体（１３１２）を通って吸い上げられるように、本体（１３１２）を通って吸い上げられた流体が内腔（１３２８）を通って連通できるようにする。いくつかの代替的な変形形態では、フランジ（１３２４）は省略される。
【００４７】
図１８は、吸上ポート（１３００）の例示的な配置を示す。示されるように、ポート（１３００）は、ポート部分（１３２０）が篩骨胞（ＥＢ）の壁を通って配置されるように位置付けられる。ウィング（１３１６）及びフランジ（１３２４）は協力して、篩骨胞（ＥＢ）に対するポート部分（１３２０）の位置を維持する。本体（１３１２）は、鼻腔の一部をわたって広がり、中鼻甲介（ＭＴ）に達する。本体（１３１２）は、中鼻甲介（ＭＴ）の前方隆起部の周囲に巻き付き、バンド（１３１８）は、本体（１３１２）を中鼻甲介（ＭＴ）に弾性的に固定するクリップとして働く。本体（１３１２）の自由末端部（１３１４）は、中鼻甲介（ＭＴ）の内側に位置付けられる。本体（１３１２）の位置付けによって、患者の鼻から投与された流体による飽和度が実質的に増加し得る。流体は、飽和した本体（１３１２）から、ポート部分（１３２０）に吸い上げることによって患者の篩骨胞（ＥＢ）に到達し、ここで薬液が横切って篩骨胞（ＥＢ）内に入る。
【００４８】
本明細書の教示を考慮することで、吸上ポート（１３００）が配置され得る様々な好適な方法が当業者に明らかになるであろう。例えば、器具（１００）又は器具（４００）に類似する器具を使用して、内視鏡（６０）及び／又はその他いくつかの可視化源による可視化を用いて、まず、ポート部分（１３２０）を配置することができる。ポート部分（１３２０）を篩骨胞（ＥＢ）内に配置した後、一対の鉗子又はいくつかのその他器具を使用して、吸上部分（１３１０）の自由末端部を中鼻甲介（ＭＴ）の前方隆起部の周りに巻き付けることができる。マンドレル又はその他特徴部を用いて、吸上部分（１３１０）を中鼻甲介（ＭＴ）に対して適切に位置付ける前に、バンド（１３１８）を真っ直ぐな位置に保持できる。本明細書の教示を考慮することで、吸上ポート（１３００）の配置に使用できる様々なその他好適な器具及び方法が当業者に明らかとなるであろう。所望される場合、ポート部分（１３２０）を篩骨胞（ＥＢ）に導入する代わりに、後篩骨洞（ＰＥＳ）細胞又はその他いくつかの場所に導入できることも理解されたい。所望される場合、バンド（１３１８）及び／又は吸上ポート（１３００）の他の部分を生体吸収性材料で形成できることも理解されたい。
【００４９】
篩骨胞（ＥＢ）に芯を提供するという状況で上記例が提供されるが、必ずしも篩骨胞（ＥＢ）内に導入しなくても、副鼻腔複合体内の他の場所、例えば蝶形骨洞（ＳＳ）、後篩骨洞（ＰＥＳ）、及び／又はその他の場所に芯を導入できることを理解されたい。一例にすぎないが、器具を用いて、篩骨胞（ＥＢ）の後壁の内側にあるが垂直基板（ＭＴｖＢＬ）の側壁の外側の中鼻甲介垂直基板（ＭＴｖＢＬ）に開口部を形成することができる。その後、芯を形成された開口部に配置できる。場合によっては、後篩骨洞（ＰＥＳ）細胞の内側にある上鼻道に芯を入れてもよい。別の場合では、後篩骨洞（ＰＥＳ）の最も前の細胞に芯を入れてもよい。いずれの場合でも、芯は、患者が投与した物質を後篩骨洞（ＰＥＳ）細胞に到達させることができる。本明細書の教示を考慮することで、上記手順（及びいくつかの場合では器具）を変更して篩骨胞（ＥＢ）以外の洞部に芯を提供し得る様々なその他の方法が当業者に明らかになるであろう。
【００５０】
Ｖ．胞後隙に例示的な拡大
上記のように、胞後隙（ＲＢＳ）の構成は、篩骨胞（ＥＢ）の口を通る流れを妨害し得る場合がある。そのため、移行ゾーンを拡大し、それによって篩骨胞（ＥＢ）内外への流体の流れを改善するため、胞後隙（ＲＢＳ）の再構築が望ましい場合がある。図１９Ａは、再構築処置前の例示的な胞後隙（ＲＢＳ）を示す。図１９Ｂは、再構築処置を始めるために、胞後隙（ＲＢＳ）に位置付けられたガイドカテーテル（１４００）を示す。この例のガイドカテーテル（１４００）は、上記のガイドカテーテル（３０）と類似している。ガイドカテーテル（１４００）は、開口遠位端（１４０６）及び遠位端（１４０６）の直近位の湾曲部（１４０４）を有する本体（１４０２）を備える。ガイドカテーテル（１４００）を位置付け、開口遠位端（１４０６）が、中鼻甲介垂直基板（ＭＴｖＢＬ）の前方かつ篩骨胞（ＥＢ）の後壁の後方である、胞後隙（ＲＢＳ）に位置付けられるようにする。内視鏡（６０）又はいくつかのその他可視化装置を使用して、ガイドカテーテル（１４００）の位置付けを容易にできる。
【００５１】
ガイドカテーテル（１４００）が適切に位置付けられると、図１９Ｃに示されるように、ガイドカテーテル（１４００）を通ってバルーンカテーテル（１４１０）を進める。バルーンカテーテル（１４１０）は非対照的に膨張するバルーン（１４１２）を有し、これは、この段階では胞後隙（ＲＢＳ）内に位置付けられるが、バルーンカテーテル（１４１０）を進めて位置付けている間、バルーン（１４１２）は収縮状態にある。操作者が、ガイドカテーテル（１４００）及びバルーンカテーテル（１４１０）をしっかりと把持し続けている一方で、図１９Ｄに示されるように、続けてバルーン（１４１２）を膨張させる。この例では、バルーン（１４１２）の形状、カテーテル（１４００、１４１０）内の剛性、及び機械的基礎をもたらす操作者によるしっかりとした把持によって、膨張したバルーン（１４１２）は、篩骨胞（ＥＢ）の前方のみに負荷を与え、中鼻甲介垂直基板（ＭＴｖＢＬ）の後方には負荷を与えない。本明細書の教示を考慮することで、バルーン（１４１２）がそのような膨張を提供するように構成され得る様々な好適な方法が、当業者に明らかになるであろう。この例では、膨張したバルーン（１４１２）は、篩骨胞（ＥＢ）の後壁を形成する骨を破壊し、骨及び組織を前方に押している。骨の破壊によって形成される破片は、粘膜内に含まれたままであり、それ自身が骨の両側で無傷のまま残ると理解されたい。これは、バルーン（１４１２）が、篩骨胞（ＥＢ）の後壁の移動に使用される非外傷性装置であるという事実のためである。外傷性の再構築法によって鼻腔内に骨片が放出される場合があり、骨片を伸張に取り除く必要が起こり得る。かかる骨片の除去は時間を要し、困難な場合がある。したがって、バルーン（１４１２）を使用すると、外傷性器具を用いる処置よりも再構築プロセスを容易にかつ早くできる。
【００５２】
バルーン（１４１２）が篩骨胞（ＥＢ）の後壁を再構築する場所に対してバルーン（１４１２）を膨張させた後、続いてバルーン（１４１２）を収縮し、カテーテル（１４００、１４１０）を患者から引き抜いて、図１９Ｅに示されるような拡大した胞後隙（ＲＢＳ）を残す。図１９Ｅに示されるこの拡大した胞後隙（ＲＢＳ）は、図１９Ａに示される胞後隙（ＲＢＳ）よりも、篩骨胞（ＥＢ）の流体連通（例えば、粘液排出）をより多くもたらすことができる。いくつかの変更例では、膨張したバルーン（１４１２）は、篩骨胞（ＥＢ）の後壁に対する負荷に加え、中鼻甲介垂直基板（ＭＴｖＢＬ）に負荷を与える。いくつかのかかる変形形態では、中鼻甲介垂直基板（ＭＴｖＢＬ）の強度は篩骨胞（ＥＢ）の後壁の強度より高く、膨張するバルーン（１４１２）によって篩骨胞（ＥＢ）の後壁が再構築される一方で、膨張するバルーン（１４１２）によって中鼻甲介垂直基板（ＭＴｖＢＬ）は再構築されない。したがって、垂直基板（ＭＴｖＢＬ）は、場合によっては、バルーン（１４１２）の機械的基礎構造を提供することがある。
【００５３】
胞後隙（ＲＢＳ）の上記再構築処置は、上記のポート及び／又は芯の配置に加えて、又はその代わりに行われ得ると理解されたい。様々なその他の種類の器具を用いて、胞後隙（ＲＢＳ）の再構築処置を行えることも理解されたい。一例にすぎないが、カテーテル（１４００、１４１０）又は器具（１５００）を、本願と同日出願の米国特許出願第１３／８３２，１６７号、表題「Ｕｎｃｉｎａｔｅ  Ｐｒｏｃｅｓｓ  Ｓｕｐｐｏｒｔ  ｆｏｒ  Ｅｔｈｍｏｉｄ  Ｉｎｆｕｎｄｉｂｕｌｕｍ  Ｉｌｌｕｍｉｎａｔｉｏｎ」（この開示は参照として本明細書に組み込まれる）に教示される拡張器具と代えることができる。
【００５４】
ＶＩ．例示的な胞後口拡張
図２０は、胞後隙（ＲＢＳ）内から篩骨胞（ＥＢ）の口を拡張するのに使用できる例示的な器具（１５００）を示す。この例の器具（１５００）は、ガイドカテーテル（１５１０）と、バルーンカテーテル（１５２０）と、を備える。ガイドカテーテル（１５１０）は、開口遠位端（１５０６）及び遠位端（１５０６）の直近位の湾曲部（１５０４）を有する本体（１５０２）を備える。上記例のガイドカテーテル（１４００）が下方からのアプローチ（遠位端（１４０６）が上方に向いた状態）で胞後隙（ＲＢＳ）に達する一方で、この例のガイドカテーテル（１５１０）は、より内側からのアプローチ（遠位端（１５０６）が横方向の後、前方を向いた状態）で胞後隙（ＲＢＳ）に達する。ガイドカテーテル（１５１０）の湾曲部（１５０４）は更に、ガイドカテーテル（１４００）の湾曲部（１４０４）よりも大きい弧の角度に沿って延在する。一例にすぎないが、湾曲部（１５０４）は、約１３５°〜約１８０°の弧の角度に沿って延在してよい。湾曲部（１５０４）は、中鼻甲介垂直基板（ＭＴｖＢＬ）の前方にある、胞後隙（ＲＢＳ）内から篩骨胞（ＥＢ）の口に向かって、遠位端（１５０６）を直接的に方向付けることを促進するように構成される。
【００５５】
この例のガイドカテーテル（１５１０）は更に、横方向に延在する反射部材（１５０８）を備える。反射部材（１５０８）は、湾曲部（１５０４）に位置付けられており、内視鏡（６０）などの内視鏡を用いて、胞後隙（ＲＢＳ）の観察を容易にする。いくつかの変形形態では、反射部材（１５０８）は、本体（１５０２）に対して横方向に向かって、選択的に進める又は格納することができる。本明細書の教示を考慮することで、反射部材（１５０８）を本体（１５０２）に対して横方向に向かって、選択的に進め得る又は格納し得る様々な好適な方法が当業者に明らかになるであろう。
【００５６】
この例のバルーンカテーテル（１５２０）は、膨張可能なバルーン（１５２２）と、篩骨胞（ＥＢ）の口への挿入を容易にするよう構成される円形状／テーパ形状の輪郭を有する非外傷性先端部（１５２４）と、を備える。いくつかの変形形態では、バルーンカテーテル（１５２０）は、口の有効内径が先端部（１５２４）の外径より小さいとき、口を通って先端部（１５２４）を送るように構成される。バルーン（１５２２）は、上記拡張部（２２）に実質的に類似して構成されてよい。バルーンカテーテル（１５２０）を、（１５１０）を通って遠位に進め、遠位端（１５０６）に対してバルーン（１５２２）を露出させることができる。その後、流体源（例えば、膨張器（４０）など）からの流体によってバルーン（１５２２）を膨張して拡大し、それによって口を拡張できる。
【００５７】
例示的な用途では、操作者は、遠位端（１５０６）が胞後隙（ＲＢＳ）内から直接的に篩骨胞（ＥＢ）の口の方に向くように、ガイドカテーテル（１５１０）を位置付けてよい。この位置にある間、操作者は、篩骨胞（ＥＢ）の後壁の反射像を得るために反射部材（１５０８）において内視鏡（６０）（又は、いくつかのその他可視化装置）の視線を方向付け、口を視覚的に位置させる。ガイドカテーテル（１５１０）が適切に位置付けられると、操作者は、バルーンカテーテル（１５２０）の先端部（１５２４）が口を通過するように、ガイドカテーテル（１５１０）を通して遠位にバルーンカテーテル（１５２０）を進めてよい。このときも、反射部材（１５０８）によって可視化を容易にして実施してよい。バルーン（１５２２）が口の中に位置付けられると、流体（例えば、膨張器（４０）からの）を用いてバルーン（１５２２）を膨張させ、口を拡張できる。バルーン（１５２２）を、任意の好適な時間、膨張状態で保持してよい。バルーン（１５２２）を、所望の回数繰り返し膨張及び収縮させてよい。バルーン（１５２２）が最終的に収縮されると、バルーン（１５２２）をガイドカテーテル（１５１０）内に再度格納し、器具（１５００）を患者の鼻腔から取り出してよい。上記胞後口の拡張手順は、上記ポート及び／又は芯の配置に加えて、若しくはその代わりに、及び／又は、上記胞後隙（ＲＢＳ）再構築処置に加えて、若しくはその代わりに実施できることを理解されたい。
【００５８】
ＶＩＩ．例示的な胞後貫通
ポートの設置、芯の設置、及び／又は篩骨胞（ＥＢ）の後壁の再構築による胞後隙（ＲＢＳ）の拡大に加え、又はこれらの代わりに、貫通要素を篩骨胞（ＥＢ）の後壁内に送り出すことが望ましい場合がある。場合によっては、篩骨胞（ＥＢ）の後壁に位置している自然に存在する口の寸法を拡大するために行われてもよい。加えて又は代替的に、篩骨胞（ＥＢ）に新たな口を形成するために行われてもよい。口の拡大又は口の形成のいずれかは、篩骨胞（ＥＢ）に入る、及びそこから出てくる空気及び流体の流れを改善できる。篩骨胞（ＥＢ）の後壁を貫通するために使用され得る器具及び処置の様々な例は、以下に詳細に述べられるが、本明細書の教示を考慮することで、他の例が当業者に明らかになるであろう。
【００５９】
図２１Ａ〜２１Ｃは、篩骨胞（ＥＢ）の後壁を貫通するのに使用できる１つの単なる例示的な器具（１６００）を示す。この例の器具（１６００）は、非外傷性遠位先端部（１６０４）、遠位バルーン（１６０６）、近位バルーン（１６０８）、及びバルーン（１６０６、１６０８）間に位置する横方向開口部（１６１０）を有する、カテーテル本体（１６０２）を備える。バルーン（１６０６、１６０８）は、導管（１６３０）を介して流体源（１６３２）に結合し、流体源（１６３２）が流体（例えば、生理食塩水）をバルーン（１６０６、１６０８）に選択的に連通できるようにする。図２１Ａは、非膨張状態のバルーン（１６０６、１６０８）を示すが、図２１Ｂ〜２１Ｃは、膨張状態のバルーン（１６０６、１６０８）を示す。この例では、バルーン（１６０６、１６０８）は同一の流体ライン上にあり、互いに流体連通している。いくつかの別の変形形態では、バルーン（１６０６、１６０８）は独立した流体ライン上にある。
【００６０】
この例の器具（１６００）は更に、貫通要素（１６２０）を備える。貫通要素（１６２０）は、カテーテル本体（１６０２）中の通路（１６１４）内に摺動可能に配置される。貫通要素（１６２０）は、鋭い遠位先端部（１６２２）を備える。先端部（１６２２）は、篩骨胞（ＥＢ）の壁を砕くことなく、篩骨胞（ＥＢ）の壁を貫通するように構成される。換言すれば、篩骨胞（ＥＢ）の壁は、貫通要素（１６２０）によって作られた開口部以外は無傷のままであり、かかる開口部は、貫通要素（１６２０）の外径とほぼ同じ寸法である。通路（１６１４）は、バルーン（１６０６、１６０８）の流体経路から流体的に隔離されている。通路の遠位端は、横方向開口部（１６１０）につながる傾斜面（１６１２）を備える。傾斜面（１６１２）は概ね平面として示されているが、その代わりに、傾斜面（１６１２）は湾曲していても、いくつかの別の形状を有してもよいことを理解されたい。図２１Ｃに示されるように、貫通要素（１６２０）をカテーテル本体（１６０２）に対して遠位に進めると、傾斜面（１６１２）は、横方向開口部（１６１０）を出て概ね横方向に貫通要素（１６２０）を誘導するように構成される。場合によっては、貫通要素（１６２０）を弾性的に付勢し、図２１Ｃに示される形状を呈する。別の場合では、図２１Ｃに示される形状を呈するために貫通要素（１６２０）は弾性的に付勢されず、その代わりに、傾斜面（１６１２）によってこの形状に送り出される。膨張したバルーン（１６０６、１６０８）によって画定される外径領域の外側に先端部（１６２２）が位置付けられるように、貫通要素（１６２０）が構成されると理解されたい。そのため、以下に記載されるように、先端部（１６２２）は、バルーン（１６０６、１６０８）によって嵌合される組織壁を通過できる。
【００６１】
図２２Ａ〜２２Ｅは、器具（１６００）を用いて篩骨胞（ＥＢ）の後壁を貫通するプロセスを示す。具体的には、図２２Ａは、胞後隙（ＲＢＳ）に位置付けられたガイドカテーテル（１７００）を示す。この例のガイドカテーテル（１７００）は、上記ガイドカテーテル（１４００）と実質的に同一である。ガイドカテーテル（１７００）は、開口遠位端（１７０６）及び遠位端（１７０６）の直近位の湾曲部（１７０４）を有する本体（１７０２）を備える。ガイドカテーテル（１７００）を位置付け、開口遠位端（１７０６）が、中鼻甲介垂直基板（ＭＴｖＢＬ）の前方かつ篩骨胞（ＥＢ）の後壁の後方である、胞後隙（ＲＢＳ）に位置付けられるようにする。内視鏡（６０）又はいくつかのその他可視化装置を使用して、ガイドカテーテル（１７００）の位置付けを容易にできる。
