(57)【要約】  中空シース（６８）として形成されている供給材料（６６）を用いた金属クラッド形成プロセスである。中空シースは、粉末状コア（７０）を含んでおり、粉末状コアは、粉末状金属と粉末状フラックス材料とを含んでいる。粉末状金属とフラックスは、重なっているメッシュサイズ範囲を有している。このシースは、所望の超合金クラッディング材料の押出成形可能な元素サブセットであり得る。これは、粉末状金属材料と粉末状フラックス材料とを有する。この粉末状金属材料と粉末状フラックス材料は、溶解時に所望の超合金材料を形成するようにシースを補完する。粉末状金属は、シールドガス内の酸素または二酸化炭素とチタンとの反応に対する補填のために、超過量のチタンを含む。溶解のための熱は、エネルギービーム（６４）によって、または、低温金属アーク溶接トーチ（５４）内の電極として供給材料を用いることによって提供される。
2016514052.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
粉末状金属材料と粉末状フラックス材料とを含む粉末状コア材料が入っているシースを含んでいる供給材料を提供するステップと、
溶湯プールを形成するために前記供給材料を基材上で溶解するステップと、
前記溶湯プールを冷まして、スラグ層によって被覆されている、所望の組成を有するクラッド材料の層を形成するステップとを有する
ことを特徴とする方法。
【請求項２】
所望の超合金材料の押出成形可能な元素サブセットから成るように前記シースを選択するステップと、
前記基材上での溶解時に前記クラッド材料が前記所望の超合金材料として形成されるように前記シースを補完する元素を含むように、前記粉末状金属材料と前記粉末状フラックス材料とを選択するステップとをさらに有する、請求項１記載の方法。
【請求項３】
ニッケル、ニッケルクロムおよびニッケルクロムコバルトのうちの１つから前記シースを形成するステップをさらに有する、請求項２記載の方法。
【請求項４】
チタンを含むように、クラッド材料の所望の組成を選択するステップと、
前記溶解ステップの間、酸素または二酸化炭素を含むシールドガスを供給するステップと、
前記酸素または二酸化炭素との反応とその後に続く前記溶解ステップの間の蒸発とによるチタン損失を補填するチタンを含むように、前記粉末状コア材料を提供するステップとをさらに有する、請求項１記載の方法。
【請求項５】
前記溶解ステップの間にレーザエネルギーによって前記供給材料を加熱するステップをさらに有する、請求項１記載の方法。
【請求項６】
前記溶解ステップの間に電流によって前記供給材料を加熱するステップをさらに有する、請求項１記載の方法。
【請求項７】
前記供給材料を電流によって予熱し、その後、当該予熱された供給材料を前記溶解ステップの間にレーザエネルギーによって溶解するステップをさらに有する、請求項１記載の方法。
【請求項８】
メッシュサイズ範囲が重なるように、前記粉末状金属材料と前記粉末状フラックス材料とを提供するステップをさらに有する、請求項１記載の方法。
【請求項９】
同じメッシュサイズ範囲を有するように、前記粉末状金属材料と前記粉末状フラックス材料とを提供するステップをさらに有する、請求項１記載の方法。
【請求項１０】
前記溶解ステップの間、前記溶湯プールに粉末状補助金属材料を供給するステップをさらに有する、請求項１記載の方法。
【請求項１１】
酸化クロム、酸化ニッケルおよび炭化チタンのうちの少なくとも１つを含むように、前記粉末状フラックス材料を処理するステップをさらに有する、請求項１記載の方法。
【請求項１２】
前記クラッド材料の所望の組成が、チタン含有率対アルミニウム含有率を示す超合金グラフ上に示される溶接性領域を超える超合金組成であるように、前記シースと前記粉末状コア材料とを選択するステップをさらに有し、
前記溶接性領域の上限は、前記チタン含有率の軸と６重量％で交差し、かつ、前記アルミニウム含有率の軸と３重量％で交差する線である、請求項１記載の方法。
【請求項１３】
粉末状コア材料が入れられている中空の金属シースを含んでいる供給材料を基材上に溶解して、所望の超合金クラッド材料の層を、スラグの層の下に形成するステップを有し、
当該金属シースは、所望の超合金材料の押出成形可能な元素サブセットを含んでおり、前記粉末状コア材料は粉末状金属と粉末状フラックスとを含んでおり、当該粉末状金属と粉末状フラックスは、前記シースと溶融したときに、前記所望の超合金材料の元素を補完し、
前記超合金クラッド材料とスラグとを冷ました後に、前記スラグを除去して、所望の超合金クラッド材料の層を露出させるステップとを有する、
ことを特徴とする方法。
【請求項１４】
前記粉末状金属のメッシュサイズ範囲と前記粉末状フラックスのメッシュサイズ範囲とは重なっている、請求項１３記載の方法。
【請求項１５】
前記供給材料にエネルギービームを印加することによって、前記供給材料を溶解するステップをさらに有している、請求項１３記載の方法。
【請求項１６】
アークを形成するために前記供給材料を通して前記基材に電流を印加することによって前記供給材料を溶解するステップと、
酸素と二酸化炭素のうちの少なくとも１つを含むシールドガスを供給して、前記溶解ステップの間、前記アークを安定させるステップと、
酸素と二酸化炭素のうちの少なくとも１つと反応するチタンを補填するために、前記所望の超合金クラッド材料内に含まれる量を超える量のチタンを前記粉末状金属に含ませるステップとを有している、請求項１３記載の方法。
