(57)【要約】【課題】無線通信システムにおいてＤ２Ｄ（Ｄｅｖｉｃｅ−ｔｏ−Ｄｅｖｉｃｅ）端末が信号を送信する方法を提供する。【解決手段】参照信号シーケンス生成するステップと、参照信号シーケンスを所定のシンボルにマップするステップと、参照信号シーケンスが含まれた信号を送信するステップとを有し、所定のシンボルは、各スロットの４番目のシンボルから時間軸においてそれぞれｎ、ｍシンボルだけシフトする、信号送信方法を提供する。【選択図】図７
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
無線通信システムにおいてＤ２Ｄ端末が信号を送信する方法であって、
参照信号シーケンス生成するステップと、
前記参照信号シーケンスを所定のシンボルにマップするステップと、
前記参照信号シーケンスが含まれた信号を送信するステップと、
を有し、
前記所定のシンボルは、各スロットの４番目のシンボルから時間軸においてそれぞれｎ、ｍシンボルだけシフトする、信号送信方法。
【請求項２】
前記信号が３ＲＢ以上のＲＢで送信される場合、前記ｎ、ｍは両方とも０である、請求項１に記載の信号送信方法。
【請求項３】
前記信号が３ＲＢ未満のＲＢで送信される場合、前記ｎ、ｍは、｛−ｋ，…，０，…，ｋ｝の整数集合の中から選択される、請求項１に記載の信号送信方法。
【請求項４】
前記ｋ値は、前記端末の属しているセル半径、Ｄ２Ｄ通信に参加可能な端末の数、セルに接続している端末の数のうち一つ以上を考慮して決定される、請求項３に記載の信号送信方法。
【請求項５】
前記ｋは、上位層シグナリングで前記端末に指示される、請求項３に記載の信号送信方法。
【請求項６】
前記ｍは、ガード区間のサイズによって決定される、請求項１に記載の信号送信方法。
【請求項７】
前記ガード区間のサイズが１シンボルよりも大きい場合、前記ｍの絶対値は、１以上の値を有する、請求項６に記載の信号送信方法。
【請求項８】
前記ｍだけシフトが適用された前記所定のシンボルと前記ガード区間の最初のシンボルとの間におけるシンボル個数は、前記ガード区間のサイズにかかわらずに一定の値である、請求項７に記載の信号送信方法。
【請求項９】
前記ガード区間直前のシンボルにはサウンディング参照信号が送信される、請求項７に記載の信号送信方法。
【請求項１０】
前記ガード区間のサイズが１シンボルよりも小さい場合、前記サウンディング参照信号は、縮約した形態が用いられる、請求項９に記載の信号送信方法。
【請求項１１】
前記端末の移動性があらかじめ設定された値よりも大きい場合、前記所定のシンボルが含まれたＲＢの最初のシンボルにはサウンディング参照信号が送信される、請求項１に記載の信号送信方法。
【請求項１２】
前記端末にスロットホッピングが構成された場合、前記端末は、前記所定のシンボルが含まれたＲＢ内に少なくとも１つのシンボルでサウンディング参照信号が送信されると仮定する、請求項１に記載の信号送信方法。
【請求項１３】
無線通信システムにおけるＤ２Ｄ端末であって、
受信モジュールと、
プロセッサと、
を備え、
前記プロセッサは、参照信号シーケンス生成し、前記参照信号シーケンスを所定のシンボルにマップし、前記参照信号シーケンスが含まれた信号を送信し、
前記所定のシンボルは、各スロットの４番目のシンボルから時間軸においてそれぞれｎ、ｍシンボルだけシフトしたものである、端末。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
