(57)【要約】誘導剪断は、海面下井戸においてドリルパイプを切断するために使用され得る。電磁リングは、海底における噴出防止装置（ＢＯＰ）に組み込まれ得る。電磁リングは、ドリルパイプを通して磁場を作り出し、金属ドリルパイプの状態を変化させる十分なエネルギーを伝達してドリルパイプを剪断し得る。ドリルパイプを剪断した後、ドリルパイプは、井戸の内容物のさらなる漏れを防止するために密閉され得る。装置は、ドリルパイプを閉鎖するように構成されている誘導加熱コイルと、誘導加熱コイルに結合されている誘導電源とを含む。
2016503130.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
装置であって、該装置は、
ドリルパイプを閉鎖するように構成されている誘導加熱コイルと、
該誘導加熱コイルに結合されている誘導電源と
を含む、装置。
【請求項２】
前記ドリルパイプを剪断するように構成されている剪断デバイスをさらに含む、請求項１に記載の装置。
【請求項３】
前記ドリルパイプに結合されている把握および保持デバイスをさらに含む、請求項１に記載の装置。
【請求項４】
前記誘導加熱コイルは、第１の位置において格納され、第２の位置へ前記ドリルパイプを閉鎖するように構成されている、請求項１に記載の装置。
【請求項５】
前記誘導加熱コイルは、オーバーラップしている刃のリングにおいて構成されている、請求項１に記載の装置。
【請求項６】
オーバーラップしている刃の第２のリングにおける第２の誘導加熱コイルをさらに含み、該第２の誘導加熱コイルは、前記誘導加熱コイルと同軸である、請求項５に記載の装置。
【請求項７】
前記誘導電源に結合されているコントローラーをさらに含み、該コントローラーは、該誘導電源から前記誘導加熱コイルに電力を印加するように構成されている、請求項１に記載の装置。
【請求項８】
前記コントローラーは、前記誘導電源を第１の線形速度で第１の電力レベルまで傾斜させるように構成され、該誘導電源を第２の線形速度で第２の電力レベルまで傾斜させるように構成されている、請求項７に記載の装置。
【請求項９】
前記ドリルパイプに結合されている引張機構をさらに含み、該引張機構は、前記誘導加熱コイルが該ドリルパイプを加熱する場合、該ドリルパイプに引張を適用するように構成されている、請求項１に記載の装置。
【請求項１０】
前記ドリルパイプに結合されている密閉機構をさらに含み、該密閉機構は、該ドリルパイプを前記誘導加熱コイルで切断した後、該ドリルパイプを密閉するように構成されている、請求項１に記載の装置。
【請求項１１】
前記誘導電源を前記誘導加熱コイルに結合させている水冷コンダクターをさらに含む、請求項１に記載の装置。
【請求項１２】
装置であって、該装置は、
パイプの周りで開閉するように調整可能であるクランプと、
コイルを形成するために該クランプ中に埋め込まれているワイヤーと、
該ワイヤーに結合されている電源と
を含み、
該電源は、該ワイヤーに電力を印加することにより、誘導を通して該パイプを加熱して、該パイプを剪断するように構成されている、装置。
【請求項１３】
前記クランプは、２つ以上のオーバーラップしている刃を含む、請求項１２に記載の装置。
【請求項１４】
前記電源に結合されているコントローラーをさらに含み、
該コントローラーは、
該電源を第１の線形速度で第１の電力レベルまで傾斜させることと、
該電源を第２の線形速度で第２の電力レベルまで傾斜させることと
を行うように構成されている、請求項１２に記載の装置。
【請求項１５】
前記電源は、前記クランプ付近に位置している、請求項１２に記載の装置。
【請求項１６】
前記電源は、掘削船に位置している、請求項１２に記載の装置。
【請求項１７】
装置であって、該装置は、
ドリルパイプを誘導的に剪断するための手段と、
該誘導的剪断手段に結合されている電源と
を含む、装置。
【請求項１８】
前記電源から前記誘導的剪断手段への電力の印加を制御するための手段をさらに含む、請求項１７に記載の装置。
【請求項１９】
前記ドリルパイプを前記誘導的剪断手段で剪断した後、該ドリルパイプを密閉するための手段をさらに含む、請求項１７に記載の装置。
【請求項２０】