【請求項１７】
低温金属アーク溶接トーチを用いてクラッド材料層を形成するために、フラックスと粉末状チタンとを含んでいる供給材料電極を基材上に溶解するステップと、
前記溶解ステップの間、酸素または二酸化炭素を含んでいるシールドガスを印加するステップとを有しており、
前記酸素または二酸化炭素との反応による、前記クラッド材料層に対するチタン損失量を補填するように前記粉末状チタンの量を選択する、
ことを特徴とする方法。
【請求項１８】
前記粉末状チタンと粉末状フラックスとを含む粉末状合金金属が入れられている、中空の、ニッケル、ニッケルクロムまたはニッケルクロムコバルトから成るシースの電極を形成するステップをさらに有しており、
所望の超合金材料を形成するように溶解されるときに前記シースを補完するように、前記粉末状合金金属と粉末状フラックスとが選択され、ここで当該所望の超合金材料は、チタン含有率対アルミニウム含有率を示す超合金グラフ上に規定される溶接性領域を超える組成を有し、
前記溶接性領域の上限は、前記チタン含有率の軸と６重量％で交差し、かつ、前記アルミニウム含有率の軸と３重量％で交差する線である、請求項１７記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は一般的には、金属接合の分野に関し、具体的には、粉末状フラックスと粉末状金属とが入れられている中空の有芯供給材料を用いた溶接クラッド構築および材料修理に関する。
【０００２】
発明の背景技術
溶接法は、溶接対象の材料の種類に依存して著しく大きく変わってくる。種々の条件下でも比較的容易に溶接することができる材料もあれば、他方では、周辺の基材を劣化させることなく構造的に確実な接合を実現するためには特殊な処理を必要とする材料もある。
【０００３】
通常のアーク溶接は一般的には、消耗性の電極を供給材料として用いる。たとえば鋼、ステンレス鋼およびニッケル基合金等を含んだ多数の合金を溶接する場合、溶湯プール中の溶融した材料を雰囲気から保護できるようにするためには、不活性のカバーガスまたはフラックス材料を用いることができる。不活性ガスプロセス、および、不活性ガスと活性ガスとを併用したプロセスには、ガスタングステンアーク溶接（ＧＴＡＷ）（タングステンイナートガス（ＴＩＧ）との呼称でも知られている）や、ガスメタルアーク溶接（ＧＭＡＷ）（金属不活性ガス（ミグ；MIG）や金属活性ガス（マグ；MAG）との用語でも知られている）も含まれる。フラックス保護による処理法には、フラックスを同様に供給するサブマージアーク溶接（ＳＡＷ）、電極のコアにフラックスが含まれているフラックスコアードアーク溶接（ＦＣＡＷ）、および、フラックスが溶加材電極の外側に被膜されているシールドメタルアーク溶接（ＳＭＡＷ）が含まれる。
【０００４】
溶接の熱源としてエネルギービームを用いることも公知である。たとえば、溶湯プールのシールドを実現する粉末状フラックス材料を用いて、事前に配置したステンレス鋼粉末を炭素鋼基材に溶着させるためにレーザエネルギーが用いられてきた。フラックス粉末は、ステンレス鋼粉末と混合することができ、または、別個のカバー層として設けることもできる。本願の発明者が知る限りでは、フラックス材料は、超合金材料を溶接する際には用いられたことが無い。
【０００５】
超合金材料は、溶接凝固割れやひずみ時効割れが生じやすいため、最も溶接しにくい材料に属すると認識されている。ここで「超合金」との用語は、関連分野において通常用いられている意味で用いる。具体的には、優れた機械的強度および高温時耐クリープ性を示す、高い耐食性かつ耐酸化性の合金を指す。超合金は典型的には、高含有量のニッケルまたはコバルトを含む。超合金の例としては、ハステロイ、インコネル合金（たとえば IN 738，IN 792，IN 939）、レネ（Rene）合金（たとえば Rene N5，Rene 80，Rene 142）、ハイネス（Haynes）合金、Mar-M、CM 247、CM 247 LC、C263、718、X-750、ECY 768、282、X45、PWA 1483 および CMSX（たとえば CMSX-4）単結晶合金との商標や販売名で販売されている合金が含まれる。
【０００６】
超合金材料の中には、当該超合金材料の溶接修理を成功させるために、修理中に当該超合金材料の延性を格段に増加させるため、非常に高い温度（たとえば華氏１６００°ないしは８７０℃）まで当該超合金材料を予熱したものがある。この技術は「ホットボックス溶接」修理、または、「超合金昇温溶接（SWET）」修理とも称され、通常は、手動ＧＴＡＷプロセスを用いて行われる。しかしホットボックス溶接は、部品処理面温度を均一に維持するのが困難であること、および、完全な不活性ガスシールドを維持するのが困難であることにより制限されてしまい、また、このように非常に高温の部品付近にて作業するオペレータにかかる物理的問題によっても制限されてしまう。
【０００７】
超合金材料溶接の用途の中には、基材の加熱を抑制するためにチルプレートを用いて行う用途もある。これにより、基材の熱の影響が生じること、および、応力に起因する亀裂の問題を抑制することができる。しかしこの技術は、部品の幾何学的特性によってチルプレートが使用しにくくなる多くの修理用途においては、実用的でない。
【０００８】