【００６２】
ガイドカテーテル（１７００）が適切に位置付けられると、図２２Ｂに示されるように、ガイドカテーテル（１７００）を通って器具（１６００）を進める。このように器具（１６００）を進めている間、バルーン（１６０６、１６０８）は両方とも収縮状態にある（図２１Ａも参照）。このように器具（１６００）を進めている間、貫通要素（１６２０）も格納状態にある。器具（１６００）は、横方向開口部（１６１０）が篩骨胞（ＥＢ）の後壁を向くように方向付けられる。場合によっては、この方向付けは、直接的可視化によって達成される。別の場合では、この方向付けは、ガイドカテーテル（１７００）及び器具（１６００）の相補的特徴部によって達成される。例えば、かかる相補的特徴部は、湾曲部（１７０４）の内部領域が篩骨胞（ＥＢ）に向かって方向付けられるという仮定に基づいて操作され得る。相補的特徴部は、湾曲部（１７０５）の内部領域と整列しているガイドカテーテル（１７００）上の視覚的表示と、横方向開口部（１６１０）と整列しているカテーテル本体（１６０２）上の視覚的表示と、を含み、操作者が、これらの視覚的表示が互いに整列するまでガイドカテーテル（１７００）に対してカテーテル本体（１６０２）を回転してよい。あるいは、カテーテル本体（１６０２）がガイドカテーテル（１７００）に対して正しく方向付けられると、相補的ノッチ及び突出部を係合してよい。更に別の単なる例示的な例として、カテーテル本体（１６０２）をガイドカテーテル（１７００）に合わせ、横方向開口部（１６１０）と湾曲部（１７０４）の内部領域との間の一貫した整列を確実にするポカヨケ特徴部を提供してよい。本明細書の教示を考慮することで、その他好適な特徴部が当業者に明らかになるであろう。
【００６３】
器具（１６００）が適切に位置付けられると、流体源（１６３２）を作動させて流体をバルーン（１６０６、１６０８）内に送り、図２２Ｃ（図２１Ｂも参照）に示されるように、それによってバルーン（１６０６、１６０８）を膨張させる。この例では、バルーン（１６０６、１６０８）は単に、胞後隙（ＲＢＳ）内のカテーテル本体（１６０２）の構造的支持をもたらすために、十分な流体圧によって膨張される。バルーン（１６０６、１６０８）は、中鼻甲介垂直基板（ＭＴｖＢＬ）又は篩骨胞（ＥＢ）の後壁を破壊して胞後隙（ＲＢＳ）を再構築する点まで膨張されない。しかし別の場合では、バルーン（１６０６、１６０８）を、中鼻甲介垂直基板（ＭＴｖＢＬ）及び／又は篩骨胞（ＥＢ）の後壁を破壊して胞後隙（ＲＢＳ）の再構築をする点まで、実際に膨張させることができる。貫通要素（１６２０）は、バルーン（１６０６、１６０８）が十分に膨張するまで格納位置に留まる。
【００６４】
バルーン（１６０６、１６０８）が十分に膨張された後、図２２Ｄ（図２１Ｃも参照）に示される要因、貫通要素（１６２０）を遠位に進める。概ね横方向の経路に沿って先端部（１６２２）を進めるときは、先端部（１６２２）が篩骨胞（ＥＢ）の後壁を貫通するようにする。場合によっては、ポート又は芯を篩骨胞（ＥＢ）の後壁に配置する。加えて又は代替的に、篩骨胞（ＥＢ）を生理食塩水で洗い、先端部（１６２２）によって形成された開口部を通って吸引してよい。しかしながらこの例では、貫通要素（１６２０）をカテーテル本体（１６０２）内に近位に戻して単純に格納し、バルーン（１６０６、１６０８）を収縮し、器具（１６００）及びカテーテル（１７００）を鼻腔から取りだして、篩骨胞（ＥＢ）の後壁中に新たに形成された通路（Ｐ）を残す。この新たに形成された通路（Ｐ）は、篩骨胞（ＥＢ）と胞後隙（ＲＢＳ）によってもたらされる移行ゾーンとの間の流体連通を改善する。この例では貫通要素（１６２２）を用いて新たな通路（Ｐ）を形成するが、その代わりに、貫通要素（１６２２）を用いて、存在する口又は通路を拡張してよいことを理解されたい。例えば、貫通要素（１６２２）を用いて、自然に存在する口又は器具を用いて作られた口を拡張してよい。
【００６５】
図２３は、篩骨胞（ＥＢ）の後壁を貫通するのに使用できる別の例示的な器具（１８００）を示す。この例の器具（１８００）は、カテーテル本体（１８０２）と、バルーン（１８０４）と、基部（１８０８）に固定された複数のスパイク（１８０６）と、を備える。基部（１８０８）が、バルーン（１８０４）の表面積ほとんどにわたってスパイク（１８０６）を支持している状態でバルーン（１８０４）が膨張されるとき、バルーン（１８０４）がスパイク（１８０６）を外向きに送り出すように、基部（１８０８）をバルーン（１８０４）に固定する。篩骨胞（ＥＢ）の後壁に新たな口を形成するために、器具（１８００）を上記器具（１６００）の代わりに使用してよい。具体的には、バルーン（１８０４）が非膨張状態にあるときに、バルーン（１８０４）が胞後隙（ＲＢＳ）に達するまで、器具（１８００）をガイドカテーテル（１７００）を通して進めることができる。バルーン（１８０４）が胞後隙（ＲＢＳ）にあり、スパイク（１８０６）が篩骨胞（ＥＢ）の後壁に向くと、バルーン（１８０４）を膨張して篩骨胞（ＥＢ）の後壁を通ってスパイク（１８０６）を送り出す。その後、バルーン（１８０４）を収縮して器具（１８００）をガイドカテーテル（１７００）と共に取り出し、篩骨胞（ＥＢ）の後壁にスパイク（１８０６）によって形成された口を残す。場合によっては、バルーン（１８０４）が中鼻甲介垂直基板（ＭＴｖＢＬ）又は篩骨胞（ＥＢ）の後壁を破壊して胞後隙（ＲＢＳ）を再構築する点まで、バルーン（１８０４）を膨張させるが、当然のことながら、これは単に任意である。
【００６６】
図２４は、篩骨胞（ＥＢ）の後壁を貫通するのに使用できる更に別の例示的な器具（１９００）を示す。この例の器具（１９００）は、湾曲部（１９１２）を有するガイドカテーテル（１９１０）と、開口遠位端（１９１４）と、を備える。二次ガイド（１９２０）は、ガイドカテーテル（１９１０）内に摺動可能に配置され、別の湾曲部（１９２２）及び開口遠位端（１９２４）を有する。二次ガイド（１９２０）は弾性的に付勢されて湾曲部（１９２２）を画定するが、ガイドカテーテル（１９１０）内に格納され、閉じ込められているとき、真っ直ぐな形状を呈するように構成される。貫通要素（１９３０）は、二次ガイド（１９２０）内に摺動可能に配置され、貫通先端部（１９３６）を有する。貫通要素（１９３０）は、湾曲部（１９１２、１９２２）によって形成される経路に沿って摺動するために十分可撓性であるが、篩骨胞（ＥＢ）の後壁を貫通するために十分な強度を有する。湾曲部（１９１２）は約９０度に広がり、一方湾曲部（１９２２）も約９０度に広がって、ガイドカテーテル（１９１０）及び二次ガイド（１９２０）を合わせて、貫通要素（１９３０）が約１８０度方向を変えるように構成される。これによって、貫通要素（１９３０）の篩骨胞（ＥＢ）の後壁への容易な到達を可能にできる。篩骨胞（ＥＢ）に新たな口を形成することに加え、器具（１９００）を用いて、既に存在する口を拡大することもできると理解されたい。かかる予め存在する口は、自然に存在する口、又は、本明細書に記載される任意の貫通器具（１６００、１８００、１９００）などといった器具によって形成された口であってよい。患者内へ器具（１９００）を位置付けている間、及び患者から器具（１９００）を取り出している間、貫通要素（１９３０）及び二次ガイド（１９２０）は両方とも、ガイドカテーテル（１９１０）に対して格納できる。
【００６７】
篩骨胞（ＥＢ）の壁を貫通するという状況で上記例が提供されるが、副鼻腔複合体内の他の場所、例えば蝶形骨洞（ＳＳ）、又は後篩骨洞（ＰＥＳ）で類似の処置が実施できることを理解されたい。一例にすぎないが、器具を用いて、篩骨胞（ＥＢ）の後壁の内側にあるが垂直基板（ＭＴｖＢＬ）の側壁の外側の中鼻甲介垂直基板（ＭＴｖＢＬ）に開口部を形成することができる。形成された開口部は、後篩骨洞（ＰＥＳ）細胞への通気を高めるために作用でき、患者が投与した物質が後篩骨洞（ＰＥＳ）細胞に到達できるようにする。本明細書の教示を考慮することで、上記手順（及びいくつかの場合では器具）を変更して篩骨胞（ＥＢ）以外の洞部に口を形成し得る様々な方法が当業者に明らかになるであろう。
【００６８】
ＶＩＩＩ．例示的な追加の貫通変更例
上記のように、ポートの設置、芯の設置、又は単に新たな口の形成が挙げられるが、これらに限定されない様々な目的のために、洞腔を画定する壁を貫通する場合がある。洞腔壁を貫通するのに用いることができる器具の様々な例が、上で述べられている。洞壁貫通要素には、トロカール型先端部、くり抜き先端部、及び他の種類の先端部が含まれ得ると理解されたい。かかる先端部を、回転せずに進める、回転しながら進める（例えば、完全回転、又は角度をつけて往復する部分回転）、長手方向往復運動によって進める（例えば、ジャックハンマー動作）、又は回転と長手方向往復運動の両方によって進めることができる。貫通先端部は、鋭い縁部及び／又は研磨性縁部を有してよい。本明細書で使用されるとき、用語「貫通」は、様々な切断の形態を含むと理解されたい。例えば、貫通要素は、洞壁の切片を切り取るように構成されてもよい。これには、角部の切り取り、内側の切り取り、又は別の形態の切り取り／切断を含んでよい。場合によっては、切断操作によって、露出した骨の上部を覆うことができる粘膜片が残る。切断によって、骨が露出して、又は組織縁部が引き裂かれて残った場合、同様にぴったり一致した材料及び／又は治療用材料で覆ってもよい。貫通／切断要素の追加例が以下で詳細に説明される一方、本明細書の教示を考慮することで、更なる例が当業者に明らかになるであろう。
【００６９】
Ａ．例示的な鋸歯状縁部を有する貫通要素
図２５は、洞壁などの洞腔内の層状壁に開口部を形成するのに使用できる例示的な貫通先端部（２０００）を示す。この例の貫通先端部（２０００）は、遠位縁部に対して角度をつけて整列した複数の鋭い先端（２００４）を有する管状部（２００２）を備える。貫通先端部（２０００）は、洞壁を貫通するため長手方向軸に沿って進んでいる間、長手方向軸の周りを回転できる。いくつかの変形形態では、貫通先端部（２０００）を用いて篩骨胞（ＥＢ）の壁を貫通するとき、貫通先端部（２０００）を後方向に進める。いくつかのかかる変形形態では、裏材支持（図示せず）を胞後隙（ＲＢＳ）内に位置付けてよい。かかる支持は、貫通先端部（２０００）を備える器具の一体型特徴部であってよく、又は、別個の器具の一部であってよい。加えて又は代替的に、一部の例示的な用途は、まず、貫通先端部（２０００）を回転させずに洞壁内に鋭い先端（２００４）を部分的に押し出すこと（例えば、鋭い先端（２００４）が骨に到達したとたんに進めるのを止める）と、次に、その後回転を初めて貫通先端部（２０００）を更に進め、貫通プロセスを完了させる、ことと、を含んでよい。貫通先端部（２０００）が使用され得る他の好適な方法は、本明細書の教示を考慮することで当業者には明らかであろう。
【００７０】
Ｂ．例示的なコイルを有する貫通要素
図２６Ａ〜２６Ｃは、洞壁（ＳＷ）などの洞腔内の層状壁に開口部を形成するのに使用できる別の例示的な器具（２１００）を示す。洞壁（ＳＷ）は篩骨胞（ＥＢ）の壁であってよく、又は、一部のその他洞腔壁であってよい。この例の器具（２１００）は、遠位開口部（２１０４）を有する管状外部シース（２１０２）を備える。いくつかの変形形態では、遠位開口部（２１０４）は鋭い縁部によって画定される。器具（２１００）は更に、らせん形状を有する内部コイル部材（２１０６）を備える。内部コイル部材（２１０６）は、外部シース（２１０２）に対して回転かつ平行移動するように動作可能である。図２６Ａに示されるように、遠位開口部（２１０４）が洞壁（ＳＷ）に位置するように、器具（２１００）を位置付ける。その後、図２６Ｂに示されるように、外部シース（２１０２）が固定されて留まっている際に、内部コイル部材（２１０６）を洞壁（ＳＷ）を通って送り出す。この例では、内部コイル部材（２１０６）は、長手方向に進むときに回転する。洞壁（ＳＷ）に内部コイル部材（２１０６）を配置した状態で、その後、図２６Ｃに示されるように、器具（２１００）を長手方向に往復運動させる。いくつかの変形形態では、この往復運動はコイル部材（２１０６）のみであり、その間外部シース（２１０２）は固定したままである。いくつかの別の変形形態では、この往復運動に外部シース（２１０２）も関与し、洞壁（ＳＷ）を通して遠位開口部（２１０４）を画定する遠位縁部を押し出す。いずれの場合でも、往復運動によってコイル部材（２１０６）が形成した初期開口部が拡大する。
【００７１】
Ｃ．例示的な湾曲切断部材を有する貫通要素
図２７Ａ〜２７Ｃ及び２８Ａ〜２８Ｃは、洞壁（ＳＷ）などの洞腔内の層状壁に開口部を形成するのに使用できる別の例示的な器具（２２００）を示す。洞壁（ＳＷ）は篩骨胞（ＥＢ）の壁であってよく、又は、一部のその他洞腔壁であってよい。この例の器具（２２００）は、鋭い先端部（２２０４）で終端している湾曲した遠位端を有する細長部材（２２０２）を備える。器具（２２００）は更に、細長部材（２２０２）の周囲に摺動可能に配置されている切断部材（２２０６）を備える。この例では、切断部材（２２０６）は、鋭い遠位縁部（２２０８）とＵ字形の輪郭を有する。この例では、遠位縁部（２２０８）は更に、切断部材（２２０６）の長さの少なくとも一部に沿って延在する。当然のことながら、切断部材（２２０６）は様々な他の構成を有し得る。
【００７２】
図２７Ａ及び２８Ａに示されるように、器具（２２００）は最初に、切断部材（２２０６）が格納位置にある状態で（図２７Ａ及び２８Ａでは格納されており見えない）、先端部（２２０４）が洞壁（ＳＷ）にあるように位置付けられてよい。その後、細長部材（２２０２）を洞壁（ＳＷ）を通して進め、その間切断部材（２２０６）は格納位置に留まっている。図２７Ｂ及び２８Ｂに示されるように、細長部材（２２０２）の遠位端の湾曲形状によって、先端部（２２０４）は洞壁（ＳＷ）を２回通過している。次に、切断部材（２２０６）を細長部材（２２０２）に沿って進め、図２７Ｃ及び２８Ｃに示されるように、その間細長部材（２２０２）は固定されたままである。切断部材（２２０６）は、細長部材（２２０２）の遠位端によって画定される湾曲経路に沿うように構成され、更に、鋭い遠位縁部（２２０８）が先端部（２２０４）のそばに位置付けられる点まで運ばれるように構成される。この進めている間、鋭い遠位縁部（２２０８）は洞壁（ＳＷ）を２回切り開く。細長部材（２２０２）は器具（２２００）を洞壁（ＳＷ）内に留め、更に、切断部材（２２０６）が洞壁（ＳＷ）を横切る際に洞壁（ＳＷ）に対する構造的支持をもたらし得ると理解されたい。その後、器具（２２００）を洞壁（ＳＷ）から引き抜き、図２７Ｄ及び２８Ｄに示されるように、開口部（２２５０）を残す。本明細書の教示を考慮することで、器具（２２００）及び器具（２２００）を使用する方法の様々なその他好適な特徴が当業者に明らかになるであろう。
【００７３】
Ｄ．例示的な鉤爪を有する貫通要素
図２９Ａ〜２９Ｃ及び３０Ａ〜３０Ｃは、洞壁（ＳＷ）などの洞腔内の層状壁に開口部を形成するのに使用できる別の例示的な器具（２３００）を示す。洞壁（ＳＷ）は篩骨胞（ＥＢ）の壁であってよく、又は、一部のその他洞腔壁であってよい。この例の器具（２３００）は、その遠位端に複数の横方向に延在する尖端状鉤爪部材（２３０４）を有する細長シャフト（２３０２）を備える。この例では、鉤爪部材（２３０４）は、シャフト（２３０２）に対して選択的に格納され、かつ延出する。鉤爪部材（２３０４）は、湾曲経路に沿って延出され、格納されるように構成され、鉤爪部材（２３０４）が延出位置まで進められる際に、長手方向に延在する横断面の反対側にある鉤爪部材（２３０４）が、掴み動作において互いに向かって延出する。本明細書の教示を考慮することで、シャフト（２３０２）に対して鉤爪部材（２３０４）を選択的に格納かつ延出し得る様々な好適な方法が当業者に明らかになるであろう。
【００７４】
