(57)【要約】  圧力検知医療デバイスは、管腔（２２）を有し、かつ、概ね真っ直ぐにされたポジションと曲げられたポジションとの間で変形可能である、管状部材（１２）を含む、ガイドワイヤ（１０）と、管腔内で延びる光ファイバ（２４）の遠位端で取り付けられ、かつ、管状部材の遠位部内に配置された、圧力センサ（１２０）と、からなることができる。圧力センサは、その遠位端に配置された圧力感知膜（１７２）を備えることができる。圧力センサは、曲げられたポジションにあるときに、接触部材と管状部材の内側表面との間の接触点（１７０）を提供することができる１つまたは複数の接触部材（１７４）を備えることができる。接触点は、圧力センサの長手方向軸に沿って膜から軸方向に離間される。
2016530919.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
管腔が貫通して延びる長尺状管状部材を含むガイドワイヤと、
該管腔内で長手方向に延びる光ファイバの遠位端で取り付けられ、かつ、該管状部材の遠位部内に配置された、光圧力センサと、からなり、
該圧力センサは、接触部材と該管状部材の内側表面との間の接触点を提供することができる該接触部材をさらに備え、該接触点は、該圧力センサの遠位端から軸方向に離間される、圧力検知医療デバイス。
【請求項２】
前記遠位部内で前記管状部材に前記光ファイバを固定的に取り付ける、前記圧力センサから近位方向に離間された少なくとも１つの取付け部材を備える、請求項１に記載の圧力検知医療デバイス。
【請求項３】
前記接触部材が、概ね真っ直ぐにされたポジションにおいて前記管状部材の前記内側表面から離間される、請求項１または２に記載の圧力検知医療デバイス。
【請求項４】
前記接触部材が、前記圧力センサの周りに配置される、請求項１乃至３のうちのいずれか１項に記載の圧力検知医療デバイス。
【請求項５】
前記接触部材が、前記圧力センサから外側へ延在する、請求項１乃至４のうちのいずれか１項に記載の圧力検知医療デバイス。
【請求項６】
前記接触部材が、単一の一体構造の材料片から前記圧力センサと一体化して形成される、請求項１乃至５のうちのいずれか１項に記載の圧力検知医療デバイス。
【請求項７】
前記接触部材が、前記圧力センサの前記遠位端に隣接する段部として形成される、請求項６に記載の圧力検知医療デバイス。
【請求項８】
前記接触部材が、１つまたは複数の突起として形成される、請求項６に記載の圧力検知医療デバイス。
【請求項９】
前記接触部材が、前記接触点から遠位方向に前記圧力センサの前記遠位端に向かう内方テーパ部として形成される、請求項６に記載の圧力検知医療デバイス。
【請求項１０】
前記内方テーパ部が、約４５度より小さい前記圧力センサの長手方向軸との角度を形成する、請求項９に記載の圧力検知医療デバイス。
【請求項１１】
前記内方テーパ部が、約４５度より大きい前記圧力センサの長手方向軸との角度を形成する、請求項９に記載の圧力検知医療デバイス。
【請求項１２】
前記接触部材が、前記圧力センサとは別個に形成され、その後に前記圧力センサに固定的に取り付けられる、請求項１乃至５のうちのいずれか１項に記載の圧力検知医療デバイス。
【請求項１３】
前記接触部材が、管状スリーブとして形成される、請求項１２に記載の圧力検知医療デバイス。
【請求項１４】
前記接触部材が、環状リングとして形成される、請求項１２に記載の圧力検知医療デバイス。
【請求項１５】
前記接触部材が、１つまたは複数の突起として形成される、請求項１２に記載の圧力検知医療デバイス。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本開示は、医療デバイス、および医療デバイスを製造するための方法に関する。より詳細には、本開示は、血圧検知ガイドワイヤ、および血圧検知ガイドワイヤを使用するための方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
様々な体内医療デバイスが、医療用に、たとえば血管内で使用するために開発されている。これらのデバイスの一部として、ガイドワイヤ、カテーテルなどがある。これらのデバイスは、種々の異なる製造方法のいずれかによって製造され、種々の方法のいずれかに従って使用され得る。既知の医療デバイスおよび方法には、それぞれ何らかの利点および欠点がある。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
代替的な医療デバイス、ならびに医療デバイスを製造および使用するための代替的な方法を提供することが現在も必要とされている。
【課題を解決するための手段】
【０００４】
圧力検知医療デバイスは、管腔が貫通して延びる長尺状管状部材を含むガイドワイヤと、管腔内で長手方向に延びる光ファイバの遠位端で取り付けられ、かつ、管状部材の遠位部内に配置された、光圧力センサと、からなることができ、圧力センサは、接触部材と管状部材の内側表面との間の接触点を提供することができる接触部材をさらに備え、接触点は、圧力センサの遠位端から軸方向に離間される。
【０００５】
圧力検知医療デバイスは、管腔が貫通して延び、かつ、概ね真っ直ぐにされたポジションと曲げられたポジションとの間で可動である、長尺状管状部材を含む、ガイドワイヤと、管腔内で長手方向に延びる光ファイバの遠位端で取り付けられ、かつ、管状部材の遠位部内に配置された、光圧力センサと、からなることができ、圧力センサは、その遠位端に配置された圧力感知膜を備え、圧力センサは、曲げられたポジションにあるときに接触部材と管状部材の内側表面との間の接触点を提供することができる１つまたは複数の接触部材をさらに備え、接触点は、圧力センサの長手方向軸に沿って膜から軸方向に離間される。
【０００６】
圧力検知医療デバイスは、管腔が貫通して延び、かつ、概ね真っ直ぐにされたポジションと曲げられたポジションとの間で可動である、長尺状管状部材を含む、ガイドワイヤと、管腔内で長手方向に延びる光ファイバの遠位端で取り付けられ、かつ、管状部材の遠位部内に配置された、光圧力センサと、からなることができ、圧力センサは、その遠位端に配置された圧力感知膜を備え、圧力センサは、曲げられたポジションにあるときに、膜が内側表面から離間されるように、接触部材と管状部材の内側表面との間の接触点を提供することができる１つまたは複数の接触部材をさらに備え、接触点は、圧力センサの長手方向軸に沿って膜から軸方向に離間される。
【０００７】
いくつかの実施形態の上記概要は、本開示の各開示する実施形態またはすべての実装形態を説明することを意図していない。以下の図面および発明を実施するための形態は、これらの実施形態をより具体的に例示する。
【０００８】
本開示は、添付の図面に関連して以下の発明を実施するための形態を考慮することで、より完全に理解することができる。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１】概ね真っ直ぐにされたポジションでの例示的医療デバイスの一部分の部分側断面図。
【図２】曲げられたポジションでの例示的医療デバイスの部分側断面図。
【図３】例示的センサ・ヘッドの部分斜視図。
【図３Ａ】曲げられた医療デバイスにおける図３の例示的センサ・ヘッドの部分側断面図。
【図４】例示的センサ・ヘッドの部分斜視図。
【図４Ａ】曲げられた医療デバイスにおける図４の例示的センサ・ヘッドの部分側断面図。
【図５】例示的センサ・ヘッドの部分斜視図。
【図５Ａ】曲げられた医療デバイスにおける図５の例示的センサ・ヘッドの部分側断面図。
【図６】例示的センサ・ヘッドの部分斜視図。
【図６Ａ】曲げられた医療デバイスにおける図６の例示的センサ・ヘッドの部分側断面図。
【図７】例示的センサ・ヘッドの部分斜視図。
【図７Ａ】曲げられた医療デバイスにおける図７の例示的センサ・ヘッドの部分側断面図。
【発明を実施するための形態】
【００１０】
本開示は、様々な変更形態および代替形態が可能であるが、特定の形態を図面に例として示し詳細に説明する。しかしながら、説明する特定の実施形態に本発明を限定するものではないことを理解されたい。それどころか、本開示の趣旨および範囲内にあるすべての変更形態、均等物、および代替形態を包含するものである。
【００１１】
以下の説明は図面を参照して読まれるべきであり、図面は、必ずしも原寸に比例せず、同様の参照番号は、いくつかの図を通して同様の要素を示している。発明を実施するための形態および図面は、特許請求される発明について例示をするが限定することを意図していない。説明および／または図示される様々な要素は、本開示の範囲から逸脱することなく様々な組み合わせおよび構成で配置され得ることは、当業者には理解されよう。発明を実施するための形態および図面は、特許請求される発明の例示的実施形態を例示する。
【００１２】
以下の定義する用語に関して、特許請求の範囲または本明細書の他の箇所で異なる定義が与えられない限り、これらの定義が適用されるものとする。
本明細書において、すべての数値は、明示的に示されているかどうかに関わらず、「約」という用語によって修飾されていると想定される。「約」という用語は、数値の文脈で、一般に、列挙された値と等価である（すなわち、同じ機能または結果を有する）と当業者が考える数の範囲を指す。多くの場合、「約」という用語は、最も近い有効数字に丸められる数を含み得る。「約」という用語の他の使用（すなわち数値以外の文脈）では、別段に指定がない限り、本明細書の文脈から理解され文脈と適合するような使用の通常の慣例的定義を有すると想定することができる。
【００１３】
両端値によって数値範囲の記載は、両端値を含むその範囲内のすべての数を含む（たとえば、１〜５は、１、１．５、２、２．７５、３、３．８０、４、および５を含む）。
本明細書および添付の特許請求の範囲で使用されるとき、単数形「１つの（ａ、ａｎ）」および「その（ｔｈｅ）」は、内容に別段の明確な指示がない限り、複数の指示対象を含む。本明細書および添付の特許請求の範囲で使用されるとき、「または」という用語は、一般に、内容に別段の明確な指示がない限り、「および／または」を含む意味で用いられている。