図６は、種々の合金の相対的な溶接性を、各合金のアルミニウム含有率およびチタン含有率に依存して示す従来図である。上記２つの元素の濃度が比較的低いのでガンマプライム含有率が比較的低い、インコネル（登録商標）IN718 等の合金は、一般的にその溶接が部品の比較的低応力の領域に限定されるにもかかわらず、当該合金の溶接性は比較的高いと考えられている。上記２つの元素の濃度が比較的高い、インコネル（登録商標）IN939 等の合金は、一般的には溶接性を有さないか、または、当該合金の溶接を可能とするためには、上記にて説明した、材料の温度／延性を増大させ、かつプロセスの入熱を最小限にする特殊な手順を用いなければならないと考えられている。ここで考察のために、破線８０は境界を示している。この破線８０の下方は溶接性領域であり、この破線８０の上方は非溶接性領域である。この線８０は、縦軸にてアルミニウム含有率３重量％と交差し、かつ、横軸上にてチタン含有率６重量％と交差する。非溶接性領域では、一般的にはアルミニウム含有率が最も高い合金が、溶接が最も困難であると考えられている。
【０００９】
また、超合金粉粒子の薄層を超合金基材に溶着するために、選択的レーザ溶融法（ＳＬＭ）または選択的レーザ焼結法（ＳＬＳ）を用いることも公知である。その溶湯プールは、レーザ加熱中、たとえばアルゴン等の不活性ガスを適用することによって雰囲気からシールドされる。これらの手法は、溶着した材料の層中に含まれる粒子の表面に付着した酸化物（たとえば酸化アルミニウムや酸化クロム）を捕捉することにより、当該酸化物の捕捉に付随して細孔や封入や他の欠陥を引き起こす傾向にある。処理後高温アイソスタティックプレス（ＨＩＰ）を用いて、このようなボイドや封入、割れを解消することにより、溶着した被膜の特性を改善することが多い。
【００１０】
非溶接性領域にある超合金材料の中には、許容可能な溶接法や修理法が知られていないものもある。さらに、合金含有率がより高い新規の超合金が継続的に開発され続けているので、商業上実用化可能な、超合金材料に対応する接合プロセスを開発しようという挑戦は増え続けている。
【００１１】
以下、図面を参照して本発明を説明する。
【図面の簡単な説明】
【００１２】
【図１】多層粉末を用いたクラッド形成プロセスを示す図である。
【図２】混合層粉末を用いたクラッド形成プロセスを示す図である。
【図３】有芯フィラーワイヤと低温金属アーク溶接トーチとを用いたクラッド形成プロセスを示す図である。
【図４】有芯フィラーワイヤとエネルギービームとを用いたクラッド形成プロセスを示す図である。
【図５】エネルギービームの重なりパターンを示す図である。
【図６】種々の超合金の相対的な溶接性を示す従来技術図である。
【実施例】
【００１３】
本願発明者は、溶接が非常に困難な超合金材料を不具合無しで溶着するのに使用できるクラッド形成プロセスを開発した。従前は、フラックス材料は超合金材料を溶接する際には使用されたことがなかったが、本発明の方法の実施形態は、融解および再凝固プロセス中に粉末状フラックス材料を適用できるという利点を奏する。幾つかの実施形態では、エネルギービーム加熱プロセス、例えばレーザビーム加熱のエネルギー入力も正確に制御される。粉末状フラックス材料は、高温のホットボックス溶接や、チルプレートを使用したり、または不活性シールドガスを用いる必要なく、超合金材料を割れ無しで接合するため、ビームエネルギーの捕捉、不純物洗浄、大気シールド、ビードの成形および冷却温度制御を実施するのに有効である。本発明の種々の構成要素は、数十年前から溶接業において公知となっているが、本願の発明者は、これらの材料の、長年にわたるクラッキング問題を解決する、超合金クラッド形成プロセスの複数の工程を組み合わせたものを開発するという革新的なことを成し遂げた。
【００１４】
図１に、超合金基材１２の予熱やチルプレートを全く使用することなく、室温の周辺温度で、超合金材料のクラッド層１０を超合金基材１２上に溶着する処理を示す。基材１２は、たとえばガスタービンエンジンブレードの一部を成すことができ、また、幾つかの実施形態では、クラッド形成プロセスを修理プロセスの一部とすることができる。顆粒状の粉末層１４を基材１２上に事前配置し、レーザビーム１６を当該粉末層１４の両端間にわたって移動させることにより、当該粉末を溶融して、スラグ層１８により被覆されたクラッド層１０を形成する。クラッド１０およびスラグ１８は、粉末状の超合金材料２０の層に粉末状フラックス材料２２の層を被覆したものを含む粉末層１４から形成される。
【００１５】
フラックス材料２２と、その結果物であるスラグ層１８とは、クラッド層１０とその下にある基材１２の割れを防止するのに有利である数多くの機能を果たす。まず第一に、フラックス材料２２およびスラグ層１８は、溶融状態の材料の領域と凝固した（しかし未だ高温の）クラッド材料１０の領域との双方を、レーザビーム１６の進行方向にある大気からシールドする機能を有する。スラグは表面に向かって泳いで、溶融状態または高温の金属を大気から分離する。幾つかの実施形態では、高コストの不活性ガスの使用を回避するかまたはその使用量を最低限に抑えるため、シールドガスを生成するように、フラックスを調合することができる。第二に、スラグ１８は、凝固した材料を緩慢かつ均等に冷却させるためのブランケットとして機能する。このように冷却させることにより、溶接後再加熱またはひずみ時効割れに寄与する可能性のある残留応力を低減させることができる。第三に、スラグ１８は、溶融した金属のプールの高さ幅比を所望の１：３付近に維持するように、当該プールを成形するのを補助する。