図２９Ａ及び３０Ａに示されるように、器具（２３００）は初めに、鉤爪部材（２３０４）が格納位置にある状態で、シャフト（２３０２）の遠位端が洞壁（ＳＷ）に置かれるように位置付けられてよい。その後、鉤爪部材（２３０４）を洞壁（ＳＷ）内に延出し、図２９Ｂ及び３０Ｂに示されるように、その間シャフト（２３０２）を固定したままにする。鉤爪部材（２３０４）が洞壁（ＳＷ）内に配置され、延出位置に保持された状態で、その後、図２９Ｃ及び３０Ｃに示されるように、シャフト（２３０２）の長手方向軸に対して概ね横断する経路に沿って、シャフト（２３０２）を洞壁（ＳＷ）から引き抜く。これによって、鉤爪部材（２３０４）が把持していた洞壁（ＳＷ）の部分を効果的に引き裂き、図２９Ｄ及び３０Ｄに示されるように、開口部（２３５０）を残す。いくつかの変形形態では、各鉤爪部材（２３０４）の基部が、鉤爪部材（２３０４）間を延在する鋭い刃に形成され、それによって、鉤爪部材（２３０４）を図２９Ｃ及び３０Ｃに示される配置に閉じる際、標的組織を残った洞壁（ＳＷ）から引き裂くというよりも、切り取ることを可能にできる。本明細書の教示を考慮することで、器具（２３００）及び器具（２３００）を使用する方法の様々なその他好適な特徴が当業者に明らかになるであろう。
【００７５】
Ｅ．例示的ならせん状オーガーを有する貫通要素
図３１Ａ〜３１Ｅは、洞壁（ＳＷ）などの洞腔内の層状壁に開口部を形成するのに使用できる別の例示的な器具（２４００）を示す。洞壁（ＳＷ）は篩骨胞（ＥＢ）の壁であってよく、又は、一部のその他洞腔壁であってよい。この例の器具（２４００）は、外部切断シース（２４０２）と、内部オーガー部材（２４１０）と、を備える。外部切断シース（２４０２）は、鋭い環状縁部によって画定される開口部（２４０４）で終端するテーパ形状の遠位領域（２４０３）を備える。オーガー部材（２４１０）は、鋭い遠位先端部（２４１２）と、らせん状ブレード、つまりフライト（２４１４）と、を備える。らせん状フライト（２４１４）は、オーガー部材（２４１０）の長さに沿って増す有効外径を呈する。らせん状フライト（２４１４）の示される変形形態は、単なる例であり、らせん状フライト（２４１４）は任意の好適なフライト間隔を有し得ると理解されたい。オーガー部材（２４１０）は、切断シース（２４０２）に対して遠位に長手方向に進むように動作可能であり、また、切断シース（２４０２）に対して回転する。
【００７６】
図３１Ａに示されるように、器具（２４００）は初めに、オーガー部材（２４１０）が切断シース（２４０２）内に格納された状態で、切断シース（２４０２）の遠位端（２４０４）が洞壁（ＳＷ）にあるように位置付けられてよい。その後、オーガー部材（２４１０）を遠位に進め、図３１Ｂに示されるように、遠位先端部（２４１２）が洞壁（ＳＷ）を貫通するようにする。いくつかの変形形態では、進んでいる間にオーガー部材（２４１０）は回転するが、別の変形形態では回転しない。遠位先端部（２４１２）によって洞壁（ＳＷ）を初めに貫通した後、回転によってオーガー部材（２４１０）を遠位に進め続ける。これによって、図３１Ｃに示されるように、らせん状フライト（２４１４）は洞壁（ＳＷ）を通ってネジのように送り込まれる。この点まで、切断シース（２４０２）は固定されたままである。しかしながら、オーガー部材（２４１０）を固定したまま、ここで切断シース（２４０２）を遠位に進める。いくつかの変形形態では、遠位に進んでいる間にシース（２４０２）は回転するが、別の変形形態では回転しない。切断シース（２４０２）が進むとき、鋭い縁部画定開口部（２４０４）は洞壁（ＳＷ）を通過し、図３１Ｄに示されるように、テーパ形状領域（２４０３）が洞壁（ＳＷ）にまず配置されるようにする。このように切断シース（２４０２）を進めている間、オーガー部材（２４１０）は器具（２４００）を洞壁（ＳＷ）内に留め、更に、切断シース（２４０２）が洞壁（ＳＷ）を横切る際に洞壁（ＳＷ）に対する構造的支持をもたらし得る。シース（２４０２）は遠位に進み続け（回転しながら、又は回転せずに）、その間、図３１Ｅに示されるように、テーパ形状領域（２４０３）が洞壁（ＳＷ）を完全に横切るまで、オーガー部材（２４１０）は固定されたままである。このように、テーパ形状領域（２４０３）は、洞壁（ＳＷ）内に徐々に広がる開口部をもたらす。その後、器具（２４００）を洞壁（ＳＷ）から引き抜き、図３１Ｆに示されるように、開口部（２４５０）を残す。オーガー部材（２４１０）及び／又はシース（２４０２）は、所望の任意の深さに送られ得ると理解されたい。例えば、オーガー部材（２４１０）及びシース（２４０２）を、２つ以上の洞壁（ＳＷ）を通って（例えば、同一の長手方向経路に沿って）送り出すことができる。本明細書の教示を考慮することで、器具（２４００）及び器具（２４００）を使用する方法の様々なその他好適な特徴が当業者に明らかになるであろう。
【００７７】
Ｆ．例示的ならせん状オーガー及び格納可能なシースを有する器具
図３２〜３３及び３５は、洞壁（ＳＷ）などの洞腔内の層状壁に開口部を形成するのに使用できる別の例示的な器具（２６００）を示す。この例の器具（２６００）は、上記器具（２４００）の単なる例示的変更例である。洞壁（ＳＷ）は、篩骨胞（ＥＢ）の壁（例えば、篩骨胞（ＥＢ）の前方面）であってよく、又は、いくつかの別の洞腔壁であってよい。この例の器具（２６００）は、ハンドルアセンブリ（２６２０）と、シャフトアセンブリ（２６４０）と、を、備える。ハンドルアセンブリ（２６２０）は、互いに結合して本体（２６２２）を形成する、第１本体部分（２６２２Ａ）と、第２本体部分（２６２２Ｂ）と、を備える。当然のことながら、ハンドルアセンブリ（２６２０）は代わりに、単一の本体部分、又は３つ以上の本体部分で形成されてよい。この例では、本体（２６２２）はピストル型把持部（２６２４）を画定しているが、その代わりに本体（２６２２）は、様々な代替の把持部形状を提供し得ると理解されたい。
【００７８】
ハンドルアセンブリ（２６２０）は更に、ピストル型把持部（２６２４）に向かってかつ離れるように枢動可能な枢動式トリガ（２６２８）を備える。図３２〜３５に示されるように、枢動式トリガ（２６２８）は、本体（２６２２）から下向きに延在するパドル（２６２９）を備え、ユーザーが、ピストル型把持部（２６２４）を握っている手の指又は親指で枢動式トリガ（２６２８）を作動できるようにする。以下により詳細に説明されるように、枢動式トリガ（２６２８）の作動により、シャフトアセンブリ（２６４０）のカッターチューブ（２６４４）を長手方向に動かす。ハンドルアセンブリ（２６２０）は更に、本体（２６２２）の内部溝（２６５０）内の近位位置と遠位位置との間を長手方向に摺動可能な摺動式トリガ（２６３０）を備える。摺動式トリガ（２６３０）の一部は、第１本体部分（２６２２Ａ）及び第２本体部分（２６２２Ｂ）にそれぞれ形成された一対のスロット（２６３２Ａ、２６３２Ｂ）から横方向に突き出ており、ユーザーが、ピストル型把持部（２６２４）を握っている手の指又は親指で摺動式トリガ（２６３０）を作動できるようにする。以下により詳細に説明されるように、摺動式トリガ（２６３０）の作動により、シャフトアセンブリ（２６４０）の外部シース（２６４２）を長手方向に動かす。ハンドルアセンブリ（２６２０）は更に、シャフトアセンブリ（２６４０）によって画定される長手方向軸（ＬＡ１）の周りを回転可能な回転式ノブ（２６３４）を備える。以下により詳細に説明されるように、回転式ノブ（２６３４）の作動により、ハンドルアセンブリ（２６２０）に対して、及びシャフトアセンブリ（２６４０）のその他構成部品に対して、シャフトアセンブリ（２６４０）の回転式シャフト（２６４６）を回転させる。
【００７９】
シャフトアセンブリ（２６４０）はハンドルアセンブリ（２６２０）から遠位に延在する。図３５〜３６において最もわかりやすいが、シャフトアセンブリ（２６４０）は、外部シース（２６４２）と、カッターチューブ（２６４４）と、回転式シャフト（２６４６）と、を備える。図３５において最もわかりやすいが、外部シース（２６４２）の近位端は、摺動式トリガ（２６３０）の遠位部分と一体的に結合され、摺動式トリガ（siding trigger）（２６３０）の長手方向の動きによって、同時に外部シース（２６４２）を長手方向軸（ＬＡ１）に沿って摺動させる。カッターチューブ（２６４４）は、外部シース（２６４２）内に摺動可能に配設され、カッターチューブ（２６４４）及び外部シース（２６４２）は、互いに対して独立して、長手方向軸（ＬＡ１）に沿って移動できる。
【００８０】
カッターチューブ（２６４４）の近位端は、摺動部材（２６４８）と一体的に結合される。図３４において最もわかりやすいが、摺動部材（２６４８）は、摺動式トリガ（２６３０）によって画定される近位間隙（２６３１）内に摺動可能に配設され、摺動部材（２６４８）が、摺動式トリガ（２６３０）の近位間隙（２６３１）内を長手方向に摺動し、摺動部材（２６４８）及び摺動式トリガ（２６３０）が、互いに対して独立して長手方向に摺動できるようにする。摺動部材（２６４８）は、パドル（２６２９）の反対方向に、枢動式トリガ（２６２８）から一体的に延在するアーム（２６２７）と枢動可能に連結される。したがって、ピストル型把持部（２６２４）に向かってパドル（２６２９）を旋回させると、アーム（２６２７）を遠位に旋回させ、逆もまた同様であると理解されたい。更に、アーム（２６２７）の遠位の旋回によって、摺動部材（２６４８）及びカッターチューブ（２６４４）を長手方向軸（ＬＡ１）に沿って長手方向遠位に動かし、アーム（２６２７）の近位の旋回によって、摺動部材（２６４８）及びカッターチューブ（２６４４）を長手方向軸（ＬＡ１）にそって長手方向近位に動かすと理解されたい。いくつかの変形形態では、枢動式トリガ（２６２８）は、弾性部材（例えば、トーションばね、板ばねなど）によってピストル型把持部（２６２４）から離れる方向に付勢され、カッターチューブ（２６４４）を近位位置に付勢する。したがって、操作者は、パドル（２６２９）をピストル型把持部（２６２４）に向かって握ることによって、ハンドルアセンブリ（２６２０）に対して遠位にカッターチューブ（２６４４）を進めることができ、続いて、パドル（２６２９）を放すことによって近位にカッターチューブ（２６４４）を格納できる。
【００８１】
回転式シャフト（２６４６）は、カッターチューブ（２６４４）内に回転可能に配設され、回転式シャフト（２６４６）がカッターチューブ（２６４４）に対して独立して回転し、カッターチューブ（２６４４）が回転式シャフト（２６４６）に対して独立して長手方向に動けるようにする。回転式シャフト（２６４６）の近位端は、回転式ノブ（２６３４）と一体的に連結され、回転式ノブ（２６３４）を回転させることにより、長手方向軸（ＬＡ１）の周りを回転式シャフト（２６４６）が回転する。図３５において最もわかりやすいが、環状フランジ（２６５２）を、回転式ノブ（２６３４）の遠位部分から外向きに延在し、本体（２６２２）内に形成される環状ポケット（２６５２）内に回転可能に配設して、回転式ノブ（２６３４）が回転できるものの、長手方向軸（ＬＡ１）に対して長手方向に動けないようにする。
【００８２】
外部シース（２６４２）の遠位端は、外向きに突出する環状バンパー（２６４１）を備える。一例にすぎないが、バンパー（２６４１）は、鋼、硬質プラスチック、軟質プラスチック、エラストマー材などからケイさえいされてよい。あるいは、バンパー（２６４１）は、外部シース（２６４２）に非外傷性遠位先端部を提供するためアール形縁部を有する、外部シース（２６４２）の一体的に形成された特徴部であってよい。バンパー（２６４１）を用いて、シャフトアセンブリ（２６４０）の遠位端を洞壁（ＳＷ）に向かって進める際に解剖学的構造（例えば、中鼻甲介、鉤状突起など）を損傷させずに、これらの解剖学的構造を移動できる。バンパー（２６４１）は、シャフトアセンブリ（２６４０）が位置付けられている間に、シース（２６４２）が洞壁（ＳＷ）に及ぼし得る任意の前方への力を和らげることもできる。いくつかの変形形態では、バンパー（２６４１）及び／又は外部シース（２６４２）の遠位端は、外部シース（２６４２）の長手方向軸に対して斜めに角度をなしてよく（例えば、約２０°〜約７０°などの角度）、これによって、組織を移動させるためのバンパー（２６４１）の使用を容易にできる。バンパー（２６４１）の一部の変形形態は、外部シース（２６４２）の遠位端を超えて遠位に延在し得ることも理解されたい。
【００８３】
カッターチューブ（２６４４）の遠位部分は、鋭い環状縁部によって画定される開口部（２６４５）で終端するテーパ形状の遠位領域（２６４３）を有する。オーガー部材（２６６０）は、回転式シャフト（２６４６）の遠位端から遠位に延在し、回転式シャフト（２６４６）が回転すると、オーガー部材（２６６０）も同様に回転する。オーガー部材（２６６０）は、鋭い遠位先端部（２６６２）及び小シャフト（２６６６）から外向きに突出しているらせん状ブレード、つまりフライト（２６６４）を有する、小シャフト（２６６６）を備える。この例の小シャフトは、約０．１０センチメートル〜約０．１５センチメートル（約０．０４インチ〜約０．０６インチ）の外径を有するが、任意のその他好適な外径も使用できると理解されたい。以下により詳細に説明されるように、鋭い遠位先端部（２６６２）を用いて、洞壁（ＳＷ）を貫通することができる。鋭い遠位先端部（２６６２）の長さは、洞壁（ＳＷ）の別の部分との不注意な接触を避けるように構成されてよい。例えば、鋭い遠位先端部（２６６２）は、約０．２５センチメートル（０．１インチ）の長さを有してよい。あるいは、任意のその他好適な長さを使用できる。
【００８４】
らせん状フライト（２６６４）は、カッターチューブ（２６４４）の鋭い環状遠位縁部によって画定される内径と実質的に同等の有効外径（ＯＤ）を呈する。一例にすぎないが、カッターチューブ（２６４４）の鋭い環状遠位縁部によって画定される内径は、約０．００１３センチメートル〜約０．００５センチメートル（約０．０００５インチ〜約０．００２インチ）である、らせん状フライト（２６６４）の有効外径（ＯＤ）によって間隙を画定し得る。いくつかの変形形態では、カッターチューブ（２６４４）の鋭い環状遠位縁部によって画定される内径は、約０．０１３センチメートル（０．００５インチ）未満である、らせん状フライト（２６６４）の有効外径（ＯＤ）によって間隙を画定する。このように、カッターチューブ（２６４４）の内径は、らせん状フライト（２６６４）の有効外径（ＯＤ）をぴったりと補完する。あるいは、任意のその他好適な間隙を提供できる。この例では、カッターチューブ（２６４４）の鋭い環状遠位縁部によって画定される内径と、らせん状フライト（２６６４）の有効外径（ＯＤ）との間の間隙は、カッターチューブ（２６４４）の鋭い環状遠位縁部によって画定される内径と、らせん状フライト（２６６４）の有効外径（ＯＤ）との間にいかなる組織も入らないような寸法である。この例では、外径（ＯＤ）は約０．３６６センチメートル（０．１４４インチ）であるが、任意のその他好適な外径（ＯＤ）も使用できる。またこの例では、有効外径（ＯＤ）は、近位部分（２６８６）の大径の外径にほぼ等しい。図３７において最もわかりやすいが、らせん状フライト（２６６４）の遠位部分から始めると、らせん状フライト（２６６４）は、外向きに小シャフト（２６６６）から外向きに外径（ＯＤ）に達するまで徐々に突き出ている。いくつかの変形形態では、らせん状フライト（２６６４）の最も遠位の部分は、先端部（２６６２）が小シャフト（２６６６）の外径から内向きに傾斜する領域で始まる（すなわち、らせん状フライト（２６６４）の遠位端は、先端部（２６６２）の円錐形のテーパ形状領域内で終端するように）。らせん状フライト（２６６４）の示される変形形態は、単なる例であり、らせん状フライト（２６６４）は任意の好適なフライト間隔を有し得ると理解されたい。
【００８５】
この例のオーガー部材（２６６０）は、らせん状フライト（２６６４）の近位端と回転式シャフト（２６４６）の遠位端との間を長手方向に延在する長手方向間隙も画定する。この例のらせん状フライト（２６６４）の近位端と回転式シャフト（２６４６）の遠位端との間の間隙は、約０．１０２センチメートル（０．０４０インチ）の長さを有するが、間隙は任意のその他好適な長さを有し得ると理解されたい。この例では、らせん状フライト（２６６４）の外側縁部は、平坦な表面（２６６５）を呈する。この例の平坦な表面（２６６５）は、約０．００５センチメートル〜約０．０１３センチメートル（約０．００２インチ〜約０．００５インチ）の幅を有する。あるいは、任意のその他好適な幅を使用できる。以下により詳細に説明されるように、らせん状フライト（２６６４）は、鋭い遠位先端部（２６６２）によって洞壁（ＳＷ）に形成された開口部を通って、オーガー部材（２６６０）を導いて送り出すように、洞壁（ＳＷ）内に器具（２６００）のための構造的アンカーを提供するように構成される。
【００８６】
１．らせん状オーガー及び格納可能なシースを有する器具の例示的な操作
