(57)【要約】一態様では、本開示は、（ａ）高分子量ポリビニルピロリドンと、（ｂ）低分子量ポリビニルピロリドンと、（ｃ）多官能性不飽和架橋剤とを含む潤滑性コーティング組成物に関する。いくつかの実施形態では、このような潤滑性コーティング組成物は医療用品の表面上に架橋形態で存在する。いくつかの実施形態では、潤滑性コーティング組成物は溶媒をさらに含み、この場合、このような組成物は、例えば、層の形態で基材に適用され、その後、架橋され、それによって基材上に潤滑性コーティングが形成され得る。もう１つの態様では、本開示は、様々な医療用品を形成するための方法に関する。【特許請求の範囲】
【請求項１】
（ａ）高分子量ポリビニルピロリドンと、（ｂ）低分子量ポリビニルピロリドンと、（ｃ）多官能性不飽和架橋剤とを含む、潤滑性コーティング組成物。
【請求項２】
前記高分子量ポリビニルピロリドンが８５〜９５の範囲のＫ値を有し、かつ、前記低分子量ポリビニルピロリドンが１５〜３２の範囲のＫ値を有する、請求項１に記載の潤滑性コーティング組成物。
【請求項３】
高分子量ポリビニルピロリドンと低分子量のポリビニルピロリドンとの重量比が７０：３０〜９０：１０の範囲である、請求項１に記載の潤滑性コーティング組成物。
【請求項４】
前記架橋剤が、多官能性アクリレート化合物、多官能性メタクリレート化合物および多官能性ビニル化合物から選択される多官能性エチレン系不飽和モノマーである、請求項１に記載の潤滑性コーティング組成物。
【請求項５】
前記架橋剤がネオペンチルグリコールジアクリレートである、請求項４に記載の潤滑性コーティング組成物。
【請求項６】
総ポリビニルピロリドンとネオペンチルグリコールジアクリレートとの重量比が０．５：１〜４：１の範囲である、請求項５に記載の潤滑性コーティング組成物。
【請求項７】
溶媒をさらに含む、請求項１に記載の潤滑性コーティング組成物。
【請求項８】
前記溶媒が低級アルコールおよび水を含む、請求項７に記載の潤滑性コーティング組成物。
【請求項９】
前記低級アルコールがイソプロパノールである、請求項８に記載の潤滑性コーティング組成物。
【請求項１０】
水とイソプロパノールとの重量比が５０：５０〜１０：９０の範囲である、請求項９に記載の潤滑性コーティング組成物。
【請求項１１】
全固形物が２．５重量％〜５．５重量％の範囲である、請求項９に記載の潤滑性コーティング組成物。
【請求項１２】
治療薬をさらに含む、請求項１に記載の潤滑性コーティング組成物。
【請求項１３】
前記治療薬が、抗菌薬、抗生物質製剤、抗癌薬、石灰沈着を治療するための薬剤、抗再狭窄薬、抗血栓薬およびそれらの組合せから選択される、請求項１２に記載の潤滑性コーティング組成物。
【請求項１４】
請求項１に記載の潤滑性コーティング組成物の層によって少なくとも部分的に被覆された医療用品基材を含む医療用品であって、前記多官能性不飽和架橋剤は少なくとも部分的に架橋されている、医療用品。
【請求項１５】
前記層が厚さ０．１〜２０μｍの範囲である、請求項１４に記載の医療用品。
【請求項１６】
前記医療用品が埋植可能または挿入可能な医療デバイスである、請求項１４に記載の医療用品。
【請求項１７】
請求項８に記載の潤滑性コーティング組成物を層の形態で基材に適用する工程、前記溶媒の少なくとも一部を除去する工程、および紫外線の適用によって前記組成物を架橋する工程を含む方法。
【請求項１８】
請求項１７に記載の方法によって作製された物品であって、前記物品が潤滑性コーティングを含む医療用品である、物品。
【請求項１９】
前記医療用品が埋植可能または挿入可能な医療デバイスである、請求項１８に記載の物品。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、潤滑性コーティング組成物に関する。
【背景技術】
【０００２】