【００１４】
本明細書における「実施形態」、「いくつかの実施形態」、「他の実施形態」などへの参照は、説明する実施形態が特定の特徴、構造、または特性を含み得るが、すべての実施形態が必ずしも特定の特徴、構造、または特性を含むものではないことを示すことに留意されたい。さらに、そのような表現は必ずしも同じ実施形態を参照していない。さらに、特定の特徴、構造、または特性が実施形態に関連して説明されるとき、反対の明確な記述がない限り、明示的に説明されるかどうかに関わらず、そのような特徴、構造、または特性が他の実施形態と関連して達成されることは、当業者の知識の範囲内であろう。すなわち、以下に説明する様々な個々の要素は、特定の組み合わせで明示的に示されなくても、当業者によって理解されるように、他の追加の実施形態を形成するため、または説明した実施形態を補完および／または強化するために、互いに組み合わせ可能または取り合わせ可能であることが企図される。
【００１５】
ある種の医療介入では、血管内の血圧を測定および／または監視することが望ましいことがある。たとえば、医療デバイスによっては、臨床医が血圧を監視するのを可能にする圧力センサを備えることがある。場合によっては、そのようなデバイスは、狭窄の前または上流の圧力に対する狭窄の後または下流の圧力として理解され得る、血流予備量比（ＦＦＲ：ｆｒａｃｔｉｏｎａｌ  ｆｌｏｗ  ｒｅｓｅｒｖｅ）を決定するのに有用なことがある。いくつかの実施形態では、圧力センサは大動脈圧を監視することができる。しかしながら、いくつかの圧力検知デバイスが、脈管構造または他の適切な解剖学的構造内でデバイスの操縦、追跡、トルク付与、または他の操作をするときに、正確な圧力測定または読取りを維持するための技術的課題をもたらすことがある。本明細書では、正確な圧力測定または読取りを維持しながら、圧力検知機能を有し、解剖学的構造内で操縦、追跡、トルク付与、および／または他の操作をされ得る医療デバイスが開示される。
【００１６】
図１は、例示的医療デバイス１０の一部分を示す。この例では、医療デバイス１０は血圧検知ガイドワイヤ１０である。しかしながら、これは限定することを意図せず、たとえば、カテーテル、シャフト、リード、またはワイヤなどを含む他の医療デバイスも企図される。ガイドワイヤ１０は、ガイドワイヤ・シャフトまたは管状部材１２を含むことができる。管状部材１２は、近位部１４および遠位部１６を備えることができる。近位部１４および遠位部１６の材料は様々なものとすることができ、本明細書に開示されるそれらの材料を含んでよい。たとえば、遠位部１６は、ニッケル−コバルト−クロム−モリブデン合金（たとえばＭＰ３５−Ｎ）を含むことができる。近位部１４は、ステンレス鋼を含むことができる。これらは例に過ぎない。以下で論じられるように他の材料が利用されてもよい。
【００１７】
いくつかの実施形態では、近位部１４および遠位部１６は、同じ一体構造の材料から形成される。言い換えれば、近位部１４および遠位部１６は、管状部材１２を画成する同じ管の部分である。他の実施形態では、近位部１４および遠位部１６は、互いに接合された別々の管状部材である。たとえば、近位部１４および遠位部１６の外側表面の一部分を除去し、除去された部分上にスリーブ１７を配置して、近位部１４および遠位部１６を接合することができる。代替的には、スリーブ１７が近位部１４および／または遠位部１６上に単に配置されてもよい。溶接、熱接合、または接着剤結合などを含む他の結合が使用されてもよい。近位部１４を遠位部１６と接合するのに使用されるスリーブ１７は、利用される場合、望ましくは近位部１４と遠位部１６の両方に接着する材料を含むことができる。たとえば、スリーブ１７は、ニッケル−クロム−モリブデン合金（たとえばＩＮＣＯＮＥＬ）、または以下で論じられるように他の適切な材料を含むことができる。
【００１８】
複数のスロット１８が管状部材１２に形成されてよい。少なくともいくつかの実施形態では、複数のスロット１８は遠位部１６に形成される。少なくともいくつかの実施形態では、近位部１４には複数のスロット１８が無い。しかしながら、近位部１４は複数のスロット１８を有してもよい。複数のスロット１８は、いくつかの理由で望ましいことがある。たとえば、複数のスロット１８が、（たとえば、遠位部１６に沿って）適切なレベルの柔軟性を管状部材１２に与えるとともに、トルクの適切な伝達も可能にすることができる。複数のスロット１８は、本明細書に開示される任意の配列を含む適切な様式で、遠位部１６に沿って配置／分散され得る。たとえば、複数のスロット１８は、遠位部１６の長さに沿って分散された対向するスロット対として配置されてもよい。いくつかの実施形態では、隣接したスロット対は、互いに対して実質的に一定の間隔を有することができる。代替的に、隣接したスロット対の間隔が変更されてもよい。たとえば、遠位部１６の遠位領域が増加すると、間隔が小さくなる（かつ／またはスロット密度が高くなる）ことがあり、それにより、柔軟性が増大することができる。他の実施形態では、遠位部１６の遠位領域が増加すると、間隔が大きくなる（かつ／またはスロット密度が低くなる）ことがある。これらは例に過ぎない。他の構成も企図される。
【００１９】
圧力センサ２０は、管状部材１２の遠位部１６内に（たとえば、管状部材１２の管腔２２内に）配置され得る。圧力センサ２０が図１に概略的に示されているが、圧力センサ２０の構造形態および／またはタイプは変更されてもよいことは認識されよう。たとえば、圧力センサ２０として、半導体（たとえば、シリコン・ウェハ）圧力センサ、圧電圧力センサ、光ファイバもしくは光圧力センサ、ファブリー・ペロー型圧力センサ、超音波トランスデューサおよび／もしくは超音波圧力センサ、磁気圧力センサ、またはソリッドステート圧力センサなど、あるいは任意の他の適切な圧力センサが挙げられる。
【００２０】
上記のように、圧力センサ２０は光圧力センサを含み得る。これらの実施形態の少なくともいくつかでは、光学ファイバまたは光ファイバ２４が、圧力センサ２０に取り付けられてよく、管腔２２内で長手方向に延びてよい。少なくとも１つの取付け部材２６は、遠位部１６内で、遠位部１６で、またはその近くで、光ファイバ２４を管状部材１２に固定的に取り付けることができる。少なくとも１つの取付け部材２６が、光ファイバ２４の周囲に配置され光ファイバ２４に取り付けられるとともに、管状部材１２（たとえば遠位部１６）の内側表面に固着され得る。少なくともいくつかの実施形態では、少なくとも１つの取付け部材２６が、圧力センサ２０から近位方向に離間され得る。他の構成も企図される。
【００２１】
少なくともいくつかの実施形態では、遠位部１６は、ハウジング領域５２を画成する薄くした壁および／または増大した内径を有する領域を含むことができる。一般に、ハウジング領域５２は、圧力センサ２０を結局のところ「収容する」遠位部１６の領域であり得る。管状部材１２の内壁の一部分がハウジング領域５２において除去されるので、圧力センサ２０を収容できる追加の空間が作成されるまたは他の形式で画成され得る。
【００２２】
少なくともいくつかの実施形態では、圧力センサ２０が、その側面に沿った（たとえば血液からの）流体圧力に対する露出が少なくされるのが望ましいことがある。したがって、ハウジング領域５２に沿って画成されるランディング領域５０に沿って圧力センサ２０を配置するのが望ましいことがある。ランディング領域５０は、実質的にスロットが無くてよく、したがって、圧力センサ２０の側面は、これらの位置で流体圧力により変形される可能性が低くなる。ランディング領域５０の遠位で、ハウジング領域５２は、圧力センサ２０への流体アクセスを提供するスロットまたは開口を有してもよい。
【００２３】
いくつかの実施形態では、複数のスロット１８は、流体経路を画成することができ、この流体経路は、血液（および／または体液）が、ガイドワイヤ１０（および／または管状部材１２）の外部または外側表面に沿った位置から、複数のスロット１８を介して管状部材１２の管腔２２内へ流れることを可能にし、そこで血液が圧力センサ２０と接触することができる。これにより、（たとえば、複数のスロット１８以外の）追加の側面開口／孔が圧力測定のために管状部材１２において必要とされることがなくなる。また、これにより、圧力センサ２０への流体アクセスを提供する形成される適切な開口／孔（たとえば、適切な「大きい」開口／孔）に十分な長さを有する必要がある典型的なセンサ・マウントまたはハイポチューブよりも、遠位部１６の長さを短くするのを可能にする。
【００２４】
少なくともいくつかの実施形態では、シール部材（図示せず）が管状部材１２内に配置されてよい。シール部材は、一般に、管腔２２に（たとえば複数のスロット１８を通って）入る体液が、管状部材１２を通って、近位部１４に進み、かつ／もしくは近位端でガイドワイヤ１０から出ることがないように、密閉または他の形式で防止することが可能であり得る。シール部材は、遠位部１４および／または圧力センサ２０の近位側で管状部材１２に沿った適切な位置に配置され得る。これは、複数のスロット１８の近位側に配置されることを含んでもよい。単一シール部材が利用されてもよいが、追加のシール部材が利用されてもよく、追加のシール部材は管状部材１２に沿った１つまたは複数の適切な位置に配置され得る。
【００２５】
チップ部材３０が遠位部１６に結合され得る。チップ部材３０は、成形部材３２、およびばねまたはコイル部材３４を備えることができる。遠位チップ３６が、成形部材３２および／またはばね３４に取り付けられてもよい。少なくともいくつかの実施形態では、遠位チップ３６は、はんだボールチップの形態をとることがある。チップ部材３０は、溶接などの結合部材４６を用いて管状部材１２の遠位部１６に接合することができる。
【００２６】
管状部材１２は、親水性コーティング１９を備えることができる。いくつかの実施形態では、親水性コーティング１９は、管状部材１２の実質的に全部の長さに沿って延在することができる。他の実施形態では、管状部材１２の１つまたは複数の別々の部分が親水性コーティング１９を備えることができる。