図３８Ａ及び３９Ａに示されるように、器具（２６００）は、最初に、外部シース（２６４２）がオーガー部材（２６６０）を部分的に覆った状態で、外部シース（２６４２）の環状バンパー（２６４１）が洞壁（ＳＷ）にあり、鋭い遠位先端部（２６６２）の遠位部分のみが洞壁（ＳＷ）を貫通するように、位置付けられ得る。いくつかの変形形態では、外部シース（２６４２）は、シャフトアセンブリ（２６４０）の遠位端が洞壁（ＳＷ）に達するまで、鋭い遠位先端部（２６６２）を完全に覆うように構成される。鋭い遠位先端部（２６６２）が最初に洞壁（ＳＷ）を貫通すると、摺動式トリガ（２６３０）を長手方向近位に動かすことによって、外部シース（２６４２）を完全に近位に格納し、それによって、図３８Ｂ及び３９Ｂに示されるように、オーガー部材（２６６０）を完全に露出する。その後、回転式ノブ（２６３４）を回転し、器具（２６００）を遠位に進めることによって、オーガー部材（２６６０）を回転し、遠位に進める。鋭い遠位先端部（２６６２）によって洞壁（ＳＷ）をまず貫通した後、フライト（２６６４）のらせん形状による回転によって、オーガー部材（２６６０）は遠位に進み続けると理解されたい。具体的には、図３８Ｃ及び３９Ｃに示されるように、洞壁（ＳＷ）が、らせん状フライト（２６６４）の近位端と回転式シャフト（２６４６）の遠位端との間の長手方向間隙内に位置付けられるまで、らせん状フライト（２６６４）はネジのように洞壁（ＳＷ）を通って送られる。いくつかのその他例示的な用途では、器具（２６００）の遠位方向の前進を、洞壁（ＳＷ）が、らせん状フライト（２６６４）の近位端と回転式シャフト（２６４６）の遠位端との間の長手方向間隙に達する前に止める。オーガー部材（２６６０）は、オーガー部材（２６６０）の回転のみによって洞壁（ＳＷ）を通って進めることができ、フライト（２６６４）が洞壁（ＳＷ）を横断する際に、操作者が、器具（２６００）の任意の部分を遠位に押す必要もないことを理解されたい。
【００８７】
図３８Ｃ及び３９Ｃに示される段階までに、カッターチューブ（２６４４）は外部シース（２６４２）に固定されたままである。したがって、外部シース（２６４２）は、カッターチューブ（２６４４）の鋭い遠位端で不注意に接触することから、組織を保護している。しかしながら、オーガー部材（２６６０）が洞壁（ＳＷ）を通って送られると、続いて、オーガー部材（２６６０）を固定したまま枢動式トリガ（２６２８）をピストル型把持部（２６２４）に向かって握ることによって、外部シース（２６４２）及び回転式シャフト（２６４６）に対してカッターチューブ（２６４４）を遠位に進める。いくつかの変形形態では、遠位に進んでいる間にカッターチューブ（２６４４）は回転するが、別の変形形態では回転しない。カッターチューブ（２６４４）が回転する変形形態では、カッターチューブ（２６４４）は、鋭い縁部画定開口部（２６４５）に沿って、切断特徴部（例えば、鋸歯）を備え得る。カッターチューブ（２６４４）が遠位に進むとき、図３８Ｄ及び３９Ｄに示されるように、テーパ形状領域（２６４３）が完全に洞壁（ＳＷ）を横切るまで、鋭い縁部画定開口部（２６４５）は洞壁（ＳＷ）を通過する。このようにカッターチューブ（２６４４）を進めている間、オーガー部材（２６６０）は器具（２６００）を洞壁（ＳＷ）内に留め、更に、カッターチューブ（２６４４）が洞壁（ＳＷ）を横切る際に洞壁（ＳＷ）に対する構造的支持をもたらし得る。テーパ形状領域（２６４３）は、洞壁（ＳＷ）内に徐々に広がる開口部をもたらす。その後、器具器具（２６００）を洞壁（ＳＷ）から引き抜き、開口部（２６７０）を残す。場合によっては、カッターチューブ（２６４４）が洞壁（ＳＷ）を通って遠位に進む際、遠位領域（２６４３）のテーパ形状によって、洞壁（ＳＷ）の骨から離れる方向に隣接する一部の軟組織を送り出し、シャフトアセンブリ（２６４０）が開口部（２６７０）から引き抜かれると、軟組織が元の位置に戻って開口部（２６７０）の骨の縁部を覆う。
【００８８】
オーガー部材（２６６０）及び／又はカッターチューブ（２６４４）は、所望の任意の深さに送られ得ると理解されたい。例えば、オーガー部材（２６６０）及びカッターチューブ（２６４４）は、２つ以上の洞壁（ＳＷ）を連続して通って（例えば、同一の長手方向経路に沿って）送り出すことができる（例えば、第１洞壁（ＳＷ）に第１開口部を形成し、続いて、遠位に進めて、第１開口部が完成した後、引き続いて第２洞壁（ＳＷ）に第２開口部を形成するなど）。開口部（２６７０）がまず形成されると、操作者は、カッターチューブ（２６４４）を格納し、フライト（２６６４）の近位端と回転式シャフト（２６４６）の大径部分の遠位端との間の、小シャフト（２６６６）の長さに沿って画定された間隙中に開口部（２６７０）の縁部を位置付け、続いて、カッターチューブ（２６４４）を遠位に進めることによって、開口部（２６７０）の縁部を取り去ることも理解されたいこれによって、開口部（２６７０）の寸法を拡大し、開口部（２６７０）において選択した寸法及び形状をもたらすように、所望に応じて繰り返してよい。本明細書の教示を考慮することで、器具（２６００）及び器具（２６００）を使用する方法の様々なその他好適な特徴が当業者に明らかになるであろう。
【００８９】
この例の外部シース（２６４２）は摺動式トリガ（２３６０）によって作動されるが、外部シース（２６４２）を他の方法で作動できると理解されたい。例えば、回転式ノブ（２６３４）を回転させることによって外部シース（２６４２）を近位に送り、それにより、カッターチューブ（２６４６）を露出してもよい。外部シース（２６４２）は更に、オーガー部材（２６６０）を覆うテーパ形状の遠位部分を備え、それによって、緊密な場所へのシャフトアセンブリ（２６４０）の挿入を更に容易にしてよい。この例のシース（２６４２）は剛性であるが（例えば、硬質プラスチック又はステンレス鋼製など）、代わりに、外部シース（２６４２）は可撓性であって、それにより、緊密な場所へのシャフトアセンブリ（２６４０）の挿入を更に容易にしてよい。かかる可撓性外部シース（２６４２）は、剛性が必要なときに選択的に可撓性を阻止するため、摺動可能な「外骨格」を備えてよい。かかる可撓性外部シースは更に、外部シース（２６４２）の切断を防ぐため、カッターチューブ（２６４６）を遠位に押し出す際に外部シース（２６４２）を外向きに曲げる、内部特徴部を備えてよい。シース（２６４２）が近位位置にあるとき、及び／又は、シース（２６４２）が遠位位置にあるときに、シース（２６４２）は、シース（２６４２）の摺動に対してある程度抵抗する、戻り止め特徴部又は類似の特徴部を備えてよいことも理解されたい。本明細書の教示を考慮することで、その他好適な変更例が当業者に明らかになるであろう。
【００９０】
２．例示的な代替の格納可能なシース
図４０〜４３Ｅは、外部シース（２６４２）の代わりに、器具（２６００）のシャフトアセンブリ（２６４０）に容易に組み合わせ得る例示的な代替のシースアセンブリ（２７００）を示す。この例のシースアセンブリ（２７００）は、チューブ（２７０２）と、チューブ（２７０２）の遠位端（２７０４）に位置付けられる先端部材（２７１０）と、を備える。先端部材（２７１０）は、チューブ（２７０２）の長手方向軸に対して斜めに角度をなして方向付けられる面を画定する遠位縁部（２７１２）を備える。一例にすぎないが、遠位縁部（２７１２）の面は、チューブ（２７０２）の長手方向軸に対して約４５度〜約６０度のいずれかで方向付けられてよい。場合によっては、遠位縁部（２７１２）の斜め方向によって、副鼻腔を通るシャフトアセンブリ（２６４０）の進路決定を容易にできる。例えば、遠位縁部（２７１２）はカムとして働くことによって、チューブ（２７０２）を更に進める引き込み線として、解剖学的構造を経路から外させることができる。
【００９１】
先端部材（２７１０）は、ｐｅｂａｘ、プラスチック、金属などを非限定的に含み、これらの組み合わせを含む、様々な材料で形成されてよい。本明細書の教示を考慮することで、先端部材（２７１０）の形成に使用できる様々な好適な材料が当業者に明らかとなるであろう。先端部材（２７１０）は、オーバーモールド、締まり嵌め、スナップ嵌め、接着、溶接などが挙げられるが、これらに限定されない様々な方法で、チューブ（２７０２）に固定できる。本明細書の教示を考慮することで、先端部材（２７１０）がチューブ（２７０２）に固定され得る様々な好適な方法が当業者に明らかになるであろう。いくつかのその他変更例では、チューブ（２７０２）の遠位縁部（２４０７）は斜めに角度をなして形成される。いくつかのかかる変形形態では、先端部材（２７１０）は省略される。
【００９２】
図４２Ａ〜４３Ｅは、洞壁（ＳＷ）に開口部を形成するのに使用されている、シースアセンブリ（２７００）を組み込むシャフトアセンブリ（２７２０）を示す。洞壁（ＳＷ）は、篩骨胞（ＥＢ）の壁（例えば、篩骨胞（ＥＢ）の前方面）であってよく、又は、いくつかの別の洞腔壁であってよい。この例では、シャフトアセンブリ（２７２０）は、この例のシャフトアセンブリ（２７２０）がシース（２６４２）の代わりにシースアセンブリ（２７００）を備えること以外は、シャフトアセンブリ（２６４０）と同一である。図４２Ａ及び４３Ａに示されるように、遠位縁部（２７１２）の最も遠位の部分が洞壁（ＳＷ）に接触するように、シャフトアセンブリ（２７２０）をまず位置付ける。この点に至るまで、オーガー部材（２６６０）及びカッターチューブ（２６４４）はシースアセンブリ（２７００）によって覆われる。次いで、シースアセンブリ（２７００）を近位に格納し（例えば、摺動式トリガ（２６３０）を長手方向近位に移動させることによって）、それによって、図４２Ｂ及び４３Ｂに示されるように、オーガー部材（２６６０）及びカッターチューブ（２６４４）の遠位端を露出する。
【００９３】
シースアセンブリ（２７００）を格納した状態で、図４２Ｃ及び４３Ｃに示されるように、オーガー部材（２６６０）の鋭い遠位先端部（２６６２）が洞壁（ＳＷ）を貫通するまで、シャフトアセンブリ（２７２０）全体を洞壁（ＳＷ）に向かって遠位に進める。先端部（２６６２）が洞壁（ＳＷ）内にある状態で、操作者は、オーガー部材（２６６０）をシャフトアセンブリ（２７２０）の長手方向軸の周りで回転させながら（例えば、回転式ノブ（２６３４）を回転させることによって）シャフトアセンブリ（２７２０）全体を進め続ける。鋭い遠位先端部（２６６２）によって洞壁（ＳＷ）をまず貫通した後、フライト（２６６４）のらせん形状による回転によって、オーガー部材（２６６０）は遠位に進み続けると理解されたい。具体的には、らせん状フライト（２６６４）は洞壁（ＳＷ）を通ってネジのように送り込まれる。オーガー部材（２６６０）は、図４２Ｄ及び４３Ｄに示される位置に最終的に到達し、ここでは、フライト（２６４４）は洞壁（ＳＷ）内に位置している。場合によっては、この段階で、操作者はオーガー部材（２６６０）の回転を止め、シャフトアセンブリ（２７２０）全体の前進を止める。換言すれば、場合によっては、フライト（２６６４）の近位の小シャフト（２６６６）の領域は洞壁（ＳＷ）に到達しない。別の場合では、操作者は、フライト（２６６４）の近位の小シャフト（２６６６）の領域の周囲に洞壁（ＳＷ）が位置付けられるまで、オーガー部材（２６６０）を回転させ、シャフトアセンブリ（２７２０）全体を進め続ける。いずれの場合でも、オーガー部材（２６６０）は、オーガー部材（２６６０）の回転のみによって洞壁（ＳＷ）を通って進めることができ、フライト（２６６４）が洞壁（ＳＷ）を横断する際に、操作者が、器具（２６００）の任意の部分を遠位に押す必要もないことを理解されたい。
【００９４】
図４２Ｄ及び４３Ｄに示される段階に到達すると、操作者は、シャフトアセンブリ（２７２０）の残りを固定したまま、カッターチューブ（２６４４）を遠位に進める（例えば、ピストル型把持部（２６２４）に向かって枢動式トリガ（２６２８）を握ることによる）。これにより、図４２Ｅ及び４３Ｅに示されるように、カッターチューブ（２６４４）は洞壁（ＳＷ）内に環状開口部を切り取り、洞壁（ＳＷ）の骨及び組織を突き通す。このようにカッターチューブ（２６４４）を進めている間、オーガー部材（２６６０）はシャフトアセンブリ（２７２０）を洞壁（ＳＷ）内に留め、更に、カッターチューブ（２６４４）が洞壁（ＳＷ）を横切る際に洞壁（ＳＷ）に対する構造的支持をもたらし得る。カッターチューブ（２６４４）が洞壁（ＳＷ）を切り開いた後、シャフトアセンブリ（２７２０）全体を近位に格納し、図４３Ｆに示されるように、洞壁（ＳＷ）内に形成された開口部（ＦＯ）を露出させる。その後、シャフトアセンブリ（２７２０）を洗浄し、廃棄し、ないしは別の方法で処理する。オーガー部材（２６６０）を洗浄し得る単なる例示的方法が以下により詳細に説明されるが、本明細書の教示を考慮することで、別の例が当業者に明らかになるであろう。
【００９５】
３．例示的ならせん状オーガーを有する代替の回転式シャフト
図４４及び４５は、器具に容易に組み込まれ得る例示的な代替の回転式シャフト（２６８０）を示す。回転式シャフト（２６８０）は、上記回転式シャフト（２６４６）と実質的に同様に操作されるように構成される。この例の回転式シャフト（２６８０）は、回転式シャフト（２６８０）の遠位端にあるオーガー部材（２６８２）と、回転式シャフト（２６８０）の近位端に形成されたキー凹部（２６８７）と、を備える。オーガー部材（２６８２）は、鋭い遠位先端部（２６８３）と、らせん状ブレード、つまりフライト（２６８４）と、を備える。先端部（２６８３）及びフライト（２６６４）は、上記先端部（２６６２）及びフライト（２６６４）と実質的に同一である。テーパ形状移行部（２６８５）は、オーガー部材（２６８２）と回転式シャフト（２６８０）の大径近位部分（２６８６）との間に形成される。キー凹部（２６８７）は、シャフト又はいくつかのその他構成部品の遠位に突出したキー特徴部を受容するように構成される。キー凹部（２６８７）は、回転式シャフト（２６８０）が、キー凹部（２６８７）に挿入された相補的構成部品と一体的に回転するように構成される。開口部（２６８８）は、回転式シャフト（２６８０）の大径近位部分（２６８６）内に形成されて、位置決めネジ（図示せず）を収容し、キー凹部（２６８７）に挿入された構成部品を固定するために使用され得る。この例では、キー凹部（２６８７）は六角形の断面形状を有するが、任意のその他好適な形状を使用し得ると理解されたい。
【００９６】
この例の回転式シャフト（２６８０）は、成形プロセスで作られる。一例にすぎないが、回転式シャフト（２６８０）を成形プラスチック及び／又は金属で作ることができる。本明細書の教示を考慮することで、回転式シャフト（２６８０）の形成に使用し得るその他好適な材料及び製造方法が当業者に明らかになるであろう。
【００９７】
図４６は、器具に容易に組み込まれ得る別の例示的な代替の回転式シャフト（２６９０）を示す。回転式シャフト（２６９０）は、上記回転式シャフト（２６４６）と実質的に同様に操作されるように構成される。この例の回転式シャフト（２６９０）は、回転式シャフト（２６９０）の遠位端にあるオーガー部材（２６９２）と、大径近位部分（２６９１）と、を備える。オーガー部材（２６９２）は、鋭い遠位先端部（２６９３）と、らせん状ブレード、つまりフライト（２６９４）と、を備える。先端部（２６９３）及びフライト（２６９４）は、この例のフライト（２６９４）が、シャフト（２６９０）の大径近位部分（２６９１）ですぐ終端すること以外は、上記先端部（２６６２）及びフライト（２６６４）と実質的に同一である。換言すれば、フライト（２６９４）とシャフト（２６９０）の大径近位部分（２６９１）との間に長手方向間隙はない。シャフト（２６８０）と同様に、この例のシャフト（２６９０）は、任意の好適な材料（例えば、プラスチック、金属など）で、任意の好適なプロセス（例えば、成形など）を用いて形成され得る。
【００９８】
図４７〜４８は、回転式シャフト（２６４６）内に組み込まれ得る例示的な代替のオーガー部材（２７５０）を示す。この例のオーガー部材（２７５０）は、鋭い遠位先端部（２７５２）と、らせん状フライト（２７５４）と、を備える。オーガー部材（２７５０）は、フライト（２７５４）の近位端が屈曲部分（２７５５）を備えること以外は、上記オーガー部材（２６６０）と実質的に同一である。屈曲部分（２７５５）は、フライト（２７５４）の近位端から実質的に遠位に突出し、屈曲部分（２７５５）が、フライト（２７５４）の近位端の遠位にあるフライト（２７５４）の領域の近位面において終端するようにする。屈曲部分（２７５５）は、オーガー部材（２７５０）が洞壁（ＳＷ）などの解剖学的構造内に進むのを強制的に止めることができる。例えば、オーガー部材（２７５０）が洞壁内に送り込まれるとき（例えば、図３８Ｂから図３８Ｃへの変化、図３９Ｂから図３９Ｃへの変化、図４２Ｃから図４２Ｄへの変化、図４３Ｃから図４３Ｄへの変化に示される）、屈曲部分（２７５５）が洞壁（ＳＷ）に係合すると、オーガー部材（２７５０）は更なる前進に抵抗し得る。この抵抗は、操作者が感じ取ることができ（例えば、操作者が手動でノブ（２６３４）を回転する際）、操作者にカッターチューブ（２６４４）を遠位に進めるよう指示を出す。したがって、洞壁（ＳＷ）内のオーガー部材（２７５０）の前進を強制的に止めることに加え、屈曲部分（２７５５）は、操作者にオーガー部材（２７５０）が洞壁（ＳＷ）中の好適な深さに達したことを示す触覚的なフィードバックを与えることができる。
