(57)【要約】  少なくとも１つの例示的実施形態は、システム内の複数の通信経路を初期化する方法を開示する。方法は、記憶媒体から第１の行列を取得することであって、第１の行列が、複数の通信経路のサブセットに関連するシステムの少なくとも１つのチャネル部分行列を含む、取得することと、どの通信経路がアクティブになるかについての指示を取得することと、指示の取得の後に、少なくとも１つのチャネル部分行列およびアクティブな補償係数に基づいて新たな補償係数を決定することであって、アクティブな補償係数が、アクティブな通信経路の数が変化する前の、アクティブな通信経路の間のクロストークを補償するためのものである、決定することとを含む。
2016530821.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
システム内の通信経路のサブセットを初期化する方法であって、
記憶媒体から第１の行列を取得すること（Ｓ４０５）であって、第１の行列が、複数の通信経路のサブセットに関連するシステムの少なくとも１つのチャネル部分行列を含む、取得することと、
どの通信経路がアクティブになるかについての指示を取得すること（Ｓ４１０）と、
指示の取得の後に、少なくとも１つのチャネル部分行列およびアクティブな補償係数に基づいて新たな補償係数を決定すること（Ｓ４１５）であって、アクティブな補償係数が、アクティブな通信経路の数が変化する前の、アクティブな通信経路の間のクロストークを補償するためのものである、決定することと
を備える、方法。
【請求項２】
少なくとも１つのチャネル部分行列が、取得の前に非アクティブであった通信経路に対応するチャネル係数を含む、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
第１の行列が、
アクティブな補償係数を含む補償部分行列
をさらに含む、請求項１に記載の方法。
【請求項４】
第１の行列が、取得の前のアクティブな通信経路のサブセットに関連する行および列を有する補償部分行列、および取得の前の非アクティブな通信経路のサブセットに関連する行および列のうちの少なくとも１つを有するチャネル部分行列のみを含む、請求項３に記載の方法。
【請求項５】
少なくとも１つのチャネル部分行列を更新すること
をさらに備える、請求項１に記載の方法。
【請求項６】
アクティブな通信経路の数が変化する場合に、決定の前に第２の行列を取得することであって、第２の行列が補償部分行列を含み、補償部分行列がアクティブな補償係数を含む、取得すること
をさらに備える、請求項１に記載の方法。
【請求項７】
新たな補償係数を用いてデータを送信すること
をさらに備える、請求項１に記載の方法。
【請求項８】
システム内の通信経路のサブセットを非アクティブ化する方法であって、
記憶媒体から第１の行列を取得すること（Ｓ７０５）であって、第１の行列が、システム内のアクティブな通信経路の少なくとも第１および第２のサブセットに関連するアクティブな補償部分行列を含み、アクティブな補償部分行列が、システム内のクロストークを補償するための補償係数を表す、取得することと、
どの通信経路が非アクティブになるかについての指示を取得すること（Ｓ７１０）と、
指示の取得の後に、新たな補償係数とシステムの複数のチャネル部分行列とをアクティブな補償部分行列に基づいて決定すること（Ｓ７１５）と
を備える、方法。
【請求項９】
通信経路の第２のサブセットを非アクティブ化すること
をさらに備える、請求項８に記載の方法。
【請求項１０】
新たな補償係数を用いてデータを送信すること
をさらに備える、請求項８に記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、通信経路をアクティブ化および非アクティブ化するための方法およびシステムに関する。
【背景技術】
【０００２】
容量についてのデジタル加入者線（ＤＳＬ：ｄｉｇｉｔａｌ  ｓｕｂｓｃｒｉｂｅｒ  ｌｉｎｅ）の性能は、いくつかの要因、たとえば減衰およびノイズ環境に依存する。ＤＳＬ伝送システムの性能は、バインダが同一の１つのツイスト線対から他のツイスト線対へのクロストーク干渉に影響され、また、より少ない程度ではあるが隣接するバインダ内のツイスト線対のクロストーク干渉に影響される。
【０００３】
結果的に、クロストーク干渉は、何本かのツイストペア線にわたってデータ速度に影響することがある。
【０００４】
たとえば、互いに隣接して並置された２本のＶＤＳＬ２回線などの２本の通信回線は、互いに信号を誘導する。誘導されたクロストークおよび通信回線の周囲の他のソースからのノイズに起因して、これらの回線上で伝送されるデータは、クロストークおよびノイズによって影響されるまたは破損することがある。通信回線上に誘導されたクロストークを低減させるまたは通信回線上に誘導されたクロストークを補償することで、破損データの量を減少させることができ、情報を確実に伝達できる速度が増加する。
【０００５】
各通信回線は、１つまたは複数の被妨害回線（ｖｉｃｔｉｍ  ｌｉｎｅ）にクロストークを誘導する潜在的な妨害回線（ｄｉｓｔｕｒｂｅｒ  ｌｉｎｅ）である。さらに、今日のシステムでは、アクティブな通信回線の数は変化することがある。したがって、アクティブな通信回線の数が変化するにつれて、誘導されるクロストークも変化する。
【０００６】
全回線にわたってテスト信号を送信することで、各妨害回線の被妨害回線への影響を決定することができる。テスト信号は、パワーが１つまたは複数のトーンまたは周波数に割り当てられる方法により特徴付けることができる。たとえば、テスト信号は、狭い周波数範囲にわたる特定のパワーレベルを用いて送信することができる。被妨害回線は、その周波数範囲内のこのパワーを検知することができ、そのパワーの振幅を決定することができる。特定の回線への誘導されたクロストークの影響の振幅は、特定のクロストーク妨害物（ｄｉｓｔｕｒｂｅｒ）がその被妨害物（ｖｉｃｔｉｍ）内でどの程度の強度を有するか、またはどの周波数もしくはトーンが、特定のクロストーク妨害物のその被妨害物へのクロストークの影響を受けやすいかを決定するための良い基準である。
【０００７】
プリコーディング（前置補償とも呼ばれる）技法は、外部ソースからの被妨害回線へのクロストークを補償するのに用いられるデータ信号に加算される加算信号を送信することに基づいている。したがって、通信回線を適切な方法で設定してクロストークの影響を低減するまたはクロストークの影響を回避する代わりに、プリコーディングを用いて、通信チャネルへのクロストークの影響を補償することができる。プリコーディング技法は、振幅情報および位相情報の両方を含むクロストークチャネル情報に基づいている。そのような情報は、スライサ誤差（ｓｌｉｃｅｒ  ｅｒｒｏｒ）または信号対雑音比（ＳＮＲ：ｓｉｇｎａｌ−ｔｏ−ｎｏｉｓｅ  ｒａｔｉｏ）などの測定値を処理することで得られる。
【０００８】
プリコーディングのためのそのような測定の具体例は、パイロットシーケンスおよび誤差フィードバックを用いることである。Ｇ．ｖｅｃｔｏｒにおいてパイロットシーケンスを用いることが、「Ｓｅｌｆ−ＦＥＸＴ  ｃａｎｃｅｌｌａｔｉｏｎ  （ｖｅｃｔｏｒｉｎｇ）  ｆｏｒ  ｕｓｅ  ｗｉｔｈ  ＶＤＳＬ２  ｔｒａｎｓｃｅｉｖｅｒｓ」、Ｓｅｒｉｅｓ  Ｇ：Ｔｒａｎｓｍｉｓｓｉｏｎ  Ｓｙｓｔｅｍｓ  ａｎｄ  Ｍｅｄｉａ、Ｄｉｇｉｔａｌ  Ｓｙｓｔｅｍｓ  ａｎｄ  Ｎｅｔｗｏｒｋｓ、ＩＴＵ  Ｇ．９９３．５、２０１０年４月に記載されており、その内容全体が引用により組み込まれている。
【０００９】
ベクトル化されたＤＳＬセッションの初期化は通常、アクティブ化する回線および既にアクティブな回線の間のクロストークチャネル結合を推定するための推定処理を用いる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【００１０】
【特許文献１】米国特許出願公開第２０１２／０１９５１８３号明細書
【非特許文献】
【００１１】
【非特許文献１】「Ｓｅｌｆ−ＦＥＸＴ  ｃａｎｃｅｌｌａｔｉｏｎ  （ｖｅｃｔｏｒｉｎｇ）  ｆｏｒ  ｕｓｅ  ｗｉｔｈ  ＶＤＳＬ２  ｔｒａｎｓｃｅｉｖｅｒｓ」、Ｓｅｒｉｅｓ  Ｇ：Ｔｒａｎｓｍｉｓｓｉｏｎ  Ｓｙｓｔｅｍｓ  ａｎｄ  Ｍｅｄｉａ、Ｄｉｇｉｔａｌ  Ｓｙｓｔｅｍｓ  ａｎｄ  Ｎｅｔｗｏｒｋｓ、ＩＴＵ  Ｇ．９９３．５、２０１０年４月
【発明の概要】
【課題を解決するための手段】