医学分野においては、様々な医療用品に、それらの製造に一般的に使用される材料よりも増強された潤滑性を提供することが望まれている。これは、例えば、医療用品が、体内に埋植または挿入される医療デバイスである場合に特に望ましい。例えば、低侵襲外科技術が向上したことから、かなりの長さを有するカテーテルなどを通して医療デバイスを挿入および回収することがますます一般的になってきている。従って、そのようなデバイスを運ぶカテーテルとデバイス自体との間だけでなく、それらが接触する可能性がある組織との摩擦を最小限に抑えることが望ましい。これまで、当業界では様々な疎水性の油およびコーティング、例えば、オリーブ油、シリコーンなどが潤滑剤として使用されてきた。また、親水性コーティング、特に、ヒドロゲルも様々な医療デバイスに潤滑性を与えるために使用されてきた。
【発明の概要】
【課題を解決するための手段】
【０００３】
一態様では、本発明は、（ａ）高分子量ポリビニルピロリドン（本明細書では、高ＭＷのＰＶＰとも称する）と、（ｂ）低分子量ポリビニルピロリドン（本明細書では、低ＭＷのＰＶＰとも称する）と、（ｃ）多官能性不飽和架橋剤とを含む潤滑性コーティング組成物に関する。
【０００４】
いくつかの実施形態では、このような潤滑性コーティング組成物は医療用品の表面上に架橋形態で存在する。
いくつかの実施形態では、潤滑性コーティング組成物は溶媒をさらに含む。このような組成物は、例えば、層の形態で基材に適用され、その後、架橋され、それによって基材上に潤滑性コーティングが形成され得る。
【０００５】
もう１つの態様では、本発明は、様々な医療用品を形成するための方法に関する。
本発明の利点は、潤滑性および耐久性の両方を備えたコーティングを提供することができることである。本発明のもう１つの利点は、水性流体と接触しているときに非常に低いレベルの粒子を生じるコーティングを提供することができることである。
【０００６】
本発明のこれらおよび他の態様、実施形態および利点は、以下の詳細な説明および特許請求の範囲を見直せば当業者にはすぐに明らかとなる。
【図面の簡単な説明】
【０００７】
【図１】図１は、異なるグレードのＰＶＰについての摩擦サイクル数に対する摩擦力（ｇ）のプロットである。
【図２】図２は、高ＭＷのＰＶＰと低ＭＷのＰＶＰとの異なる比率についての摩擦サイクル数に対する摩擦力（ｇ）のプロットである。
【図３】図３は、高ＭＷのＰＶＰと低ＭＷのＰＶＰとの異なる比率の関数としての相対粒子数（＞１０μｍ）のプロットである。
【図４】図４は、高ＭＷのＰＶＰと低ＭＷのＰＶＰとの異なる比率の関数としての相対粒子数（＞５０μｍ）のプロットである。
【図５】図５は、異なる全固形物含有量についての摩擦サイクル数に対する摩擦力（ｇ）のプロットである。
【図６】図６は、全固形物含有量の関数としての相対粒子数（＞１０μｍ）のプロットである。
【図７】図７は、全固形物含有量の関数としての相対粒子数（＞５０μｍ）のプロットである。
【図８】図８は、ＰＶＰとＮＰＧＤＡとの異なる比率についての摩擦サイクル数に対する摩擦力（ｇ）のプロットである。
【図９】図９は、ＰＶＰとＮＰＧＤＡとの異なる比率の関数としての相対粒子数（＞５０μｍ）のプロットである。
【発明を実施するための形態】
【０００８】
本発明のより完全な理解は、本発明の数多くの態様および実施形態の以下の詳細な説明を参照することによって得られる。以下の発明の詳細な説明は、例示するものであり、本発明を限定することを意図していない。
【０００９】
一態様では、本開示は、様々な物品用の潤滑性コーティング組成物に関する。本組成物は、高分子量ポリビニルピロリドン（高ＭＷのＰＶＰ）および低分子量ポリビニルピロリドン（低ＭＷのＰＶＰ）と架橋剤との混合物を含む。
【００１０】
ＰＶＰのサンプルの分子量を直接測定することは難しいため、ＰＶＰの分子量を分類するためにＫ値が採用されている。Ｋ値は、所与のポリマーの平均重合度および固有粘度の関数であり、そのポリマーの１％ｗ／ｖ水溶液の動粘度から計算される。
【００１１】
本明細書において使用する場合、高ＭＷのＰＶＰとは、６０〜９５の間（例えば、６０から６５まで、７０まで、７５まで、８０まで、８５まで、９０まで、９５までの範囲）のＫ値を有するものとして定義される。これは約１００，０００〜１，３００，０００の間の重量平均分子量に相当する。好ましい実施形態では、高ＭＷのＰＶＰは８５〜９５の間のＫ値を有することになる。
【００１２】