第四として、フラックス材料２２は、溶接凝固割れの発生に寄与する、硫黄やリン等の微量不純物を除去する洗浄作用を実現する。この洗浄は、金属粉末の脱酸を含む。フラックス粉末は金属粉末に密接しているので、前出の機能を実現するのに特に効果的である。最後に、フラックス材料２２は、エネルギーの吸収捕集機能を実現することにより、熱エネルギーへのレーザビーム１６の変換効率を高くし、これにより、たとえば１〜２％等以内での入熱の正確な制御を容易にすることができ、また、これにより処理中の材料温度の厳密な制御を容易にすることができる。さらに、処理中に揮発した元素の損失を補償するように、または、金属粉末自体では実現されない成分を溶着物に積極的に与えるように、フラックスを調合することもできる。総合的に、これらの処理工程によって、従前はホットボックスプロセスやチルプレートを用いてしか接合できないと考えられていた材料について、室温で超合金基材上に超合金クラッドの割れ無しの溶着部が生成される。
【００１６】
図２に、超合金材料のクラッド層３０を超合金基材３２上に溶着する他の実施形態を示す。超合金基材３２は本実施形態では、複数の柱状結晶粒３４を有する方向性凝固した材料として示されている。この実施形態では、粉末層３６を事前配置しておくか、または、粉末状の合金材料３８と粉末状フラックス材料４０との双方を混合したものを含む均質層として、基材３２の表面上に供給する。幾つかの実施形態では、粉末層３６の厚さを、公知の選択的レーザ溶融プロセスや選択的レーザ焼結プロセスにおいて典型的である１ｍｍ未満とするのではなく、１ｍｍから数ｍｍの厚さとすることができる。従来技術の典型的な粉末状フラックス材料の粒径は、たとえば０．５〜２ｍｍの範囲である。しかし、粉末状合金材料３８の粒径範囲（メッシュサイズ範囲）は０．０２ｍｍ〜０．０４ｍｍとするか、または０．０２〜０．０８ｍｍとするか、または、この範囲の一部の範囲とすることができる。このようにメッシュサイズ範囲が異なっていても、各材料がそれぞれ別個の層を構成する図１の実施形態は良好に機能するが、図２の実施形態では、粉末を混合して供給するのを容易にするため、また、溶融プロセス中のフラックスによるカバーを改善するためには、粉末状の合金材料３８のメッシュサイズ範囲と粉末状のフラックス材料４０のメッシュサイズ範囲とが重なるかまたは同一であることが有利である。
【００１７】
図２の実施形態におけるエネルギービーム４２は、一般的には方形の横断面形状を有するダイオードレーザビームであるが、他の公知の形式のエネルギービームを用いることも可能であり、たとえば電子ビーム、プラズマビーム、１つまたは複数の円形レーザビーム、走査レーザビーム（１次元走査、２次元走査または３次元走査）、集積レーザビーム等を用いることも可能である。方形の形状は、クラッド被覆する対象が比較的大面積である実施形態、たとえばガスタービンエンジンブレードの先端を修理する実施形態に特に有利である。ダイオードレーザにより生成されるこのような幅広い面積のビームは、溶接入熱、熱影響部、基材による希釈および残留応力を低減させるのを補助し、これらはいずれも、超合金修理に通常付随して生じる割れ現象を引き起こす傾向を低下させることができる。幅広い面積でのレーザ露光を実現するのに用いられる光学的条件および光学系機械設備は、以下のものを含むことができるが、これらに限定されない：
レーザビームの焦点はずし距離
焦点において方形のエネルギー源を生成するダイオードレーザの使用
焦点において方形のエネルギー源を生成するための、セグメントミラー等のインテグレート光学系の使用
１次元以上でのレーザビームの走査（ラスタ走査）
可変ビーム径（たとえば、微細加工作業を行う際には、焦点ビーム径は０．５ｍｍであり、比較的微細でない作業を行う際には、焦点ビーム径は２．０ｍｍにまで及ぶ）の集光光学系の使用
カスタム形状の溶着層を形成するため、光学系および／または基材の移動を、選択的レーザ溶融プロセスまたは選択的レーザ焼結プロセスと同様にプログラミングすることができる。上述のプロセスにより奏される、公知のレーザ溶融法やレーザ焼結法に対する利点には、以下のものが含まれる：
溶着速度が速く、各層処理中の溶着厚が厚いこと。
シールドが、不活性ガスを用いる必要なく高温の溶着金属全体に及ぶように改善されたこと。
フラックスにより、凝固割れの原因となる成分の溶着物の洗浄が強化されること。
フラックスによってレーザビーム吸収が増大し、処理装置へ戻る反射が最小限になること。
スラグ形成により溶着物が成形されて支持され、熱が保存されて冷却速度が緩慢になり、これにより、溶接後熱処理中にひずみ時効（再加熱）割れに寄与してしまう残留応力が低下すること。
フラックスにより成分損失が補償されるか、または合金成分が追加され、溶着が厚いことにより、部品形成全体にかかる総時間が大幅に短縮するので、粉末およびフラックスの事前配置または供給を効率的に、選択的に行うことが可能であること。
【００１８】