【００２７】
いくつかの実施形態では、ガイドワイヤ１０の近位端がコネクタまたはハンドル部材に付着することができる。ハンドル部材は、ケーブルが付着しシグナル・コンディショナや干渉計など他の適切なデバイスに延びるための適切なコネクタを含むことができる。他のケーブルは、シグナル・コンディショナまたは干渉計から、適切な出力デバイスもしくはディスプレイおよび／または監視ユニットへ延びてもよい。臨床医は、出力デバイスからの読取り値を利用して、患者の必要性に合わせて介入を調整し、または他の方法で介入の目標を推進する。これらは例に過ぎない。他のデバイスおよび／または構成が、ガイドワイヤ１０と共に利用されてもよい。
【００２８】
いくつかの実施形態では、上述のように、圧力センサ２０は光圧力センサを含むことができる。圧力センサ２０は、一般に、光ファイバ２４の遠位端に取り付けられたヘッドを備えることができる。圧力センサ２０のヘッドは、その遠位端に圧力感知膜７２を備えることができる。いくつかの実施形態では、膜７２は、圧力センサ２０の遠位端全体にわたって延在することができる。いくつかの実施形態では、膜７２は、圧力センサ２０の遠位端の一部分にわたって延在することができる。たとえば、いくつかの実施形態では、膜７２は、圧力センサ２０の遠位端の実質的に中心に配置されるが、圧力センサ２０の遠位端の縁部にまでまたは縁部を越えて延長または到達しないことがある。膜７２は、非常に感度が良く、周囲の血液または流体により膜に与えられた圧力に応じて、移動、鼓動、振動、または他の形式で近位方向および遠位方向に変形され得る。光ファイバ２４から圧力センサ２０のヘッドを介して伝達された光は、膜７２で反射され得る。反射された光は、外部処理ユニットによって処理することができ、それにより、周囲の血液または流体の圧力を「検知」して結果として表示する。
【００２９】
いくつかの実施形態では、ガイドワイヤ１０は、曲がりくねった脈管構造で使用されることがあり、その脈管構造により、たとえば、図１に示されるような概ね真っ直ぐにされたポジション（すなわち、直線状、または圧力を加えられていない）から、図２に示されるような曲げられたポジションへ、ガイドワイヤ１０が屈曲される、湾曲される、ねじられる、または他の形式で歪められる。言い換えれば、ガイドワイヤ１０は、概ね真っ直ぐにされたポジションと曲げられたポジションとの間で変形可能または可動であり得る。
【００３０】
いくつかの実施形態では、圧力センサ２０のヘッドは、光ファイバ２４の一部分によって少なくとも１つの取付け部材２６の遠位側で管状部材１２の管腔２２内において懸下され得る。レバー・アームが、少なくとも１つの取付け部材２６の遠位側の光ファイバ２４の部分および圧力センサ２０によって形成または画成されると考えることもできる。言い換えれば、レバー・アームは、少なくとも１つの取付け部材２６から圧力センサ２０の遠位端までの距離として画成されてよい。管状部材１２内の少なくとも１つの取付け部材２６の配置を変更して、レバー・アームの長さを増加または減少してもよい。
【００３１】
使用中、ガイドワイヤ１０が曲げられたポジションに向けて動かされまたは変形されるとき、レバー・アームは、図２に見られるように、接触点７０で管状部材１２の内側表面と接触するまで、概ね真っ直ぐにされたポジションに留まる傾向がある。いくつかの実施形態では、接触点７０は、以下に見られるように、単一の点ではなく、辺、表面、複数の点、および／または他の特徴を含んでもよい。場合によっては、圧力センサ２０と管状部材１２の内側表面との間の接触により、膜７２が機械的に曲がるまたは変形することがあり、それによって、圧力シフトまたはオフセットが圧力センサ２０により検出され、望ましくなく変更された圧力読取り値がもたらされることがある。場合によっては、圧力シフトまたはオフセットが増大すると、接触点７０が圧力センサ２０のヘッドに沿ってより遠位方向に（すなわち、膜７２および／または圧力センサ２０のヘッドの遠位端により近く）配置されることがある。場合によっては、圧力センサ２０の遠位端または縁部に加えられる側方応力が大きいほど、圧力シフトまたはオフセットが大きくなることがある。結果として、検出された圧力を表示するとき、圧力シフトまたはオフセットの大きさが変わりやすく補償するのが難しいことがある。圧力センサ２０のヘッドの最遠位縁部および／または膜７２と管状部材１２の内側表面との間の接触を防止することにより、側方応力に誘起される圧力シフトまたはオフセットを最小限にするまたは除去することができ、それによって、管状部材１２のポジションから独立して（すなわち、管状部材１２が概ね真っ直ぐにされたポジションに配置されたか、曲げられたポジションに配置されたかに関わらず）、より正確および／またはより精密な圧力測定が可能になる。
【００３２】
簡単にするため、本開示に記載の圧力センサは概して円筒形の形状で例示されている。しかしながら、円形、球形、正方形、立方体、長方形、３角形、５角形、６角形、８角形、または様々な数の面および／もしくは辺を有する他の適切な幾何形状および／もしくは角柱形状を含む他の形状が企図され、本開示に従って使用され得ることは、当業者には認識されよう。
【００３３】
同様に、ガイドワイヤ１０、管状部材１２、近位部１４、遠位部１６、スリーブ１７、管腔２２、光ファイバ２４、チップ部材３０、成形部材３２、バネもしくはコイル部材３４、および／または本開示の他の要素の一部または全部の要素が、適宜に任意の適切な形状または形状の組み合わせをとり得る。例示的に、これらの要素は概して円形または円筒形として示され得るが、球形、正方形、立方体、長方形、３角形、５角形、６角形、８角形、または様々な数の面および／もしくは辺を有する他の適切な幾何形状および／もしくは角柱形状を含む他の形状が企図され、本開示に従って使用され得ることは、当業者には認識されよう。
【００３４】
いくつかの実施形態では、ガイドワイヤ１０は、たとえば図３に示されるように、光ファイバ２４の遠位端に配置されるヘッドを有する圧力センサ１２０を含むことができる。いくつかの実施形態では、圧力センサ１２０は、その遠位端に配置された圧力感知膜１７２を備えることができる。いくつかの実施形態では、膜１７２は、圧力センサ１２０の遠位端全体にわたって延在することができる。いくつかの実施形態では、膜１７２は、圧力センサ１２０の遠位端の一部分にわたって延在することができる。たとえば、いくつかの実施形態では、膜１７２は、圧力センサ１２０の遠位端の実質的に中心に配置されるが、圧力センサ１２０の遠位端の縁部にまでまたは縁部を越えて延長または到達しないことがある。いくつかの実施形態では、圧力センサ１２０は、圧力センサ１２０のヘッドの周りに配置された接触部材１７４を備えることができる。いくつかの実施形態では、接触部材１７４は、圧力センサ１２０から半径方向に外側へ延在することができる。いくつかの実施形態では、接触部材１７４は、概ね真っ直ぐにされたポジションにあるときに、管状部材１２の内側表面から半径方向に離間され得る。いくつかの実施形態では、接触部材１７４は、曲げられたポジションにあるときに、接触部材１７４と管状部材１２の内側表面との間の接触点１７０を提供することができる。いくつかの実施形態では、接触点１７０は、圧力センサ１２０の長手方向軸に沿って圧力センサ１２０の遠位端および／または膜１７２から軸方向に離間され、それにより、圧力センサ１２０の遠位端および／または膜１７２における側方応力を最小限にすることができる。いくつかの実施形態では、接触点１７０は、単一の点ではなく、辺、表面、複数の点、および／または他の特徴を含んでもよい。いくつかの実施形態では、接触点１７０は、圧力センサ１２０のヘッドの遠位端および／または膜１７２の近位方向および／または半径方向に外側に配置され得る。
【００３５】
いくつかの実施形態では、接触部材１７４は、単一の一体構造の材料片から圧力センサ１２０のヘッドと一体化して形成され得る。いくつかの実施形態では、接触部材１７４は、管状スリーブもしくは類似した要素として、圧力センサ１２０のヘッドと同様の材料から別個に形成されてもよく、または、接触部材１７４は、管状スリーブもしくは類似した要素として、圧力センサ１２０のヘッドと異なる材料から別個に形成されてもよい。いくつかの実施形態では、接触部材１７４は、接着結合、溶接、はんだ付け、摩擦嵌め、締まり嵌め、ねじもしくは機械的締結、または他の適切な手段によって、圧力センサ１２０のヘッドに固定的に取り付けられまたは接合され得る。いくつかの実施形態では、接触部材１７４は、圧力センサ１２０の遠位端にまたは遠位端にすぐ隣接して、段部を形成することができ、ヘッドの遠位端および／または膜１７２は、接触点１７０から半径方向に内側に配置することができる。使用中、概ね真っ直ぐにされたポジションにあるとき、接触部材１７４は、管状部材１２の内側表面から半径方向に離間され得る。いくつかの実施形態では、圧力センサ１２０の遠位端は、概ね真っ直ぐにされたポジションでは管状部材１２の内側表面に接触しない。いくつかの実施形態では、接触点１７０は、ガイドワイヤ１０が曲げられたポジションに向けてまたは曲げられたポジションになるように動かされまたは変形されると、管状部材１２の内側表面に接触することができる。たとえば図３Ａに見られるように、圧力センサ１２０のヘッドの遠位端および／もしくは膜１７２は、曲げられたポジションで、接触部材１７４によって管状部材１２の内側表面から離間されてよく、かつ／または、圧力センサ１２０の遠位端および／もしくは膜１７２は、曲げられたポジションで、管状部材１２の内側表面に接触せず、それにより、側方応力に誘起される圧力シフトまたはオフセットを最小限にするまたは除去する。
【００３６】