本明細書において使用される場合、低ＭＷのＰＶＰとは、５〜３５の間（例えば、５から１０まで、１５まで、２０まで、２５まで、３０まで、３５までの範囲）のＫ値を有するものとして定義される。これは約２，０００〜９５，０００の間の重量平均分子量に相当する。好ましい実施形態では、低ＭＷのＰＶＰは１５〜３２の間のＫ値を有することになる。
【００１３】
本開示において有用なポリビニルピロリドン材料の例としては、とりわけ、ポビドン（Ｐｏｖｉｄｏｎｅ）Ｋ１２、ポビドンＫ１５、ポビドンＫ１７、ポビドンＫ２５、ポビドンＫ３０、ポビドンＫ６０、ポビドン９０およびポビドンＫ１２０が挙げられる。ポリビニルピロリドンは、ＢＡＳＦ  Ｃｏｒｐ（パーシッパニ、ＮＪ、ＵＳＡ）からコリドン（Ｋｏｌｌｉｄｏｎ）（登録商標）およびルビテック（Ｌｕｖｉｔｅｃ）（登録商標）という商品名で入手可能であり、Ａｓｈｌａｎｄ  Ｉｎｃ．（ヘイルソープ、ＭＤ、ＵＳＡ）からプラスドン（Ｐｌａｓｄｏｎｅ）（登録商標）として入手可能である。
【００１４】
組成物に応じて、架橋剤は、実質的に未架橋状態であってもよく（架橋度５％未満）、部分的に架橋されてもいてもよく（架橋度５％〜９５％の間）、または実質的に完全に架橋されていてもよい（架橋度９９％超）。架橋度は１％以下から２％まで、５％まで、１０％まで、２５％まで、５０％まで、７５％まで、９０％まで、９５％まで、９８％まで、９９％以上まで、の範囲であり得る。
【００１５】
いくつかの実施形態では、潤滑性コーティング組成物は医療用品の表面上に固体形態で存在し、その際、架橋剤は少なくとも部分的に架橋されている。
いくつかの実施形態では、潤滑性コーティング組成物は液体形態で存在し、その際、架橋剤は実質的に未架橋状態である。このような組成物は、例えば、層の形態で基材に適用され、その後、少なくとも部分的に架橋され、それによって基材上に潤滑性コーティングが形成され得る。いくつかの実施形態では、このような組成物は溶媒を含み、この溶媒は架橋工程の前、その間および／またはその後に除去され得る。
【００１６】
多官能性エチレン系不飽和モノマーは架橋剤として好ましい。多官能性エチレン系不飽和モノマーは、モノマー化合物およびオリゴマー化合物を含む化合物であり、これらの化合物はその上に、ラジカル機構によって容易に重合されてポリマーを形成し得るエチレン系不飽和基を２つ以上有する。典型的には、そのような化合物は、約５０００以下、より典型的には、約１０００以下の数平均を有する。好適な多官能性エチレン系不飽和モノマーとしては、二官能性および三官能性のアクリレート化合物およびメタクリレート化合物（（メタ）アクリレートエステルを含み、総称して（メタ）アクリレート化合物と称する）、ならびにジビニル化合物およびトリビニル化合物が挙げられる。本開示の組成物に使用し得る多官能性エチレン系不飽和モノマーの具体的な例としては、ネオペンチルグリコールジアクリレート（ＮＰＧＤＡ：ｎｅｏｐｅｎｔｙｌ  ｇｌｙｃｏｌ  ｄｉａｃｒｙｌａｔｅ）を含むネオペンチルグリコールジ（メタ）アクリレート、エチレングリコールジ（メタ）アクリレート、１，３−プロピレングリコールジ（メタ）アクリレート、１，４−ブタンジオールジ（メタ）アクリレート、１，６−ヘキサンジオールジ（メタ）アクリレート、ジエチレングリコールジ（メタ）アクリレート、トリエチレングリコールジ（メタ）アクリレート、テトラエチレングリコールジ（メタ）アクリレート、およびポリエチレングリコールジ（メタ）アクリレートが挙げられる。いくつかの実施形態では、使用し得るエチレン系不飽和モノマーは、アルコキシル化されており、エトキシル化およびプロポキシル化された（メタ）アクリレートが含まれる。
【００１７】
特定の理論に縛られるものではないが、架橋剤の多官能性エチレン系不飽和モノマーは、露光熱または紫外線照射などの活性線（ａｃｔｉｎｉｃ  ｒａｄｉａｔｉｏｎ）によって架橋され、その結果、架橋された多官能性エチレン系不飽和モノマーは、ＰＶＰの少なくとも一部を適切な位置に固定する網のように機能する（このようなシステムは半相互侵入高分子網目として知られている）と考えられる。
【００１８】
いくつかの実施形態では、総ポリビニルピロリドンと多官能性エチレン系不飽和モノマーとの好ましい重量比は約０．５：１〜約４：１、より好ましくは、１：１〜２：１の範囲にある。
【００１９】