【００１２】
例示的実施形態は、通信経路をアクティブ化および非アクティブ化するための方法およびシステムを対象とする。たとえば、例示的実施形態は、ＤＳＬ回線をアクティブ化および非アクティブ化するための方法およびシステムを開示する。
【００１３】
少なくとも１つの例示的実施形態では、過去のプリコーダではなく過去のチャネル行列が記憶され、その理由は、チャネル行列がアクティブ回線のセットに依存しないためである。過去のチャネル行列が記憶されるので、アクティブ回線の数が変化する場合のプリコーダ係数を決定するための計算回数が減少する。
【００１４】
過去のチャネル行列からの情報をアクティブなプリコーダ内の情報と組み合わせることで、推定なしで、かつ明示的な行列反転なしで、新たなプリコーダ係数を得ることができる。過去のチャネル行列は、アクティブなプリコーダに含まれる情報に基づいて更新することができる。
【００１５】
非アクティブ回線に対応するチャネル係数と、アクティブ回線に対応するプリコーダ係数とを保持することができる。全回線がアクティブな場合のプリコーダ行列と同じ大きさの１つの配列に、全ての係数を記憶することができる。
【００１６】
少なくとも１つの例示的実施形態は、システム内の複数の通信経路を初期化する方法を開示する。方法は、記憶媒体から第１の行列を取得することであって、第１の行列が、複数の通信経路のサブセットに関連するシステムの少なくとも１つのチャネル部分行列を含む、取得することと、どの通信経路がアクティブになるかについての指示（ｉｎｄｉｃａｔｉｏｎ）を取得することと、指示の取得の後に、少なくとも１つのチャネル部分行列およびアクティブな補償係数に基づいて新たな補償係数を決定することであって、アクティブな補償係数が、アクティブな通信経路の数が変化する前の、アクティブな通信経路の間のクロストークを補償するためのものである、決定することとを含む。
【００１７】
一例示的実施形態では、少なくとも１つのチャネル部分行列が、取得の前の非アクティブな通信経路に対応するチャネル係数を含む。
【００１８】
一例示的実施形態では、第１の行列が、アクティブな補償係数を含む補償部分行列をさらに含む。
【００１９】
一例示的実施形態では、第１の行列が、取得の前のアクティブな通信経路のサブセットに関連する行および列を有する補償部分行列、および取得の前の非アクティブな通信経路のサブセットに関連する行および／または列を有するチャネル部分行列のみを含む。
【００２０】
一例示的実施形態では、アクティブな補償係数は、アクティブな通信経路に対応する。
【００２１】
一例示的実施形態では、方法は、少なくとも１つのチャネル部分行列を更新することをさらに含む。
【００２２】
一例示的実施形態では、方法は、アクティブな通信経路の数が変化する場合に、決定の前に第２の行列を取得することであって、第２の行列が補償部分行列を含み、補償部分行列がアクティブな補償係数を含む、取得することをさらに含む。
【００２３】
一例示的実施形態では、第１の行列が、複数の通信経路のサブセットに関連する複数のチャネル部分行列を含む。
【００２４】
一例示的実施形態では、方法は、システム内のアクティブな通信経路の数が変化する場合に第１の行列を保持することをさらに含む。
【００２５】
一例示的実施形態では、方法は、新たな補償係数を用いてデータを送信することをさらに含む。
【００２６】
少なくとも１つの例示的実施形態は、システム内の複数の通信経路を非アクティブ化する方法を開示する。方法は、記憶媒体から第１の行列を取得することであって、第１の行列が、システム内のアクティブな通信経路の少なくとも第１および第２のサブセットに関連するアクティブな補償部分行列を含み、アクティブな補償部分行列が、システム内のクロストークを補償するための補償係数を表す、取得することと、どの通信経路が非アクティブになるかについての指示を取得することと、指示の取得の後に、新たな補償係数とシステムの複数のチャネル部分行列とをアクティブな補償部分行列に基づいて決定することとを含む。
【００２７】
一例示的実施形態では、方法は、通信経路の第２のサブセットを非アクティブ化することをさらに含む。
【００２８】
一例示的実施形態では、決定することが：
【数１】
2016530821.tif 000003
ＧＤＤ，ｓｔｏｒ＝（Ｉ＋ΩＤＤ−ΩＤＲ（Ｉ＋ΩＲＲ）−１ΩＲＤ）−１−Ｉ
ＧＤＲ，ｓｔｏｒ＝−（Ｉ＋ΩＤＤ）−１ΩＤＲ（Ｉ＋ΩＲＲ−ΩＲＤ（Ｉ＋ΩＤＤ）−１ΩＤＲ）−１
ＧＲＤ，ｓｔｏｒ＝−（Ｉ＋ΩＲＲ）−１ΩＲＤ（Ｉ＋ΩＤＤ−ΩＤＲ（Ｉ＋ΩＲＲ）−１ΩＲＤ）−１
として、新たな補償係数と複数のチャネル部分行列とを決定することを含み、ここでＲは第１のサブセットであり、Ｄは第２のサブセットであり、ＧＤＤ，ｓｔｏｒ、ＧＤＲ，ｓｔｏｒおよびＧＲＤ，ｓｔｏｒは記憶されたチャネル部分行列の推定値であり、ΩＲＲ、ΩＲＤ、ΩＤＲ、ΩＤＤはアクティブな補償部分行列であり、ΩＲＲ’は新たな補償係数を含む新たな補償部分行列であり、Ｉは単位行列である。
【００２９】
一例示的実施形態では、決定することが：
ΩＲＲ’＝ΩＲＲ−ΩＲＤ（Ｉ−ΩＤＤ）ΩＤＲ
ＧＤＤ，ｓｔｏｒ＝−ΩＤＤ＋ΩＤＲ（Ｉ−ΩＲＲ）ΩＲＤ
ＧＤＲ，ｓｔｏｒ＝−（Ｉ−ΩＤＤ）ΩＤＲ（Ｉ−ΩＲＲ＋ΩＲＤ（Ｉ−ΩＤＤ）ΩＤＲ）
ＧＲＤ，ｓｔｏｒ＝−（Ｉ−ΩＲＲ）ΩＲＤ（Ｉ−ΩＤＤ＋ΩＤＲ（Ｉ−ΩＲＲ）ΩＲＤ）
として、新たな補償係数と複数のチャネル部分行列とを決定することを含み、ここでＲは第１のサブセットであり、Ｄは第２のサブセットであり、ＧＤＤ，ｓｔｏｒ、ＧＤＲ，ｓｔｏｒおよびＧＲＤ，ｓｔｏｒは記憶されたチャネル部分行列の推定値であり、ΩＲＲ、ΩＲＤ、ΩＤＲ、ΩＤＤはアクティブな補償部分行列であり、ΩＲＲ’は新たな補償係数を含む新たな補償部分行列であり、Ｉは単位行列である。
【００３０】
一例示的実施形態では、方法は、新たな補償係数を用いてデータを送信することをさらに含む。
【００３１】
少なくとも１つの例示的実施形態は、複数の通信経路を有するシステムを開示する。システムは、第１の行列を記憶するように構成されたメモリであって、第１の行列が、複数の通信経路のサブセットに関連するシステムの少なくとも１つのチャネル部分行列を含む、メモリと、どの通信経路がアクティブになるかについての指示を取得することと、指示の取得の後に、記憶された少なくとも１つのチャネル部分行列およびアクティブな補償係数に基づいて新たな補償係数を決定することであって、アクティブな補償係数が、アクティブな通信経路の数が変化する前の、アクティブな通信経路の間のクロストークを補償するためのものである、決定することとを行うように構成されたプロセッサとを含む。
【００３２】
一例示的実施形態では、少なくとも１つのチャネル部分行列が、指示の取得の前の非アクティブな通信経路に対応する行および／または列を有するチャネル係数を含む。
【００３３】
一例示的実施形態では、第１の行列が、アクティブな補償係数を含む補償部分行列をさらに含む。
【００３４】
一例示的実施形態では、第１の行列が、指示の取得の前のアクティブな通信経路のサブセットに関連する行および列を有する補償部分行列、および指示の取得の前の非アクティブな通信経路のサブセットに関連する行および／または列を有するチャネル部分行列のみを含む。
【００３５】
一例示的実施形態では、アクティブな補償係数は、アクティブな通信経路に対応する。
【００３６】
一例示的実施形態では、プロセッサは、少なくとも１つのチャネル部分行列を更新するように構成される。
【００３７】
一例示的実施形態では、メモリは第２の行列を記憶するように構成され、第２の行列が補償部分行列を含み、補償部分行列がアクティブな補償係数を含む。
【００３８】
一例示的実施形態では、第１の行列が、複数の通信経路のサブセットに関連する複数のチャネル部分行列を含む。
【００３９】
一例示的実施形態では、メモリは、システム内のアクティブな通信経路の数が変化する場合に第１の行列を保持するように構成される。
【００４０】
少なくとも１つの例示的実施形態は、複数の通信経路を有するシステムを開示する。システムは、第１の行列を記憶するように構成されたメモリであって、第１の行列が、システム内のアクティブな通信経路の少なくとも第１および第２のサブセットに関連するアクティブな補償部分行列を含み、アクティブな補償部分行列が、システム内のクロストークを補償するための補償係数を表す、メモリと、どの通信経路が非アクティブになるかについての指示を取得することと、指示の取得の後に、新たな補償係数とシステムの複数のチャネル部分行列とを記憶されたアクティブな補償部分行列に基づいて決定することとを行うように構成されたプロセッサとを含む。