前記装置は、噴出防止装置（ＢＯＰ）である、請求項１７に記載の装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
関連出願への相互参照
本願は、２０１２年１０月２３日に出願された米国仮特許出願第６１／７１７，４８０号に対する優先権を主張する２０１３年３月１５日に出願された米国特許出願第１３／８４４，０５７号の利益を主張し、これらの両方は、それらの全体が参考として援用される。
【０００２】
技術分野
本開示は、掘削機器に関し、特に、噴出防止装置に関する。
【背景技術】
【０００３】
背景
噴出防止装置は、大惨事の噴出を防止するために海中井戸に置かれているデバイスである。特に、噴出防止装置は、井戸の内容物の海への漏れを防止するための最後の砦として設計される。この問題に取り組むためのＢＯＰにおける２つの構成要素のシステムは、環状ＢＯＰであって、この環状ＢＯＰは、空のボアまたはドリルインボアを閉鎖し、完全に遮断するためのゴムデバイスである、環状ＢＯＰと、作動させられるラムとを含み、この作動させられるラムは、開放穴を閉鎖するか、または固定されたパイプサイズの周りを閉鎖するように設計されている。特定の作動させられるラムは、緊急事態の接続解除のために、必要である場合、パイプを剪断する能力を有し得る。これらのデバイスの両方の作動は、液圧システムと、移動する構成要素とを含む。井戸を密閉することが、大惨事の噴出における好ましい解決策であるが、ドリルパイプの切断または剪断が、緊急事態の接続解除の状況のために実施される。
【０００４】
パイプ剪断は、掘削船およびプラットホームにおける緊急事態の状態に対処するための重要な活動である。海底におけるＢＯＰは、素早い行動を必要とする緊急事態の状況が起きた場合に、パイプ剪断を実施するためのデバイスを含み得る。パイプ剪断は、機械的手段（例えば、パイプ剪断ラム）を通して慣例的に実施されている。しかし、剪断ラムは、剪断ラムが切断し得るパイプの厚さに制限される。緊急事態が起き、井戸の内容物がドリルパイプを通って流出する場合、人命を守り、環境を保護するために、即座のアクションが必要である。
【発明の概要】
【課題を解決するための手段】
【０００５】
概要
誘導剪断は、海面下井戸においてドリルパイプを切断するために使用され得る。電磁リングは、海底における噴出防止装置（ＢＯＰ）に組み込まれ得る。電磁リングは、ドリルパイプを通して磁場を作り出し、金属ドリルパイプの状態を変化させる十分なエネルギーを伝達してドリルパイプを剪断し得る。
【０００６】
１つの実施形態において、装置は、パイプの周りで開閉するように調整可能であるクランプと、コイルを形成するためにクランプ中に埋め込まれているワイヤーと、ワイヤーに結合されている電源とを含む。電源は、ワイヤーに電力を印加することにより、誘導を通してパイプを加熱して、パイプを剪断するように構成され得る。
【０００７】
別の実施形態に従って、装置は、ドリルパイプを閉鎖するように構成されている誘導加熱コイルと、誘導加熱コイルに結合されている誘導電源とを含む。
【０００８】
さらなる実施形態に従って、装置は、ドリルパイプを誘導的に剪断するための手段と、誘導的剪断手段に結合されている電源とを含む。
【０００９】
前述のものは、続く本開示の詳細な説明がより良好に理解され得るために、本開示の特徴および技術的な利点をある程度大まかに概説している。本開示の特許請求の範囲の主題を形成する本開示のさらなる特徴および利点が、以下に記載される。開示される概念および特定の実施形態が、本開示の同じ目的を実施するために、他の構造を改変または設計するための基礎として容易に利用され得ることが、当業者によって認識されるべきである。そのような同等の構成は、添付の特許請求の範囲に明記されるように、本開示の趣旨および範囲から外れないことも当業者によって認識されるべきである。本開示の特性であると考えられる新しい特徴は、添付の図面とともに考慮される場合、その編成および動作方法の両方について、さらなる目的および利点と一緒に、以下の記載からより良好に理解される。しかし、図の各々は、例示および説明の目的のみのために提供され、本開示の限定の定義として意図されないことが明確に理解されるべきである。
【００１０】