以下の説明は、無線通信システムに係り、特に、装置対装置通信において参照信号を送受信する方法及び装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
無線通信システムが音声やデータなどのような様々な通信サービスを提供するために広範囲に展開されている。一般に、無線通信システムは、可用のシステムリソース（帯域幅、送信電力など）を共有して複数ユーザとの通信を支援できる多元接続（ｍｕｌｔｉｐｌｅ  ａｃｃｅｓｓ）システムである。多元接続システムの例には、ＣＤＭＡ（ｃｏｄｅ  ｄｉｖｉｓｉｏｎ  ｍｕｌｔｉｐｌｅ  ａｃｃｅｓｓ）システム、ＦＤＭＡ（ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  ｄｉｖｉｓｉｏｎ  ｍｕｌｔｉｐｌｅ  ａｃｃｅｓｓ）システム、ＴＤＭＡ（ｔｉｍｅ  ｄｉｖｉｓｉｏｎ  ｍｕｌｔｉｐｌｅ  ａｃｃｅｓｓ）システム、ＯＦＤＭＡ（ｏｒｔｈｏｇｏｎａｌ  ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  ｄｉｖｉｓｉｏｎ  ｍｕｌｔｉｐｌｅ  ａｃｃｅｓｓ）システム、ＳＣ−ＦＤＭＡ（ｓｉｎｇｌｅ  ｃａｒｒｉｅｒ  ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  ｄｉｖｉｓｉｏｎ  ｍｕｌｔｉｐｌｅ  ａｃｃｅｓｓ）システム、ＭＣ−ＦＤＭＡ（ｍｕｌｔｉ  ｃａｒｒｉｅｒ  ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  ｄｉｖｉｓｉｏｎ  ｍｕｌｔｉｐｌｅ  ａｃｃｅｓｓ）システムなどがある。
【０００３】
装置対装置（Ｄｅｖｉｃｅ−ｔｏ−Ｄｅｖｉｃｅ；Ｄ２Ｄ）通信とは、端末（Ｕｓｅｒ  Ｅｑｕｉｐｍｅｎｔ；ＵＥ）間に直接的なリンクを設定し、基地局（ｅｖｏｌｖｅｄ  ＮｏｄｅＢ；ｅＮＢ）の介入無しで端末間に音声、データなどを直接やり取りする通信方式のことをいう。Ｄ２Ｄ通信は、端末−対−端末（ＵＥ−ｔｏ−ＵＥ）通信、ピア−対−ピア（Ｐｅｅｒ−ｔｏ−Ｐｅｅｒ）通信などの方式を含むことができる。また、Ｄ２Ｄ通信方式は、Ｍ２Ｍ（Ｍａｃｈｉｎｅ−ｔｏ−Ｍａｃｈｉｎｅ）通信、ＭＴＣ（Ｍａｃｈｉｎｅ  Ｔｙｐｅ  Ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎ）などに応用することができる。
【０００４】
Ｄ２Ｄ通信は、急増しているデータトラフィックによる基地局の負担を解決可能な一つの方案として考慮されている。例えば、Ｄ２Ｄ通信によれば、既存の無線通信システムと違い、基地局の介入無しで装置間にデータをやり取りするので、ネットワークの過負荷が減る。また、Ｄ２Ｄ通信を導入することによって、基地局における手順の減少、Ｄ２Ｄに参加する装置の消費電力の低減、データ伝送速度の増加、ネットワークの収容能力の増大、負荷の分散、セルカバレッジの拡大などの効果を期待することができる。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
本発明では、装置対装置通信において参照信号を含む信号送信方法を技術的課題とする。
【０００６】