【００９９】
４．らせん状オーガー洗浄用の例示的装置
上記のように、オーガー部材（２６６０）を用いて洞壁（ＳＷ）中に開口部（ＦＯ）を形成した後、オーガー部材（２６６０）は組織片、骨の破片などの壊死組織片を捕捉する場合がある。場合によっては、この壊死組織片をオーガー部材（２６６０）から除去することが望ましい場合がある。一例にすぎないが、オーガー部材を別の洞壁（ＳＷ）、又は同じ洞壁（ＳＷ）の別の場所などに進めようとする場合、壊死組織片をオーガー部材（２６６０）から除去することが望ましい場合がある。加えて又は代替的に、以下により詳細に説明されるように、更なる分析のための組織標本を提供するため、このような壊死組織片を回収することが望ましい場合がある。図４９〜５０Ｂは、壊死組織片をオーガー部材（２６６０）から除去するために使用され得る１つの単なる例示的装置を示す。具体的には、図４９は、保管及び輸送などのために器具（２６００）を収容するのに用いられるブリスターパッケージトレー（２８００）を示す。トレー（２８００）は、器具保持領域（２８０２）と、カバー封鎖領域（２８０４）と、外部フランジ（２８０８）と、を備える。この例では、器具保持領域（２８０２）はカバー封鎖領域（２８０４）から垂直方向にオフセットしている。同様に、フランジ（２８０８）はカバー封鎖領域（２８０４）から垂直方向にオフセットしている。カバー封鎖領域（２８０４）は、カバー（例えばフィルムなど）が接着され、ないしは別の方法で固定され、それによって封鎖して、器具保持領域（２８０２）内の器具（２６００）の滅菌性を維持する、平坦な表面を呈する。
【０１００】
この例のフランジ（２８０６）は、ノッチ（２８０８）を備える。ノッチ（２８０８）は１つだけ示されているが、任意のその他好適な数のノッチ（２８０８）が提供され得ると理解されたい。この例では、ノッチ（２８０８）は「Ｖ」字形を有する。いくつかの別の変形形態では、ノッチ（２８０８）は、「Ｕ」字形を有する。本明細書の教示を考慮することで、ノッチ（２８０８）に使用され得るその他好適な形状が当業者に明らかとなるであろう。図５０Ａ〜５０Ｂに示されるように、ノッチ（２８０８）は、オーガー部材（２６６０）の小シャフト（２６６６）を収容するような寸法である。例示的な用途では、図５０Ａに示されるように、操作者はまず、フライト（２６６４）の近位の小シャフト（２６６６）領域をノッチ（２８０８）に挿入する。次に、図５０Ｂに示されるように、操作者はオーガー部材（２６６０）を回転し、フランジ（２８０６）がオーガー部材（２６６０）の先端部（２６６２）に達するまで、オーガー部材（２６６０）の長さに沿って遠位にフランジ（２８０６）を通過させる。フランジ（２８０６）にオーガー部材（２６６０）を横に通すと、ノッチ（２８０８）の縁部が、小シャフト（２６６６）及びフライト（２６６４）に沿ってかき落とし、それによって小シャフト（２６６６）及びフライト（２６６４）から壊死組織片を除去する。フライト（２６６４）のらせん形状によって、壊死組織片は、オーガー部材（２６６０）に対して遠位に（及び／又は外向きに）付勢される。先端部（２６６２）がフランジ（２８０６）に達すると、操作者は、残った壊死組織片を全て除去するため、ノッチ（２８０８）の縁部に沿って先端部（２６６２）の側面をかき落とすことができる。所望される場合（例えば、組織標本を提供するため）、図５０Ａ〜５０Ｂに示されるプロセスを容器全体で行い、後の分析のために除去した壊死組織片を捕捉してよい。
【０１０１】
図５１は、壊死組織片をオーガー部材（２６６０）から除去するのに使用され得る別の例示的な器具（２８２０）を示す。この例の器具（２８２０）は、複数の内向きの毛（２８２４）を備える穴（２８２２）を画定する。毛（２８２４）は、材料の組み合わせを含む、金属、プラスチック（例えば、ナイロンなど）、及び／又は様々な他の種類の材料で形成され得る。使用する際、操作者は、オーガー部材（２６６０）を穴（２８２２）の中に入れ、続いて、穴（２８２２）の中でオーガー部材（２６６０）を回転及び／又は往復させてよい。穴（２８２２）の中でオーガー部材（２６６０）を回転及び／又は往復させると、毛（２８２４）が小シャフト（２６６６）及び／又はフライト（２６６４）から壊死組織片を除去する。所望される場合（例えば、更なる分析のため組織標本を提供するため）、毛（２８２４）によって除去された壊死組織片を、毛（２８２４）から取り外す、又は洗い流してよい。
【０１０２】
器具（２８２０）のいくつかの変更例では、毛（２８２４）の代わりに発泡材料が使用される。例えば、かかる発泡材料で穴（２８２２）を充填し、スリットを画定して、発泡体を通るオーガー部材（２６６０）の挿入を容易にできる。穴（２８２２）の中でオーガー部材（２６６０）を回転及び／又は往復させると、発泡体が小シャフト（２６６６）及び／又はフライト（２６６４）から壊死組織片を除去する。所望される場合（例えば、更なる分析のため組織標本を提供するため）、発泡体によって除去された壊死組織片を、発泡体から取り外してよい。
【０１０３】
図５２〜５３Ｂは壊死組織片をオーガー部材（２６６０）から除去するのに使用され得る更に別の例示的な器具（２８４０）を示す。この例の器具（２８４０）は、一体型ウェブ（２８４６）を有する本体（２８４２）を備える。この例の本体（２８４２）は、「Ｕ」字形を有し、各側面に把持領域（２８４４）を備える。当然のことながら、代わりに、本体（２８４２）は任意のその他好適な形状を有してよい。ウェブ（２８４６）は、本体（２８４２）全体を横方向に延在する。ウェブ（２８４６）は、ノッチ（２８４８）を備える。この例では、ノッチ（２８４８）は「Ｖ」字形を有する。いくつかの別の変形形態では、ノッチ（２８４８）は、「Ｕ」字形を有する。本明細書の教示を考慮することで、ノッチ（２８４８）に使用され得るその他好適な形状が当業者に明らかとなるであろう。
【０１０４】
図５３Ａ〜５３Ｂに示されるように、ノッチ（２８４８）は、オーガー部材（２６６０）の小シャフト（２６６６）を収容するような寸法である。例示的な用途では、図５３Ａに示されるように、操作者はまず、フライト（２６６４）の近位の小シャフト（２６６６）領域をノッチ（２８４８）に挿入する。次に、図５０Ｂに示されるように、操作者はオーガー部材（２６６０）を回転し、ウェブ（２８４６）がオーガー部材（２６６０）の先端部（２６６２）に達するまで、オーガー部材（２６６０）の長さに沿って遠位にウェブ（２８４６）を通過させる。ウェブ（２８４６）にオーガー部材（２６６０）を横に通すと、ノッチ（２８４８）の縁部が、小シャフト（２６６６）及びフライト（２６６４）に沿ってかき落とし、それによって小シャフト（２６６６）及びフライト（２６６４）から壊死組織片を除去する。フライト（２６６４）のらせん形状によって、壊死組織片は、オーガー部材（２６６０）に対して遠位に（及び／又は外向きに）付勢される。先端部（２６６２）がウェブ（２８４６）に達すると、操作者は、残った壊死組織片を全て除去するため、ノッチ（２８４８）の縁部に沿って先端部（２６６２）の側面をかき落とすことができる。所望される場合（例えば、組織標本を提供するため）、図５３Ａ〜５３Ｂに示されるプロセスを容器全体で行い、後の分析のために除去した壊死組織片を捕捉してよい。
【０１０５】
この例では、ウェブ（２８４６）がオーガー部材（２６６０）の長手方向軸に対して垂直であるように、ウェブ（２８４６）は把持領域（２８４４）に対して垂直である。言い換えれば、ウェブ（２８４６）は、二次元に沿う（例えば、垂直横方向寸法と水平横方向寸法に沿う）本体（２８４２）の長手方向軸に対して垂直である。いくつかの別の変形形態では、ウェブ（２８４６）は、把持領域（２８４４）及びオーガー部材（２６６０）の長手方向軸に対して斜めに方向付けられる。いくつかのかかる変形形態では、ウェブ（２８４６）は、フライト（２６６４）のピッチ角を補完する角度で方向付けられる。ウェブ（２８４６）が斜めに方向付けられる変形形態では、ウェブ（２８４６）は、一次元のみに沿って、又は二次元に沿って斜めに方向付けられてよい。例えば、ウェブ（２８４６）は、水平横方向寸法のみに沿って斜めに方向付けられ、一方、垂直横方向寸法に沿って垂直のままであってよい。
【０１０６】
更に別の単なる例示的変更例では、本体（２８４２）は、ウェブ（２８４６）に隣接して容器を画定し、ないしは別の方法で含んでよい。かかる容器は、ウェブ（２８４６）にオーガー部材（２６６０）を横に通す際にオーガー部材（２６６０）から取り除かれる壊死組織片を捕捉し、保持するように構成されてよい。いくつかのかかる変形形態では、器具（２８４０）は、容器を選択的に覆うキャップを備えてもよく、それによって容器内に壊死組織片を収容する。かかるキャップは、取り外し可能に本体（２８４２）に固定できる別個の部品として提供されてよい。あるいは、かかるキャップは、可撓性材料のリビングヒンジ又はストリップなどによって連結され、本体（２８４２）と一体化されてよい。キャップ（一体化又は別個）を有する変形形態では、キャップは、本体（２８４２）のウェブ（２８４６）を補完するウェブ特徴部を備えてよい。したがって、本体（２８４２）のウェブ（２８４６）にオーガー部材（２６６０）を横に通す前に、オーガー部材（２６６０）上でキャップを閉じ、キャップのウェブ特徴部と本体（２８４２）のウェブ（２８４６）が共に、オーガー部材（２６６０）から壊死組織片を取り除くようにできる。器具（例えば、クリップ式の装置など）は、必ずしも取り除いた壊死組織片を捕捉する容器を備えなくても、つまみ特徴部がオーガー部材（２６６０）を挟んだ後、協働して壊死組織片をオーガー部材（２６６０）から取り除く、補完つまみ特徴部を備えてもよいことも理解されたい。本明細書の教示を考慮することで、その他好適な変更例が当業者に明らかになるであろう。
【０１０７】
図５４〜５５は壊死組織片をオーガー部材（２６６０）から除去するのに使用され得る更に別の例示的な器具（２８６０）を示す。この例の器具（２８６０）は、一体化した外向きに延在するタブ（２８６４）を有する環状本体（２８６２）を備える。タブ（２８６４）は、ノッチ（２８６６）を備える。この例では、ノッチ（２８６６）は、従来の白熱電球の輪郭様の形状である。いくつかの別の変形形態では、ノッチ（２８６６）は、「Ｖ」字形又は「Ｕ」字形を有する。本明細書の教示を考慮することで、ノッチ（２８６６）に使用され得るその他好適な形状が当業者に明らかとなるであろう。図５５に示されるように、ノッチ（２８６６）は、オーガー部材（２６６０）の小シャフト（２６６６）を収容するような寸法である。したがって、タブ（２８６４）を用いて、上記のトレー（２８００）のフランジ（２８０６）及び器具（２８４０）のウェブ（２８４６）と類似する方法で、壊死組織片をオーガー部材（２６６０）から除去できると理解されたい。所望される場合、容器を用いて、タブ（２８６４）が取り除いた壊死組織片を捕捉できることも理解されたい。
【０１０８】
Ｇ．例示的な二重貫通要素
図５６Ａ〜５６Ｂは、鼻中隔（ＮＳ）の両側の２ヶ所の洞壁（ＳＷ）に、実質的に同時に開口部を形成するために使用できる例示的な器具（２５００）を示す。この例では、洞壁（ＳＷ）は篩骨胞（ＥＢ）の内側壁であるが、器具（２５００）は、別の洞壁（ＳＷ）において使用できると理解されたい。この例の器具（２５００）は、長手方向に延在する一対のアーム（２５０４）を有するシャフト（２５０２）を備える。各アーム（２５０４）の遠位端は、外向きに延在する貫通要素（２５０６）を備える。この例では、貫通要素（２５０６）がスパイクとして示されているが、本明細書の教示を考慮することで、当業者には明らかとなるように、貫通要素（２５０６）は、様々なその他好適な形状を有し得ることを理解されたい。例えば、貫通要素（２５０６）は、アーム（２５０４）に対して選択的に格納可能であってよい（例えば、上記器具（１６００）の貫通要素（１６２０）に類似）。
【０１０９】
器具（２５００）は、第１位置から第２位置まで横方向外向きにアーム（２５０４）を動かすように動作可能である。具体的には、図５６Ａに示されるように、アーム（２５０４）は、アーム（２５０４）が第１位置にあるとき、貫通要素（２５０６）が洞壁（ＳＷ）の内側にあるように位置付けられる。アーム（２５０４）は、アーム（２５０４）が第１位置にあるとき、アーム（２５０４）が各鼻孔に同時に挿入できるように離間配置されると理解されたい。図５６Ｂに示されるように、アーム（２５０４）は、アーム（２５０４）が第２位置に移動するとき、貫通要素（２５０６）を横方向洞壁（ＳＷ）内へ送り出す。洞壁（ＳＷ）は、アーム（２５０４）が第２位置へ同時に移動する際、アーム（２５０４）に内向きの反作用力をもたらす場合がある。いくつかの別の変形形態では、アーム（２５０４）は、独立して／一方だけ作動される。いくつかのかかる変形形態では、固定されたアーム（２５０４）は、支持するために中鼻甲介（ＭＴ）の側壁に負荷を与え、一方別のアーム（２５０４）は、貫通要素（２５０６）を洞壁（ＳＷ）内に送るように作動される。機械的結合によって、操作者の手の力を直接的に加えることによって、バルーンなどの水力式／気圧式手段によって、及び／又は任意のその他好適な様式で、アーム（２５０４）を手動で作動できる。いくつかの変形形態では、貫通要素（２５０６）を、洞壁を変形させ、それによって副鼻腔の一部を再構築するため、洞壁（ＳＷ）を圧迫する非外傷性組織接触特徴部（例えば、パッド）で、置き換えてよい。本明細書の教示を考慮することで、器具（２５００）及び器具（２５００）を使用する方法の様々なその他好適な特徴が当業者に明らかになるであろう。
【０１１０】
上記洞壁貫通例（いくつかある例のなかでも特に）のいかなる場合でも、洞壁と器具との間の相互作用中に、かかる相互作用中の好ましくない程度への洞壁の破壊リスクを低減するため、洞壁に何らかの形態の構造的支持をもたらすことが望ましい場合がある。器具（２２００、２４００、２６００）に対して上述したように、かかる支持は、器具自体によって提供できる。湾曲した細長部材（２２０２）及びオーガー部材（２４１０、２６６０、２６８２、２６９２）を上記例において用いたが、本明細書の教示を考慮することで、貫通中に洞壁に構造的支持をもたらすために使用され得る別の器具特徴部が当業者に明らかになるであろう。
【０１１１】
いくつかの別の変形形態では、この場合も洞壁の貫通／切断中の好ましくない程度への洞壁の破壊リスクを低減するため、器具による貫通動作の前に、支持材料を洞腔内に挿入してよい。一例にすぎないが、かかる支持材料には、砂様材料又は硬化性液体が含まれ得る。例えば、器具による貫通動作前に、硬化性ポリマー流体を洞腔内に挿入し、洞壁が貫通した後に取り除いてもよい。別の単なる例示的な例として、洞壁が貫通要素によって開口した後、洗浄液によって硬化性生体適合性液体を除去できる。更に別の単なる例示的な例として、生物学的吸収によって、又はいくつかのその他プロセスによって溶解する（洞壁の貫通直後に、又はある程度経った後に溶解する）材料を使用できる。本明細書の教示を考慮することで、支持材料のその他例が当業者に明らかになるであろう。同様に、本明細書の教示を考慮することで、支持材料を洞腔内に挿入し得る様々な好適な方法が当業者に明らかになるであろう。
【０１１２】
支持材料の提供に加え、又はそれに代えて、洞壁に構造的一体性を付与するため、洞壁を凍らせてもよい。一例にすぎないが、かかる凍結は、冷たく維持されたアプリケータによって、又は冷却液（例えば、液体窒素など）を注入することによってもたらされ得る。支持材料を提供する更に別の代替例として、構造的一体性を効果的にもたらすため、器具が洞壁の慣性に依拠してもよい。例えば、洞壁の慣性が支持として作用するような高速で、貫通要素の先端部を進める（かつ恐らくは回転もする）ことができる。
【０１１３】