いくつかの実施形態では、ガイドワイヤ１０は、たとえば図４に示されるように、光ファイバ２４の遠位端に配置されたヘッドを有する圧力センサ２２０を含むことができる。いくつかの実施形態では、圧力センサ２２０は、その遠位端に配置された圧力感知膜２７２を備えることができる。いくつかの実施形態では、膜２７２は、圧力センサ２２０の遠位端全体にわたって延在することができる。いくつかの実施形態では、膜２７２は、圧力センサ２２０の遠位端の一部分にわたって延在することができる。たとえば、いくつかの実施形態では、膜２７２は、圧力センサ２２０の遠位端の実質的に中心に配置されるが、圧力センサ２２０の遠位端の縁部にまでまたは縁部を越えて延長または到達しないことがある。いくつかの実施形態では、圧力センサ２２０は、圧力センサ２２０のヘッドの周りに配置された接触部材２７４を備えることができる。いくつかの実施形態では、接触部材２７４は、圧力センサ２２０から半径方向に外側へ延在することができる。いくつかの実施形態では、接触部材２７４は、概ね真っ直ぐにされたポジションにあるときに、管状部材１２の内側表面から半径方向に離間され得る。いくつかの実施形態では、接触部材２７４は、曲げられたポジションにあるときに、接触部材２７４と管状部材１２の内側表面との間の接触点２７０を提供することができる。いくつかの実施形態では、接触点２７０は、圧力センサ２２０の長手方向軸に沿って圧力センサ２２０の遠位端および／または膜２７２から軸方向に離間され、それにより、遠位端および／または膜２７２における側方応力を最小限にすることができる。いくつかの実施形態では、接触点２７０は、単一の点ではなく、辺、表面、複数の点、および／または他の特徴を含んでもよい。いくつかの実施形態では、接触点２７０は、圧力センサ２２０のヘッドの遠位端および／または膜２７２の近位方向および／または半径方向に外側に配置され得る。
【００３７】
いくつかの実施形態では、接触部材２７４は、単一の一体構造の材料片から圧力センサ２２０のヘッドと一体化して形成され得る。いくつかの実施形態では、接触部材２７４は、管状スリーブ、環状リング、もしくは類似した要素として、圧力センサ２２０のヘッドと同様の材料から別個に形成されてもよく、または、接触部材２７４は、管状スリーブ、環状リング、もしくは類似した要素として、圧力センサ２２０のヘッドと異なる材料から別個に形成されてもよい。いくつかの実施形態では、接触部材２７４は、接着結合、溶接、はんだ付け、摩擦嵌め、締まり嵌め、ねじもしくは機械的締結、または他の適切な手段によって、圧力センサ２２０のヘッドに固定的に取り付けられまたは接合され得る。いくつかの実施形態では、接触部材２７４は、圧力センサ２２０の遠位端にまたは遠位端にすぐ隣接して、段部を形成することができ、ヘッドの遠位端および／または膜２７２は、接触点２７０から半径方向に内側に配置することができる。使用中、概ね真っ直ぐにされたポジションにあるとき、接触部材２７４は、管状部材１２の内側表面から半径方向に離間され得る。いくつかの実施形態では、圧力センサ２２０の遠位端は、概ね真っ直ぐにされたポジションでは管状部材１２の内側表面に接触しない。いくつかの実施形態では、接触点２７０は、ガイドワイヤ１０が曲げられたポジションに向けてまたは曲げられたポジションになるように動かされまたは変形されると、管状部材１２の内側表面に接触することができる。たとえば図４Ａに見られるように、圧力センサ２２０のヘッドの遠位端および／もしくは膜２７２は、曲げられたポジションで、接触部材２７４によって管状部材１２の内側表面から離間されてよく、かつ／または、圧力センサ２２０の遠位端および／もしくは膜２７２は、曲げられたポジションで、管状部材１２の内側表面に接触せず、それにより、側方応力に誘起される圧力シフトまたはオフセットを最小限にするまたは除去する。
【００３８】
いくつかの実施形態では、ガイドワイヤ１０は、たとえば図５に示されるように、光ファイバ２４の遠位端に配置されたヘッドを有する圧力センサ３２０を含むことができる。いくつかの実施形態では、圧力センサ３２０は、その遠位端に配置された圧力感知膜３７２を備えることができる。いくつかの実施形態では、膜３７２は、圧力センサ３２０の遠位端全体にわたって延在することができる。いくつかの実施形態では、膜３７２は、圧力センサ３２０の遠位端の一部分にわたって延在することができる。たとえば、いくつかの実施形態では、膜３７２は、圧力センサ３２０の遠位端の実質的に中心に配置されるが、圧力センサ３２０の遠位端の縁部にまでまたは縁部を越えて延長または到達しないことがある。いくつかの実施形態では、圧力センサ３２０は、圧力センサ３２０のヘッド上またはヘッドの周りに配置された１つまたは複数の接触部材３７４を備えることができる。いくつかの実施形態では、１つまたは複数の接触部材３７４は、複数の接触部材３７４を含むことがある。いくつかの実施形態では、１つまたは複数の接触部材３７４は、圧力センサ３２０から半径方向に外側へ延在することができる。いくつかの実施形態では、１つまたは複数の接触部材３７４は、概ね真っ直ぐにされたポジションにあるときに、管状部材１２の内側表面から半径方向に離間され得る。いくつかの実施形態では、１つまたは複数の接触部材３７４は、曲げられたポジションにあるときに、接触部材３７４と管状部材１２の内側表面との間の接触点３７０を提供することができる。いくつかの実施形態では、接触点３７０は、圧力センサ３２０の長手方向軸に沿って圧力センサ３２０の遠位端および／または膜３７２から軸方向に離間され、それにより、遠位端および／または膜３７２における側方応力を最小限にすることができる。いくつかの実施形態では、接触点３７０は、単一の点ではなく、辺、表面、複数の点、および／または他の特徴を含んでもよい。いくつかの実施形態では、接触点３７０は、圧力センサ３２０のヘッドの遠位端および／または膜３７２の近位方向および／または半径方向に外側に配置され得る。
【００３９】
いくつかの実施形態では、１つまたは複数の接触部材３７４は、単一の一体構造の材料片から圧力センサ３２０のヘッドと一体化して形成され得る。いくつかの実施形態では、１つまたは複数の接触部材３７４は、１つまたは複数の突起、隆起、もしくは類似した要素として、圧力センサ３２０のヘッドと同様の材料から別個に形成されてもよく、または、１つまたは複数の接触部材３７４は、１つまたは複数の突起、隆起、もしくは類似した要素として、圧力センサ３２０のヘッドと異なる材料から別個に形成されてもよい。いくつかの実施形態では、１つまたは複数の接触部材３７４は、接着結合、溶接、はんだ付け、摩擦嵌め、締まり嵌め、ねじもしくは機械的締結、または他の適切な手段によって、圧力センサ３２０のヘッドに固定的に取り付けられまたは接合され得る。いくつかの実施形態では、１つまたは複数の接触部材３７４は、圧力センサ３２０から半径方向に外側へ延在する複数の突起を形成することができ、ヘッドの遠位端および／または膜３７２は、接触点３７０から半径方向に内側に配置することができる。使用中、概ね真っ直ぐにされたポジションにあるとき、１つまたは複数の接触部材３７４は、管状部材１２の内側表面から半径方向に離間され得る。いくつかの実施形態では、圧力センサ３２０の遠位端は、概ね真っ直ぐにされたポジションでは管状部材１２の内側表面に接触しない。いくつかの実施形態では、接触点３７０は、ガイドワイヤ１０が曲げられたポジションに向けてまたは曲げられたポジションになるように動かされまたは変形されると、管状部材１２の内側表面に接触することができる。たとえば図５Ａに見られるように、圧力センサ３２０のヘッドの遠位端および／もしくは膜３７２は、曲げられたポジションで、１つもしくは複数の接触部材３７４によって管状部材１２の内側表面から離間されてよく、かつ／または、圧力センサ３２０の遠位端および／もしくは膜３７２は、曲げられたポジションで、管状部材１２の内側表面に接触せず、それにより、側方応力に誘起される圧力シフトまたはオフセットを最小限にするまたは除去する。
【００４０】
いくつかの実施形態では、ガイドワイヤ１０は、たとえば図６に示されるように、光ファイバ２４の遠位端に配置されたヘッドを有する圧力センサ４２０を含むことができる。いくつかの実施形態では、圧力センサ４２０は、その遠位端に配置された圧力感知膜４７２を備えることができる。いくつかの実施形態では、膜４７２は、圧力センサ４２０の遠位端全体にわたって延在することができる。いくつかの実施形態では、膜４７２は、圧力センサ４２０の遠位端の一部分にわたって延在することができる。たとえば、いくつかの実施形態では、膜４７２は、圧力センサ４２０の遠位端の実質的に中心に配置されるが、圧力センサ４２０の遠位端の縁部にまでまたは縁部を越えて延長または到達しないことがある。いくつかの実施形態では、圧力センサ４２０は、圧力センサ４２０のヘッドの周りに配置された、または圧力センサ４２０のヘッドの一部分として形成された接触部材４７４を備えることができる。いくつかの実施形態では、接触部材４７４は、圧力センサ４２０から半径方向に外側へ延在することができる。いくつかの実施形態では、接触部材４７４は、概ね真っ直ぐにされたポジションにあるときに、管状部材１２の内側表面から半径方向に離間され得る。いくつかの実施形態では、接触部材４７４は、曲げられたポジションにあるときに、接触部材４７４と管状部材１２の内側表面との間の接触点４７０を提供することができる。いくつかの実施形態では、接触点４７０は、圧力センサ４２０の長手方向軸に沿って圧力センサ４２０の遠位端および／または膜４７２から軸方向に離間され、それにより、遠位端および／または膜４７２における側方応力を最小限にすることができる。いくつかの実施形態では、接触点４７０は、単一の点ではなく、辺、表面、複数の点、および／または他の特徴を含んでもよい。いくつかの実施形態では、接触点４７０は、圧力センサ４２０のヘッドの遠位端および／または膜４７２の近位方向および／または半径方向に外側に配置され得る。
【００４１】