本発明で遂げようとする技術的課題は、以上で言及した技術的課題に制限されず、言及していない他の技術的課題は、以下の記載から、本発明の属する技術の分野における通常の知識を有する者に明確に理解されるであろう。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明の第１の技術的な側面は、無線通信システムにおいてＤ２Ｄ（Ｄｅｖｉｃｅ−ｔｏ−Ｄｅｖｉｃｅ）端末が信号を送信する方法であって、参照信号シーケンスを生成するステップと、前記参照信号シーケンスを所定のシンボルにマップするステップと、前記参照信号シーケンスが含まれた信号を送信するステップとを有し、前記所定のシンボルは、各スロットの４番目のシンボルから時間軸においてそれぞれｎ、ｍシンボルだけシフトする、信号送信方法である。
【０００８】
本発明の第２の技術的な側面は、無線通信システムにおけるＤ２Ｄ（Ｄｅｖｉｃｅ−ｔｏ−Ｄｅｖｉｃｅ）端末であって、受信モジュールと、プロセッサとを備え、前記プロセッサは、参照信号シーケンス生成し、前記参照信号シーケンスを所定のシンボルにマップし、前記参照信号シーケンスが含まれた信号を送信し、前記所定のシンボルは各スロットの４番目のシンボルから時間軸においてそれぞれｎ、ｍシンボルだけシフトする、端末である。
【０００９】
前記第１の技術的な側面及び第２の技術的な側面は、次の事項の全て／一部を含むことができる。
【００１０】
前記信号が３ＲＢ（Ｒｅｓｏｕｒｃｅ  Ｂｌｏｃｋ）以上のＲＢで送信される場合、前記ｎ、ｍは両方とも０であってもよい。
【００１１】
前記信号が３ＲＢ未満のＲＢで送信される場合、前記ｎ、ｍは、｛−ｋ，…，０，…，ｋ｝の整数集合の中から選択されてもよい。
【００１２】
前記ｋ値は、前記端末の属しているセル半径、Ｄ２Ｄ通信に参加可能な端末の数、セルに接続している端末の数のうち一つ以上を考慮して決定されてもよい。
【００１３】
前記ｋは、上位層シグナリングで前記端末に指示されてもよい。
【００１４】
前記ｍは、ガード区間のサイズによって決定されてもよい。
【００１５】
前記ガード区間のサイズが１シンボルよりも大きい場合、前記ｍの絶対値は１以上の値を有してもよい。
【００１６】
前記ｍだけシフトが適用された前記所定のシンボルと前記ガード区間の最初のシンボルとの間におけるシンボル個数は、前記ガード区間のサイズにかかわらずに一定の値であってもよい。
【００１７】
前記ガード区間直前のシンボルにはサウンディング参照信号が送信されてもよい。
【００１８】
前記ガード区間のサイズが１シンボルよりも小さい場合、前記サウンディング参照信号は、縮約した形態が用いられてもよい。
【００１９】
前記端末の移動性があらかじめ設定された値よりも大きい場合、前記所定のシンボルが含まれたＲＢの最初のシンボルにはサウンディング参照信号が送信されてもよい。
【００２０】
前記端末にスロットホッピングが構成された場合、前記端末は、前記所定のシンボルが含まれたＲＢ内に少なくとも１つのシンボルでサウンディング参照信号が送信されると仮定してもよい。
【発明の効果】
【００２１】
本発明によれば、Ｄ２Ｄ参照信号送信において干渉現象を減らすことができ、Ｄ２Ｄ信号が送信されるリソースのサイズが小さい場合にも多数の参照信号を確保することができる。
【００２２】
本発明から得られる効果は、以上に言及した効果に制限されず、言及していない他の効果は、以下の記載から、本発明の属する技術の分野における通常の知識を有する者にとって明らかになるであろう。
【００２３】
本明細書に添付される図面は、本発明に関する理解を提供するためのものであり、本発明の様々な実施の形態を示し、明細書の記載と共に本発明の原理を説明するためのものである。
【図面の簡単な説明】
【００２４】
【図１】無線フレームの構造を示す図である。
【図２】下りリンクスロットにおけるリソースグリッド（ｒｅｓｏｕｒｃｅ  ｇｒｉｄ）を示す図である。
【図３】下りリンクサブフレームの構造を示す図である。