また、図２の実施形態には、ベース合金供給材料４４（択一的に溶加材とも称される）を使用することも示されている。供給材料４４は、ワイヤまたはストリップの形態とすることができ、このワイヤまたはストリップは、基材３２に向かう方向に供給または振動され、エネルギービーム４２によって溶融されて溶湯プールの一部となる。要望に応じて、レーザビームから得る必要がある総エネルギーを低減するため、供給材料を（たとえば電気的に）予熱することができる。中には、ワイヤ形状またはストリップ形状に成形するのが困難または不可能である超合金材料も存在するが、純粋なニッケルまたはニッケルクロムまたはニッケルクロムコバルト等の材料は、ワイヤ形状またはストリップ形状で容易に入手可能である。図２の実施形態では、ベース合金供給材料４４、粉末状合金材料３８および粉末状フラックス材料４０は好適には、クラッド材料層３０が所望の超合金材料の組成を有するように選定される。溶加材とすることができるのは、所望の超合金材料を決定する元素組成の押出成形可能な元素サブセットのみであり、粉末状金属材料には、溶加材中の成分を補完して、所望の超合金材料を決定する元素組成を完成させる成分が含まれる。溶加材および粉末状金属材料は溶湯プール内において組み合わされて、所望の超合金材料３０の修復した表面を形成する。図１にて示しているように、当該処理により、クラッド形成材料層３０を保護し、成形し、かつ熱絶縁するスラグ層４６が生成される。
【００１９】
図３に、低温金属アーク溶接トーチ５４を用いて超合金基材５２上に超合金材料層５０を溶着する実施形態を示す。トーチ５４は、中空の金属シース５７に粉末状コア材料５９を充填したものを有する有芯ワイヤまたはストリップ材料の形態の溶加材５６を供給して溶解するために用いられる。粉末状コア材料５９は、粉末状の金属合金および／またはフラックス材料を含むことができる。好適には金属シース５７は、中空形状に簡単に成形することが可能な材料から成り、たとえばニッケルまたはニッケルクロムまたはニッケルクロムコバルトから成り、粉末状材料５９は、溶加材５６が溶解したときに所望の超合金組成を形成するように選定される。たとえば、シース対粉末状コア材料のソリッド対ソリッド比を３：２の比に維持できるようにするため、前記シースは、所望の超合金組成を実現するのに十分なニッケル（またはコバルト）を含む。アークの熱が溶加材５６を溶解して、スラグ層５８が被覆された所望の超合金材料層５０を形成する。粉末状フラックス材料を溶加材５６中に含有させるか（たとえば、コア体積の２５％）、または、粉末状フラックス材料を基材５２の表面（図示していない、図２参照）上に事前に配置しておくか、または基材５２の表面上に溶着するか、または電極をフラックス材料によって被覆するか、またはこれら組み合わせることができる。粉末状補助金属材料を溶湯プール内に加えることもできる（図示していない、図１および２参照）。これは基材５２の表面上に事前に配置されるか、または、溶解ステップの間に、溶湯プール内に直接的に供給されることによって行われる。種々の実施形態において、フラックスを導電性（エレクトロスラグ）とするか、または非導電性（サブマージアーク）とすることができ、また、フラックスを化学的に中性またはアディティブとすることができる。上記にて説明したように、必要な処理エネルギーを低減するため、‐本実施例では、低温金属アークトーチから得る必要がある処理エネルギーを低減するため、‐溶加材を予熱することができる。フラックスを使用することにより、シールドが実現され、これにより、低温金属アークプロセスにて通常必要とされる不活性ガスまたは部分的に不活性のガスを使用する必要性を低減または無くすことができる。
【００２０】
図４に示す実施形態では、溶加材６６を溶解するためにレーザビーム６４等のエネルギービームを用いて、超合金基材６２上に超合金材料層６０を溶着する。上記にて図３を参照して既に説明したように、溶加材６６は、中空形状に成形するのが容易である材料から構成された金属シース６８を有し、当該材料はたとえばニッケルまたはニッケルクロムまたはニッケルクロムコバルト等であり、粉末状材料７０は、溶加材６６を前記レーザビーム６４により溶解したときに所望の超合金組成が形成されるように選定される。前記粉末状材料７０は、粉末状フラックスと合金成分との双方を含むことができる。レーザビーム６４の熱が溶加材６６を溶解して、スラグ層７２が被覆された所望の超合金材料層６０を形成する。上記のように、必要な処理エネルギーを低減するため、‐本実施例では、レーザビームから得る必要のある処理エネルギーを低減するため、‐溶加材を予熱することができる。
【００２１】
１つの実施態様の溶加材５６，６６は、以下のように、合金２４７材料を溶着するように調合されている：
・シースソリッド体積は、総金属ソリッド体積の約６０％であり、純粋なＮｉである。
・コア金属粉末体積は、総金属ソリッド体積の約４０％であり、前記シースからの純粋ニッケルと共に溶解または混合したときに、公称で８．３重量％のＣｒと、１０重量％のＣｏと、０．７重量％のＭｏと、１０重量％のＷと、５．５重量％のＡｌと、１重量％のＴｉと、３重量％のＴａと、０．１４重量％のＣと、０．０１５重量％のＢと、０．０５重量％のＺｒと、１．５重量％のＨｆとの組成の合金２４７を生成するのに十分なＣｒ，Ｃｏ，Ｍｏ，Ｗ，Ａｌ，Ｔｉ，Ｔａ，Ｃ，Ｂ，ＺｒおよびＨｆを含む。
・コアフラックス粉末体積は、大部分が非金属である追加的なワイヤ体積であり、アルミナ、フッ化物およびケイ酸塩を３５：３０：３５の比で含む。当該ワイヤ体積のサイズは場合によっては、金属粉末体積のサイズと等しくすることができる。フラックスのメッシュサイズ範囲は、コア金属粉末内において均等に分布するようにされている。
【００２２】