本開示のシステムおよび方法のより完全な理解のために、次に、添付の図面とともに考慮して以下の説明が参照される。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１】図１は、本開示の１つの実施形態に従う、誘導的剪断を有する噴出防止装置（ＢＯＰ）の設計を概略的に例示しているものである。
【図２】図２は、本開示の１つの実施形態に従う、２つ以上のオーバーラップしている刃を有する把握リングの斜視図であり、２つ以上のオーバーラップしている刃は、回転機構を通して掘削パイプにおいて係合可能である。
【図３】図３は、本開示の１つの実施形態に従う、掘削パイプの誘導剪断のための埋め込まれているワイヤーを有する剪断リングの断面図である。
【図４】図４は、本開示の１つの実施形態に従う誘導的剪断の動作の概略的な例示である。
【図５】図５は、本開示の１つの実施形態に従う、ドリルパイプの電磁剪断を例示している断面図である。
【図６】図６は、本開示の１つの実施形態に従う、誘導加熱コイルを有する噴出防止装置の実装を例示しているブロック線図である。
【図７】図７は、本開示の１つの実施形態に従う誘導コイルの作動を例示している俯瞰図である。
【図８】図８は、本開示の１つの実施形態に従う、掘削パイプを誘導的に切断する方法を例示しているフローチャートである。
【図９】図９は、本開示の１つの実施形態に従う、様々なパイプの直径の加熱速度を例示しているグラフである。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
詳細な説明
図１は、本開示の１つの実施形態に従う、誘導的剪断を有する噴出防止装置（ＢＯＰ）の設計を概略的に例示しているものである。掘削システム１００は、ドリルパイプ１０４を取り囲んでいるライザー１０２を含み得る。掘削流体（示されない）は、ドリルパイプ１０４を通して汲み下げられ得る。掘削流体およびカッティングは、ドリルパイプ１０４とライザー１０２との間の空間を通して戻り得る。システム１００は、噴出防止装置１０６、誘導加熱コイル１１２、海底付近に取り付けられているパイプ把握および保持デバイス１０８も含み得る。ライザー１０２は、表面ケーシング１１０によって取り囲まれ得る。井戸（示されない）は、海底の下に位置し得、ドリルパイプ１０４が井戸の中に延びている。
【００１３】
特定の状況において、ライザー１０２およびドリルパイプ１０４を密閉することが必要であり得る。例えば、ライザー１０２内の流体圧力が、特定の制限を超える場合、緊急事態が起こり得、井戸の内容物が、ドリルパイプ１０４および／またはライザー１０２を通って流出することをもたらす。別の例において、ライザー１０２および／またはドリルパイプ１０４は、システム１００の機器に対する修理中に密閉され得る。
【００１４】
ドリルパイプ１０４および／またはライザー１０２の密閉は、パイプ剪断によって完了され得る。ドリルパイプ１０４および／またはライザー１０２は、電磁誘導的剪断を通して剪断され得る。電磁誘導において、電流が、電磁（ＥＭ）場を発生させるためにコンダクターを通過させられる。電磁場は、ドリルパイプ１０４および／またはライザー１０２を通して導かれ得、ドリルパイプ１０４および／またはライザー１０２は、電磁場からのエネルギーを伝導し得る。従って、電力が、コンダクターとドリルパイプ１０４および／またはライザー１０２との間の物理的な接触なしで、コンダクターからドリルパイプ１０４および／またはライザー１０２に伝達される。ドリルパイプ１０４および／またはライザー１０２がエネルギーを電磁場から受け取る場合、ドリルパイプ１０４および／またはライザー１０２の温度は上昇し得る。ドリルパイプ１０４および／またはライザー１０２の一部分が融点に達する場合、ドリルパイプ１０４および／またはライザー１０２のその部分は、状態を液体に変化し、ドリルパイプ１０４および／またはライザー１０２の剪断をもたらす。
【００１５】
ドリルパイプ１０４および／またはライザー１０２の誘導的剪断の１つの利点は、移動する部品の数の減少である。剪断中、移動する機械的部品の数を低減することによって、剪断は、低減された時間で達成され得る。特定の実施形態において、剪断時間は、数秒と同じくらい短いものであり得る。さらに、ドリルパイプ１０４および／またはライザー１０２の誘導的剪断は、滑らかで狭い円周方向の切断をもたらす。