【図４】上りリンクサブフレームの構造を示す図である。
【図５】参照信号を説明するための図である。
【図６】本発明の第１の実施例に係る参照信号を説明するための図である。
【図７】本発明の第１の実施例に係る参照信号を説明するための図である。
【図８】本発明の第１の実施例に係る参照信号を説明するための図である。
【図９】本発明の第１の実施例に係る参照信号を説明するための図である。
【図１０】本発明の第１の実施例に係る参照信号を説明するための図である。
【図１１】本発明の第１の実施例に係る参照信号を説明するための図である。
【図１２】本発明の第１の実施例に係る参照信号を説明するための図である。
【図１３】本発明の第１の実施例に係る参照信号を説明するための図である。
【図１４】本発明の第２の実施例に係る参照信号を説明するための図である。
【図１５】本発明の第２の実施例に係る参照信号を説明するための図である。
【図１６】本発明の第２の実施例に係る参照信号を説明するための図である。
【図１７】送受信装置の構成を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００２５】
以下の実施例は、本発明の構成要素及び特徴を所定の形態で結合したものである。各構成要素又は特徴は、別に明示しない限り、選択的なものとして考慮されてもよい。各構成要素又は特徴は、他の構成要素や特徴と結合しない形態で実施されてもよく、また、一部の構成要素及び／又は特徴は結合されて本発明の実施例を構成してもよい。本発明の実施例で説明される動作の順序は変更されてもよい。ある実施例の一部の構成や特徴は、他の実施例に含まれてもよく、他の実施例の対応する構成又は特徴に代えてもよい。
【００２６】
本明細書では、本発明の実施例を、基地局と端末間におけるデータ送受信の関係を中心に説明する。ここで、基地局は、端末と直接に通信を行うネットワークの終端ノード（ｔｅｒｍｉｎａｌ  ｎｏｄｅ）としての意味を有する。本文書で、基地局により行われるとした特定動作は、場合によっては、基地局の上位ノード（ｕｐｐｅｒ  ｎｏｄｅ）により行われてもよい。
【００２７】
すなわち、基地局を含む複数のネットワークノード（ｎｅｔｗｏｒｋ  ｎｏｄｅｓ）で構成されるネットワークにおいて、端末との通信のために行われる様々な動作は、基地局、又は基地局以外の他のネットワークノードにより行われるということは明らかである。「基地局（ＢＳ：Ｂａｓｅ  Ｓｔａｔｉｏｎ）」は、固定局（ｆｉｘｅｄ  ｓｔａｔｉｏｎ）、ＮｏｄｅＢ、ｅＮｏｄｅＢ（ｅＮＢ）、アクセスポイント（ＡＰ：Ａｃｃｅｓｓ  Ｐｏｉｎｔ）などの用語に代えてもよい。中継機は、Ｒｅｌａｙ  Ｎｏｄｅ（ＲＮ）、Ｒｅｌａｙ  Ｓｔａｔｉｏｎ（ＲＳ）などの用語に代えてもよい。また、「端末（Ｔｅｒｍｉｎａｌ）」は、ＵＥ（Ｕｓｅｒ  Ｅｑｕｉｐｍｅｎｔ）、ＭＳ（Ｍｏｂｉｌｅ  Ｓｔａｔｉｏｎ）、ＭＳＳ（Ｍｏｂｉｌｅ  Ｓｕｂｓｃｒｉｂｅｒ  Ｓｔａｔｉｏｎ）、ＳＳ（Ｓｕｂｓｃｒｉｂｅｒ  Ｓｔａｔｉｏｎ）などの用語に代えてもよい。
【００２８】
以下の説明で使われる特定用語は、本発明の理解を助けるために提供されたもので、これらの特定用語の使用は、本発明の技術的思想から逸脱することなく他の形態に変更されてもよい。
【００２９】
場合によっては、本発明の概念が曖昧になることを避けるために、公知の構造及び装置を省略したり、各構造及び装置の核心機能を中心にしたブロック図の形式で示すこともできる。また、本明細書全体を通じて同一の構成要素には同一の図面符号を付して説明する。