構造的支持材料を洞腔内に注入することに加え、又はそれに代えて、治療用物質を洞腔内に注入できる。かかる治療用物質は、自然に存在する口を通して、拡大された天然口（例えば、バルーンカテーテルによる拡大など）を通して、又は、形成された口（例えば、本明細書に記載される任意の器具を用いる形成など）を通して注入できる。かかる治療用物質は、洞腔内に入るとゲル化する（gellates）液体として注入してよい。一例にすぎないが、ゲル化（gellation）は、熱によって、注入前の２つ以上の成分の混合によって、注入後の剪断応力の変化によって、保管条件に関連するｐＨ値から液体が洞腔内で接触する粘液に関連するｐＨ値へのｐＨの変化によって、及び／又はその他条件によって引き起こされ得る。
【０１１４】
あるいは、予めゲル化した（pregellated）ゲルを洞腔に送達してもよい。更に別の単なる例示的な例として、固体又は発泡体構造内に治療用物質が含まれている、固体又は発泡体構造を洞腔内に導入してもよい。かかる固体又は発泡体構造は、生体吸収性又は非生体吸収性であってよい。挿入される材料は、製造された状態の形状及び寸法で送達されてよく、又は、送達時に外科医によって切り取られてもよい。この場合は、製造された状態で挿入される材料が使用されるとき、治療薬の全量が送達され、挿入される材料は、用量の区分を示す区切り線を備えて製造されている。挿入される材料は、Ｄｕｒｅｃｔ  ＣｏｒｐｏｒａｔｉｏｎのＬａｃｔｅｌなどのポリ（ＤＬ−ラクチド−コ−グリコリド）から形成できる。本明細書の教示を考慮することで、治療薬を洞腔に送達し得るその他好適な方法が当業者に明らかになるであろう。
【０１１５】
ＩＸ．例示的な組織回収シャフトアセンブリ
場合によっては、患者が、患者の副鼻腔の開通性に悪影響を及ぼし得る、鼻甲介肥大（例えば、下方鼻甲介の拡大）を患っている場合がある。この状態を処置するため、鼻甲介形成術によって肥大した鼻甲介の寸法を小さくすることが望ましい場合がある。鼻甲介形成術の間、操作者は、鼻甲介粘膜の除去、又はその他鼻甲介粘膜の損傷を最小限にするために、鼻甲介の骨及び軟組織を粘膜下で（submocosally）除去できる。一部の従来の鼻甲介形成術では、高周波装置又は動力付きマイクロデブリッダーなどの器具を使用する場合がある。かかる器具は、器具のコストと複雑性を増加し得る、制御コンソール、吸引部品、洗浄部品などといった追加の主要装置の使用を要する場合がある。かかる器具は更に、器具の取り扱いを複雑にし得る、ケーブル、チューブなどによる連結を要する場合がある。
【０１１６】
それに対して、オーガー部材及びシリンダー状カッターを備える、器具（２６００）に類似する連結不要の内蔵型装置も、鼻甲介形成術において、鼻甲介から骨及び軟組織の除去に使用できることを理解されたい。鼻甲介形成術は、シャフトアセンブリ（２７２０）が、洞壁（ＳＷ）を通る開口部（ＦＯ）の形成に使用されるだけの場合など、上記の手術などで除去され得る骨及び／又は軟組織よりも、より多くの除去を必要とする場合があることも理解されたい。鼻甲介形成術で除去される骨及び軟組織は、器具の効率に悪影響を及ぼすように、又は、いくつかのその他望まれないように、器具に蓄積する傾向がある。したがって、器具の動作要素から骨及び軟組織を除去することが有利であり得る。更に、器具を患者の副鼻腔から取り出す必要がなく、器具の動作要素から骨及び軟組織を除去できることが、望ましい場合がある。かかる操作性をもたらし得るシャフトアセンブリ（３０００）の単なる例示的な例を、以下により詳細に記載する。本明細書の教示を考慮することで、他の変更例及び例が当業者に明らかになるであろう。
【０１１７】
図５７〜５９Ｅは、器具（２６００）の変更例に組み入れることが可能な例示的なシャフトアセンブリ（３０００）を示す。本明細書の教示を考慮することで、以下に記載するシャフトアセンブリ（３０００）の構成及び操作性を適応させるために、器具（２６００）になされ得る様々な好適な修正が当業者に明らかになるであろう。同様に、本明細書の教示を考慮することで、シャフトアセンブリ（３０００）を組み込み得るその他種類の器具が当業者に明らかになるであろう。シャフトアセンブリ（３０００）は、多くの点でシャフトアセンブリ（２６４０、２７２０）に類似している。具体的には、この例のシャフトアセンブリ（３０００）は、外部シースチューブ（３０１０）と、外部シース先端部材（３０２０）と、カッターチューブ（３０３０）と、オーガー部材（３０５０）と、を備える。先端部材（３０２０）は、シースチューブ（３０１０）の遠位端に固定され、先端部材（３０２０）とシースチューブ（３０１０）の組み合わせは、カッターチューブ（３０３０）及びオーガー部材（３０５０）に対して長手方向に平行移動するように構成される。上記先端部材（２７１０）と同様に、この例の先端部材（３０２０）は、斜めに角度をなす遠位縁部（３０２２）を有する。当然のことながら、遠位縁部（３０２２）は、代わりに、シャフトアセンブリ（３０００）の長手方向軸に対して直角に方向付けられてもよく、又は任意のその他好適な方向を有してよい。先端部材（３０２０）は単に任意であり、省略できることも理解されたい。
【０１１８】
カッターチューブ（３０３０）は、オーガー部材（３０５０）に対して、かつ、先端部材（３０２０）及びシースチューブ（３０１０）の組み合わせに対して平行移動するように構成される。上記カッターチューブ（２６４４）と同様に、この例のカッターチューブ（３０３０）は、鋭い環状遠位縁部（３０３２）を有する。上記カッターチューブ（２６４４）とは異なり、この例のカッターチューブ（３０３０）は、カッターチューブ（３０３０）の内径及び外径がより小さな寸法に減少している、ネックダウン移行部（３０３４）を備える。具体的には、カッターチューブ（３０３０）の内径及び外径は、ネックダウン移行部（３０３４）の遠位にあるカッターチューブ（３０３０）の長さに沿って減少する。このカッターチューブ（３０３０）の減少した内径は、オーガー部材（３０５０）のフライト（３０５４）によって画定される有効外径に相当する。また上記カッターチューブ（２６４４）とは異なり、この例のカッターチューブ（３０３０）は、一対のフィン（３０４０、３０４２）を備えており、これは以下で更に詳細に説明される。フィン（３０４０、３０４２）は、ネックダウン移行部（３０３４）の近位、カッターチューブ（３０３０）の組織回収領域（３０３６）（これも以下で更に詳細に説明される）内に位置する。
【０１１９】
オーガー部材（３０５０）は、カッターチューブ（３０３０）に対して、かつ、先端部材（３０２０）及びシースチューブ（３０１０）の組み合わせに対して、回転し、平行移動するように構成される。上記オーガー部材（２６６０）と同様に、この例のオーガー部材（３０５０）は、小シャフト（３０５６）と、大シャフト（３０５８）と、を備える。小シャフト（３０５６）は、鋭い遠位先端部（３０５２）及び小シャフト（３０５６）から外向きに突出しているらせん状ブレード、つまりフライト（３０５４）を有する。小シャフト（３０５６）は、上記小シャフト（２６６６）より実質的に長く、大シャフト（３０５８）が、オーガー部材（２６６０）の先端部（２６６２）から対応する大シャフトよりも、オーガー部材（３０５０）の先端部（３０５２）から実質的に遠くに位置するようにする。小シャフト（３０５６）の追加の長さは、カッターチューブ（３０３０）の組織回収領域（３０３６）に相当する。
【０１２０】
図５７〜５８に示されるように、フィン（３０４０、３０４２）はカッターチューブ（３０３０）の内径から内向きに延在し、フィン（３０４０、３０４２）が、オーガー部材（３０５０）の小シャフト（３０５６）に向かって方向付けられる。いくつかの変形形態では、各フィン（３０４０）の基部は、カッターチューブ（３０３０）の内径にしっかりと固定される。いくつかの別の変形形態では、各フィン（３０４０、３０４２）の基部は、リビングヒンジ、ピン止めヒンジなどによって、カッターチューブ（３０３０）の内径にヒンジで固定される。カッターチューブ（３０３０）の内径へのフィン（３０４０、３０４２）の固定方法に関わらず、フィン（３０４０、３０４２）は、カッターチューブ（３０３０）内で近位に傾くように構成されてよく、更に、図５７に示される横方向を呈するように、弾性的に付勢されてよい。
【０１２１】
示されるように、各フィン（３０４０、３０４２）は、小シャフト（３０５６）の外径に達する前に終端し、各フィン（３０４０、３０４２）の末端縁部が、小シャフト（３０５６）の外径から間隙距離（ｄ）で離間配置される。本明細書の教示を考慮することで、間隙距離（ｄ）に使用され得る様々な好適な値が当業者に明らかとなるであろう。いくつかの変形形態では、フィン（３０４０、３０４２）の最も内側の縁部は、小シャフト（３０５６）の外径に接触し、間隙距離（ｄ）はゼロである。図５８において最もわかりやすいが、各フィン（３０４０）は角度範囲（ψ）で広がる。一例にすぎないが、角度範囲（ψ）は、約３０°、約４５°、約６０°、約９０°、約１８０°、約２７０°、又は更に約３６０°であってよい。当然のことながら、角度範囲（ψ）として任意のその他好適な値を使用できる。
【０１２２】
いくつかの変形形態では、フィン（３０４０、３０４２）は剛性材料で形成されるが、フィン（３０４０、３０４２）は、ヒンジ結合ないしは別の変形可能な結合などによって、カッターチューブ（３０３０）に対して傾くように構成される。いくつかの別の変形形態では、フィン（３０４０、３０４２）は半剛性材料で形成される。更に別の変形形態では、フィン（３０４０、３０４２）は可撓性材料（例えば、ゴム、シリコーンなど）で形成される。いくつかのかかる変形形態では、フィン（３０４０、３０４２）は、シャフトアセンブリ（３０００）の長手方向軸に平行な経路に沿って曲がるように構成されてよいが、フィン（３０００、３０４２）は、シャフトアセンブリ（３０００）の長手方向軸に対して角度をなる経路に沿っては比較的非可撓性であってよい。本明細書の教示を考慮することで、フィン（３０４０、３０４２）に組み込まれ得るその他好適な特性が当業者に明らかとなるであろう。同様に、本明細書の教示を考慮することで、フィン（３０４０、３０４２）とカッターチューブ（３０３０）との間のその他好適な関係性が当業者に明らかとなるであろう。
【０１２３】
この例では２枚のフィン（３０４０、３０４２）が示されるが、任意のその他好適な数のフィン（３０４０、３０４２）を提供してよい。例えば、カッターチューブ（３０３０）は、１枚だけのフィン（３０４０又は３０４２）、３枚以上のフィン（３０４０、３０４２）などを有してよい。加えて、この例では、フィン（３０４０、３０４２）は、シャフトアセンブリ（３０００）の長さに沿って異なる長手方向位置に位置しているが、代わりに、フィン（３０４０、３０４２）は、シャフトアセンブリ（３０００）の長さに沿って同じ長手方向位置に位置していてよい。フィン（３０４０、３０４２）は、約１８０°互いに角度をなしてオフセットされているように示されるが、任意のその他好適な角度のオフセットを使用できる。したがって、カッターチューブ（３０３０）は、任意の好適な数のフィン（３０４０、３０４２）を、任意の好適な長手方向位置で、任意の好適な角度位置において備えることができると理解されたい。
【０１２４】
上記のように、シャフトアセンブリ（３０００）を用いて、患者の副鼻腔中の鼻甲介（例えば、下方鼻甲介）から軟組織及び骨を除去できる。これは、図４２Ａ〜４３Ｅに示され、上記で説明されたものに類似の処置を用いて達成でき、このとき、シャフトアセンブリ（３０００）の構成部品は、洞壁（ＳＷ）の代わりに標的解剖部位が鼻甲介であることを除けば、シャフトアセンブリ（２７２０）と同様の一連の手順で操作されると理解されたい。したがって、重複を避けるため、この一連の工程は詳細に説明しない。最初の一連の手順が完了すると、シャフトアセンブリ（３０００）は、図５９Ａに示されるシャフトアセンブリ（３０００）と類似する見た目になり得る。具体的には、カッターチューブ（３０３０）が切断した組織（Ｔ）を、オーガー部材（３０５０）のフライト（３０５４）内、及び小シャフト（３０５６）とカッターチューブ（３０３０）の内径との間の他の場所に捕捉することができる。骨の破片も組織（Ｔ）と共に捕捉され得ると理解されたい。患者の鼻甲介から組織（Ｔ）を除去するためのシャフトアセンブリ（３０００）を作動する最初の一連の手順が完了し、図５９Ａに示される状態に達した後、操作者は、患者の鼻甲介から更に組織（Ｔ）を除去するために、シャフトアセンブリ（３０００）を作動する一連の手順の繰り返しを望む場合がある。しかしながら、図５９Ａに示される位置に捕捉された組織（Ｔ）があり、効率的に患者の鼻甲介から更に組織（Ｔ）を除去するための、別の一連の手順によるシャフトアセンブリ（３０００）の作動を妨げる場合がある。
【０１２５】
捕捉された組織をオーガー部材（３０５０）から除去するため、操作者は、シャフトアセンブリ（３０００）内でオーガー部材（３０５０）を近位に格納することができる。この例では、近位に格納する間、オーガー部材（３０５０）は回転しない。図５９Ｂに示されるように、オーガー部材（３０５０）が近位に格納される際、フィン（３０４０、３０４２）は、シャフトアセンブリ（３０００）の長手方向軸に概ね平行な経路に沿って近位に傾く。具体的には、組織（Ｔ）及びフライト（３０５４）がフィン（３０４０、３０４２）に対して負荷を与えて、このように傾かせる。図５９Ｃに示されるように、オーガー部材（３０５０）が完全に近位位置に達すると、フィン（３０４０、３０４２）の弾性的な付勢によって、元の横方向にフィン（３０４０、３０４２）が戻される。フィン（３０４０、３０４２）が剛性であるが、カッターチューブ（３０３０）の内径にヒンジで結合されている変形形態では、ヒンジ結合の場所で弾性的な付勢がもたらされ得る。フィン（３０４０、３０４２）が可撓性であるが、カッターチューブ（３０３０）の内径にしっかりと結合されている変形形態では、各フィン（３０４０、３０４２）の本体を形成する材料によって弾性的な付勢がもたらされ得る。シャフトアセンブリ（３０００）が組み込まれる器具は、図５９Ｃに示されるように、オーガー部材（３０５０）が完全に近位位置に達したことを操作者に示す、何らかの形態の聴覚的、触覚的、及び／又は視覚的フィードバック（例えば、戻り止め、強制的止めなどによる）を提供するように構成できることも理解されたい。
【０１２６】
図５９Ｃに示されるように完全に近位位置に達した後、続いて操作者は、遠位位置に向けてオーガー部材（３０５０）を戻し進める。この例では、オーガー部材（３０５０）が、シャフトアセンブリ（３０００）の長手方向軸に沿って遠位位置に向かって平行移動する際、オーガー部材（３０５０）はシャフトアセンブリ（３０００）の長手方向軸の周りを回転する。具体的には、操作者は、操作者が鼻甲介から組織（Ｔ）を切り取る／捕捉するのにカッターチューブ（３０３０）を進める前に、シャフトアセンブリ（３０００）を鼻甲介に留めるためにオーガー部材（３０５０）を回転する場合と同じ角度方向（例えば、時計回り）にオーガー部材（３０５０）を回転してよい。図５９Ｄに示されるように、オーガー部材（３０５０）が遠位に進む際に、フィン（３０４０、３０４２）は、フライト（３０５４）及び小シャフト（３０５６）から組織（Ｔ）を除去する。具体的には、フィン（３０４０）は、実質的に全ての組織（Ｔ）を除去するが、フィン（３０４２）は、少なくとも一部の組織（Ｔ）片を残す。除去された組織（Ｔ）はカッターチューブ（３０３０）の組織回収領域（３０３６）に落ちる。図５９Ｅに示されるように、オーガー部材（３０５０）が再度遠位位置に達するまでには、フライト（３０５４）及び小シャフト（３０５６）の関連領域は、完全ではなくとも実質的に組織（Ｔ）が付着していない。その後、シャフトアセンブリ（３０００）を別の一連の手順で用いて、更なる軟組織及び骨を鼻甲介から除去する。
【０１２７】
上記から、シャフトアセンブリ（３０００）を２つのモード、すなわち、図４２Ａ〜４３Ｅに示され、上記で説明されたものに類似の一連の手順での組織除去モードと、図５９Ａ〜５９Ｅに示され、上記で説明されたものに類似の一連の手順での組織洗浄モードで操作できると理解されたい。所望の量の軟組織及び骨が鼻甲介から除去され、除去された組織（Ｔ）がカッターチューブ（３０３０）の組織回収領域（３０３６）に蓄積されるまで、シャフトアセンブリ（３０００）を、これら２つのモード間を連続して交互に繰り返す処置において使用できる。所望の量の軟組織及び骨が鼻甲介から除去されるまでに、シャフトアセンブリ（３０００）の遠位端を患者の副鼻腔から取り出す必要がなく、シャフトアセンブリ（３０００）を、これら２つのモード間を連続して交互に繰り返す処置において使用できることも理解されたい。換言すれば、一連の各組織切除間で、組織（Ｔ）をオーガー部材（３０５０）から除去するために、シャフトアセンブリ（３０００）を患者の副鼻腔から取り出す必要はない。