【００４１】
一例示的実施形態では、プロセッサは、通信経路の第２のサブセットを非アクティブ化するように構成される。
【００４２】
一例示的実施形態では、プロセッサは：
【数２】
2016530821.tif 000004
ＧＤＤ，ｓｔｏｒ＝（Ｉ＋ΩＤＤ−ΩＤＲ（Ｉ＋ΩＲＲ）−１ΩＲＤ）−１−Ｉ
ＧＤＲ，ｓｔｏｒ＝−（Ｉ＋ΩＤＤ）−１ΩＤＲ（Ｉ＋ΩＲＲ−ΩＲＤ（Ｉ＋ΩＤＤ）−１ΩＤＲ）−１
ＧＲＤ，ｓｔｏｒ＝−（Ｉ＋ΩＲＲ）−１ΩＲＤ（Ｉ＋ΩＤＤ−ΩＤＲ（Ｉ＋ΩＲＲ）−１ΩＲＤ）−１
として、新たな補償係数と複数のチャネル部分行列とを決定するように構成され、ここでＲは第１のサブセットであり、Ｄは第２のサブセットであり、ＧＤＤ，ｓｔｏｒ、ＧＤＲ，ｓｔｏｒおよびＧＲＤ，ｓｔｏｒは記憶されたチャネル部分行列の推定値であり、ΩＲＲ、ΩＲＤ、ΩＤＲ、ΩＤＤはアクティブな補償部分行列であり、ΩＲＲ’は新たな補償係数を含む新たな補償部分行列であり、Ｉは単位行列である。
【００４３】
一例示的実施形態では、プロセッサが：
ΩＲＲ’＝ΩＲＲ−ΩＲＤ（Ｉ−ΩＤＤ）ΩＤＲ
ＧＤＤ，ｓｔｏｒ＝−ΩＤＤ＋ΩＤＲ（Ｉ−ΩＲＲ）ΩＲＤ
ＧＤＲ，ｓｔｏｒ＝−（Ｉ−ΩＤＤ）ΩＤＲ（Ｉ−ΩＲＲ＋ΩＲＤ（Ｉ−ΩＤＤ）ΩＤＲ）
ＧＲＤ，ｓｔｏｒ＝−（Ｉ−ΩＲＲ）ΩＲＤ（Ｉ−ΩＤＤ＋ΩＤＲ（Ｉ−ΩＲＲ）ΩＲＤ）
として、新たな補償係数と複数のチャネル部分行列とを決定するように構成され、ここでＲは第１のサブセットであり、Ｄは第２のサブセットであり、ＧＤＤ，ｓｔｏｒ、ＧＤＲ，ｓｔｏｒおよびＧＲＤ，ｓｔｏｒは記憶されたチャネル部分行列の推定値であり、ΩＲＲ、ΩＲＤ、ΩＤＲ、ΩＤＤはアクティブな補償部分行列であり、ΩＲＲ’は新たな補償係数を含む新たな補償部分行列であり、Ｉは単位行列である。
【００４４】
例示的実施形態は、以下の詳細な説明から、添付の図面と併せてより明確に理解されよう。図１−９は、本明細書に記載の非限定的な例示的実施形態を表す。
【図面の簡単な説明】
【００４５】
【図１】従来のＤＳＬシステムの図である。
【図２】ベクトル化（クロストークキャンセル）のためのシステムの図である。
【図３】一例示的実施形態によるプリコーダを含む図２のコントローラの図である。
【図４】一例示的実施形態によるシステム内の通信経路のサブセットを初期化する方法の図である。
【図５Ａ】新たな補償係数を決定する一例示的実施形態の図である。
【図５Ｂ】新たな補償係数を決定する一例示的実施形態の図である。
【図６Ａ】新たな補償係数を決定する一例示的実施形態の図である。
【図６Ｂ】新たな補償係数を決定する一例示的実施形態の図である。
【図７】一例示的実施形態によるシステム内の通信経路のサブセットを非アクティブ化する方法の図である。
【図８】一例示的実施形態によるポストコーダを含む図２のコントローラの図である。
【図９】一例示的実施形態によるポストコーダ係数を決定する方法の図である。
【発明を実施するための形態】
【００４６】
以下、様々な例示的実施形態を、いくつかの例示的実施形態が図示された添付の図面を参照してより完全に説明することにする。
【００４７】
したがって、例示的実施形態は様々な修正例および代替形態が可能であるが、それらの実施形態は図面に例として示されており、本明細書でより詳細に説明することにする。しかしながら、例示的実施形態を開示された特定の形態に限定する意図はなく、むしろ例示的実施形態は特許請求の範囲の範囲内に入る全ての修正例、均等物、および代替例を包含するものとすることを理解されたい。図面の説明全体にわたって、同様の符号は同様の要素を指す。
【００４８】
第１、第２などの用語が様々な要素を説明するために本明細書で使用されるが、これらの要素がこれらの用語により限定されるべきではないことは理解されよう。これらの用語は、１つの要素を他の要素から区別するために用いられているにすぎない。たとえば、例示的実施形態の範囲から逸脱することなく、第１の要素が第２の要素と呼ばれることがあり、同様に第２の要素が第１の要素と呼ばれることがある。本明細書では、「および／または」という用語は、関連する列挙された項目のうちの１つまたは複数の項目のいずれかおよび全ての組み合わせを含む。
【００４９】
ある要素が他の要素と「接続される（ｃｏｎｎｅｃｔｅｄ）」または「結合される（ｃｏｕｐｌｅｄ）」と称される場合、他の要素と直接的に接続または結合されることがあり、または介在要素が存在する場合があることは理解されよう。対照的に、ある要素が他の要素と「直接的に接続される（ｄｉｒｅｃｔｌｙ  ｃｏｎｎｅｃｔｅｄ）」または「直接的に結合される（ｄｉｒｅｃｔｌｙ  ｃｏｕｐｌｅｄ）」と称される場合、介在要素は存在しない。要素間の関係を説明するのに使用される他の語は、同様に解釈されるべきである（たとえば、「間に（ｂｅｔｗｅｅｎ）」と「直接的に間に（ｄｉｒｅｃｔｌｙ  ｂｅｔｗｅｅｎ）」、「隣接した（ａｄｊａｃｅｎｔ）」と「直接的に隣接した（ｄｉｒｅｃｔｌｙ  ａｄｊａｃｅｎｔ）」など）。
【００５０】
本明細書で使用される用語は、特定の実施形態を説明するためのものにすぎず、例示的実施形態を限定するものではない。本明細書では、単数形「１つの（ａ）」、「１つの（ａｎ）」および「その（ｔｈｅ）」は、文脈が明らかにそれ以外を示さない限り、複数形を含むものとする。「備える（ｃｏｍｐｒｉｓｅｓ）」、「備えている（ｃｏｍｐｒｉｓｉｎｇ）」、「含む（ｉｎｃｌｕｄｅｓ）」、および／または「含んでいる（ｉｎｃｌｕｄｉｎｇ）」という用語が、本明細書で用いられる場合、記述された特徴、整数、ステップ、動作、要素および／または構成要素の存在を示すが、１つまたは複数の他の特徴、整数、ステップ、動作、要素、構成要素および／またはこれらの組の存在または追加を排除しないことはさらに理解されよう。
【００５１】
いくつかの代替的実装形態では、記載された機能／振る舞いが図面に記載の順序以外で行われ得ることにも留意されたい。たとえば、連続して示された２つの図面は、関連する機能／振る舞いに応じて、実際にはほぼ同時に実行されることがあり、または逆順で実行される場合がある。
【００５２】
別途定義されていなければ、本明細書で使用される全ての用語（技術用語および科学用語を含む）は、例示的実施形態が属する当技術分野の当業者により一般的に理解されるものと同一の意味を有する。一般的に使用される辞書で定義された用語などの用語が、関連技術の文脈でのその意味と一致する意味を有すると解釈されるべきであり、理想化されたまたは過度に形式的な意味で、本明細書でそのように明示的に定義されない限り、解釈されないことはさらに理解されよう。
【００５３】
例示的実施形態の一部および対応する詳細な説明は、ソフトウェア、またはアルゴリズムおよびコンピュータメモリ内のデータビットへの演算の記号表現によって与えられる。これらの記述および表現は、当業者が自らの成果物（ｗｏｒｋ）の本質を他の当業者に効果的に伝えるものである。アルゴリズムは、この用語が本明細書で使用される場合、および、一般的に使用される場合、所望の結果をもたらす首尾一貫した一連のステップであると考えられる。ステップは、物理量の物理操作を必要とするものである。通常、必ずそうではないが、これらの量は、記憶、転送、組み合わせ、比較、あるいは操作が可能な光学、電気、または磁気信号の形をとる。主に一般的な用法であるという理由から、これらの信号をビット、値、要素、記号、文字、単語（ｔｅｒｍｓ）、数字などと呼ぶことが便利な場合があることが分かっている。
【００５４】
以下の説明では、例示的実施形態は、特定のタスクを実施するまたは特定の抽象データ型を実装するルーチン、プログラム、オブジェクト、コンポーネント、データ構造などを含むプログラムモジュールまたは機能的処理として実装でき、また、既存のネットワーク要素または制御ノードにおける既存のハードウェアを用いて実装できる、（たとえばフローチャートの形式の）振る舞いおよび演算の記号表現に関連して記載することにする。そのような既存のハードウェアは、１つまたは複数の中央処理装置（ＣＰＵ）、デジタル信号プロセッサ（ＤＳＰ）、特定用途向け集積回路、フィールドプログラマブルゲートアレイ（ＦＰＧＡ）コンピュータなどを含むことができる。これらの用語は概して、プロセッサまたはコントローラと呼ばれることがある。