【００３０】
本発明の実施例は、無線接続システムであるＩＥＥＥ８０２システム、３ＧＰＰシステム、３ＧＰＰＬＴＥ及びＬＴＥ−Ａ（ＬＴＥ−Ａｄｖａｎｃｅｄ）システム、及び３ＧＰＰ２システムの少なくとも一つに開示された標準文書でサポートすることができる。すなわち、本発明の実施例において本発明の技術的思想を明確にするために説明していない段階又は部分は、上記の標準文書でサポートすることができる。なお、本文書で開示している全ての用語は、上記の標準文書によって説明することができる。
【００３１】
以下の技術は、ＣＤＭＡ（Ｃｏｄｅ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅ  Ａｃｃｅｓｓ）、ＦＤＭＡ（Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅ  Ａｃｃｅｓｓ）、ＴＤＭＡ（Ｔｉｍｅ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅ  Ａｃｃｅｓｓ）、ＯＦＤＭＡ（Ｏｒｔｈｏｇｏｎａｌ  Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅ  Ａｃｃｅｓｓ）、ＳＣ−ＦＤＭＡ（Ｓｉｎｇｌｅ  Ｃａｒｒｉｅｒ  Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅ  Ａｃｃｅｓｓ）などのような種々の無線接続システムに用いることができる。ＣＤＭＡは、ＵＴＲＡ（Ｕｎｉｖｅｒｓａｌ  Ｔｅｒｒｅｓｔｒｉａｌ  Ｒａｄｉｏ  Ａｃｃｅｓｓ）やＣＤＭＡ２０００のような無線技術（ｒａｄｉｏ  ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ）によって具現することができる。ＴＤＭＡは、ＧＳＭ（Ｇｌｏｂａｌ  Ｓｙｓｔｅｍ  ｆｏｒ  Ｍｏｂｉｌｅ  ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎｓ）／ＧＰＲＳ（Ｇｅｎｅｒａｌ  Ｐａｃｋｅｔ  Ｒａｄｉｏ  Ｓｅｒｖｉｃｅ）／ＥＤＧＥ（Ｅｎｈａｎｃｅｄ  Ｄａｔａ  Ｒａｔｅｓ  ｆｏｒ  ＧＳＭ  Ｅｖｏｌｕｔｉｏｎ）のような無線技術によって具現することができる。ＯＦＤＭＡは、ＩＥＥＥ８０２．１１（Ｗｉ−Ｆｉ）、ＩＥＥＥ８０２．１６（ＷｉＭＡＸ）、ＩＥＥＥ８０２−２０、Ｅ−ＵＴＲＡ（Ｅｖｏｌｖｅｄ  ＵＴＲＡ）などのような無線技術によって具現することができる。ＵＴＲＡは、ＵＭＴＳ（Ｕｎｉｖｅｒｓａｌ  Ｍｏｂｉｌｅ  Ｔｅｌｅｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎｓ  Ｓｙｓｔｅｍ）の一部である。３ＧＰＰ（３ｒｄ  Ｇｅｎｅｒａｔｉｏｎ  Ｐａｒｔｎｅｒｓｈｉｐ  Ｐｒｏｊｅｃｔ）ＬＴＥ（ｌｏｎｇ  ｔｅｒｍ  ｅｖｏｌｕｔｉｏｎ）は、Ｅ−ＵＴＲＡを用いるＥ−ＵＭＴＳ（Ｅｖｏｌｖｅｄ  ＵＭＴＳ）の一部であり、下りリンクでＯＦＤＭＡを採用し、上りリンクでＳＣ−ＦＤＭＡを採用する。ＬＴＥ−Ａ（Ａｄｖａｎｃｅｄ）は、３ＧＰＰＬＴＥの進展である。ＷｉＭＡＸは、ＩＥＥＥ８０２．１６ｅ規格（ＷｉｒｅｌｅｓｓＭＡＮ−ＯＦＤＭＡ  Ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ  Ｓｙｓｔｅｍ）及び進展したＩＥＥＥ８０２．１６ｍ規格（ＷｉｒｅｌｅｓｓＭＡＮ−ＯＦＤＭＡ  Ａｄｖａｎｃｅｄ  ｓｙｓｔｅｍ）によって説明することができる。明確性のために、以下では、３ＧＰＰＬＴＥ及びＬＴＥ−Ａシステムを中心に説明するが、本発明の技術的思想はこれに制限されない。