いくつかの実施形態では、接触部材４７４は、単一の一体構造の材料片から圧力センサ４２０のヘッドと一体化して形成され得る。いくつかの実施形態では、接触部材４７４は、管状スリーブもしくは類似した要素として、圧力センサ４２０のヘッドと同様の材料から別個に形成されてもよく、または、接触部材４７４は、管状スリーブもしくは類似した要素として、圧力センサ４２０のヘッドと異なる材料から別個に形成されてもよい。いくつかの実施形態では、接触部材４７４は、接着結合、溶接、はんだ付け、摩擦嵌め、締まり嵌め、ねじもしくは機械的締結、または他の適切な手段によって、圧力センサ４２０のヘッドに固定的に取り付けられまたは接合され得る。いくつかの実施形態では、接触部材４７４は、接触点４７０から遠位方向に圧力センサ４２０の遠位端に向かう内方テーパ部を形成することができ、ヘッドの遠位端および／または膜４７２は、接触点４７０から半径方向に内側に配置することができる。いくつかの実施形態では、接触部材４７４の外側表面は、センサ・ヘッド４２０の長手方向軸とまたは長手方向軸に対して角度を形成することができる。いくつかの実施形態では、その角度は、約５度から約４５度の範囲内で形成されてよく、または、その角度は、約５度、約１０度、約１５度、約２０度、約２５度、約３０度、約３５度、約４０度、約４５度、もしくは他の適切な角度で形成されてよい。使用中、概ね真っ直ぐにされたポジションにあるとき、接触部材４７４は、管状部材１２の内側表面から半径方向に離間され得る。いくつかの実施形態では、圧力センサ４２０の遠位端は、概ね真っ直ぐにされたポジションでは管状部材１２の内側表面に接触しない。いくつかの実施形態では、接触点４７０は、ガイドワイヤ１０が曲げられたポジションに向けてまたは曲げられたポジションになるように動かされまたは変形されると、管状部材１２の内側表面に接触することができる。たとえば図６Ａに見られるように、圧力センサ４２０のヘッドの遠位端および／もしくは膜４７２は、曲げられたポジションで、接触部材４７４によって管状部材１２の内側表面から離間されてよく、かつ／または、圧力センサ４２０の遠位端および／もしくは膜４７２は、曲げられたポジションで、管状部材１２の内側表面に接触せず、それにより、側方応力に誘起される圧力シフトまたはオフセットを最小限にするまたは除去する。
【００４２】
いくつかの実施形態では、ガイドワイヤ１０は、たとえば図７に示されるように、光ファイバ２４の遠位端に配置されたヘッドを有する圧力センサ５２０を含むことができる。いくつかの実施形態では、圧力センサ５２０は、その遠位端に配置された圧力感知膜５７２を備えることができる。いくつかの実施形態では、膜５７２は、圧力センサ５２０の遠位端全体にわたって延在することができる。いくつかの実施形態では、膜５７２は、圧力センサ５２０の遠位端の一部分にわたって延在することができる。たとえば、いくつかの実施形態では、膜５７２は、圧力センサ５２０の遠位端の実質的に中心に配置されるが、圧力センサ５２０の遠位端の縁部にまでまたは縁部を越えて延長または到達しないことがある。いくつかの実施形態では、圧力センサ５２０は、圧力センサ５２０のヘッドの周りに配置された、または圧力センサ５２０のヘッドの一部分として形成された接触部材５７４を備えることができる。いくつかの実施形態では、接触部材５７４は、圧力センサ５２０から半径方向に外側へ延在することができる。いくつかの実施形態では、接触部材５７４は、概ね真っ直ぐにされたポジションにあるときに、管状部材１２の内側表面から半径方向に離間され得る。いくつかの実施形態では、接触部材５７４は、曲げられたポジションにあるときに、接触部材５７４と管状部材１２の内側表面との間の接触点５７０を提供することができる。いくつかの実施形態では、接触点５７０は、圧力センサ５２０の長手方向軸に沿って圧力センサ５２０の遠位端および／または膜５７２から軸方向に離間され、それにより、遠位端および／または膜５７２における側方応力を最小限にすることができる。いくつかの実施形態では、接触点５７０は、単一の点ではなく、辺、表面、複数の点、および／または他の特徴を含んでもよい。いくつかの実施形態では、接触点５７０は、圧力センサ５２０のヘッドの遠位端および／または膜５７２の近位方向および／または半径方向に外側に配置され得る。
【００４３】
いくつかの実施形態では、接触部材５７４は、単一の一体構造の材料片から圧力センサ５２０のヘッドと一体化して形成され得る。いくつかの実施形態では、接触部材５７４は、管状スリーブもしくは類似した要素として、圧力センサ５２０のヘッドと同様の材料から別個に形成されてもよく、または、接触部材５７４は、管状スリーブもしくは類似した要素として、圧力センサ５２０のヘッドと異なる材料から別個に形成されてもよい。いくつかの実施形態では、接触部材５７４は、接着結合、溶接、はんだ付け、摩擦嵌め、締まり嵌め、ねじもしくは機械的締結、または他の適切な手段によって、圧力センサ５２０のヘッドに固定的に取り付けられまたは接合され得る。いくつかの実施形態では、接触部材５７４は、接触点５７０から遠位方向に圧力センサ５２０の遠位端に向かう内方テーパ部を形成することができ、ヘッドの遠位端および／または膜５７２は、接触点５７０から半径方向に内側に配置することができる。いくつかの実施形態では、接触部材５７４の外側表面は、センサ・ヘッド５２０の長手方向軸とまたは長手方向軸に対して角度を形成することができる。いくつかの実施形態では、その角度は、約４５度から約８５度の範囲内で形成されてよく、または、その角度は、約４５度、約５０度、約５５度、約６０度、約６５度、約７０度、約７５度、約８０度、約８５度、もしくは他の適切な角度で形成されてよい。使用中、概ね真っ直ぐにされたポジションにあるとき、接触部材５７４は、管状部材１２の内側表面から半径方向に離間され得る。いくつかの実施形態では、圧力センサ５２０の遠位端は、概ね真っ直ぐにされたポジションでは管状部材１２の内側表面に接触しない。いくつかの実施形態では、接触点５７０は、ガイドワイヤ１０が曲げられたポジションに向けてまたは曲げられたポジションになるように動かされまたは変形されると、管状部材１２の内側表面に接触することができる。たとえば図７Ａに見られるように、圧力センサ５２０のヘッドの遠位端および／もしくは膜５７２は、曲げられたポジションで、接触部材５７４によって管状部材１２の内側表面から離間されてよく、かつ／または、圧力センサ５２０の遠位端および／もしくは膜５７２は、曲げられたポジションで、管状部材１２の内側表面に接触せず、それにより、側方応力に誘起される圧力シフトまたはオフセットを最小限にするまたは除去する。
【００４４】
比較すると、図６の圧力センサ４２０と図７の圧力センサ５２０とは、たとえば、接触部材の外側表面によって形成されたテーパの大きさまたは角度に関して異なることがある。いくつかの実施形態では、圧力センサ４２０は、圧力センサ５２０の接触部材５７４よりもセンサ・ヘッドの長手方向軸に対して大きい角度で形成された外側表面を有する接触部材４７４を備えることが可能である。言い換えれば、接触部材５７４は、接触部材４７４よりも浅い角度、接触部材４７４よりも緩やかなテーパ、および／または接触部材４７４の接触点４７０よりも短い距離だけ半径方向に延びる接触点５７０を有することが可能である。圧力センサ４２０の構成は、少なくとも１つの取付け部材２６とセンサ・ヘッドおよび／または膜４７２との間の短い（またはより短い）レバー・アーム距離を有するガイドワイヤ１０において膜４７２を保護するように、接触部材４７４が機能することを許容する。ガイドワイヤ１０が曲げられたポジションへ動かされまたは変形されると、管状部材１２は、曲げ半径を形成し得る。ガイドワイヤ１０が曲げられたポジションに向けて動かされまたは変形されるとき、圧力センサと管状部材１２の内側表面との間の接触がなされるまで、圧力センサは、実質的に概ね真っ直ぐにされたポジションに留まることができる。その後、圧力センサおよび光ファイバ２４は、管状部材１２と共に屈曲し得る。レバー・アームが長いほど、ガイドワイヤ１０が曲げられたポジションに向けて動かされまたは変形されると、圧力センサがより早く管状部材１２の内側表面と接触する可能性がある。したがって、より長いレバー・アームの場合、より短いレバー・アームの場合よりも、より大きな曲げ半径をガイドワイヤ１０が形成している（したがって、その長手方向軸に対する角度がより浅い）ときに接触が生じる可能性がある。したがって、より短いレバー・アームの場合、より長いレバー・アームと比べて、より小さな曲げ半径をガイドワイヤ１０が形成している（したがって、その長手方向軸に対する角度がより鋭い）ときに接触が生じる可能性がある。上述のように、圧力センサのヘッドの遠位端における（すなわち、膜における、または膜にすぐ隣接した）接触が、圧力測定における望ましくないシフトまたはオフセットを生じさせることがある。
【００４５】
したがって、いくつかの実施形態では、センサ・ヘッドの長手方向軸に対する４５度より大きい角度で形成された外側表面を有する接触部材４７４を備えることができる、圧力センサ４２０が、より短いレバー・アームを有するガイドワイヤ１０構成で、ならびに／またはガイドワイヤ１０がより鋭い曲げおよび／もしくはより曲がりくねった脈管構造に遭遇し得る箇所で使用するために適切であり得る。いくつかの実施形態では、センサ・ヘッドの長手方向軸に対する４５度より小さい角度で形成された外側表面を有する接触部材５７４を備えることができる、圧力センサ５２０が、より長いレバー・アームを有するガイドワイヤ１０構成で、ならびに／またはガイドワイヤ１０がよりなだらかな曲げおよび／もしくはより曲がりくねっていない脈管構造に遭遇し得る箇所で使用するために適切であり得る。しかしながら、圧力センサ４２０が長いレバー・アームと共に使用され得る実施形態、および圧力センサ５２０が短いレバー・アームと共に使用され得る実施形態を含む、他の構成および／または使用も企図される。
【００４６】
ガイドワイヤ１０（および／もしくは本明細書に開示される他のガイドワイヤ）の様々な構成要素、様々な管状部材、ならびに／または本明細書に開示される接触部材に使用され得る材料は、一般的に医療デバイスに使用される材料を含み得る。簡単にするため、以下の考察では管状部材１２、接触部材、およびガイドワイヤ１０の他の構成要素を参照する。しかしながら、これは、本明細書に説明されるデバイスおよび方法を限定することを意図しておらず、他の同様の管状部材および／または本明細書に開示される管状部材もしくはデバイスの構成要素に対しても考察が適用され得る。