【００５５】
特段の断りがない限り、または議論から明らかなように、「処理（ｐｒｏｃｅｓｓｉｎｇ）」または「計算（ｃｏｍｐｕｔｉｎｇ）」または「計算（ｃａｌｃｕｌａｔｉｎｇ）」または「決定／判定（ｄｅｔｅｒｍｉｎｉｎｇ）」または「表示（ｄｉｓｐｌａｙｉｎｇ）」などの用語は、コンピュータシステムのレジスタおよびメモリ内の物理的、電子的な量として表現されるデータを、コンピュータシステムのメモリまたはレジスタあるいは他のそのような情報ストレージ、伝送または表示デバイス内の物理量として同様に表現される他のデータに操作および変換する、コンピュータシステムまたは類似の電子コンピューティングデバイスの振る舞いおよび処理を指す。
【００５６】
例示的実施形態のソフトウェア実装された態様が、典型的には何らかの形の有形（または記録）記憶媒体上に符号化されることにも留意されたい。有形記憶媒体は、磁気式（たとえばフロッピー（登録商標）ディスクまたはハードドライブ）あるいは光学式（たとえばコンパクトディスク読出し専用メモリ、すなわち「ＣＤ  ＲＯＭ」）とすることができ、また、読出し専用またはランダムアクセスとすることができる。例示的実施形態は、任意の所与の実装のこれらの態様により限定されない。
【００５７】
図１に、従来のＤＳＬシステムを示す。図示のように、システム１００は、アクセスノード１１０、および顧客宅内機器（ＣＰＥ：Ｃｕｓｔｏｍｅｒ  Ｐｒｅｍｉｓｅｓ  Ｅｑｕｉｐｍｅｎｔ）１５０１−１５０ｎを含む。いくつかの例示的実施形態では、アクセスノード１１０は、ＤＳＬＡＭ（デジタル加入者線アクセスマルチプレクサ（ｄｉｇｉｔａｌ  ｓｕｂｓｃｒｉｂｅｒ  ｌｉｎｅ  ａｃｃｅｓｓ  ｍｕｌｔｉｐｌｅｘｅｒ））とすることができる。他の例示的実施形態では、アクセスノード１１０は、各ユーザに関連付けられた個別の光ネットワークユニット（ＯＮＵ：ｏｐｔｉｃａｌ  ｎｅｔｗｏｒｋ  ｕｎｉｔ）、および接続された４つの光ファイバを含むことができる。４人のユーザの１本の回線への多重化は、ネットワークの光ファイバ部分で行われることになる。ＣＰＥ１５０１−１５０ｎの各々は、たとえば、別々の家またはオフィス内に、それ自体のＣＰＥと共にあってもよい。さらに、ＣＰＥ１５０１−１５０ｎの各々は、データを送信および受信することができるので、送受信機と呼ばれることがある。
【００５８】
システム１００は、たとえば、ＤＳＬシステム、ＶＤＳＬシステムまたはＶＤＳＬ２システムとすることができる。
【００５９】
アクセスノード１１０は、事業者（ｏｐｅｒａｔｏｒ）の管理下とすることができる。アクセスノード１１０は、ネットワークプロセッサ（ＮＰ）１２０と通信するように構成されたＯＮＵ１１５を含む。知られているように、ＯＮＵ１１５は、中央局に配置された光回線終端装置（ＯＬＴ：ｏｐｔｉｃａｌ  ｌｉｎｅ  ｔｅｒｍｉｎａｌ）に対して、光ファイバーチャネル上の高帯域幅データ接続を提供する。ＯＮＵは、受信された下流データフレームまたはパケットをＮＰ１２０へ渡し、次いでＮＰ１２０は、フレームまたはパケットの宛先を決定し、それに従って適切なＤＳＬインターフェースに転送する。同様に、上流方向において、ＮＰ１２０はフレームまたはパケットをＤＳＬインターフェースからＯＮＵ１１５に転送する。
【００６０】
ＮＰ１２０は信号を処理デバイス１２５１−１２５ｎに提供し、各々、１つまたは複数のプロセッサを有する。処理デバイス１２５１−１２５ｎの各々は、ＤＳＬインターフェースを提供する。図示された処理デバイス１２５１−１２５ｎの数は４つであるが、処理デバイス１２５１−１２５ｎの数は、４つより多くても少なくてもよい。処理デバイス１２５１−１２５ｎは、物理層単一入力単一出力（ＳＩＳＯ：ｓｉｎｇｌｅ−ｉｎｐｕｔ−ｓｉｎｇｌｅ−ｏｕｔｐｕｔ）処理デバイスとすることができる。
【００６１】
処理デバイス１２５１−１２５ｎの各々は、ＣＰＥ１５０１−１５０ｎの１つと通信回線Ｌ１−Ｌｎ上で、関連付けられたラインドライバ（ＬＤ）１３０１−１３０ｎを介して通信することができる。通信回線Ｌ１−Ｌｎは、電磁信号を搬送するツイスト線対とすることができる。理解されるべきであるように、通信はツイスト線対に限定されない。システム１００は、たとえば、ＤＳＬ信号、ＶＤＳＬ信号、およびイーサネット（登録商標）信号を用いて通信することができる。処理デバイス１２５１−１２５ｎおよび関連付けられたＬＤ１３０１−１３０ｎの各ペアは、データを送信および受信することができるので、送受信機と呼ばれることがある。
【００６２】
処理デバイス１２５１−１２５ｎはデータを変調して、送信すべきサンプリングされた一連の値からなるＬＤ１３０１−１３０ｎへの時間領域デジタル信号を生成する。そしてＬＤ１３０１−１３０ｎはデジタル信号をアナログ形式に変換し、増幅し、アナログ信号を通信回線Ｌ１−Ｌｎ上でそれぞれ、ＣＰＥ１５０１−１５０ｎにそれぞれ送信する。
【００６３】
図１に、アクセスノード１１０に接続された計４本の通信回線を示す。しかしながら、分配点（ｄｉｓｔｒｉｂｕｔｉｏｎ  ｐｏｉｎｔ）は、４本より多い回線に接続することができる。加えて、プリコーディンググループは、単一の分配点に接続された回線に限定されるものではない。プリコーディンググループは、たとえば、いくつかの分配点にわたって分散した数十回線を含むことができる。そのような場合、分配点の間の協調が必要となる場合がある。さらに、図１には、例示的実施形態の理解のために関連する通信ネットワークの要素のみが示されている。したがって、分配点が接続されたネットワーク機器などの要素、分配点をそのような機器に接続するリンク、中間デバイスなどは、この図には示されていない。
【００６４】
図示されたＣＰＥ１５０１−１５０ｎの数は４つであるが、ＣＰＥ１５０１−１５０ｎの数は、４つより多くても少なくてもよい。ＣＰＥ１５０１−１５０ｎの各々は、関連付けられたラインドライバ１５５１−１５５ｎおよび処理デバイス１６０１−１６０ｎを含み、各々１つまたは複数のプロセッサを有する。
【００６５】
処理デバイス１６０１−１６０ｎは、処理デバイス１２５１−１２５ｎと同一または実質的に同一とすることができるので、簡潔にするためにさらに詳細に説明することはない。
【００６６】
通信回線Ｌ１−Ｌｎは、アクセスノード１１０からＣＰＥ１５０１−１５０ｎまでそれぞれ達することができる。
【００６７】
しかしながら、システム１００は、回線Ｌ１−Ｌｎが十分に物理的に離れていない場合に、クロストークにさらされることがある。
【００６８】
より具体的には、回線Ｌ１−Ｌｎのいずれか１本は被妨害回線とみなすことができ、残りの回線Ｌ１−Ｌｎは妨害回線とみなすことができる。回線Ｌ１−Ｌｎの各々は、顧客に関連付けることができる。明瞭さおよび簡潔さのため、Ｌ１を被妨害回線として説明することにする。
【００６９】
近端クロストーク（ＮＥＸＴ：ｎｅａｒ  ｅｎｄ  ｃｒｏｓｓｔａｌｋ）とは、通信回線Ｌ２−Ｌｎなどの妨害回線の片側における送信信号と、被妨害回線Ｌ１の同一端の送受信機（図示せず）における信号との間で生じる結合である。たとえば、ＬＤ１３０１の受信機内へのＬＤ１３０２から送信された信号間の結合が、近端クロストークである。
【００７０】
ＮＥＸＴとは逆に、遠端クロストーク（ＦＥＸＴ：ｆａｒ  ｅｎｄ  ｃｒｏｓｓｔａｌｋ）は、たとえばアクセスノード１１０から妨害回線Ｌ２−Ｌｎ内に送信された信号が被妨害回線Ｌ１と結合してＣＰＥ１５０１の受信機への干渉を引き起こす場合、またはＣＰＥ１５０２−１５０ｎから妨害回線Ｌ２−Ｌｎ内に送信された信号が被妨害回線Ｌ１と結合してＬＤ１３０１の受信機への干渉を引き起こす場合に発生する。
【００７１】
システム１００において、データ速度は、通信回線Ｌ１−Ｌｎの間のクロストーク干渉の影響を受けることがある。
【００７２】
クロストーク干渉を回避するために、スケジューラをアクセスノード１１０に追加することができる。スケジューラにより、一度に一人の加入者が送信できるようになる。インターフェースが、処理デバイス１２５１−１２５ｎおよびスケジューラの間に定義される。このようにして、各ユーザは、クロストークに影響されることなく高いピーク速度を得ることができる。
【００７３】
しかしながら、スケジューリングを用いる場合、通信回線Ｌ１−Ｌｎは共有媒体となり、平均データ速度は、アクティブ回線の数に反比例する。スケジューラでは、一度に一本のアクティブ回線のみとなる。
【００７４】