溶融熱をアークにより生成する実施形態では、アーク安定性を維持するために、フラックスまたはシールドガス中に酸素または二酸化炭素を含ませるのが通常である。しかし、溶融プロセス中に、酸素または二酸化炭素はチタンと反応して、チタンの一部は蒸気または酸化物となって失われてしまう。本発明により、チタンの損失を補填するため、被溶着超合金組成において所望のチタン量を超えるように、溶加材内に含まれるチタン量を調整することができる。たとえば上述の合金２４７の場合には、コア金属粉末に含まれるチタン量を１％から３％増加させることができる。
【００２３】
他の合金、例えばステンレス鋼を、類似のプロセスによって溶着することが可能であるとの認識がなされる。ここでは、有芯供給材料に粉末状コア材料が充填される。この粉末状コア材料は、粉末状フラックスと、粉末状金属とを含んでいる。粉末状金属は、シース材料の組成を補うために用いられ、これによって、所望の化学的性質を有するクラッディング材料が得られる。溶解ステップの間の蒸発によって材料が損失してしまう実施形態の場合には、粉末状金属は、この損失を補填するために、損失材料を超過して含んでいる。例えば合金３２１ステンレス鋼シース材料が、酸素または二酸化炭素を含んでいるシールドガス下で溶着される場合には、酸素または二酸化炭素との反応によって、幾分かのチタンがこのシース材料から失われる。粉末状コア材料は、このような実施形態において、この損失を補填するために粉末状フラックスおよび粉末状チタンを含んでおり、これによって、所望の合金３２１クラッディング組成が得られる。
【００２４】
本発明の超合金材料修理方法は、
・欠陥を除去するために、修理対象の超合金材料の表面を規定通りに研磨することにより前処理するステップと、
・前記表面を洗浄するステップと、
・その後、前記表面上に、フラックス材料を含む粉末材料の層を事前配置または供給するステップと、
・その後、スラグ層が浮かんでいる溶湯プールに、前記粉末と前記表面の上部層とを溶解するため、当該表面全体にわたってエネルギービームを移動させ、前記溶湯プールおよびスラグを凝固させるステップと
を有することができる。
前記溶解は、典型的には公知の機械的および／または化学的処理によってスラグを除去することにより、基材の前記表面におけるあらゆる素地欠陥を治癒して当該表面を修復状態にするという機能を有する。前記粉末状材料はフラックス材料のみとすることができ、または、超合金クラッド材料層を形成したい実施形態の場合には、前記溶解によって前記表面上に当該クラッド層を形成するように、当該粉末状材料は金属粉末を含むことができ、当該金属粉末は、粉末状フラックス材料層の下方に配置される別個の層とするか、または、当該粉末状フラックス材料と混合するか、または、フラックス材料と組み合わせて複合粒子とすることができる。このような溶解は、クラッド材料層を表面上に形成する。オプションとして、供給材料をストリップまたはワイヤの形態で溶湯プールに導入することができる。前記粉末状金属材料および供給材料（もし使用する場合）と、前記フラックス材料からの中性またはアディティブの任意の金属寄与分とが、溶湯プール中にて組み合わされて、所望の超合金材料の組成を有するクラッド層を生成する。幾つかの実施形態では、ニッケル、ニッケルクロム、ニッケルクロムコバルト、または、押出成形しやすい他の金属の供給材料を、適切な合金金属粉末と組み合わせることにより、前記クラッドにおいて所望の超合金組成を実現する。このことにより、所望の超合金材料をワイヤまたはストリップの形状に成形する問題を回避することができる。
【００２５】
基材の予熱は、許容範囲の生成物を得るために必ず必要というわけではないが、たとえば、基材の延性を増加させるため、および／または、フィラーを溶融するために必要なビームエネルギーを削減するため、前記溶解ステップの前に超合金基材および／または供給材料および／または粉末に熱を加えることが望ましい実施形態もある。一部の超合金基材の延性の改善は、合金の融点の約８０％を上回る温度で実現される。また、特定の用途では、オプションとしてチル固定具を用いることもできる。このことにより、エネルギービームの高精度の入熱と相俟って、溶解処理の結果として材料中に生成される応力を最低限に抑えることができる。本発明はさらに、不活性シールドガスを用いる必要を無くすこともできる。しかし、好適である場合には、一部の用途では補助シールドガスを用いることもできる。溶加材４４を用いる場合、一部の実施形態ではこの溶加材４４を予熱することができる。
【００２６】
使用可能なフラックス材料は、販売名リンカーンウェルドＰ２００７、Bohler Soudokay ＮｉＣｒＷ‐４１２、ＥＳＡＢ ＯＫ１０．１６または１０．９０、スペシャルメタルＮＴ１００、エルリコンＯＰ７６、サンドヴィク５０ＳＷまたはＳＡＳ１で販売されているフラックス等の、市販のフラックスを含む。使用前にフラックス粒子を粉砕することにより、より小さな所望のメッシュサイズ範囲にすることができる。当該分野で既知のフラックス材料は典型的に、アルミナ、フッ化物および珪酸塩を含み得る。本願に開示されたプロセスの幾つかの実施形態は、有利には、所望のクラッディング材料の金属成分を含み得る。これは例えば酸化クロム、酸化ニッケルまたは酸化チタンである。本発明の方法により、上記の合金も含めて、たとえばガスタービンエンジン等の高温用途に慣用されている現在入手可能な任意の鉄、ニッケル基もしくはコバルト基の超合金を接合、修理またはコーティングすることができる。
【００２７】