【０１２８】
シャフトアセンブリ（３０００）は、鼻甲介形成術で使用されるように上述されているが、シャフトアセンブリ（３０００）は、患者において、他の種類の処置でも使用できると理解されたい。本明細書の教示を考慮することで、シャフトアセンブリ（３０００）を使用し得るその他好適な処置が当業者に明らかとなるであろう。
【０１２９】
Ｘ．その他
明細書に記載される任意の例も、上述されるものに加えて、又はそれらの代わりに、様々な他の特徴を含んでもよいことを理解されたい。一例にすぎないが、本明細書で説明するいずれの例も、参照により本明細書に組み入れられる様々な参考文献のいずれかで開示されている様々な特徴部の１つ以上を含むこともできる。
【０１３０】
本明細書で述べる教示、表現、実施形態、実施例などのうちのいずれか１つ又は２つ以上は、本明細書で述べるその他の教示、表現、実施形態、実施例などのいずれか１つ又は２つ以上と組み合わせることができることを理解されたい。したがって、上記の教示、表現、実施形態、実施例などは、互いに対して分離して考慮されるべきではない。本明細書の教示を組み合わせることができる種々の適切な方法は、本明細書の教示を考慮することで当業者に明らかになるであろう。そのような修正及び変形は、特許請求の範囲内に含まれることを意図する。
【０１３１】
本明細書に組み込まれると称されているいかなる特許、刊行物、又は他の開示内容も、その全体又は一部において、組み込まれた事物が現行の定義、見解、又は本開示に記載された他の開示内容とあくまで矛盾しない範囲で本明細書に援用するものであることが認識されるべきである。このように、また必要な範囲で、本明細書に明確に記載される開示は、参照により本明細書に援用するあらゆる矛盾する内容に優先するものとする。参照により本明細書に組み込まれるものとされるが、既存の定義、記載、又は本明細書に記載される他の開示文献と矛盾するあらゆる文献、又はそれらの部分は、援用文献と既存の開示内容との間に矛盾が生じない範囲においてのみ援用するものとする。
【０１３２】
上述の変形形態は、１回の使用後に処分されるように設計されてもよく、あるいは、それらは、複数回使用されるように設計されることもできる。各変形形態は、いずれの場合も、少なくとも１回の使用後に再利用のために再調整されてよい。再調整されることは、装置を分解する工程、それに続いて特定の部品を洗浄又は交換する工程、並びにその後に再組み立てする工程の任意の組み合わせを含み得る。特に、装置の変形形態によっては分解されてもよく、また、装置の任意の数の特定の部片又は部品が、任意の組み合わせで選択的に交換されるか、あるいは取り外されてもよい。特定の部品の洗浄及び／又は交換の際、装置の変形形態によっては、再調整用の施設で、又は外科的処置の直前にユーザーによって、その後の使用のために再組み立てされてよい。当業者であれば、装置の再調整において、分解、洗浄／交換、及び再組み立てのための様々な技術を使用できる点は理解されるであろう。このような技術の使用、及びその結果として得られる再調整された装置は、全て本出願の範囲内にある。
【０１３３】
一例にすぎないが、本明細書で説明した変形形態は、処置の前及び／又は後に滅菌してもよい。１つの滅菌技術では、装置は、プラスチック又はＴＹＶＥＫバッグなど、閉じて密閉された容器に入れられる。次いで、容器及び装置は、γ放射線、Ｘ線、又は高エネルギー電子など、容器を透過することができる放射線場に設置されてよい。放射線は、装置上及び容器内の細菌を死滅させることができる。次に、滅菌された装置は、後の使用のために、滅菌した容器内に保管されてもよい。装置はまた、限定されるものではないが、β若しくはγ放射線、エチレンオキシド、又は蒸気を含めて、当該技術分野で既知の他の任意の技術を使用して滅菌されてもよい。
【０１３４】
本発明の様々な実施形態について図示し説明したが、本明細書で説明した方法及びシステムの更なる改変が、当業者による適切な変更により、本発明の範囲を逸脱することなく達成され得る。そのような考えられる修正のいくつかが述べられており、また、その他の修正が当業者には明らかであろう。例えば、上で議論した例、実施形態、幾何学的形状、材料、寸法、比率、工程などは、例示的なものであり、必須ではない。したがって、本発明の範囲は以下の特許請求の範囲において考慮されるべきものであり、本明細書及び図面において図示、説明した構造及び動作の細部に限定されないものとして理解されるべきである。
【０１３５】
〔実施の態様〕
（１）  装置であって、
（ａ）第１切断部材であって、らせん状ブレードを備える、第１切断部材と、
（ｂ）前記第１切断部材の周囲に同軸上に位置付けられた第２切断部材であって、鋭い遠位縁部を備え、前記らせん状ブレードの少なくとも一部を選択的に覆うために前記第１切断部材に対して平行移動するように動作可能である、第２切断部材と、を備える、装置。
（２）  外部シースを更に備え、前記外部シースが、前記第１切断部材及び前記第２切断部材に対して平行移動するように動作可能である、実施態様１に記載の装置。
（３）  前記外部シースが遠位縁部を有し、前記遠位縁部が、前記第１切断部材によって画定される長手方向軸に対して斜めに角度をなす面に沿って延在している、実施態様２に記載の装置。
（４）  前記外部シースが、チューブと、前記チューブの遠位端に固定された先端部材と、を備え、前記先端部材が、前記斜めに角度をなす遠位縁部を備える、実施態様３に記載の装置。
（５）  前記先端部材がプラスチック材料で形成されている、実施態様４に記載の装置。
【０１３６】
（６）  前記らせん状ブレードが、らせん状フライト（helical flight）と、屈曲部分と、を備え、前記らせん状フライトが近位端を有し、前記屈曲部分が、前記らせん状フライトの前記近位端から遠位に延在している、実施態様１に記載の装置。
（７）  前記屈曲部分が、前記らせん状フライトの前記近位端から、前記らせん状フライトの前記近位端より遠位にある前記らせん状フライトの領域まで延在している、実施態様６に記載の装置。
（８）  洗浄部材を更に備え、前記洗浄部材が、前記第１切断部材の一部を収容するように構成されるノッチを備え、前記ノッチが、壊死組織片を前記第１切断部材から除去するように構成される、実施態様１に記載の装置。
（９）  前記ノッチが「Ｖ」字形を有する、実施態様８に記載の装置。
（１０）  前記洗浄部材が、フランジを有するパッケージトレーを備え、前記ノッチが、前記フランジ内に形成されている、実施態様８に記載の装置。
【０１３７】
（１１）  前記洗浄部材が、横方向ウェブを有する本体を備え、前記ノッチが、前記横方向ウェブ内に形成されている、実施態様８に記載の装置。
（１２）  前記本体が「Ｕ」字形を有する、実施態様１１に記載の装置。
（１３）  前記本体が長手方向軸を画定し、前記ウェブが、少なくとも一次元に沿って前記長手方向軸に対して垂直である、実施態様１１に記載の装置。
（１４）  前記洗浄部材が、環状本体と、前記環状本体から横方向に延在しているタブと、を備え、前記ノッチが前記タブ内に形成されている、実施態様８に記載の装置。
（１５）  前記第１切断部材及び前記第２切断部材が互いに同軸上に整列している、実施態様１に記載の装置。
【０１３８】
（１６）  前記第１切断部材が、前記らせん状ブレードより遠位に鋭い先端部を備え、前記鋭い先端部が、前記第１切断部材によって画定される長手方向軸上に位置付けられている、実施態様１に記載の装置。
（１７）  洞壁内に開口部を形成する方法であって、
（ａ）洞壁を通して回転部材を送り出すことにより前記洞壁を貫通することであって、前記回転部材がらせん状フライトを備える、ことと、
（ｂ）前記洞壁を通して前記回転部材の向こうに遠位に切断部材を送り出すことであって、前記切断部材を遠位に送り出す行為の間に、前記回転部材が前記洞壁に対して固定して保持され、前記洞壁を通して前記切断部材を送り出す行為が、前記洞壁内に開口部を形成する、ことと、を含む、方法。
（１８）  前記らせん状フライトが前記洞壁内に位置付けられる間、前記洞壁を通る前記回転部材の動きを止めることを更に含み、前記洞壁を通して前記回転部材の向こうに遠位に切断部材を送り出す前記行為が、前記らせん状フライトが止まり、前記洞壁内に位置付けられている間に行われる、実施態様１７に記載の方法。
（１９）  （ａ）前記洞壁にシャフトアセンブリを位置付けることであって、前記シャフトアセンブリが、
（ｉ）外部シースと、
（ｉｉ）前記回転部材と、
（ｉｉｉ）前記切断部材と、を備え、
前記洞壁に前記シャフトアセンブリを位置付ける行為の間に、前記外部シースが前記回転部材及び前記切断部材を覆うように位置付けられる、ことと、
（ｂ）前記回転部材及び前記切断部材に対して近位に前記外部シースを格納することと、を更に含む、実施態様１７に記載の方法。
（２０）  洗浄器具を使用して切断器具を洗浄する方法であって、前記洗浄器具が、ノッチを画定する壁構造を備え、前記切断器具が、らせん状フライトを有するシャフトを備え、前記方法が、
（ａ）前記切断器具の前記シャフトを前記ノッチ内に位置付けることと、
（ｂ）前記シャフト及び前記らせん状フライトが前記ノッチを画定する前記壁構造を横切るように、前記洗浄器具に対して前記切断器具を回転させることであって、それによって、前記シャフト及び前記らせん状フライトが前記壁構造を横切る際に、前記ノッチに隣接する前記壁構造の領域が、前記シャフト及び前記らせん状フライトから壊死組織片を取り除く、ことと、を含む、方法。
【０１３９】
（２１）  装置であって、
（ａ）第１切断部材であって、
（ｉ）鋭い先端部と、
（ｉｉ）前記先端部より近位にあるらせん状ブレードと、を備える、第１切断部材と、
（ｂ）前記第１切断部材の周囲に同軸上に位置付けられた第２切断部材であって、鋭い遠位縁部を備え、前記らせん状ブレードの少なくとも一部を選択的に覆うために前記第１切断部材に対して平行移動するように動作可能である、第２切断部材と、を備える、装置。
（２２）  前記らせん状ブレードが遠位端及び近位端を有し、前記鋭い先端部が内向きテーパ部を備える、実施態様２１に記載の装置。
（２３）  前記らせん状ブレードの前記遠位端が、前記鋭い先端部の前記内向きテーパ部において終端している、実施態様２２に記載の装置。
（２４）  前記第１切断部材がシャフトを更に備え、前記シャフトが近位部分及び遠位部分を有し、前記らせん状ブレードの前記近位端が前記シャフトの前記近位部分より遠位にある、実施態様２２に記載の装置。
（２５）  前記第２切断部材が、前記鋭い遠位縁部に至るテーパ部を画定している、実施態様２１に記載の装置。
【０１４０】
（２６）  前記らせん状ブレードが有効外径を呈し、前記第２切断部材が内径を画定し、前記切断部材の前記内径が前記らせん状ブレードの前記外径を補完している、実施態様２１に記載の装置。
（２７）  前記切断部材の前記内径及び前記らせん状ブレードの前記外径が、約０．０１３センチメートル（０．００５インチ）未満の間隙を画定している、実施態様２６に記載の装置。
（２８）  前記第１切断部材が、大径領域及び小径領域を有するシャフトを更に備え、前記らせん状ブレードが、前記小径領域の少なくとも一部に沿って延在している、実施態様２１に記載の装置。
（２９）  前記らせん状ブレードが前記大径領域より遠位で終端している、実施態様２８に記載の装置。
（３０）  前記大径領域が遠位端を有し、前記らせん状ブレードが前記大径領域の前記遠位端で終端している、実施態様２８に記載の装置。
【０１４１】
（３１）  前記らせん状ブレードが有効外径を画定し、前記大径領域が大径を有し、前記らせん状ブレードの前記有効外径が前記大径領域の前記大径とほぼ同じである、実施態様２８に記載の装置。
（３２）  前記第１切断部材及び前記第２切断部材の周囲に同軸上に配置される外部シースを更に備える、実施態様２１に記載の装置。
（３３）  前記外部シースが、前記第１切断部材及び前記第２切断部材の周囲に摺動可能に配置されている、実施態様３２に記載の装置。
（３４）  前記外部シースが、前記らせん状ブレードを選択的に覆うように動作可能である、実施態様３３に記載の装置。
（３５）  前記外部シースが遠位端を有し、前記外部シースが、前記シースの前記遠位端に非外傷性バンパー特徴部を更に備える、実施態様３２に記載の装置。
【０１４２】
（３６）  ハンドルアセンブリを更に備え、前記第１切断部材及び前記第２切断部材が前記ハンドルアセンブリから遠位に延在しており、前記ハンドルアセンブリが、
（ｉ）前記第１切断部材を前記ハンドルアセンブリに対して回転させるように動作可能な第１作動装置と、
（ｉｉ）前記第２切断部材を前記ハンドルアセンブリに対して平行移動させるように動作可能な第２作動装置と、を備え、
前記第１作動装置及び前記第２作動装置が、互いに独立して動作可能である、実施態様２１に記載の装置。
（３７）  前記ハンドルアセンブリから遠位に延在しているシースを更に備え、前記シースが、前記らせん状ブレードを選択的に覆うように動作可能であり、前記ハンドルアセンブリが、前記シースを前記ハンドルアセンブリに対して平行移動させるように動作可能な第３作動装置を更に備え、前記第３作動装置が、前記第１作動装置及び前記第２作動装置に対して独立して動作可能である、実施態様３６に記載の装置。
（３８）  外科用装置であって、
（ａ）本体と、
（ｂ）前記本体から遠位に延在しているシャフトアセンブリであって、前記シャフトアセンブリが長手方向軸を画定し、
（ｉ）第１近位位置と第１遠位位置との間を移動するように構成される外部シースと、
（ｉｉ）前記外部シース内に摺動可能に配置され、第２近位位置と第２遠位位置との間を、前記外部シースに対して独立して移動するように構成されるカッターチューブと、
（ｉｉｉ）前記カッターチューブ内に回転可能に配置されるシャフトであって、前記シャフトの遠位端から遠位に延在しているオーガー部材を備える、シャフトと、を備える、シャフトアセンブリと、を備え、
前記シャフト及びカッターチューブが洞壁内に開口部を形成するように動作可能である、外科用装置。
（３９）  洞壁内に開口部を形成する方法であって、
（ａ）洞壁を通して回転部材を送り出すことによって前記洞壁を貫通することと、
（ｂ）前記洞壁を通して前記回転部材の向こうに遠位に切断部材を送り出すことであって、前記切断部材を遠位に送り出す行為の間に、前記回転部材が前記洞壁に対して固定して保持される、ことと、
（ｂ）前記回転部材及び前記切断部材を取り出して、前記回転部材及び前記切断部材によって前記洞壁内に形成された開口部を露出することと、を含む、方法。
（４０）  前記洞壁が篩骨胞壁を含む、実施態様３９に記載の方法。
【０１４３】
（４１）  洞腔を治療する方法であって、
（ａ）前記洞腔の少なくとも１つの壁を貫通することと、
（ｂ）前記洞腔の前記少なくとも１つの壁に、少なくとも１つの流体移動部材を挿入することであって、前記流体移動部材が、前記洞腔の内部と前記洞腔の外部の領域との間に流体連通路をもたらすように構成される、ことと、を含む、方法。
（４２）  前記洞腔が篩骨洞細胞を含む、実施態様４１に記載の方法。
（４３）  前記洞腔が篩骨胞を含む、実施態様４２に記載の方法。
（４４）  前記洞腔の少なくとも１つの壁を貫通する行為が、
（ｉ）第１壁位置において前記洞腔を貫通することと、
（ｉｉ）第２壁位置において前記洞腔を貫通することと、を含む、実施態様４１に記載の方法。
（４５）  前記少なくとも１つの流体移動部材を挿入する行為が、
（ｉ）第１流体移動部材の第１部分を前記第１壁位置に挿入することと、
（ｉｉ）前記第１流体の第２部分を前記第２壁位置に挿入することと、を含む、実施態様４４に記載の方法。
【０１４４】
（４６）  前記第１壁位置が副鼻腔内の前方空間への経路を提供し、前記第２壁位置が隣接した洞腔への経路を提供する、実施態様４５に記載の方法。
（４７）  前記少なくとも１つの流体移動部材が、流体通路を画定するポートを備える、実施態様４１に記載の方法。
（４８）  前記ポートが、前記洞腔の壁に係合するよう構成されている、少なくとも１つの外向きに延在している保持特徴部を有する、実施態様４７に記載の方法。