性能を改善するために、ベクトル化を用いることができる。ベクトル化は、クロストークキャンセルとも呼ばれる。クロストークキャンセルはデータ速度を改善し、スケジューリングするのではなく複数回線上での同時通信を可能にする。ＶＤＳＬ２におけるクロストークキャンセルについては、ＩＴＵ  Ｇ．９９３．５、「Ｓｅｌｆ−ＦＥＸＴ  ｃａｎｃｅｌｌａｔｉｏｎ  （ｖｅｃｔｏｒｉｎｇ）  ｆｏｒ  ｕｓｅ  ｗｉｔｈ  ＶＤＳＬ２  ｔｒａｎｓｃｅｉｖｅｒｓ」、Ｓｅｒｉｅｓ  Ｇ：Ｔｒａｎｓｍｉｓｓｉｏｎ  Ｓｙｓｔｅｍｓ  ａｎｄ  Ｍｅｄｉａ、Ｄｉｇｉｔａｌ  Ｓｙｓｔｅｍｓ  ａｎｄ  Ｎｅｔｗｏｒｋｓ、ＩＴＵ  Ｇ．９９３．５、２０１０年４月に記載されており、Ｇ．ｖｅｃｔｏｒ勧告としても知られている。
【００７５】
図２に、ベクトル化（クロストークキャンセル）のためのシステムを示す。図２に示されるように、システム２００は、分配点２１０および顧客宅内機器（ＣＰＥ）２５０１−２５０ｎを含む。
【００７６】
システム２００において、Ｇ．ｖｅｃｔｏｒで定義された技法は、アクティブ回線の間のクロストークを緩和するために用いられる。分配点２１０は、事業者の管理下とすることができる。分配点２１０は、ＮＰ２２０と通信するように構成された光ネットワークユニット（ＯＮＵ）２１５を含む。ＯＮＵ２１５およびＮＰ２２０は、ＯＮＵ１１５およびＮＰ１２０とそれぞれ同一であるので、さらに詳細に説明することはない。
【００７７】
ＮＰ２２０は信号を処理デバイス２２５１−２２５ｎに提供し、各々１つまたは複数のプロセッサを有する。図示された処理デバイス２２５１−２２５ｎの数は４つであるが、処理デバイス２２５１−２２５ｎの数は、４つより多くても少なくてもよい。処理デバイス２２５１−２２５ｎは、ポイントツーポイント通信に適している。
【００７８】
分配点２１０は、コントローラ２２２をさらに含む。コントローラ２２２は、以下でさらに詳細に説明される例示的実施形態によるプリコーダを含むことができる。コントローラ２２２は、処理デバイス２２５１−２２５ｎから信号データを受信するように構成される。信号データは、対応する処理デバイス２６０１−２６５ｎにより受信されることが意図された信号値を含むことができる。コントローラは、前置補償されたシンボルデータを処理デバイス２２５１−２２５ｎに返送するようにさらに構成される。一般的には、処理デバイス２２５１−２２５ｎの間で交換されるデータは周波数領域のサンプルであるが、代わりにそのデータは時間領域のサンプルなどとして表現されることがある。
【００７９】
コントローラ２２２は、処理デバイス２２５１−２２５ｎと通信する。あるいは、コントローラ２２２は、処理デバイス２２５１−２２５ｎおよびラインドライバ２３０１−２３０ｎの間にあってもよい。したがって、コントローラ２２２の位置は、図２に示された位置に限定されない。
【００８０】
より具体的には、下流方向において、コントローラ２２２は、処理デバイス２２５１−２２５ｎから信号データを受信し、プリコーダ係数を適用してクロストークに対して信号データを前置補償し、処理デバイス２２５１−２２５ｎに前置補償された信号データを提供する。
【００８１】
上流方向において、処理デバイス２２５１−２２５ｎは、クロストークが混入した信号をラインドライバ２３０１−２３０ｎから受信する。コントローラ２２２は、処理デバイス２２５１−２２５ｎからクロストークが混入した信号を受信し、クロストークフィルタ係数を適用してクロストークに対して受信信号を後置補償し、処理デバイス２２５１−２２５ｎに後置補償された信号データを提供する。そして、処理デバイス２２５１−２２５ｎは、引き続き信号データを処理して意図された上流情報を復調する。
【００８２】
ＣＰＥ２５０１−２５０ｎの各々は、ラインドライバ２５５１−２５５ｎおよび処理デバイス２６０１−２６０ｎを含む。ラインドライバ２５５１−２５５ｎの各々は、ラインドライバ（ＬＤ）２３０１−２３０ｎと同一または実質的に同一とすることができる。
【００８３】
従来技術についての議論
ベクトル化されたＤＳＬセッションの初期化は通常、アクティブ化する回線および既にアクティブな回線の間のクロストークチャネル結合を推定するための推定処理を用いる。
【００８４】
従来、回線が非アクティブになる場合、過去のプリコーダが使用される。ＤＳＬ回線が非アクティブになる場合、ＤＳＬ回線が使用していたプリコーダ係数は、メモリに保持され、次にその回線がアクティブになる際に再使用される。理論的には、過去の係数を用いることで、二度目に回線が初期化される際に始まるクロストーク推定処理の反復を不要にすることができる。
【００８５】
しかしながら、プリコーダ係数は、単なるチャネル係数の負の値ではなく、チャネル係数のアクティブな部分行列の逆行列の係数である。クロストークが少ないシステムでは、係数は、おおよそチャネル係数の負の値であり、回線のどのサブセットがアクティブであるかに強く依存せず、その場合、従来の過去のプリコーダが効果的な場合がある。対照的に、クロストークがより大きいシステムでは、係数は、回線のどのサブセットがアクティブであるか、したがってどのアクティブな部分行列が反転されるかに大きく依存する。回線が二度アクティブになり、各回で異なる回線がアクティブとなる場合、２次以上の効果のために異なる係数が必要となる。言い換えれば、以前のプリコーダ係数を用いるだけでは、ＤＳＬ回線は、２次の残留クロストークの項で初期化されることになる。
【００８６】
Ｇ．ｖｅｃｔｏｒは、従来の初期化処理を提供する。Ｇ．ｖｅｃｔｏｒ初期化処理は、誤差フィードバックを用いて残留クロストークチャネルの部分行列を推定する。
【００８７】
一例として、２０１１年１月２８に出願された米国特許出願公開第２０１２／０１９５１８３号の方法を用いて、推定された残留クロストークチャネル部分行列に基づいて、クロストークの過渡現象を回避するための乗法的技法によって、補償行列を更新することができ、その内容全体が引用により組み込まれている。誤差フィードバックを送信し収集する処理は、かなりの時間がかかる。加えて、誤差フィードバックを処理して残留クロストークチャネルの推定値を形成するのに必要な計算もまた、時間がかかる場合がある。結果的に、残留クロストークチャネルの推定に基づいた初期化処理は、実行するのに長い時間がかかる場合がある。
【００８８】
対照的に、少なくとも例示的実施形態では、過去のチャネル行列を用いて推定ステップをスキップすることが開示される。
【００８９】
残留クロストークとは、ベクトル化が適用された後にアクティブ回線上に残っているクロストークである。プリコーダ行列を決定し使用した後、通常は多少の残留クロストークが存在し、これは推定可能である。したがって、プリコーダ行列を更新して、残留クロストークをさらに低減する。
【００９０】
フィードバックという用語は、ＣＰＥなどの通信システムの送受信機が、分配点などの通信システムの送受信機に、受信されたパイロット信号から導出された値を伝達する手段を指す。
【００９１】
例示的実施形態によるアクティブ化および非アクティブ化についての議論
図３に、一例示的実施形態によるプリコーダを含むコントローラ２２２を示す。コントローラ２２２は、処理デバイス２２５１−２２５ｎの各々との通信インターフェース３０５を有する。着信通信インターフェース３０５は、処理デバイス２２５１−２２５ｎからデータおよび制御信号を受信する。着信通信インターフェース３０５は、シンボルデータＸをサブセット選択器３０７に転送する。着信通信インターフェース３０５はさらに、どの回線がアクティブであるかに関する情報をサブセット選択器３０７およびプロセッサ３１０に転送する。プロセッサ３１０は、過去のチャネル行列などのデータを、メモリ（記憶媒体）３１２に対して記憶および取り出しを行うように構成される。メモリ３１２は、１つまたは複数のメモリモジュールを含むことができる。メモリモジュールは、別々の物理メモリ（たとえばハードドライブ）、単一の物理メモリ上の別々のパーティション、および／または単一の物理メモリの単一のパーティション上の別々の記憶位置とすることができる。
【００９２】
着信通信インターフェース３０５、サブセット選択器３０７、プロセッサ３１０、プリコーダ３１５、および発信通信インターフェース３２０は、たとえばハードウェア、ソフトウェアまたはファームウェアで実装することができる。着信通信インターフェース３０５、サブセット選択器３０７、プロセッサ３１０、プリコーダ３１５、および発信通信インターフェース３２０のいずれか１つがソフトウェアである場合、コントローラ２２２などのコントローラは、そのソフトウェアを実行するように具体的にプログラムされる。