また、単官能性エチレン系不飽和モノマーは、任意選択でいくつかの組成物に含められ得る（従って、その他の組成物では除外される）。例としては、モノ（メタ）アクリレートエステル、モノビニル化合物などが挙げられる。
【００２０】
また、いくつかの組成物には、追加の親水性ポリマーを任意選択で含めてもよい（従って、その他の組成物では除外される）。含め得る（または除外される）このようなポリマーの例としては、ポリエチレングリコール、ポリプロピレングリコール、ポリビニルピロリドン（ｐｏｌｙｖｉｎｙｌｐｒｙｒｒｏｌｉｄｏｎｅ）、アクリル化ウレタンを含む親水性ウレタンポリマーなどが挙げられる。
【００２１】
また、本開示のいくつかの組成物には、フリーラジカル開始剤を任意選択で含めてもよい（従って、その他の組成物では除外される）。フリーラジカル開始剤は、例えば、光開始剤であり得る。使用し得るフリーラジカル光開始剤の限定されない例としては、ベンゾフェノン、ケトン、アクリル化アミン共力剤（ａｃｒｙｌａｔｅｄ  ａｍｉｎｅ  ｓｙｎｅｒｇｉｓｔｓ）、α−アミノケトン、ビス−アシルホスフィンオキシドを含むアシルホスフィンオキシド、およびベンジルケタールが挙げられる。本明細書における使用に好適な光開始剤のより具体的な例としては、限定されるものではないが、２−フェニル−１−インダノン；Ｃｉｂａ  Ｓｐｅｃｉａｌｔｙ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ製のイルガキュア（ＩＲＧＡＣＵＲＥ（Ｒ））１８４、Ｍａｙｚｏ製のベナキュア（ＢＥＮＡＣＵＲＥ（Ｒ））１８４およびＳａｒｔｏｍｅｒ製のサルキュア（ＳＡＲＣＵＲＥ（Ｒ））ＳＲＩ  １２２（これらの全ては１−ヒドロキシルシクロヘキシルフェニルケトン（ＨＣＰＫ）開始剤である）；ベナキュアＢＰ  ベンゾフェノン；ベナキュア６５１およびイルガキュア６５１（これらのどちらもベンジルジメチルケタールまたは２，２’ジメトキシ−２−フェニルアセトフェノンである）；ベナキュア１７３２  ヒドロキシ−２−メチル−１−フェニル−１−プロパノン；イルガキュア８１９  ビス（２，４，６−トリメチルベンゾイル）−フェニルホスフィンオキシド、イルガキュア９０７  ２−メチル−１−［４−（メチルチオ）フェニル］−２−（４−モルホリニル）−１−プロパノン；イルガキュア３６９  モルホリノケトンなど、およびそれらのブレンドが挙げられる。また、光開始剤は様々なブレンドとしても市販されている。市販のブレンドの例としては、限定されるものではないが、４−メチルベンゾフェノンとベンゾフェノンのブレンドであるサルキュアＳＲ１１３６；トリメチルベンゾフェノンとメチルベンゾフェノンのブレンドであるサルキュアＳＲ１１３７；および１−ヒドロキシルシクロヘキシルフェニルケトンとベンゾフェノンのブレンドであるベナキュア５００が挙げられる。
【００２２】
本開示のコーティング組成物には、他の任意選択の添加剤を使用してもよい。そのような添加剤としては、限定されるものではないが、流動または粘度調整剤、酸化防止剤、カップリング剤、界面活性剤、治療薬などが挙げられる。このようないかなる添加剤も、典型的には、本組成物の乾燥重量（すなわち、溶媒を除く）に基づいて、１０％以下（例えば、１０％から５％まで、２％まで、１％まで、０．５％以下まで、の範囲）のレベルで本組成物に組み入れられる。
【００２３】
基材への適用のための液体コーティング組成物を調製する際に、高分子量ポリビニルピロリドンおよび低分子量ポリビニルピロリドンは、１種以上の溶媒種を含有する溶媒中で多官能性不飽和架橋剤と適切に混合される。好適な溶媒種の例としては、限定されるものではないが、水と、低級アルコール、例えば、メタノール、エタノール、およびイソプロピルアルコール（ＩＰＡ）などを含む有機溶媒；直鎖または環式カルボキサミド、例えば、Ｎ，Ｎ−ジメチルアセトアミド（ＤＭＡＣ）、Ｎ，Ｎ−ジエチルアセトアミド、ジメチルホルムアミド（ＤＭＦ）、エチルホルムアミド、ジエチルホルムアミド、Ｎ−メチル−２−ピロリドン（ＮＭＰ）など；ジメチルスルホキシド（ＤＭＳＯ）、アセトニトリル、アセトンおよびアセチルアセトン、アクリロニトリル、ベンゾニトリルジメチルアセトアミド、１，４−ジオキサン、ジプロピルスルホン、芳香族溶媒、例えば、トルエンおよびキシレンなど、ニトロベンゼン、酢酸フェニル、プロピオニトリル、などが挙げられる。好ましい溶媒種は水溶性である。上記のような溶媒種のブレンドを使用してもよい。１つの好ましい実施形態では、イソプロピルアルコールと水との組合せは好適な溶媒として作用する。多くの実施形態では、水とアルコールとの比は、０：１００〜５０：５０、より典型的には、１０：９０〜５０：５０の範囲である。