【００４７】
管状部材１２および／または接触部材は、金属、金属合金、ポリマー（そのいくつかの例を後に開示する）、金属−ポリマー複合材料、セラミック、それらの組み合わせなど、または他の適切な材料から作製することができる。適切な金属および金属合金のいくつかの例としては、３０４Ｖ、３０４Ｌ、および３１６ＬＶステンレス鋼などのステンレス鋼；軟鋼；線形弾性および／または超弾性ニチノールなどのニッケル−チタン合金；他のニッケル合金、たとえば、ニッケル−クロム−モリブデン合金（たとえば、ＩＮＣＯＮＥＬ（登録商標）６２５のようなＵＮＳ：Ｎ０６６２５、ＨＡＳＴＥＬＬＯＹ（登録商標）Ｃ−２２（登録商標）のようなＵＮＳ：Ｎ０６０２２、ＨＡＳＴＥＬＬＯＹ（登録商標）Ｃ２７６（登録商標）のようなＵＮＳ：Ｎ１０２７６、および他のＨＡＳＴＥＬＬＯＹ（登録商標）合金など）、ニッケル銅合金（たとえば、ＭＯＮＥＬ（登録商標）４００、ＮＩＣＫＥＬＶＡＣ（登録商標）４００、およびＮＩＣＯＲＲＯＳ（登録商標）４００などのようなＵＮＳ：０４４００）、ニッケル−コバルト−クロム−モリブデン合金（たとえば、ＭＰ３５−Ｎ（登録商標）などのようなＵＮＳ：Ｒ３００３５）、ニッケル−モリブデン合金（たとえば、ＨＡＳＴＥＬＬＯＹ（登録商標）ＡＬＬＯＹ  Ｂ２（登録商標）のようなＵＮＳ：Ｎ１０６６５）、他のニッケル−クロム合金、他のニッケル−モリブデン合金、他のニッケル−コバルト合金、他のニッケル−鉄合金、他のニッケル−銅合金、および他のニッケル−タングステンまたはタングステン合金など；コバルト−クロム合金；コバルト−クロム−モリブデン合金（たとえば、ＥＬＧＩＬＯＹ（登録商標）およびＰＨＹＮＯＸ（登録商標）などのようなＵＮＳ：Ｒ３０００３）；白金富化ステンレス鋼；チタン；それらの組み合わせ；ならびに同種のもの；あるいは他の好適な材料が挙げられる。
【００４８】
本明細書に示唆するように、市販のニッケル−チタンすなわちニチノール合金の系統において、化学的には従来の形状記憶および超弾性の種類に類似し得るが、特有かつ有用な機械特性を示すことができる、「線形弾性」または「非超弾性」と呼ばれるカテゴリがある。線形弾性および／または非超弾性のニチノールは、その応力／歪み曲線において超弾性ニチノールのように実質的な「超弾性プラトー（ｓｕｐｅｒｅｌａｓｔｉｃ  ｐｌａｔｅａｕ）」または「フラグ領域（ｆｌａｇ  ｒｅｇｉｏｎ）」を示すことがない点で、超弾性ニチノールと区別することができる。代りに、線形弾性および／または非超弾性ニチノールでは、回復可能な歪みが増加するに従い、塑性変形が始まるまで、または少なくとも超弾性ニチノールで見られ得る超弾性プラトーおよび／もしくはフラグ領域よりも線形である関係において、応力は、実質的に線形関係、または幾分線形であるが必ずしも完全に線形ではない関係において、増加し続ける。したがって、本開示の目的では、線形弾性および／または非超弾性ニチノールは、「実質的に」線形弾性および／または非超弾性ニチノールと呼ばれることもある。
【００４９】
場合によっては、線形弾性および／または非超弾性ニチノールはまた、実質的に弾性のままである間（たとえば、塑性変形前）に最大約２％〜５％の歪みを許容することができ、一方で、超弾性ニチノールは塑性変形前に最大約８％の歪みを許容することができるという点で、超弾性ニチノールから区別可能であり得る。これらの材料はともに、塑性変形前に約０．２から０．４４パーセントの歪みしか許容できないステンレス鋼など（その組成に基づいて識別することもできる）他の線形弾性材料から区別することができる。
【００５０】
いくつかの実施形態では、線形弾性および／または非超弾性ニッケル−チタン合金は、示差走査熱量測定（ＤＳＣ）および動的金属熱分析（ＤＭＴＡ：ｄｙｎａｍｉｃ  ｍｅｔａｌ  ｔｈｅｒｍａｌ  ａｎａｌｙｓｉｓ）分析によって広い温度範囲にわたって検出可能ないかなるマルテンサイト相／オーステナイト相変化も示さない合金である。たとえば、いくつかの実施形態では、線形弾性および／または非超弾性のニッケル−チタン合金において、約−６０セルシウス度（℃）から約１２０℃の範囲でＤＳＣおよびＤＭＴＡ分析によって検出可能なマルテンサイト相／オーステナイト相変化がないこともある。したがって、そのような材料の機械的曲げ特性は、この非常に広い温度範囲にわたる温度の効果に対して略不活性であり得る。いくつかの実施形態では、周囲温度または室温における線形弾性および／または非超弾性のニッケル−チタン合金の機械的曲げ特性は、たとえば、それらが超弾性プラトーおよび／またはフラグ領域を示さないという点で、体温における機械特性と実質的に同じである。言い換えれば、線形弾性および／または非超弾性のニッケル−チタン合金は、広い温度範囲にわたり、その線形弾性および／または非超弾性の特徴および／または特性を維持する。
【００５１】
いくつかの実施形態では、線形弾性および／または非超弾性のニッケル−チタン合金は、約５０から約６０重量パーセントの範囲がニッケルであり、残りは本質的にチタンであり得る。いくつかの実施形態では、組成物は、約５４〜約５７重量パーセントの範囲のニッケルを含む。適切なニッケル−チタン合金の１例は、日本の神奈川県の株式会社古河テクノマテリアル（Ｆｕｒｕｋａｗａ  Ｔｅｃｈｎｏ  Ｍａｔｅｒｉａｌ  Ｃｏ．  ｏｆ  Ｋａｎａｇａｗａ，  Ｊａｐａｎ）から市販されているＦＨＰ−ＮＴ合金である。ニッケルチタン合金のいくつかの例は、米国特許第５，２３８，００４号明細書および米国特許第６，５０８，８０３号明細書に開示されており、それらを本願明細書に援用する。他の適切な材料としては、ＵＬＴＡＮＩＵＭ（商標）（ネオ−メトリクス（Ｎｅｏ−Ｍｅｔｒｉｃｓ）から入手可能）およびＧＵＭ  ＭＥＴＡＬ（商標）（豊田中央研究所（Ｔｏｙｏｔａ）から入手可能）が挙げられる。いくつかの他の実施形態では、所望の特性を得るために、超弾性合金、たとえば超弾性ニチノールを使用することができる。
【００５２】
少なくともいくつかの実施形態では、管状部材１２および／または接触部材の一部または全部が、放射線不透過性材料を用いてドープされる、放射線不透過性材料から作製される、または他の形式で放射線不透過性材料を含むこともできる。放射線不透過性材料は、医療処置中に透視スクリーンまたは別の撮像技法において比較的明るい画像を生成することができる材料であるものと理解される。この比較的明るい画像は、使用者がガイドワイヤ１０の位置を決定する助けとなる。放射線不透過性材料のいくつかの例として、以下に限定されないが、金、白金、パラジウム、タンタル、タングステン合金、放射線不透過性充填材が装填されたポリマー材料などが挙げられる。また、同じ結果を達成するために、他の放射線不透過性マーカバンドおよび／またはコイルがガイドワイヤ１０の設計に組み込まれてもよい。
【００５３】
いくつかの実施形態では、ある程度の磁気共鳴画像法（ＭＲＩ）適合性がガイドワイヤ１０に与えられる。たとえば、管状部材１２および／もしくは接触部材またはそれらの一部は、画像を実質的に歪めず実質的なアーチファクト（すなわち、画像における空隙）をもたらさない材料から作製することができる。たとえば、いくつかの強磁性材料は、ＭＲＩ画像においてアーチファクトをもたらすことがあるので適していない場合がある。管状部材１２および／もしくは接触部材またはそれらの一部は、ＭＲＩ装置が画像化できる材料から作製することもできる。これらの特性を示すいくつかの材料として、たとえば、タングステン、コバルトークロムーモリブデン合金（たとえば、ＥＬＧＩＬＯＹ（登録商標）およびＰＨＹＮＯＸ（登録商標）などのようなＵＮＳ：Ｒ３０００３）、ニッケル−コバルト−クロム−モリブデン合金（たとえば、ＭＰ３５−Ｎ（登録商標）などのようなＵＮＳ：Ｒ３００３５）、ニチノール、ならびに同種のものなどが挙げられる。
【００５４】
管状部材１２の一部またはすべての上に、ガイドワイヤ１０のための略平滑外側表面を画成できるシースまたは被覆（図示せず）を配置することができる。しかしながら、他の実施形態では、管状部材１２が外側表面を形成できるように、ガイドワイヤ１０の一部または全体からそのようなシースまたは被覆をなくすことができる。シースおよび／または接触部材は、ポリマーまたは他の適切な材料から作製することができる。適切なポリマー類のいくつかの例として、ポリテトラフルオロエチレン（ＰＴＦＥ）、エチレンテトラフルオロエチレン（ＥＴＦＥ）、フッ化エチレンプロピレン（ＦＥＰ）、ポリオキシメチレン（ＰＯＭ、たとえばデュポン（ＤｕＰｏｎｔ）から入手可能なＤＥＬＲＩＮ（登録商標））、ポリエーテルブロックエステル、ポリウレタン（たとえばポリウレタン８５Ａ）、ポリプロピレン（ＰＰ）、ポリ塩化ビニル（ＰＶＣ）、ポリエーテルエステル（たとえば、ＤＳＭエンジニアリングプラスチックス（Ｅｎｇｉｎｅｅｒｉｎｇ  Ｐｌａｓｔｉｃｓ）から入手可能なＡＲＮＩＴＥＬ（登録商標））、エーテル系またはエステル系コポリマー（たとえば、ブチレン／ポリ（アルキレンエーテル）フタレート、および／またはデュポン（ＤｕＰｏｎｔ）から入手可能なＨＹＴＲＥＬ（登録商標）など他のポリエステルエラストマー）、ポリアミド（たとえば、バイエル（Ｂａｙｅｒ）から入手可能なＤＵＲＥＴＨＡＮ（登録商標）またはエルフ・アトケム（Ｅｌｆ  Ａｔｏｃｈｅｍ）から入手可能なＣＲＩＳＴＡＭＩＤ（登録商標））、エラストマーポリアミド、ブロックポリアミド／エーテル、ポリエーテルブロックアミド（ＰＥＢＡ、たとえば、商標名ＰＥＢＡＸ（登録商標）で入手可能）、エチレン酢酸ビニルコポリマー（ＥＶＡ）、シリコーン、ポリエチレン（ＰＥ）、マーレックス（Ｍａｒｌｅｘ）高密度ポリエチレン、マーレックス（Ｍａｒｌｅｘ）低密度ポリエチレン、直鎖状低密度ポリエチレン（たとえば、ＲＥＸＥＬＬ（登録商標））、ポリエステル、ポリブチレンテレフタレート（ＰＢＴ）、ポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）、ポリトリメチレンテレフタレート、ポリエチレンナフタレート（ＰＥＮ）、ポリエーテルエーテルケトン（ＰＥＥＫ）、ポリイミド（ＰＩ）、ポリエーテルイミド（ＰＥＩ）、ポリフェニレンサルファイド（ＰＰＳ）、ポリフェニレンオキシド（ＰＰＯ）、ポリパラフェニレンテレフタルアミド（たとえば、ＫＥＶＬＡＲ（登録商標））、ポリスルホン、ナイロン、ナイロン−１２（ＥＭＳアメリカングリロン（ＥＭＳ  Ａｍｅｒｉｃａｎ  Ｇｒｉｌｏｎ）から入手可能なＧＲＩＬＡＭＩＤ（登録商標）など）、ペルフルオロ（プロピルビニルエーテル）（ＰＦＡ）、エチレンビニルアルコール、ポリオレフィン、ポリスチレン、エポキシ、ポリ塩化ビニリデン（ＰＶｄＣ）、ポリ（スチレン−ｂ−イソブチレン−ｂ−スチレン）（たとえば、ＳＩＢＳおよび／またはＳＩＢＳ  ５０Ａ）、ポリカーボネート、イオノマー、生体適合性ポリマー、他の適切な材料、あるいは混合物、組み合わせ、それらのコポリマー、ポリマー／金属複合材料などが挙げられる。いくつかの実施形態では、シースは液晶ポリマー（ＬＣＰ）と混合することができる。たとえば��混合物は、最大約６パーセントのＬＣＰを含有することができる。