【００９３】
ＤＳＬセッションの間、アクティブ回線は、一定のデータのストリーム（実際のユーザデータまたはランダムな「プレースホルダ」データのいずれか）を送信する。
【００９４】
サブセット選択器３０７は、アクティブ回線のサブセットに対応するシンボルデータＸＳをプリコーダ３１５に転送する。プリコーダ３１５は、プロセッサ３１０から受信された係数を、サブセット選択器３０７から受信されたシンボルデータに適用して、補償されたデータシンボル（プリコードされたデータ）を生成し、これは発信通信インターフェース３２０に転送される。発信通信インターフェース３２０は、補償されたデータシンボルを処理デバイス２２５１−２２５ｎに送信する。
【００９５】
メモリ３１２は、（直接ゲイン（ｄｉｒｅｃｔ  ｇａｉｎ）が除去された）正規化されたクロストークチャネルＨの推定値を記憶することができ、これは：
Ｈ＝（Ｉ＋Ｇ）  （１）
であり、Ｇは相対クロストーク行列であり、Ｉは単位行列である。完全な相対クロストーク行列Ｇは、任意の知られている手段、たとえば、学習フェーズ中に全ての通信経路上で複数のパイロット信号を送信し、全ての通信経路からのフィードバック信号を用いてクロストークチャネルを推定することによって、推定することができる。記憶された推定値は、真の物理チャネルを表す行列Ｇとは異なる、Ｇｓｔｏｒと表すことにする。
【００９６】
あるいは、記憶される相対クロストーク行列は、異なる通信経路がアクティブになるにつれて、時間をかけて徐々に構築することができる。たとえば、通信経路ｍおよびｋに関する係数ＧｍｋおよびＧｋｍは、通信経路ｍおよびｋが両方ともアクティブである最初の推定の機会にフィードバック信号を用いて推定することができる。
【００９７】
Ｎ本の回線全てがアクティブな場合、プリコーダ３１５は行列Ｃを実装し、これは理想的には正規化されたクロストークチャネルＨの逆行列であるべきである：
Ｃ＝（Ｉ＋Ｇ）−１  （２）
【００９８】
プロセッサ３１０は、前置補償行列Ωを決定し、前置補償行列Ωをメモリ３１２に記憶するように構成される。前置補償行列は：
Ω＝Ｃ−Ｉ  （３）
である。
【００９９】
ＡおよびＢが回線のサブセットである場合、ＧＡＢは、セットＡの行およびセットＢの列に対応するＧの部分行列として表すことができ、他の行列およびサブセットに対しても同様である。
【０１００】
アクティブ回線のセットＳについて、アクティブチャネル部分行列はＧＳＳと表され、プリコーダの対応する部分行列は理想的には：
ＣＳＳ＝（Ｉ＋ＧＳＳ）−１  （４）
である。
【０１０１】
Ｔが非アクティブ回線のセットである場合、前置補償行列の残りの部分行列ΩＳＴ、ΩＴＳ、およびΩＴＴは、零となり得る。
【０１０２】
一実施形態では、メモリ３１２は２つの配列を記憶することができる。メモリ３１２は、チャネル行列Ｇｓｔｏｒを１つの配列に記憶し、現在のプリコーダＣを他の配列に記憶する。プロセッサ３１０は、前述のように、様々な回線のペアが初めて両方ともアクティブとなった時間中にＧｓｔｏｒの値を決定する。
【０１０３】
後続の初期化の際には、Ｇの値は記憶された配列から取得され、測定されるのではない。
【０１０４】
他の実施形態では、メモリ３１２は、単一の結合されたチャネル／補償行列の配列Ａを記憶する。アクティブ回線に関連する部分行列内に、現在の補償行列が記憶される：
【数３】
2016530821.tif 000005
【０１０５】
Ａの残りの部分行列内に、メモリ３１２は、チャネル行列の対応する部分行列の推定値を記憶する。言い換えれば、メモリ３１２は、対応する部分行列をＡＳＴ＝ＧＳＴ，ｓｔｏｒ、ＡＴＳ＝ＧＴＳ，ｓｔｏｒ、およびＡＴＴ＝ＧＴＴ，ｓｔｏｒとして記憶する。
【０１０６】
アクティブ化
図４に、システム内の通信経路のサブセットを初期化する方法を示す。図４の方法の説明を補助するために、図３を用いる。しかしながら、図４の方法が、図３に示されたものと異なるコントローラおよびプリコーダにより実施できることを理解されたい。
【０１０７】
Ｎ本の回線が、回線のサブセットに分割される。たとえば、アクティブ回線のサブセットＳと、非アクティブ回線のサブセットＴとが存在する。
【０１０８】
Ｓ４０５において、システムは第１の行列を取得する。たとえば、メモリ３１２は、推定されたチャネル行列Ｇｓｔｏｒおよび補償行列Ωを記憶する。この例では、チャネル行列Ｇｓｔｏｒは、第１の行列と呼ばれることがある。チャネル行列は、チャネル行列Ｇの推定値を含み、補償行列Ωは、現在のアクティブ回線に関連する補償係数を含む。たとえば、２つの回線のサブセットＳおよびＴを有するシステムでは、記憶されたチャネル行列Ｇｓｔｏｒは、チャネル部分行列ＧＳＳ，ｓｔｏｒ、ＧＳＴ，ｓｔｏｒ、ＧＴＳ，ｓｔｏｒ、およびＧＴＴ，ｓｔｏｒを備える２×２のブロック構造を有するＮ×Ｎ行列となる。回線のサブセットＳがアクティブでＴが非アクティブである場合、補償行列Ωはまた、アクティブ回線間のクロストークを補償するための非零部分行列ΩＳＳと、３つの零部分行列ΩＳＴ、ΩＴＳ、ΩＴＴとを含むブロック構造を有する。
【０１０９】
プリコーダは、現在のアクティブ回線に関連する補償係数の行列と単位行列とを用いてアクティブ回線間のクロストークをキャンセルするプリコーダ行列を実装する。Ｓがアクティブな回線のサブセットである例では、プリコーダ行列は、部分行列ＣＳＳ＝Ｉ＋ΩＳＳと３つの零部分行列とを含む。
【０１１０】
プロセッサ３１０は、ある回線が初めて加わった場合にチャネル行列Ｇの任意の未知の要素を推定し、後で用いるために記憶する。記憶されたチャネル行列Ｇｓｔｏｒは、非アクティブ回線に対応するチャネル係数を有する部分行列を、これらの回線が以前にアクティブであった場合に含む。プロセッサ３１０は、回線がアクティブ化または非アクティブ化したときに随時、補償行列Ωを更新する。
【０１１１】
あるいは、メモリ３１２は、結合されたチャネルおよび補償行列Ａを記憶する。結合されたチャネルおよび補償行列Ａは、本実施形態では、第１の行列と呼ばれることがある。アクティブ回線のセットのみに関連する部分行列は、アクティブ回線に関連する現在の補償行列の部分行列を含む。結合された行列の全ての他の部分行列は、関連するチャネル行列Ｇの推定値Ｇｓｔｏｒを含む。言い換えれば、結合された行列Ａは、アクティブ回線のサブセットに関連する行および列を有する補償部分行列（複数可）、および非アクティブ回線のサブセットに関連する行および／または列を有するチャネル部分行列のみを含む。
【０１１２】
Ｓ４１０において、プロセッサ３１０は、少なくとも１つの追加回線がアクティブになる旨の指示をサブセット選択器から受信する。指示は、回線のうちのいずれがアクティブになるかを示す。
【０１１３】
そして、プロセッサ３１０は、Ｓ４１５において、記憶された第１の行列とアクティブな補償係数とに基づいて、新たな補償係数を決定する。アクティブな補償係数は、プロセッサ３１０が指示を受信する前に、メモリ３１２に記憶された係数ΩＳＳである。
【０１１４】
たとえば、Ｒはアクティブ化前のアクティブ回線のセットであり、Ｔはアクティブ化前の非アクティブ回線のセットである。Ｔの中の回線のサブセットＪがアクティブ化する。アクティブ化後、回線のセットＳ＝Ｒ∪Ｊがアクティブになる。図５Ａ−５Ｂに、Ｓ４１５の一例示的実施形態を示す。
【０１１５】
図５Ａ全体にわたって、簡潔さのために、セットＳ＝Ｒ∪Ｊ内の回線に対応する部分行列のみが示されている。アクティブ化手順の前後どちらでもアクティブでない回線に対応する部分行列は、アクティブ化手順中に変化しないので、図示されていない。
【０１１６】
図５Ａのステップ（１）に、Ｊがアクティブ化する前の、正規化されたクロストークチャネルおよびプリコーダ行列を示す。Ｉ＋ΩＲＲが（Ｉ＋ＧＲＲ）−１に近いので、残留クロストークＥＲＲは零に近い。正規化されたクロストークチャネルＨおよびチャネル行列Ｇのうちの少なくとも１つは、メモリ３１２により記憶することができる。プリコーダ行列は、セットＲ内のアクティブ回線間のクロストークを補償するための部分行列Ｉ＋ΩＲＲを含む。
【０１１７】