他の変形態様では、エネルギービームに代えて、またはエネルギービームと併用して、供給材料を介して溶解用の熱を生成することができる。たとえば、図２のワイヤ状またはストリップ状の供給材料４４に通電することにより、粉末層およびフラックスの下方にアークを生成することができる。その際には当該ワイヤは、押出成形された形態で容易に入手可能な材料（すなわち、超合金材料ではない材料）とし、前記粉末は、組み合わされた溶湯プール中にて所望の超合金組成を成すのに必要な他の合金成分を含む。これに代えて択一的に、たとえば、超合金クラッド材料層を形成するのに有効であるエレクトロスラグ溶接プロセスを行いやすくするように、前記粉末およびフラックスとして導電性のものを選定することができる。さらに他の実施形態では、従来のプラズマアーククラッド形成装置を用いて、フラックス粉末と超合金粉末材料とを混合したものを超合金基材へ供給することができる。その際にはオプションとして、チル固定具を用いることができる。種々の実施形態において、前記基材、供給材料および／または粉末を予熱することができる。入熱の精度は、電極を用いた場合よりも（±１０〜１５％）エネルギービームを用いた方が高くなるので（±１〜２％）、総入熱量の半分を上回る入熱量については、エネルギービームを用いるのが好適である。ビームのエネルギーにより、サブマージアーク処理またはエレクトロスラグ処理は、基材からの希釈化が最小限である予備的な溶湯プールを生じさせることができ、その後、基材に対して大きな影響を更に及ぼすことなく、サブマージアークまたはエレクトロスラグの寄与分が溶着体積に追加され、このことにより、希釈化現象を最小限にすることができる。
【００２８】
他の実施形態では、サブマージアーク溶接フラックスと合金２４７粉末とを混合したものを、２．５ｍｍから５．５ｍｍまでの深さに事前配置した。すると、最終的な溶接後熱処理を行った後、当該混合物により、割れ無しのレーザクラッド溶着を実現することができた。０．６ｋＷから最大２ｋＷの出力レベルのイッテルビウムファイバレーザと、ガルバノメータ走査光学系とを併用することにより、１２５ｍｍ／ｍｉｎのオーダの進行速度で、３ｍｍから１０ｍｍまでの幅の溶着物を形成した。溶着物の断面を染色浸透探傷試験および金属組織検査することにより、割れが存在しないことが確認された。合金２４７は、図６にも示しているように、公知の合金の中で最も溶接しにくい合金に属するので、３重量％を上回るアルミニウム含有率の超合金も含めた全範囲の超合金組成において、本発明が動作可能であることを示すものであるといえる。
【００２９】
超合金基材を修理する際に粉末状フラックス材料を用いることの利点は、アディティブのクラッド材料が溶着されているか否かで実現されるとの認識がなされている。超合金基材の表面割れは、粉末状フラックス材料により当該表面を覆い、その後、当該表面とフラックス材料とを加熱して、スラグ層が浮かんでいる溶湯プールを形成することにより修復することができる。スラグ層で保護しながら溶湯プールを凝固することにより、亀裂や汚染物が無い表面が形成される。
【００３０】
一般的に方形のエネルギー密度を有するダイオードレーザを用いることにより、レーザエネルギーを表面積全体にわたって当てることができる。これに代えて択一的に、円形レーザビームを基材に沿って進行させるときに往復させてラスタ走査することにより、面状のエネルギー分布を生じさせることができる。図５に、１つの実施形態のラスタ走査パターンを示しており、当該ラスタ走査パターンは、焦点径Ｄを有する、一般的に円形のビームを、第１の位置７４から第２の位置７４’へ移動させ、その後、第３の位置７４”へ移動させ、以下同様のことを繰り返す、というものである。材料の最適な加熱および溶融を実現するために有利なのは、方向変化位置における前記ビーム径パターンのオーバーラップＯの大きさをＤの２５〜９０％の間とすることである。これに代えて択一的に、表面積全体において所望のエネルギー分布を実現するために、２つのエネルギービームを同時にラスタ走査させることもできる。その際には、各ビームパターンの重なりが、各ビームの径の２５〜９０％の範囲内となるようにする。
【００３１】
粉末状材料を用いることにより、溶着される材料の組成が時間的かつ空間的に変化する、機能材料類に属する材料の溶着が容易になる、ということは高く評価されるだろう。例えば、製品の内壁から外壁に向かって、または製品内部から表面付近に向かって、合金組成を変えることも可能である。必要な機械的特性や耐食特性が異なる、想定される動作条件に応じて、また、材料コストも考慮して、合成組成を変化させることもできる。
【００３２】
本発明の種々の実施形態を図示および説明したが、これらの実施形態は単なる一例であることは明らかであり、本発明から逸脱することなく、数多くの変形、変更および置換が可能である。したがって、本発明は特許請求の範囲によってのみ限定されるものである。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【手続補正書】
【提出日】平成26年11月21日(2014.11.21)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
粉末状金属材料と粉末状フラックス材料とを含む粉末状コア材料が入っているシースを含んでいる供給材料を提供するステップと、
溶湯プールを形成するために前記供給材料を基材上で溶解するステップと、
前記溶湯プールを冷まして、スラグ層によって被覆されている、所望の組成を有するクラッド材料の層を形成するステップとを有し、