【００３２】
ＬＴＡ／ＬＴＡ−Ａリソース構造／チャネル
図１を参照して無線フレームの構造について説明する。
【００３３】
セルラーＯＦＤＭ無線パケット通信システムにおいて、上り／下りリンク信号パケット送信はサブフレーム（ｓｕｂｆｒａｍｅ）単位に行われ、１サブフレームは、複数のＯＦＤＭシンボルを含む一定の時間区間と定義される。３ＧＰＰ ＬＴＥ標準では、ＦＤＤ（Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｄｕｐｌｅｘ）に適用可能なタイプ１無線フレーム（ｒａｄｉｏ  ｆｒａｍｅ）構造と、ＴＤＤ（Ｔｉｍｅ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｄｕｐｌｅｘ）に適用可能なタイプ２無線フレーム構造を支援する。
【００３４】
図１（ａ）は、タイプ１無線フレームの構造を例示する図である。下りリンク無線フレームは１０個のサブフレームで構成され、１個のサブフレームは時間領域（ｔｉｍｅ  ｄｏｍａｉｎ）において２個のスロット（ｓｌｏｔ）で構成される。１個のサブフレームを送信するためにかかる時間をＴＴＩ（ｔｒａｎｓｍｉｓｓｉｏｎ  ｔｉｍｅ  ｉｎｔｅｒｖａｌ）という。例えば、１サブフレームの長さは１ｍｓであり、１スロットの長さは０．５ｍｓであってよい。１スロットは時間領域において複数のＯＦＤＭシンボルを含み、周波数領域において複数のリソースブロック（Ｒｅｓｏｕｒｃｅ  Ｂｌｏｃｋ；ＲＢ）を含む。３ＧＰＰ ＬＴＥシステムでは、下りリンクでＯＦＤＭＡを用いているため、ＯＦＤＭシンボルが１シンボル区間を表す。ＯＦＤＭシンボルは、ＳＣ−ＦＤＭＡシンボル又はシンボル区間と呼ぶこともできる。リソースブロック（ＲＢ）はリソース割当て単位であり、１スロットにおいて複数個の連続した副搬送波（ｓｕｂｃａｒｒｉｅｒ）を含むことができる。
【００３５】
１スロットに含まれるＯＦＤＭシンボルの数は、ＣＰ（Ｃｙｃｌｉｃ  Ｐｒｅｆｉｘ）の構成（ｃｏｎｆｉｇｕｒａｔｉｏｎ）によって異なってもよい。ＣＰには、拡張ＣＰ（ｅｘｔｅｎｄｅｄ  ＣＰ）及び一般ＣＰ（ｎｏｒｍａｌ  ＣＰ）がある。例えば、ＯＦＤＭシンボルが一般ＣＰによって構成された場合、１スロットに含まれるＯＦＤＭシンボルの数は７個であってよい。ＯＦＤＭシンボルが拡張ＣＰによって構成された場合、１ ＯＦＤＭシンボルの長さが増加するため、１スロットに含まれるＯＦＤＭシンボルの数は、一般ＣＰの場合に比べて少ない。拡張ＣＰの場合に、例えば、１スロットに含まれるＯＦＤＭシンボルの数は６個であってもよい。端末が速い速度で移動する場合などのようにチャネル状態が不安定な場合は、シンボル間干渉をより減らすために、拡張ＣＰを用いることができる。
【００３６】
一般ＣＰが用いられる場合、１スロットは７個のＯＦＤＭシンボルを含み、１サブフレームは１４個のＯＦＤＭシンボルを含む。このとき、各サブフレームにおける先頭２個又は３個のＯＦＤＭシンボルはＰＤＣＣＨ（ｐｈｙｓｉｃａｌ  ｄｏｗｎｌｉｎｋ  ｃｏｎｔｒｏｌ  ｃｈａｎｎｅｌ）に割り当て、残りのＯＦＤＭシンボルはＰＤＳＣＨ（ｐｈｙｓｉｃａｌ  ｄｏｗｎｌｉｎｋ  ｓｈａｒｅｄ  ｃｈａｎｎｅｌ）に割り当てることができる。
【００３７】