【００２４】
典型的には、本開示において使用する液体コーティング組成物は、１％〜５％の固形物、より典型的には、２〜４％の固形物を含有することになる。
溶媒とコーティング組成物の混合物は、当技術分野で公知の任意の方法によって医療デバイスに適用し得る。そのような方法としては、限定されるものではないが、噴霧、浸漬、ローリング、塗装（例えば、刷毛塗り、スポンジ塗りなど）などが挙げられる。その後、コーティングは溶媒の蒸発によって乾燥させ得る。溶媒は、室温乾燥が一般に好ましいが、高温にてより容易に蒸発できる。
【００２５】
本開示に関連して様々な基材材料を使用し得る。そのような基材材料としては、有機および無機の基材、典型的には、とりわけ、ポリマー基材、金属基材およびガラス基材が挙げられる。金属基材の例としては、純金属、例えば、白金、金、イリジウムおよびチタンなど、またはならびに金属合金、例えば、白金強化ステンレス鋼（ＰＥＲＳＳ：ｐｌａｔｉｎｕｍ  ｅｎｒｉｃｈｅｄ  ｓｔａｉｎｌｅｓｓ  ｓｔｅｅｌ）を含むステンレス鋼、ニチノール合金、およびコバルトクロム合金などが挙げられる。
【００２６】
ポリマー基材の例としては、とりわけ、以下が挙げられる：（ａ）Ｃ２−Ｃ８アルケンのホモポリマーおよびコポリマーを含むオレフィンのホモポリマーおよびコポリマー、例えば、ポリエチレンおよびポリプロピレン、エチレン−酢酸ビニルコポリマー（ＥＶＡ）、ならびに１つ以上のポリスチレンブロックおよび１つ以上のポリイソブチレンブロックを含むブロックコポリマーを含むイソブチレン−スチレンコポリマー、例えば、とりわけ、ポリ（スチレン−ｂ−イソブチレン−ｂ−スチレン）（ＳＩＢＳ）、（ｂ）ポリアミド、例えば、ナイロンなど、ポリエーテル−ポリアミドブロックコポリマー、例えば、とりわけ、Ｅｌｆ  Ａｔｏｃｈｅｍからペバックス（ＰＥＢＡＸ（商標））として入手可能なポリ（テトラメチレンオキシド−ｂ−ポリアミド−１２）ブロックコポリマーなど、（ｃ）１個以上の水素原子がフッ素で置換されているＣ２−Ｃ８アルケンのホモポリマーおよびコポリマーを含むフルオロポリマー、例えば、とりわけ、ポリテトラフルオロエチレン（ＰＴＦＥ）、ポリヘキサフルオロプロペン（ＰＶＤＦ）、ポリフッ化ビニリデン（ＰＶＤＦ）、およびポリ（フッ化ビニリデン−コ−ヘキサフルオロプロペン）（ＰＶＤＦ−ＨＦＰ）、（ｄ）ポリエーテル系、ポリエステル系、ポリカーボネート系、芳香族系および脂肪族系のコポリマーを含むポリウレタンコポリマー、とりわけ、ポリイソブチレン系ポリウレタン（ＰＩＢ−ＰＵ）など、ならびに（ｅ）シリコーンのホモポリマーおよびコポリマー（ポリシロキサンとも呼ばれる）、例えば、ポリジメチルシロキサンなど。
【００２７】
基材の例としては、医療用品の基材が挙げられ、その具体的な例には、医療デバイスの基材、例えば、埋植可能または挿入可能な医療デバイスの基材が含まれる。従って、様々なデバイスを、本開示に従う組成物で部分的にまたは完全に被覆し得る。そのようなデバイスとしては、例えば、カテーテル（例えば、腎臓または血管カテーテル）、バルーン、カテーテルシャフト、ガイドワイヤー、フィルター（例えば、大静脈フィルター）、ステント（冠血管ステント、脳ステント、尿道ステント、尿管ステント、胆管ステント、気管ステント、消化管ステントおよび食道ステントを含む）、ステントグラフト、脳動脈瘤充填コイル（グリエルミ離脱型コイル（Ｇｕｇｌｉｌｍｉ  ｄｅｔａｃｈａｂｌｅ  ｃｏｉｌｓ）および金属コイルを含む）、移植血管、心筋プラグ、パッチ、ペースメーカおよびペースメーカリード、心臓弁、血管弁、軟骨、骨、皮膚および他のｉｎ  ｖｉｖｏ組織再生用の組織工学スキャフォールドなどが挙げられる。
【００２８】