当該方法はさらに、
所望の超合金材料の押出成形可能な元素サブセットから成るように前記シースを選択するステップと、
前記基材上での溶解時に前記クラッド材料が前記所望の超合金材料として形成されるように前記シースを補完する元素を含むように、前記粉末状金属材料と前記粉末状フラックス材料とを選択するステップとを有する、
ことを特徴とする方法。
【請求項２】
ニッケル、ニッケルクロムおよびニッケルクロムコバルトのうちの１つから前記シースを形成するステップをさらに有する、請求項１記載の方法。
【請求項３】
チタンを含むように、クラッド材料の所望の組成を選択するステップと、
前記溶解ステップの間、酸素または二酸化炭素を含むシールドガスを供給するステップと、
前記酸素または二酸化炭素との反応とその後に続く前記溶解ステップの間の蒸発とによるチタン損失を補填するチタンを含むように、前記粉末状コア材料を提供するステップとをさらに有する、請求項１記載の方法。
【請求項４】
前記溶解ステップの間にレーザエネルギーによって前記供給材料を加熱するステップをさらに有する、請求項１記載の方法。
【請求項５】
前記溶解ステップの間に電流によって前記供給材料を加熱するステップをさらに有する、請求項１記載の方法。
【請求項６】
前記供給材料を電流によって予熱し、その後、当該予熱された供給材料を前記溶解ステップの間にレーザエネルギーによって溶解するステップをさらに有する、請求項１記載の方法。
【請求項７】
メッシュサイズ範囲が重なるように、前記粉末状金属材料と前記粉末状フラックス材料とを提供するステップをさらに有する、請求項１記載の方法。
【請求項８】
同じメッシュサイズ範囲を有するように、前記粉末状金属材料と前記粉末状フラックス材料とを提供するステップをさらに有する、請求項１記載の方法。
【請求項９】
前記溶解ステップの間、前記溶湯プールに粉末状補助金属材料を供給するステップをさらに有する、請求項１記載の方法。
【請求項１０】
酸化クロム、酸化ニッケルおよび炭化チタンのうちの少なくとも１つを含むように、前記粉末状フラックス材料を処理するステップをさらに有する、請求項１記載の方法。
【請求項１１】
前記クラッド材料の所望の組成が、チタン含有率対アルミニウム含有率を示す超合金グラフ上に示される溶接性領域を超える超合金組成であるように、前記シースと前記粉末状コア材料とを選択するステップをさらに有し、
前記溶接性領域の上限は、前記チタン含有率の軸と６重量％で交差し、かつ、前記アルミニウム含有率の軸と３重量％で交差する線である、請求項１記載の方法。
【請求項１２】
粉末状コア材料が入れられている中空の金属シースを含んでいる供給材料を基材上に溶解して、所望の超合金クラッド材料の層を、スラグの層の下に形成するステップを有し、
当該金属シースは、所望の超合金材料の押出成形可能な元素サブセットを含んでおり、前記粉末状コア材料は粉末状金属と粉末状フラックスとを含んでおり、当該粉末状金属と粉末状フラックスは、前記シースと溶融したときに、前記所望の超合金材料の元素を補完し、
前記超合金クラッド材料とスラグとを冷ました後に、前記スラグを除去して、所望の超合金クラッド材料の層を露出させるステップとを有する、
ことを特徴とする方法。
【請求項１３】
前記粉末状金属のメッシュサイズ範囲と前記粉末状フラックスのメッシュサイズ範囲とは重なっている、請求項１２記載の方法。
【請求項１４】
前記供給材料にエネルギービームを印加することによって、前記供給材料を溶解するステップをさらに有している、請求項１２記載の方法。
【請求項１５】
アークを形成するために前記供給材料を通して前記基材に電流を印加することによって前記供給材料を溶解するステップと、
酸素と二酸化炭素のうちの少なくとも１つを含むシールドガスを供給して、前記溶解ステップの間、前記アークを安定させるステップと、
酸素と二酸化炭素のうちの少なくとも１つと反応するチタンを補填するために、前記所望の超合金クラッド材料内に含まれる量を超える量のチタンを前記粉末状金属に含ませるステップとを有している、請求項１２記載の方法。
【請求項１６】
低温金属アーク溶接トーチを用いて超合金クラッド材料層を形成するために、フラックスと粉末状チタンとを含んでいる供給材料電極を基材上に溶解するステップと、
前記溶解ステップの間、酸素または二酸化炭素を含んでいるシールドガスを印加するステップとを有しており、
前記酸素または二酸化炭素との反応による、前記クラッド材料層に対するチタン損失量を補填するように前記粉末状チタンの量を選択する、
ことを特徴とする方法。
【請求項１７】
前記粉末状チタンと粉末状フラックスとを含む粉末状合金金属が入れられている、中空の、ニッケル、ニッケルクロムまたはニッケルクロムコバルトから成るシースの電極を形成するステップをさらに有しており、
超合金材料を形成するように溶解されるときに前記シースを補完するように、前記粉末状合金金属と粉末状フラックスとが選択され、ここで当該超合金材料は、チタン含有率対アルミニウム含有率を示す超合金グラフ上に規定される溶接性領域を超える組成を有し、
前記溶接性領域の上限は、前記チタン含有率の軸と６重量％で交差し、かつ、前記アルミニウム含有率の軸と３重量％で交差する線である、請求項１６記載の方法。
【国際調査報告】
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