【００１６】
誘導加熱コイル１１２は、１セットのオーバーラップしている刃として構成され得、この１セットのオーバーラップしている刃は、ドリルパイプ１０４および／またはライザー１０２の周りで開閉し得る。図２は、本開示の１つの実施形態に従う、２つ以上のオーバーラップしている刃を有する把握リングの斜視図であり、２つ以上のオーバーラップしている刃は、回転機構を通してドリルパイプにおいて係合可能である。刃２０２Ａ、２０２Ｂ、および２０２Ｃは、刃２０２Ａ〜Ｃがドリルパイプ１０４の周りで拡張および収縮することを可能にする態様でオーバーラップし得る。刃２０２Ａ〜Ｃの拡張および収縮は、刃２０２Ａ〜Ｃに取り付けられている回転機構（示されない）を用いて達成され得る。回転機構が一方の方向に回転する場合、オーバーラップしている刃２０２Ａ〜Ｃは、ドリルパイプ１０４を閉鎖し得る。回転機構が他方の方向に回転する場合、オーバーラップしている刃２０２Ａ〜Ｃは、ドリルパイプ１０４から離れるほうに開放し得る。そのような構成において、オーバーラップしている刃は、ドリルパイプの周りを閉鎖することにより、電磁場を作り出し、この電磁場は、掘削パイプを通して、第２の刃におけるコンダクターへ延びる。
【００１７】
刃２０２Ａ〜Ｃは、ドリルパイプ１０４を剪断するためにドリルパイプ１０４の周りに磁場を生成する電気のためのコンダクターとして機能し得る。刃のさらなるリングは、刃２０２Ａ〜Ｃによって規定される体積内に含まれ得る。図３は、本開示の１つの実施形態に従う、掘削パイプの誘導剪断のための埋め込まれているワイヤーを有する剪断リングの断面図である。第２のセットの刃３０４および第３のセットの刃３０６は、それぞれ、刃２０２Ａ〜Ｃと同様の態様でオーバーラップし得る。刃３０４および３０６は、ドリルパイプ１０４を剪断するために、ドリルパイプ１０４において、さらなる電流および磁場を提供し得る。刃３０４および３０６はまた、操作者がドリルパイプ１０４を剪断するべき場所を決定することを可能にするために、ドリルパイプ１０４に沿って異なる場所において電流および磁場を提供し得る。
【００１８】
電磁場を作り出すためのコンダクターは、刃２０２Ａ〜Ｃであり得る。例えば、ワイヤーは、刃の一方の側から刃の反対側に延びることによって、コイルを形成し得る。コンダクターは、刃２０２Ａ〜Ｃに埋め込まれているワイヤー（示されない）でもあり得る。刃２０２Ａ〜Ｃは、ドリルパイプ１０４に最も近い刃２０２Ａ〜Ｃの表面付近に埋め込まれているワイヤーを有し得る。コンダクターは、刃２０２Ａ〜Ｃが誘導的剪断のためにドリルパイプ１０４の周りで閉鎖される場合、ドリルパイプ１０４から５ｃｍ未満であり得る。絶縁材料（例えば、プレキシグラス）は、コンダクターの過度の熱性加熱を防止するために、刃２０２Ａ〜Ｃとドリルパイプ１０４との間でクランプの端において使用され得る。
【００１９】
電磁場を作り出すためのコイルにおける巻数は、電源からパイプに誘導的に伝達される電力の量を様々にするために、コイルに印加される電圧とともに様々であり得る。１つの実施形態において、巻数は、３巻と５巻との間であり得、伝達される総電力は、１０キロワットと５００キロワットとの間であり得る。
【００２０】
１つの実施形態において、剪断リングはまた、把握リング（示されない）と協働して働き得る。把握リングは、回転機構に取り付けられている１つ以上のオーバーラップしている刃を含み得る。
【００２１】
１つの実施形態において、電磁誘導中、掘削パイプは、機械的引張下に置かれ得る。機構は、掘削パイプに引張を適用するために、水中で掘削パイプに取り付けられている噴出防止装置（ＢＯＰ）または別のモジュールに組み込まれ得る。あるいは、掘削パイプに取り付けられている掘削船または掘削プラットホームが、引張を適用し得る。
【００２２】