一般に、コーティングが適用される前には、基材に下塗層もカップリング剤も適用されない。しかしながら、いくつかの実施形態では、基材はコーティング組成物の適用前にプラズマまたはコロナ放電により処理され得る。
【００２９】
本開示に従うコーティング組成物は、例えば、コーティング組成物を熱または紫外線などの活性線に短期間曝露することによって、硬化させ得る。これによりエチレン系不飽和モノマーの重合／架橋が開始される。少なくとも一部のエチレン系不飽和モノマーの多官能性により、重合後に高い架橋度がもたらされる。少なくとも、アクリレートエステル系の組成物については、低酸素雰囲気中、例えば、窒素、ヘリウムまたはアルゴンガスのシール下などで硬化することが一般的に望ましい。表面を硬化するのに必要な時間量は、エネルギー源、組成物中の構成要素の相対量、所望のコーティングの厚さ、および他の因子に依存する。一般的には、熱硬化に必要な時間量は約１〜３０分である。紫外線硬化は、要する時間がより少なく、一般的には、約２分以下の範囲にあり得る。基材の周囲においておよび基材に沿っての硬化は、間隔を置いたランプおよび／または反射器；基材、光源もしくは光線の回転；基材、光源もしくは光線の縦運動；またはそのような技術の組合せを用いた複数の角度からの照射を増加的または連続的に使用することによって行うことができる。重合性組成物は、典型的には、活性化放射線、例えば、紫外線（ＵＶ）などの好適な供給源を用いた照射によって硬化される。光源は、狭もしくは広帯域またはレーザービーム源であり得る。好適には、組成物は、高輝度広帯域紫外線ランプ、例えば、ＵＶＣ領域（２８０ｎｍ〜１００ｎｍ）においてある程度の出力を有する水銀アークキャピラリーランプなどを用いて硬化される。いくつかの実施形態では、組成物は、硬化サイクル中に多少の放熱を可能にするように配列またはパルス化された紫外線ランプを用いて光硬化される。
【００３０】
いくつかの実施形態では、基材上の架橋コーティングの厚さは、望ましくは、０．１μｍ以下から２０μｍ以上まで（例えば、０．１μｍから０．２μｍまで、０．５μｍまで、１μｍまで、２μｍまで、５μｍまで、１０μｍまで、２０μｍまで）、より好ましくは、０．１〜５μｍの範囲にある。コーティングの厚さは、他の因子の中でも、コーティング中の固形物の割合および適用技術によって影響を受ける。所望のコーティング厚さを達成するために複数のコーティングを適用し得る。
【００３１】
上記のように、いくつかの実施形態では、本明細書に記載するコーティング組成物は、治療薬、例えば、とりわけ、抗菌薬、抗生物質製剤、抗癌薬、石灰沈着を治療するための薬剤、抗再狭窄薬および抗血栓薬、ならびにそれらの組合せから選択されるものを含み得る。治療薬は、硬化前にコーティング組成物に添加してもよいし、または硬化後のコーティング上へ適用してもよい。ポリマーコーティングで運ばれた治療薬は、コーティング中に残留してもよく、またはコーティングが湿潤したときにコーティングから溶出してもよく、それによって体の直接隣接する領域へ治療薬が送達される。
【００３２】
以下の限定されない例によって本発明を説明する。
【実施例】
【００３３】
実施例１．低ＭＷのＰＶＰが潤滑性および耐久性に与える影響
原料：
・ＰＶＰ  Ｋ９０、重量平均分子量９００，０００（Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ  Ｓｐｅｃｉａｌｔｙ  Ｐｒｏｄｕｃｔｓ、Ｗａｙｎｅ、ＮＪ、ＵＳＡ）
・ＰＶＰ  Ｋ３０、重量平均分子量５８，０００（Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ  Ｓｐｅｃｉａｌｔｙ  Ｐｒｏｄｕｃｔｓ）
・ＰＶＰ  Ｋ１５、重量平均分子量１０，０００（Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ  Ｓｐｅｃｉａｌｔｙ  Ｐｒｏｄｕｃｔｓ）
・ネオペンチルグリコールジアクリレート（ＮＰＧＤＡ）（Ｓｉｇｍａ−Ａｌｄｒｉｃｈ、セントルイス、ＭＯ、ＵＳＡ）
・２−プロパノール（ＩＰＡ）、ＨＰＬＣ  ９９．５％（Ｓｉｇｍａ−Ａｌｄｒｉｃｈ）
・逆浸透（ＲＯ）水