（４９）  前記ポートが、前記流体通路と流体連通する少なくとも１つの横方向開口部を画定している本体を有する、実施態様４７に記載の方法。
（５０）  前記少なくとも１つの流体移動部材が長さ吸収特徴部を有する、実施態様４７に記載の方法。
【０１４５】
（５１）  前記少なくとも１つの流体移動部材が芯を備え、前記芯が、毛管現象によって流体を移動させるように構成される、実施態様４１に記載の方法。
（５２）  前記芯が弾性的なクリップ特徴部を備える、実施態様５１に記載の方法。
（５３）  前記弾性的なクリップ特徴部を中鼻甲介に固定することを更に含む、実施態様５２に記載の方法。
（５４）  篩骨洞細胞と前記中鼻甲介との間を延在するように前記芯を位置付けることを更に含む、実施態様５３に記載の方法。
（５５）  前記流体移動部材が生体吸収性材料を含む、実施態様４１に記載の方法。
【０１４６】
（５６）  胞後隙（retrobullar space）を拡張する方法であって、
（ａ）篩骨胞の後壁と中鼻甲介垂直基板との間の胞後隙にバルーンを位置付けることと、
（ｂ）前記バルーンを膨張させることであって、前記バルーンを膨張させる行為が前記胞後隙を拡張する、ことと、を含む、方法。
（５７）  前記バルーンを膨張させる行為が、バルーン壁を前記中鼻甲介垂直基板に対して進めずに、バルーン壁を前記篩骨胞の後壁に対して進め、前記篩骨胞の後壁を再構築することを含む、実施態様５６に記載の方法。
（５８）  篩骨洞内に通路を形成する方法であって、
（ａ）篩骨胞の後壁又は中鼻甲介垂直基板のいずれかに隣接して貫通要素を位置付けることと、
（ｂ）前記篩骨胞の後壁又は前記中鼻甲介垂直基板を貫通することであって、前記篩骨胞の後壁又は前記中鼻甲介垂直基板を貫通する行為が、前記貫通要素を前記篩骨胞の後壁又は前記中鼻甲介垂直基板内に進め、それによって前記篩骨胞の後壁又は前記中鼻甲介垂直基板内に通路を形成することを含む、ことと、を含む、方法。
（５９）  前記貫通要素がカテーテルに関連しており、前記カテーテルが少なくとも１つの支持バルーンを有し、前記方法が、前記支持バルーンを篩骨胞の後壁と中鼻甲介垂直基板との間に画定される胞後隙内で膨張させることであって、前記膨張したバルーンが前記貫通要素を支持する、ことを更に含む、実施態様５８に記載の方法。
（６０）  前記貫通要素を前記篩骨胞の後壁又は前記中鼻甲介垂直基板内に進める行為が、傾斜面又は屈曲した導管で前記貫通要素の方向を変えることを含む、実施態様５８に記載の方法。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７Ａ】
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【図７Ｂ】
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【図８Ａ】
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【図８Ｂ】
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【図８Ｃ】
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【図８Ｄ】
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【図９Ａ】
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【図９Ｂ】
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【図９Ｃ】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６Ａ】
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【図１６Ｂ】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９Ａ】
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【図１９Ｂ】
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【図１９Ｃ】
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【図１９Ｄ】
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【図１９Ｅ】
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【図２０】
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【図２１Ａ】
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【図２１Ｂ】
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【図２１Ｃ】
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【図２２Ａ】
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【図２２Ｂ】
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【図２２Ｃ】
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【図２２Ｄ】
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【図２２Ｅ】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６Ａ】
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【図２６Ｂ】
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【図２６Ｃ】
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【図２６Ｄ】
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【図２７Ａ】
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【図２７Ｂ】
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【図２７Ｃ】
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【図２７Ｄ】
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【図２８Ａ】
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【図２８Ｂ】
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【図２８Ｃ】
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【図２８Ｄ】
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【図２９Ａ】
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【図２９Ｂ】
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【図２９Ｃ】
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【図２９Ｄ】
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【図３０Ａ】
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【図３０Ｂ】
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【図３０Ｃ】
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【図３０Ｄ】
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【図３１Ａ】
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【図３１Ｂ】
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【図３１Ｃ】
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【図３１Ｄ】
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【図３１Ｅ】
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【図３１Ｆ】
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【図３２】
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【図３３】
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【図３４】
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【図３５】
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【図３６】
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【図３７】
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【図３８Ａ】
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【図３８Ｂ】
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【図３８Ｃ】
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【図３８Ｄ】
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【図３９Ａ】
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【図３９Ｂ】
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【図３９Ｃ】
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【図３９Ｄ】
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【図４０】
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【図４１】
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【図４２Ａ】
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【図４２Ｂ】
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【図４２Ｃ】
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【図４２Ｄ】
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【図４２Ｅ】
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【図４３Ａ】
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【図４３Ｂ】
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【図４３Ｃ】
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【図４３Ｄ】
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【図４３Ｅ】
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【図４３Ｆ】
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【図４４】
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【図４５】
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【図４６】
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【図４７】
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【図４８】
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【図４９】
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【図５０Ａ】
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【図５０Ｂ】
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【図５１】
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【図５２】
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【図５３Ａ】
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【図５３Ｂ】
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【図５４】
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【図５５】
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【図５６Ａ】
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【図５６Ｂ】
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【図５７】
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【図５８】
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【図５９Ａ】
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【図５９Ｂ】
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【図５９Ｃ】
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【図５９Ｄ】
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【図５９Ｅ】
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【国際調査報告】
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