図４は、本開示の１つの実施形態に従う誘導的剪断の動作の概略的な例示である。誘導は、交流（ＡＣ）電流をインダクターコイル４０４（例えば、水冷銅製螺旋コイル）を通して送ることによって加熱することを含み、これは、コイル４０４の中、および／またはコイル４０４の周りを循環する磁場４０６を発生させる。電気伝導材料４０２（例えば、ドリルパイプ）がコイル４０４の中に置かれている場合、磁場４０６は、材料４０２の中に入り得、誘導された渦電流を発生させ得る。渦電流は、材料４０２の抵抗に起因して、ドリルパイプにおいてジュール加熱を作り出す。材料４０２が磁気材料を含む場合、材料４０２は、インダクター４０４における急速に変化する電磁場４０６に対する抵抗を提供し得る。例えば、鋼ドリルパイプは、電磁場４０６の誘導を高めるために、電磁場４０６に対する抵抗を提供し得る。
【００２３】
図４に記載されるような誘導的剪断は、ドリルパイプを剪断するために適用され得る。誘導加熱は、例えば、緊急事態の状況において、ドリルパイプを切断するための方法を提供し得るが、ドリルパイプを再形成することが可能でもあり得る。例えば、誘導的リングは、ドリルパイプ（例えば、切断領域より下）を、鋼の降伏強さが、例えば、数ｋｓｉまで落ちる鋼の高温オーステナイト相（約８５０℃）へ加熱し得、代替の手段（例えば、大きな磁気パルスまたは単純な機械的な手段のいずれか）は、ドリルパイプを圧着させ、密閉し得る。１つの実施形態において、圧着および密閉は、電磁パルス形成を通したものであり得る。
【００２４】
図５は、本開示の１つの実施形態に従う、ドリルパイプの電磁剪断を例示している断面図である。ドリルパイプ５１４は、支持しているコイルケーシングとともに電磁コイル５１０の中に置かれ得る。ドリルパイプ５１４の圧縮および後の剪断は、電源５０２を制御しているスイッチ５０４（例えば、コンデンサーバンク）が開放され、急速に変化する磁場がコイル５１２を通して放電される場合に起こり得る。次に、電流がドリルパイプ５１４において誘導され得る。ドリルパイプ５１４によって誘導される対向する磁場は、ドリルパイプ５１４をコイル５１２からはね返し得、ドリルパイプ５１４が内方に変形することをもたらす。特定の持続時間後、ドリルパイプ５１４の変形が、ドリルパイプ５１４を剪断し得る。５０キロポンド毎平方インチ（ｋｓｉ）までの圧力および５０キロポンド毎平方インチ（ｋｓｉ）を超える圧力は、９００フィート毎秒（ｆｐｓ）までの速度で発生させられ得る。１つの実施形態において、第２の誘導コイル（示されない）は、２ｋｓｉ〜３ｋｓｉのみの強度でドリルパイプ５１４の局所的な領域を高温鋼相に加熱し得、ドリルパイプ５１４がそれ自体の上に内方に折り重なって、ドリルパイプ５１４を密閉することをもたらす。
【００２５】
図６は、本開示の１つの実施形態に従う、誘導加熱コイルを有する噴出防止装置の実装を例示しているブロック線図である。掘削システム６００は、誘導加熱コイル６０８を含み得る。コイル６０８は、コンダクターを通して誘導電源６０２に電気的に接続され得、この誘導電源６０２は、ドリルシップに位置し得る。コイル６０８は、コイル６０２が使用されるまでの保護のために、海中システムにおいて格納システムを含み得る。電源６０２は、ドリルシップに位置しているように記載されているが、電源６０２はまた、ＢＯＰにおいて、海中に位置し得る。コイル６０８は、例えば、図２〜図３に示されるように、ドリルパイプを加熱するために、格納場所から加熱場所に作動させられ得る。
【００２６】
システム６００は、ドリルシップから海中システムへの電気コンダクター６０４も含み得る。コンダクター６０４は、源６０２から加熱コイル６０８に電力を供給し得る。例えば、誘導電源６０２からの高周波高電流電気として、または加熱コイル６０８付近の海中誘導電源からの三相４８０ＶＡＣ電気として、電力が提供され得る。コンダクター６０４は、偶発的なＲＦ加熱を避けるために、水冷され、分離され、遮蔽される。システム６００は、ドリルパイプ把握および保持デバイス６１０をさらに含み得、このドリルパイプ把握および保持デバイス６１０は、剪断および分離後、ドリルパイプストリングを固定する。システム６００は、剪断デバイス６０６も含み得、その場合、加熱コイル６０８は、ドリルパイプの鋼特性を低下させることによる弱めることを容易にするために、ドリルパイプを加熱するために使用され得る。
【００２７】