これらの実施例では、ペバックス（商標）７０３３の先端シャフトを有するＢｏｓｔｏｎ  Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ製オーバーザワイヤーカテーテルを使用した。これらのカテーテルは、コーティングの前に市販の処理システム（Ｍａｒｃｈ  Ｐｌａｓｍａ  Ｓｙｓｔｅｍｓ、コンコード、ＣＡ、ＵＳＡ）でアルゴンプラズマに曝露した。コーティングを適用し、短時間のプラズマ処理内に硬化させた。
【００３４】
水とＩＰＡの溶媒混合物を重量基準で水：ＩＰＡ  １：４で調製した。次いで、ＰＶＰ（すなわち、Ｋ９０  １００％、Ｋ９０：Ｋ３０  重量比５０：５０、またはＫ９０：Ｋ１５  重量比５０：５０）およびＮＰＧＤＡをＰＶＰ：ＮＰＧＤＡ  重量比４：１で溶媒混合物に加え、全固形物含有量５．５％とした。
【００３５】
カテーテルを、それぞれのコーティング組成物で、スポンジワイプコータを使用してアウターシャフトに沿ってバルーンまでコーティングした。コーティングを施したカテーテルを、固定具に、間隔を置いて直線状に並列配置で取り付け、その後、固定具を、紫外線硬化チャンバーに入れ、コーティングをチューブの周囲に硬化させるように回転中のカテーテルの表面に紫外線エネルギーを適用する硬化プロトコールに供した。
【００３６】
潤滑性および耐久性（Ｌ＆Ｄ）試験のためにカテーテルを選択した。カテーテルは、同じ長さの片に切断し、それらの片を水に浸漬し、所定の重量で重みを加え、往復プルプッシュサイクルに供し、初期（ｔ＝０）に、および連続するサイクルを終えて、カテーテル片を移動させるのに必要な摩擦力（グラム単位で）を測定した。コーティングの厚さは、カテーテルの中央部で決定した。コーティングの平均コーティング厚さは約０．５〜１．５μｍの範囲にあった。
【００３７】
図１から分かるように、低ＭＷのＰＶＰと高ＭＷのＰＶＰとを５０：５０重量比で添加することによって潤滑性は向上したが、得られたその潤滑性の耐久性は低かった。
実施例２．高ＭＷのＰＶＰと低ＭＷのＰＶＰとの比率が潤滑性および耐久性に与える影響
高ＭＷのＰＶＰと低ＭＷのＰＶＰとの重量比が異なるコーティング組成物を用いて、実施例１のものと類似の手順に従った。水とＩＰＡの溶媒混合物を重量基準で水：ＩＰＡ  １：４で調製した。次いで、ＰＶＰ（１００％Ｋ９０、Ｋ９０：Ｋ３０  重量比９９：１、Ｋ９０：Ｋ３０  重量比９５：５、Ｋ９０：Ｋ３０  重量比９０：１０、Ｋ９０：Ｋ３０  重量比８０：２０またはＫ９０：Ｋ３０  重量比７０：３０）およびＮＰＧＤＡをＰＶＰ：ＮＰＧＤＡ  重量比２：１で溶媒混合物に加え、全固形物含有量３．３％とした。
【００３８】
図２から分かるように、高ＭＷのＰＶＰ：低ＭＷのＰＶＰの比の全範囲にわたって潤滑性および耐久性は許容されるが、Ｋ９０：Ｋ３０  ８０：２０配合物はやや低い潤滑性を示した。
【００３９】
実施例３．高ＭＷのＰＶＰと低ＭＷのＰＶＰとの比率が粒子に与える影響
高ＭＷのＰＶＰと低ＭＷのＰＶＰとの比率が異なるコーティング組成物を用いて、実施例１のものと類似の手順に従った。水とＩＰＡの溶媒混合物を重量基準で水：ＩＰＡ  １：４で調製した。次いで、ＰＶＰ（１００％Ｋ９０、Ｋ９０：Ｋ３０  重量比９０：１０、Ｋ９０：Ｋ３０  重量比８０：２０、またはＫ９０：Ｋ３０  重量比７０：３０）およびＮＰＧＤＡをＰＶＰ：ＮＰＧＤＡ  重量比２：１で溶媒混合物に加え、全固形物含有量３．３％とした。
【００４０】
小粒子については、ｔ＝０での表面粒子数の測定のためにカテーテルを使用した。臨床展開の特徴をシミュレートするように構成された湾曲を有する管状試験装置にカテーテルを挿入した。カテーテルを通じて水を一定期間循環させた。循環している水に入った１０μｍより大きい粒子を、レーザー粒子カウンターを使用して計数した。大粒子（＞５０ミクロン（μｍ））については、レーザーカウント後に集めた溶液を、５ｕｍ孔径のフィルターを用いることにより濾過し、続いて、フィルターを画像解析により解析して、粒径分布を得た。
【００４１】
図３および図４から分かるように、小粒径の数は少し改善され、大粒子の数は低ＭＷのＰＶＰをコーティングに加えることによってすべての比率で劇的に改善された。