そして、図５Ａのステップ（２）に示されるように、パイロット信号がセットＪの回線上で送信される。プリコーダ行列の部分行列ＣＪＪは、このとき単位行列に等しくなり、結果的にＪ内の回線からＲ内の回線への残留クロストークはＥＲＪ＝ＧＲＪとなる。プロセッサ３１０は、セットＲ内の回線上の誤差フィードバックを収集することで、残留クロストークＥＲＪを推定し、この推定値はＥＲＪ，ｅｓｔと表される。Ｇ．ｖｅｃｔｏｒでは、パイロットシンボルは同期シンボルの間のみ送信されるので、セットＪ内の回線からのクロストークは、セットＲ内の回線上で受信されるデータシンボルと干渉しない。
【０１１８】
一例示的実施形態では、推定された残留クロストークＥＲＪ，ｅｓｔおよび記憶されたチャネル推定値ＧＲＪ，ｓｔｏｒの差は、後のステップにおいて新たな補償係数を決定するために記憶された値ＧＪＲ，ｓｔｏｒおよびＧＪＪ，ｓｔｏｒを用いることを進めるべきかを決定するための指針としてシステムにより使用することができる。全体を通して、「ｅｓｔ」は、誤差フィードバックを介して取得された推定値を示す。たとえば、差のノルム｜｜ＥＲＪ，ｅｓｔ−ＧＲＪ，ｓｔｏｒ｜｜が閾値より大きい場合、使用される記憶された情報が正確でない尤度がより高い。
【０１１９】
図５Ａのステップ（３）に示されるように、プロセッサ３１０は、プリコーダが：
ΩＲＪ＝−（Ｉ＋ΩＲＲ）ＥＲＪ，ｅｓｔ  （６）
を実装してセットＪからセットＲへのクロストークをキャンセルするための係数を決定する。これらの係数が適用されると、ＥＲＪが零に近くなり、ＥＲＲは零に近いままとなるので、システムは、セットＲ内の回線を妨害することなくセットＪの回線上で通常の初期化およびデータ信号を送信することができる。
【０１２０】
図５Ｂに示されたステップ（４）において、セットＪ内の回線は、初期化のチャネル発見フェーズを経て、セットＪ内の回線上で双方向通信を確立する。続いて、プロセッサ３１０は、Ｇ．ｖｅｃｔｏｒ初期化のＯ−Ｐ−ＶＥＣＴＯＲ−２フェーズ中に、セットＪ内の回線から誤差フィードバックを受信することができる。しかしながら、少なくとも１つの例示的実施形態によれば、初期化時間を削減するために、誤差フィードバックは収集されず、代わりにプロセッサ３１０は、記憶されたチャネル部分行列に基づいて残留クロストーク行列ＥＪＲ，ｃｏｍｐおよびＥＪＪ，ｃｏｍｐを計算する。より具体的には、プロセッサ３１０は、残留クロストーク行列ＥＪＲ，ｃｏｍｐおよびＥＪＪ，ｃｏｍｐを：
ＥＪＪ，ｃｏｍｐ＝ＧＪＪ，ｓｔｏｒ＋ＧＪＲ，ｓｔｏｒΩＲＪ  （７）
ＥＪＲ，ｃｏｍｐ＝ＧＪＲ，ｓｔｏｒ＋ＧＪＲ，ｓｔｏｒΩＲＲ  （８）
として計算する。
【０１２１】
残留クロストーク行列ＥＪＪ，ｃｏｍｐを計算した後、プロセッサ３１０は、セットＪに関連するプリコーダ行列Ｃの列に行列Ｉ−ＥＪＪ，ｃｏｍｐを乗じることで、セットＪ内の回線間のクロストークを低減／除去する。結果的に、新たな補償係数は：
Ω’ＪＪ＝−ＥＪＪ，ｃｏｍｐ  （９）
Ω’ＲＪ＝ΩＲＪ（Ｉ−ＥＪＪ，ｃｏｍｐ）  （１０）
となる。
【０１２２】
新たな補償係数Ω’ＪＪおよびΩ’ＲＪが適用される場合（ステップ５）、残留クロストーク行列ＥＪＪはほぼ零に減少し、ＥＲＪは零の近くに維持される。
【０１２３】
次に、プロセッサ３１０は、ＥＪＲ，ｃｏｍｐの決定された値を用いて、セットＲに関連するプリコーダ行列Ｃの列を：
Ω’ＪＲ＝−（Ｉ＋Ω’ＪＪ）ＥＪＲ，ｃｏｍｐ  （１１）
Ω’ＲＲ＝ΩＲＲ−Ω’ＲＪＥＪＲ，ｃｏｍｐ  （１２）
に従って更新する。
【０１２４】
新たな補償係数Ω’ＪＲおよびΩ’ＲＲが適用された場合（図５Ｂのステップ６）、残留クロストーク行列ＥＪＲはほぼ零に減少し、ＥＲＲが零の近くに維持される。この時点で、残留クロストーク部分行列ＥＳＳの全体がほぼ零となり、このことは、新たなアクティブセット内の回線間のクロストークが正しく補償されることを意味する。
【０１２５】
図６Ａ−６Ｂに、Ｓ４１５の他の例示的実施形態を示す。図６Ａ−６Ｂに示された例示的実施形態は、図５Ａ−５Ｂに記載された実施形態と類似している。したがって、簡潔さのために、相違点のみを説明することにする。
【０１２６】
図６Ａのステップ（２）において、プロセッサ３１０は、ＥＲＪを推定するためのパイロット信号を送信する前に、チャネル行列の記憶された値Ｇｓｔｏｒを用いて：
ΩＲＪ＝−（Ｉ＋ΩＲＲ）ＧＲＪ，ｓｔｏｒ  （１３）
を設定する。記憶された値が正確であり（ＧＲＪ，ｓｔｏｒがＧＲＪに近く）、アクティブな補償係数ΩＲＲが閾値分散内である（（Ｉ＋ＧＲＲ）−１−Ｉに近い）場合、残留クロストークＥＲＪは既に零に近い。いくつかの実施形態では、これにより、ＥＲＪが大きい場合がある図５Ａ−５Ｂに記載の方法で得られるものよりも正確な推定値ＥＲＪ，ｅｓｔが得られる。
【０１２７】
図６Ａのステップ（３）において、プロセッサ３１０はプリコーダ係数を：
Ω’ＲＪ＝ΩＲＪ−（Ｉ＋ΩＲＲ）ＥＲＪ，ｅｓｔ  （１４）
として改良して、セットＪからセットＲへの残留クロストークをさらにキャンセルする。図６Ａ−６Ｂの後続のステップは、図５Ａ−５Ｂの対応するステップについて説明されたように実行される。
【０１２８】
アクティブな補償係数が新たなアクティブ化回線を含むように決定されると、システムは、新たな補償係数を送信すべきデータに適用する。
【０１２９】
非アクティブ化
図７に、システム内の通信経路のサブセットを非アクティブ化する方法を示す。図７の方法の説明を補助するために、図３が用いられる。しかしながら、図７の方法が、図３に記載のものとは異なるコントローラおよびプリコーダにより実施できることは理解されたい。
【０１３０】
Ｓ７０５において、システムは第１の行列を取得する。ステップＳ７０５は、Ｓ４０５と同一である。したがって、簡潔さのために、Ｓ７０５はさらに詳細に説明することはない。
【０１３１】
Ｓ７１０において、プロセッサ３１０は、現在アクティブである少なくとも１つの回線が非アクティブになる旨の指示を受信する。
【０１３２】
そして、プロセッサ３１０は、Ｓ７１５において、記憶された第１の行列およびアクティブな補償係数に基づいて、新たな補償係数を決定する。
【０１３３】
たとえば、メモリ３１２は：
【数４】
2016530821.tif 000006
と分割されたアクティブチャネル行列ＧＳＳ，ｓｔｏｒを記憶し、ここで、Ｓ＝｛ＲとＤの和集合｝はアクティブ回線であり、Ｄは非アクティブ化される回線のセットであり、Ｒはアクティブのままとなる回線のセットである。
【０１３４】
プロセッサ３１０は、サブセットＤ内の回線が非アクティブ化される旨の指示を受信する。
【０１３５】
逆プリコーダΩＳＳは、
【数５】
2016530821.tif 000007
を（近似的に）満たす。
【０１３６】
したがって、メモリ３１２は、補償行列または結合されたチャネル／補償行列の以下の部分行列：
【数６】
2016530821.tif 000008
を記憶する。
【０１３７】
脱退イベント（ｌｅａｖｉｎｇ  ｅｖｅｎｔ）の間に、プロセッサ３１０は、新たな縮小された逆プリコーダ部分行列：
ΩＲＲ’＝（Ｉ＋ＧＲＲ）−１−Ｉ  （１８）
を計算する。
【０１３８】
メモリ３１２が結合された行列Ａを記憶する結合された行列の実施形態では、プロセッサ３１０はまた、チャネル部分行列ＧＲＤ，ｓｔｏｒ、ＧＤＲ，ｓｔｏｒ、およびＧＤＤ，ｓｔｏｒの推定値を計算し記憶する。メモリ３１２がチャネル行列Ｇｓｔｏｒおよび補償行列Ωを別々に記憶する２行列の実施形態では、プロセッサは、部分行列ＧＲＤ，ｓｔｏｒ、ＧＤＲ，ｓｔｏｒ、およびＧＤＤ，ｓｔｏｒがメモリ３１２に既に記憶されているので、これらの計算を行わない。
【０１３９】
結合された行列の実施形態では、メモリ３１２が結合された行列Ａを記憶している場合、新たなプリコーダΩＲＲ’およびチャネル部分行列ＧＲＤ，ｓｔｏｒ、ＧＤＲ，ｓｔｏｒ、およびＧＤＤ，ｓｔｏｒが、古いプリコーダ係数ΩＳＳの代わりにメモリ３１２により配列ＡＳＳ内に記憶される。このようにして、新たなアクティブセットＲに対応するＡの一部はプリコーダ係数から構成され、新たな非アクティブセット｛ＴとＤの和集合｝に対応するＡの一部はチャネル係数から構成される。２行列の実施形態では、新たなプリコーダΩＲＲ’は補償行列に記憶され、部分行列ΩＲＤ、ΩＤＲ、およびΩＤＤは零に設定される。
【０１４０】
新たな部分行列についての正確な公式は以下である：
【数７】
2016530821.tif 000009
ＧＤＤ，ｓｔｏｒ＝（Ｉ＋ΩＤＤ−ΩＤＲ（Ｉ＋ΩＲＲ）−１ΩＲＤ）−１−Ｉ
ＧＤＲ，ｓｔｏｒ＝−（Ｉ＋ΩＤＤ）−１ΩＤＲ（Ｉ＋ΩＲＲ−ΩＲＤ（Ｉ＋ΩＤＤ）−１ΩＤＲ）−１
ＧＲＤ，ｓｔｏｒ＝−（Ｉ＋ΩＲＲ）−１ΩＲＤ（Ｉ＋ΩＤＤ−ΩＤＲ（Ｉ＋ΩＲＲ）−１ΩＲＤ）−１  （１９）