図７は、本開示の１つの実施形態に従う誘導コイルの作動を例示している俯瞰図である。誘導コイルは、例えば、格納されているか、または使われていない場合、第１の位置７０２において開始し得る。ドリルパイプ７０６を係合するように命令される場合、誘導コイルは、第２の位置７０４に移動し得る。位置７０４において、電流が、誘導コイルに印加されることにより、ドリルパイプ７０６の剪断を開始し得る。
【００２８】
図８は、本開示の１つの実施形態に従う、掘削パイプを誘導的に切断する方法を例示しているフローチャートである。掘削パイプの誘導的剪断が要求される場合に電源からコイルに電力を印加するための１つの手順は、電源からの電力を増やすことである。全力で作動するのではなく電源を増やすことは、高電力レベルでパイプ剪断を作動させる問題を低減し得る。ブロック８０２において、誘導加熱コイルに結合されている電源は、第１の速度でドリルパイプの第１の温度まで傾斜させられ得る。例えば、１つの手順は、ゼロから掘削パイプの温度が７００℃に達するまで、電源を第１の線形速度で傾斜させることを含み得る。次に、ブロック８０４において、電源は、第２のより速い速度で標的温度（例えば、ドリルパイプを剪断するための温度）まで傾斜させられ得る。ゼロ電力から掘削パイプを剪断するための電力レベルに達するまで傾斜させる手順は、３０秒未満かかり得、または特定の実施形態において、５秒未満かかり得る。電磁誘導のための電源は、水中で電池であり得、モジュールに取り付けられ得る。電源の動作、および電磁誘導の適用は、コントローラーによって実行され得る。ブロック８０６において、ドリルパイプの剪断が検出され得、ブロック８０８において、ドリルパイプが密閉され得る。図８の方法は、誘導コイルの制御およびドリルパイプの剪断のために、ＢＯＰに結合されているコントローラーにおいてプログラムされ得る。
【００２９】
図９は、本開示の１つの実施形態に従う、様々なパイプの直径の加熱速度を例示しているグラフである。図９のグラフは、線９０２、９０４、９０６、９０８、９１０、９１２、および９１４を含み、線９０２は、５’’の直径および．３６２’’の厚さの壁を有するパイプについて、線９０４は、５．５’’の直径および．７５’’の壁を有するパイプについて、線９０６は、６．６３’’の直径および．８１３’’の壁を有するパイプについて、線９０８は、１０．７５’’の直径および０．５５８’’の厚さの壁を有するパイプについて、線９１０は、８．５’’の直径および０．７５’’の壁を有するパイプについて、線９１２は、６．２５’’の直径および１．０６３’’の壁を有するパイプについて、および線９１４は、１４．０’’の直径および０．７５’’の壁を有するパイプについて、様々な電力レベルにおける加熱速度を例示している。
【００３０】
本開示およびその利点が詳細に記載されているが、添付の特許請求の範囲によって規定されるような本開示の趣旨および範囲から外れることなく、様々な変化、代用、および代替が、本明細書中でなされ得ることが理解されるべきである。さらに、本願の範囲は、本明細書中に記載されるプロセス、機械、製造、組成物、手段、方法、およびステップの特定の実施形態に限定されることを意図されない。当業者が本発明から容易に認識するように、本明細書中に記載される対応する実施形態と実質的に同じ機能を実施するか、または実質的に同じ結果を達成する現存の、または今後開発されるべき開示、プロセス、機械、製造、主題の構成物、手段、方法、またはステップが、本開示に従って利用され得る。従って、添付の特許請求の範囲は、そのようなプロセス、機械、製造、主題の構成物、手段、方法、またはステップをそれらの範囲内に含むことが意図される。
【図２】
2016503130.tif 000003
【図３】
2016503130.tif 000004
【図５】
2016503130.tif 000005
【図１】
2016503130.tif 000006
【図４】
2016503130.tif 000007
【図６】
2016503130.tif 000008
【図７】
2016503130.tif 000009
【図８】
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【図９】
2016503130.tif 000011
【国際調査報告】
2016503130.tif 000012