特定の理論に縛られることを望むものではないが、低ＭＷのＰＶＰ（すなわち、Ｋ３０）は、硬化させたときにほぼ１００％（すなわち、約９９％）溶解することが示されていることに留意されたい。一方、高ＭＷのＰＶＰ（すなわち、Ｋ９０）の溶解度は、硬化時にはるかに低い溶解性である（すなわち、約３３．５％）ことが示されている。従って、高ＭＷのＰＶＰ（すなわち、Ｋ９０）は不溶性粒子の一因となり得るが、低ＭＷのＭＶＰ（すなわち、Ｋ３０）はその一因となり得ないと思われる。その結果、高ＭＷのＰＶＰ（すなわち、Ｋ９０）の一部を低ＭＷのＭＶＰ（すなわち、Ｋ３０）と置換することによって、粒子を大幅に減少させることができる。
【００４２】
実施例４．固形物含有量が潤滑性および耐久性に与える影響
固形物含有量が異なるコーティング組成物を用いて、実施例１のものと類似の手順に従った。水とＩＰＡの溶媒混合物を重量基準で水：ＩＰＡ  １：４で調製した。次いで、ＰＶＰ（１００％Ｋ９０またはＫ９０：Ｋ３０  重量比７０：３０）およびＮＰＧＤＡをＰＶＰ：ＮＰＧＤＡ  重量比２：１で、種々の全固形物含有量（２％、３％、３．３％、４％または５％）で溶媒混合物に加えた。
【００４３】
図５から分かるように、総合的に良好な潤滑耐久性性能は３％〜４％の範囲の固形物含有量で得られた。高い固形物含有量（５．５％）の組成物は、数回のパス後に耐久性を失うことが見出された。低い固形物含有量（２％）の組成物は、おそらくコーティング材料不足に起因する、より低い潤滑性を示すことが見出された。
【００４４】
実施例５．固形物含有量が粒子に与える影響
固形物含有量が異なるコーティング組成物を用いて、実施例２のものと類似の手順に従った。水とＩＰＡの溶媒混合物を重量基準で水：ＩＰＡ  １：４で調製した。次いで、ＰＶＰ（１００％Ｋ９０またはＫ９０：Ｋ３０  重量比７０：３０）およびＮＰＧＤＡをＰＶＰ：ＮＰＧＤＡ  重量比２：１で、種々の全固形物含有量（２％、３％、３．３％、４％または５％）で溶媒混合物に加えた。
【００４５】
図６および図７から分かるように、２％〜５．５％固形物の間では、有意な粒径の傾向は観察されなかった。また、小粒径の数は著しく改善され、大粒子の数は低ＭＷのＰＶＰをコーティングに加えることによって劇的に改善された。
【００４６】
実施例６．ＰＶＰとＮＰＧＤＡとの比率が潤滑性および耐久性に与える影響
ＰＶＰとＮＰＧＤＡとの比率が異なるコーティング組成物を用いて、実施例１のものと類似の手順に従った。水とＩＰＡの溶媒混合物を重量基準で水：ＩＰＡ  １：４で調製した。次いで、ＰＶＰ（Ｋ９０：Ｋ３０  重量比７０：３０）およびＮＰＧＤＡを種々のＰＶＰ：ＮＰＧＤＡ重量比（２：１〜１：１）で溶媒混合物に加え、全固形物含有量３．３％とした。
【００４７】
図８から分かるように、総合的に良好な潤滑耐久性能は２：１〜１：１の範囲のＰＶＰ：ＮＰＧＤＡ重量比で得られた。
実施例７．ＰＶＰとＮＰＧＤＡとの比率が粒子に与える影響
ＰＶＰとＮＰＧＤＡとの比率が異なるコーティング組成物を用いて、実施例２のものと類似の手順に従った。水とＩＰＡの溶媒混合物を重量基準で水：ＩＰＡ  １：４で調製した。次いで、ＰＶＰ（１００％Ｋ９０またはＫ９０：Ｋ３０  重量比７０：３０）およびＮＰＧＤＡを種々のＰＶＰ：ＮＰＧＤＡ重量比（２：１〜１：１）で溶媒混合物に加え、全固形物含有量３．３％とした。１００％Ｋ９０の場合のＰＶＰ：ＮＰＧＤＡ重量比は２：１であった。
【００４８】
図９から分かるように、２：１〜１：１の範囲のＰＶＰ：ＮＰＧＤＡ重量比を有するＫ９０：Ｋ３０混合物（重量比７０：３０）では、有意な粒径の傾向は観察されなかった。大粒径の数は、低ＭＷのＰＶＰをコーティングに加えることによって著しく改善された。
【００４９】
様々な実施形態を本明細書において具体的に例示し記載しているが、本開示の変更および変形は上記の教示に包含され、本発明の趣旨および意図された範囲から逸脱することなく、添付の特許請求の範囲の範囲内であると理解される。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【国際調査報告】
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