【００５５】
いくつかの実施形態では、ガイドワイヤ１０の外側表面（たとえば、管状部材１２および／または接触部材の外側表面を含む）に、サンドブラスト加工、ビードブラスト加工、重曹ブラスト加工、電解研磨などを行うことができる。これらおよび他のいくつかの実施形態では、コーティング、たとえば潤滑性、親水性、保護または他のタイプのコーティングが、シースの一部または全体にわたって、あるいはシースのない実施形態では管状部材１２の一部および／もしくは接触部材またはガイドワイヤ１０の他の部分にわたって、塗布され得る。代替的には、シースが、潤滑性、親水性、保護または他のタイプのコーティングを含むことができる。フルオロポリマーなどの疎水性コーティングは、ガイドワイヤの取扱いおよびデバイスの交換を改善する乾燥潤滑性を与える。潤滑性コーティングは操作性を改善し、病変通過（ｌｅｓｉｏｎ  ｃｒｏｓｓｉｎｇ）能力を改善する。適切な潤滑性ポリマーは、本技術分野において周知であり、シリコーンなど、高密度ポリエチレン（ＨＤＰＥ）、ポリテトラフルオロエチレン（ＰＴＦＥ）、ポリアリーレンオキシド、ポリビニルピロリドン、ポリビニルアルコール、ヒドロキシアルキルセルロース、アルギン、サッカリド、カプロラクトンなどのような親水性ポリマー、ならびにそれらの混合物および組み合わせが挙げられる。親水性ポリマーは、それら自体の間で、または（いくらかのポリマーを含む）配合された量の不水溶性化合物と混合して、適切な潤滑性、結合性、および溶解性を有するコーティングを得ることができる。そのようなコーティングのいくつかの他の例、およびそのようなコーティングを形成するために使用される材料および方法は、米国特許第６，１３９，５１０号明細書および米国特許第５，７７２，６０９号明細書に見られ、それらを本願明細書に援用する。
【００５６】
コーティングおよび／またはシースは、たとえば、コーティング、押出成形、共押出成形、断続層共押出成形（ＩＬＣ：ｉｎｔｅｒｒｕｐｔｅｄ  ｌａｙｅｒ  ｃｏ−ｅｘｔｒｕｓｉｏｎ）、またはいくつかのセグメントの端同士の融合によって、形成することができる。層は、均一な剛性、またはその近位端から遠位端まで漸減する剛性を有することができる。剛性の漸減は、ＩＬＣなどによって連続的とすることができ、または、別個の押出成形された管状セグメントを一緒に融合することなどによって段階的にすることができる。放射線透過視覚化を容易にするために、外層に放射線不透過性充填材を含浸させてもよい。これらの材料が本発明の範囲から逸脱することなく幅広く変更され得ることは、当業者には認識されよう。
【００５７】
また、上述したものに加えて使用され得る、または代替実施形態で使用され得る、スロットの配置および構成の様々な実施形態も企図される。簡単にするため、以下の開示ではガイドワイヤ１０、複数のスロット１８、および管状部材１２を参照する。しかしながら、これらの変形が他のスロットおよび／または管状部材にも利用され得ることは理解できよう。いくつかの実施形態では、複数のスロット１８の全部でなくても少なくとも一部が、管状部材１２の長手方向軸に対して同一または同様の角度で配置される。図示するように、複数のスロット１８は、垂直または実質的に垂直である角度で配置することができ、かつ／または、管状部材１２の長手方向軸に対して垂直の平面に配置されているものとして特徴付けることができる。しかしながら、他の実施形態では、複数のスロット１８は、垂直ではない角度で配置することができ、かつ／または、管状部材１２の長手方向軸に対して垂直ではない平面に配置されているものとして特徴付けることができる。さらに、１つまたは複数のスロットの群は、１つまたは複数のスロットの別の群に対して異なる角度で配置されてもよい。複数のスロット１８の分布および／または構成は、適用可能な範囲で、米国特許出願公開第２００４／０１８１１７４号明細書に開示された任意のものを含むことも可能であり、その開示全体を本願明細書に援用する。
【００５８】
複数のスロット１８は、適切なトルク伝達特性を依然として可能にしながらも、管状部材１２の可撓性を向上させるように設けることもできる。１つまたは複数のリングおよび／またはチューブセグメントが、管状部材１２に形成される１つあるいは複数のセグメントおよび／またはビームによって相互接続され、そのようなチューブセグメントおよびビームが、管状部材１２の本体に複数のスロット１８が形成された後に残る管状部材１２の部分を含むことができるように、複数のスロット１８が形成されてもよい。そのような相互接続構造は、所望のレベルの側方可撓性を維持しながら、比較的高度のねじり剛性を維持するように作用することができる。いくつかの実施形態では、いくつかの隣接するスロットは、それらが管状部材１２の周囲に互いに重なる部分を含むように形成されてよい。他の実施形態では、いくつかの隣接するスロットは、それらが必ずしも互いに重ならないが、所望の程度の側方可撓性を提供するパターンで配置されるように配置されてよい。
【００５９】
さらに、複数のスロット１８は、所望の特性を得るように、管状部材１２の長さに沿って、またはその周囲に配置することができる。たとえば、隣接するスロットまたはスロットの群は、管状部材１２の円周の反対側に本質的に等しく配置されるなど、対称パターンで配置することができ、または、管状部材１２の軸を中心に互いに対してある角度で回転させることができる。さらに、隣接するスロットまたはスロットの群は、管状部材１２の長さに沿って等しく離間することができ、または密度が増大もしくは低減するパターンで配置することができ、または非対称もしくは不規則なパターンで配置することができる。可撓性または他の特性を変更するために、スロットサイズ、スロット形状、および／または管状部材１２の長手方向軸に対するスロット角度など、他の特性を管状部材１２の長さに沿って変化させることもできる。他の実施形態では、さらに、近位部１４、遠位部１６、または管状部材１２全体など、管状部材１２の部分が、そのようなスロットをまったく含まなくてよいことが企図される。
【００６０】
本明細書で示唆されるように、複数のスロット１８は、管状部材１２の軸に沿って実質的に同じ位置に配置することができる、２つ、３つ、４つ、５つまたはそれより多くのスロットの群で形成されてもよい。代替的には、これらの位置のいくつかまたはすべてに単一のスロットを配置することができる。スロットの群の中には、サイズが等しい（すなわち、管状部材１２の周囲の同じ周方向距離にわたる）スロットを含めることができる。これらの一部および他の実施形態では、群における少なくともいくつかのスロットはサイズが等しくない（すなわち、管状部材１２の周囲の異なる周方向距離にわたっている）。長手方向に隣接するスロットの群は、同じ構成を有しても異なる構成を有してもよい。たとえば管状部材１２のいくつかの実施形態は、第１の群ではサイズが等しくて隣接する群ではサイズが等しくないスロットを含む。サイズが等しくかつチューブ円周に対称的に配置される２つのスロットを有する群では、ビーム（すなわち、スロットが形成された後に残っている管状部材１２の部分）の対の重心は、管状部材１２の中心軸と一致することが理解されよう。逆に、サイズが等しくなく重心がチューブ円周において正反対である２つのスロットを有する群では、ビームの対の重心は管状部材１２の中心軸からずれる可能性がある。管状部材１２のいくつかの実施形態は、管状部材１２の中心軸と一致する重心を有するスロット群のみ、管状部材１２の中心軸からずれた重心を有するスロット群のみ、または第１の群の管状部材１２の中心軸と一致し別の群の管状部材１２の中心軸からずれた重心を有するスロット群を含む。オフセットの量は、スロットの深さ（または長さ）によって変化してよく、他の適切な距離を含んでよい。
【００６１】
複数のスロット１８は、微細加工、鋸切断（たとえば、ダイヤモンド粒を埋め込んだ半導体ダイシングブレードを用いる）、電子放電加工、研削、フライス加工、鋳造、成形、化学エッチングもしくは処理、または他の既知の方法などの方法によって形成することができる。いくつかのそのような実施形態では、管状部材１２の構造は、チューブの一部を切断しかつ／または除去して複数のスロット１８を形成することによって形成される。適切な微細加工方法および他の切断方法、ならびにスロットを含む管状部材および管状部材を含む医療デバイスの構造のいくつかの例示的実施形態は、米国特許出願公開第２００３／００６９５２２号明細書および米国特許出願公開第２００４／０１８１１７４（Ａ２）号明細書、ならびに米国特許第６，７６６，７２０号明細書および米国特許第６，５７９，２４６号明細書に開示されており、それらの開示全体を本願明細書に援用する。エッチング工程のいくつかの例示的実施形態は、米国特許第５，１０６，４５５号明細書に記載されており、その開示全体を本願明細書に援用する。ガイドワイヤ１０を製造するための方法は、これらまたは他の製造工程を用いて、管状部材１２の複数のスロット１８を形成することを含むことができることに留意されたい。