【０１４１】
これらの式は、逆行列に関して１次近似を用いることで、簡単化することができる。得られる全体の近似は２次である。
ΩＲＲ’＝ΩＲＲ−ΩＲＤ（Ｉ−ΩＤＤ）ΩＤＲ
ＧＤＤ，ｓｔｏｒ＝−ΩＤＤ＋ΩＤＲ（Ｉ−ΩＲＲ）ΩＲＤ
ＧＤＲ，ｓｔｏｒ＝−（Ｉ−ΩＤＤ）ΩＤＲ（Ｉ−ΩＲＲ＋ΩＲＤ（Ｉ−ΩＤＤ）ΩＤＲ）
ＧＲＤ，ｓｔｏｒ＝−（Ｉ−ΩＲＲ）ΩＲＤ（Ｉ−ΩＤＤ＋ΩＤＲ（Ｉ−ΩＲＲ）ΩＲＤ）  （２０）
【０１４２】
上記の表示内のΩＲＲ’およびＧＤＤ，ｓｔｏｒについての式を最初に計算し、次いでＧＤＲ，ｓｔｏｒおよびＧＲＤ，ｓｔｏｒについての後続の計算で用いることができる。そして、ＧＤＲ，ｓｔｏｒおよびＧＲＤ，ｓｔｏｒについての式は：
ＧＤＲ，ｓｔｏｒ＝−（Ｉ−ΩＤＤ）ΩＤＲ（Ｉ−ΩＲＲ’）
ＧＲＤ，ｓｔｏｒ＝−（Ｉ−ΩＲＲ）ΩＲＤ（Ｉ＋ＧＤＤ，ｓｔｏｒ）  （２１）
である。
【０１４３】
アクティブな補償係数が新たな非アクティブ回線を含むように決定されると、システムは新たな補償係数を送信すべきデータに適用する。
【０１４４】
上流
上述の実施形態はプリコーダ係数を決定することに関して説明されているが、同様の方法がポストコーダ係数を決定するのに適用できることを理解されたい。
【０１４５】
たとえば、図８に、上流通信を処理するためのコントローラ２２２の一部を示す。図示されているように、コントローラ２２２は、ＣＰＥ２５０１−２５０ｎからシンボルデータを受信するための通信インターフェース８２０を有する。通信インターフェース８２０は、シンボルデータをポストコーダ８１５に転送する。ポストコーダ８１５は、ポストコーダ行列（Ｉ＋ΩＵＰ）を適用してポストコードされたシンボルデータを取得する。添字「ＵＰ」は、上流のクロストークを除去するのに用いられる行列を識別するために用いられる。
【０１４６】
上述のように、プロセッサ３１０は、過去のチャネル行列など、メモリ（記憶媒体）３１２に対してデータを記憶および取り出しするように構成される。
【０１４７】
通信インターフェース８２０およびポストコーダ８１５は、たとえば、ハードウェア、ソフトウェアまたはファームウェアで実装することができる。通信インターフェース８２０およびポストコーダ８１５のいずれか１つがソフトウェアである場合、コントローラ２２２などのコントローラは、そのソフトウェアを実行するように具体的にプログラムされる。
【０１４８】
図９に、ポストコーダ係数を決定する方法を示す。理解されるべきであるように、また、説明されるように、図９の方法は、回線のアクティブ化および非アクティブ化の間に実施することができる。図９の方法の説明を補助するために、図８が用いられる。しかしながら、図９の方法が、図８に記載のものと異なるコントローラおよびポストコーダにより実施できることは理解されたい。
【０１４９】
Ｓ９０５において、システムは第１の行列を取得する。たとえば、メモリ３１２は、推定されたチャネル行列Ｇｓｔｏｒおよび補償行列ΩＵＰを記憶する。
【０１５０】
ポストコーダは、現在のアクティブ回線に関連する補償係数の行列と単位行列とを用いてアクティブ回線間のクロストークをキャンセルするポストコーダ行列を実装する。
【０１５１】
あるいは、メモリ３１２は、結合されたチャネルおよび補償行列ＡＵＰを記憶する。結合されたチャネルおよび補償行列ＡＵＰは、本実施形態では第１の行列と呼ばれることがある。アクティブ回線のセットのみに関連する部分行列は、アクティブ回線に関連する現在の補償行列の部分行列を含む。結合された行列の全ての他の部分行列は、関連するチャネル行列Ｇの推定値Ｇｓｔｏｒを含む。言い換えれば、結合された行列ＡＵＰは、アクティブ回線のサブセットと関連する行および列を有する補償部分行列（複数可）、および非アクティブ回線のサブセットと関連する行および／または列を有するチャネル部分行列のみを含む。
【０１５２】
Ｓ９１０において、プロセッサ３１０は、少なくとも１つの追加回線がアクティブまたは非アクティブになる旨の指示をサブセット選択器から受信する。この指示は、回線のうちのいずれがアクティブまたは非アクティブになるかを示す。
【０１５３】
そして、プロセッサ３１０は、Ｓ９１５において、記憶された第１の行列と、アクティブなポストコーダ補償係数とに基づいて新たな補償係数を決定する。アクティブな補償係数は、プロセッサ３１０が指示を受信する前に、メモリ３１２により記憶された係数ΩＳＳ，ＵＰである。
【０１５４】
プロセッサ３１０は、補償行列ΩＲＲ，ＵＰおよび記憶されたチャネル行列ＧＪＲ，ｓｔｏｒ、ＧＲＪ，ｓｔｏｒ、およびＧＪＪ，ｓｔｏｒを取り出す。次いで、新たな補償行列Ω’ＳＳ，ＵＰが計算される。
【０１５５】
プロセッサ３１０は、Ω’ＳＳ，ＵＰの対角部分行列を以下のように取得することができる：
Ω’ＪＪ，ｕｐ＝（Ｉ＋ＧＪＪ，ｓｔｏｒ−ＧＪＲ，ｓｔｏｒ（Ｉ＋ΩＲＲ，ｕｐ）ＧＲＪ，ｓｔｏｒ）−１−Ｉ
Ω’ＲＲ，ｕｐ＝（（Ｉ＋ΩＲＲ，ｕｐ）−１−ＧＲＪ，ｓｔｏｒ（Ｉ＋ＧＪＪ，ｓｔｏｒ）−１ＧＪＲ，ｓｔｏｒ）−１−Ｉ  （２２）
【０１５６】
次いでプロセッサ３１０は、非対角ブロックを：
Ω’ＪＲ，ＵＰ＝−（Ｉ＋Ω’ＪＪ，ＵＰ）ＧＪＲ，ｓｔｏｒ（Ｉ＋ΩＲＲ，ＵＰ）
Ω’ＲＪ，ＵＰ＝−（Ｉ＋Ω’ＲＲ，ＵＰ）ＧＲＪ，ｓｔｏｒ（Ｉ＋ＧＪＪ，ｓｔｏｒ）−１  （２３）
として取得する。
【０１５７】
これらの式は、以下のように、逆行列に関して１次近似または他の類似した近似を用いて簡単化することができる：
Ω’ＪＪ，ＵＰ＝−ＧＪＪ，ｓｔｏｒ＋ＧＪＲ，ｓｔｏｒ（Ｉ＋ΩＲＲ，ＵＰ）ＧＲＪ，ｓｔｏｒ
Ω’ＲＲ，ＵＰ＝ΩＲＲ，ＵＰ＋ＧＲＪ，ｓｔｏｒ（Ｉ−ＧＪＪ，ｓｔｏｒ）ＧＪＲ，ｓｔｏｒ  （２４）
【０１５８】
続いて：
Ω’ＪＲ，ＵＰ＝−（Ｉ＋Ω’ＪＪ，ＵＰ）ＧＪＲ，ｓｔｏｒ（Ｉ＋ΩＲＲ，ＵＰ）
Ω’ＲＪ，ＵＰ＝−（Ｉ＋Ω’ＲＲ，ＵＰ）ＧＲＪ，ｓｔｏｒ（Ｉ−ＧＪＪ，ｓｔｏｒ）  （２５）
【０１５９】
新たな補償行列が適用されると、Ｓ＝｛ＲとＪの和集合｝内の全ての回線間のクロストークが除去／低減される。したがって、セットＪ内の回線上の初期化およびデータ信号の送信は、パイロット信号を送信したり誤差フィードバックを収集したりする必要なく、進めることができる。
【０１６０】
式（２２）−（２５）は、式の中のポストコーダ係数を、対応するアクティブ回線のプリコーダ係数と置き換えることで、下流のアクティブ化にも使用することができる。
【０１６１】
図４−６Ｂに関して説明された下流のアクティブ化とは対照的に、図８−９に関して説明されたアクティブ化手順ではフィードバックが使用されない。式（２２）−（２５）ではフィードバックが使用されないので、記憶された係数が正確でない場合、アクティブ化手順により、既にアクティブな回線への干渉が増加することがある。
【０１６２】
結果的に、図４−６Ｂに関して説明されたアクティブ化は、フィードバックなしのアクティブ化およびＧ．ｖｅｃｔｏｒの間の中間物として振る舞う。フィードバックが一度しか使用されないので（たとえば図５Ａのステップ（３））、図４−６Ｂに関して記載された方法は、２つの異なるステップにおけるフィードバックが必要なＧ．ｖｅｃｔｏｒアクティブ化よりも高速である。
【０１６３】
上流における非アクティブ化については、同じ方法が、非アクティブ化に関する下流の場合で説明されたように適用できることに留意されたい。
【０１６４】
例示的実施形態がこのように記載されているが、これらは多数の方法で変形できることは明らかであろう。そのような変形は、例示的実施形態の趣旨および範囲からの逸脱とみなされるべきではなく、当業者にとって明らかなはずである全てのそのような修正は、特許請求の範囲の範囲内に含まれるものとする。
【図１】
2016530821.tif 000010
【図２】
2016530821.tif 000011
【図３】
2016530821.tif 000012
【図４】
2016530821.tif 000013
【図５Ａ】
2016530821.tif 000014
【図５Ｂ】
2016530821.tif 000015
【図６Ａ】
2016530821.tif 000016
【図６Ｂ】
2016530821.tif 000017
【図７】
2016530821.tif 000018
【図８】
2016530821.tif 000019
【図９】
2016530821.tif 000020
【国際調査報告】
2016530821.tif 000021
2016530821.tif 000022