【００６２】
少なくともいくつかの実施形態では、複数のスロット１８は、レーザ切断工程を用いて管状部材１２に形成することができる。レーザ切断工程は、適切なレーザおよび／またはレーザ切断装置を含むことができる。たとえば、レーザ切断工程はファイバレーザを利用することができる。レーザ切断のような工程を利用することは、いくつかの理由で望ましいことがある。たとえば、レーザ切断工程により、管状部材１２は、正確に制御された方法でいくつかの異なる切断パターンに切断されることが可能である。これは、スロット幅、リング幅、ビーム高さおよび／または幅などの変化を含むことができる。さらに、切断パターンの変更は、切断器具（たとえば刃）を交換する必要なしに行うことができる。これにより、最小の切断刃サイズによって制限されることなく、管状部材１２を形成するために、より小さい（たとえば、より小さい外径を有する）チューブを使用することも可能になる。したがって、比較的小さいサイズが望まれることがある神経学的デバイスまたは他のデバイスで使用するために、管状部材１２を作製することができる。
（追加の実施形態）
圧力検知医療デバイスが開示される。圧力検知医療デバイスは、管腔が貫通して延びる長尺状管状部材を含むガイドワイヤと、管腔内で長手方向に延びる光ファイバの遠位端で取り付けられ、かつ、管状部材の遠位部内に配置された、光圧力センサと、からなり、圧力センサは、接触部材と管状部材の内側表面との間の接触点を提供することができる接触部材をさらに備え、接触点は、圧力センサの遠位端から軸方向に離間される。
【００６３】
上記実施形態のいずれかに対して代替的または追加的に、遠位部内で管状部材に光ファイバを固定的に取り付ける、圧力センサから近位方向に離間された少なくとも１つの取付け部材を備える。
【００６４】
上記実施形態のいずれかに対して代替的または追加的に、接触部材が、概ね真っ直ぐにされたポジションにおいて管状部材の内側表面から離間される。
上記実施形態のいずれかに対して代替的または追加的に、接触部材が、圧力センサの周りに配置される。
【００６５】
上記実施形態のいずれかに対して代替的または追加的に、接触部材が、圧力センサから外側へ延在する。
上記実施形態のいずれかに対して代替的または追加的に、接触部材が、単一の一体構造の材料片から圧力センサと一体化して形成される。
【００６６】
上記実施形態のいずれかに対して代替的または追加的に、接触部材が、圧力センサの遠位端に隣接する段部として形成される。
上記実施形態のいずれかに対して代替的または追加的に、接触部材が、１つまたは複数の突起として形成される。
【００６７】
上記実施形態のいずれかに対して代替的または追加的に、接触部材が、接触点から遠位方向に圧力センサの遠位端に向かう内方テーパ部として形成される。
上記実施形態のいずれかに対して代替的または追加的に、内方テーパ部が、約４５度より小さい圧力センサの長手方向軸との角度を形成する。
【００６８】
上記実施形態のいずれかに対して代替的または追加的に、内方テーパ部が、約４５度より大きい圧力センサの長手方向軸との角度を形成する。
上記実施形態のいずれかに対して代替的または追加的に、接触部材が、圧力センサとは別個に形成され、その後に圧力センサに固定的に取り付けられる。
【００６９】
上記実施形態のいずれかに対して代替的または追加的に、接触部材が、管状スリーブとして形成される。
上記実施形態のいずれかに対して代替的または追加的に、接触部材が、環状リングとして形成される。
【００７０】
上記実施形態のいずれかに対して代替的または追加的に、接触部材が、１つまたは複数の突起として形成される。
圧力検知医療デバイスが開示されている。圧力検知医療デバイスは、管腔が貫通して延び、かつ、概ね真っ直ぐにされたポジションと曲げられたポジションとの間で可動である、長尺状管状部材を含む、ガイドワイヤと、管腔内で長手方向に延びる光ファイバの遠位端で取り付けられ、かつ、管状部材の遠位部内に配置された、光圧力センサと、からなり、圧力センサは、その遠位端に配置された圧力感知膜を備え、圧力センサは、曲げられたポジションにあるときに、接触部材と管状部材の内側表面との間の接触点を提供することができる１つまたは複数の接触部材をさらに備え、接触点は、圧力センサの長手方向軸に沿って膜から軸方向に離間される。
【００７１】
上記実施形態のいずれかに対して代替的または追加的に、遠位部内で管状部材に光ファイバを取り付ける、圧力センサから近位方向に離間された少なくとも１つの取付け部材を備える。
【００７２】
上記実施形態のいずれかに対して代替的または追加的に、１つまたは複数の接触部材が、概ね真っ直ぐにされたポジションにあるときに管状部材の内側表面から離間される。
上記実施形態のいずれかに対して代替的または追加的に、１つまたは複数の接触部材が、圧力センサの周りに配置される。
【００７３】
上記実施形態のいずれかに対して代替的または追加的に、１つまたは複数の接触部材が、圧力センサから外側へ延在する。
上記実施形態のいずれかに対して代替的または追加的に、１つまたは複数の接触部材が、単一の一体構造の材料片から圧力センサと一体化して形成される。
【００７４】
上記実施形態のいずれかに対して代替的または追加的に、１つまたは複数の接触部材が、圧力センサの遠位端に隣接する段部として形成される。
上記実施形態のいずれかに対して代替的または追加的に、１つまたは複数の接触部材が、複数の突起として形成される。
【００７５】
上記実施形態のいずれかに対して代替的または追加的に、１つまたは複数の接触部材が、接触点から遠位方向に圧力センサの遠位端に向かう内方テーパ部として形成される。
上記実施形態のいずれかに対して代替的または追加的に、内方テーパ部が、約４５度より小さい圧力センサの長手方向軸との角度を形成する。
【００７６】
上記実施形態のいずれかに対して代替的または追加的に、内方テーパ部が、約４５度より大きい圧力センサの長手方向軸との角度を形成する。
上記実施形態のいずれかに対して代替的または追加的に、１つまたは複数の接触部材が、圧力センサとは別個に形成され、その後に圧力センサに固定的に取り付けられる。
【００７７】
上記実施形態のいずれかに対して代替的または追加的に、１つまたは複数の接触部材が、管状スリーブとして形成される。
上記実施形態のいずれかに対して代替的または追加的に、１つまたは複数の接触部材が、環状リングとして形成される。
【００７８】
上記実施形態のいずれかに対して代替的または追加的に、１つまたは複数の接触部材が、複数の突起として形成される。
圧力検知医療デバイスが開示されている。圧力検知医療デバイスは、管腔が貫通して延び、かつ、概ね真っ直ぐにされたポジションと曲げられたポジションとの間で可動である、長尺状管状部材を含む、ガイドワイヤと、管腔内で長手方向に延びる光ファイバの遠位端で取り付けられ、かつ、管状部材の遠位部内に配置された、光圧力センサと、からなり、圧力センサは、その遠位端に配置された圧力感知膜を備え、圧力センサは、曲げられたポジションにあるときに、膜が内側表面から離間されるように、接触部材と管状部材の内側表面との間の接触点を提供することができる１つまたは複数の接触部材をさらに備え、接触点は、圧力センサの長手方向軸に沿って膜から軸方向に離間される。
【００７９】
上記実施形態のいずれかに対して代替的または追加的に、圧力センサの遠位端が、概ね真っ直ぐにされたポジションにおいて管状部材の内側表面に接触しない。
上記実施形態のいずれかに対して代替的または追加的に、圧力センサの遠位端が、曲げられたポジションにおいて管状部材の内側表面に接触しない。
【００８０】
上記実施形態のいずれかに対して代替的または追加的に、遠位部内で管状部材に光ファイバを固定的に取り付ける、圧力センサから近位方向に離間された少なくとも１つの取付け部材を備える。
【００８１】
上記実施形態のいずれかに対して代替的または追加的に、１つまたは複数の接触部材が、圧力センサの周りに配置される。
本開示は多くの点で例示に過ぎないことを理解されたい。本発明の範囲を越えることなく、詳細について、特に形状、サイズ、および工程の配列について変更を行うことができる。これは、適切な範囲で、１つの例示的実施形態の特徴のいずれも他の実施形態で使用されることを含むことができる。本発明の範囲は、当然ながら、添付の特許請求の範囲が表現される文言で定義される。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図３Ａ】
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【図４】
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【図４Ａ】
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【図５】
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【図５Ａ】
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【図６】
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【図６Ａ】
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【図７】
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【図７Ａ】
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【国際調査報告】
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2016530919.tif 000016
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