図１（ｂ）は、タイプ２無線フレームの構造を示す図である。タイプ２無線フレームは、２ハーフフレーム（ｈａｌｆ  ｆｒａｍｅ）で構成される。各ハーフフレームは、５サブフレーム、ＤｗＰＴＳ（Ｄｏｗｎｌｉｎｋ  Ｐｉｌｏｔ  Ｔｉｍｅ  Ｓｌｏｔ）、保護区間（Ｇｕａｒｄ  Ｐｅｒｉｏｄ；ＧＰ）、及びＵｐＰＴＳ（Ｕｐｌｉｎｋ  Ｐｉｌｏｔ  Ｔｉｍｅ  Ｓｌｏｔ）で構成され、ここで、１サブフレームは２スロットで構成される。ＤｗＰＴＳは、端末での初期セル探索、同期化又はチャネル推定に用いられる。ＵｐＰＴＳは、基地局でのチャネル推定と端末の上り送信同期を取るために用いられる。保護区間は、上りリンク及び下りリンク間に下りリンク信号の多重経路遅延によって上りリンクで生じる干渉を除去するための区間である。一方、無線フレームのタイプにかかわらず、１個のサブフレームは２個のスロットで構成される。
【００３８】
無線フレームの構造は例示に過ぎず、無線フレームに含まれるサブフレームの数、サブフレームに含まれるスロットの数、又はスロットに含まれるシンボルの数は様々に変更されてもよい。
【００３９】
図２は、下りリンクスロットにおけるリソースグリッド（ｒｅｓｏｕｒｃｅ  ｇｒｉｄ）を示す図である。同図で、１下りリンクスロットは時間領域で７個のＯＦＤＭシンボルを含み、１リソースブロック（ＲＢ）は周波数領域で１２個の副搬送波を含むとしたが、本発明はこれに制限されない。例えば、一般ＣＰ（ｎｏｒｍａｌ−Ｃｙｃｌｉｃ  Ｐｒｅｆｉｘ）では１スロットが７ＯＦＤＭシンボルを含むが、拡張ＣＰ（ｅｘｔｅｎｄｅｄ−ＣＰ）では１スロットが６ＯＦＤＭシンボルを含んでもよい。リソースグリッド上のそれぞれの要素をリソース要素（ｒｅｓｏｕｒｃｅ  ｅｌｅｍｅｎｔ）と呼ぶ。１リソースブロックは１２×７個のリソース要素を含む。下りリンクスロットに含まれるリソースブロックの個数ＮＤＬは、下り送信帯域幅による。上りリンクスロットは下りリンクスロットと同一の構造を有することができる。
【００４０】
図３は、下りリンクサブフレームの構造を示す図である。１サブフレーム内で第１のスロットにおける先頭部の最大３個のＯＦＤＭシンボルは、制御チャネルが割り当てられる制御領域に該当する。残りのＯＦＤＭシンボルは、物理下り共有チャネル（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｄｏｗｎｌｉｎｋ  Ｓｈａｒｅｄ  Ｃｈａｎｃｅｌ；ＰＤＳＣＨ）が割り当てられるデータ領域に該当する。３ＧＰＰ ＬＴＥシステムで用いられる下り制御チャネルには、例えば、物理制御フォーマット指示子チャネル（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  Ｆｏｒｍａｔ  ＩｎｄｉｃａｔｏｒＣｈａｎｎｅｌ；ＰＣＦＩＣＨ）、物理下り制御チャネル（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｄｏｗｎｌｉｎｋ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  Ｃｈａｎｎｅｌ；ＰＤＣＣＨ）、物理ＨＡＲＱ指示子チャネル（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｈｙｂｒｉｄ  ａｕｔｏｍａｔｉｃ  ｒｅｐｅａｔ  ｒｅｑｕｅｓｔ  Ｉｎｄｉｃａｔｏｒ  Ｃｈａｎｅｌ；ＰＨＩＣＨ）などがある。ＰＣＦＩＣＨは、サブフレームの最初のＯＦＤＭシンボルで送信され、サブフレーム内の制御チャネル送信に用いられるＯＦＤＭシンボルの個数に関する情報を含む。ＰＨＩＣＨは、上り送信の応答としてＨＡＲＱ ＡＣＫ／ＮＡＣＫ信号を含む。ＰＤＣＣＨで送信される制御情報を、下りリンク制御情報（Ｄｏｗｎｌｉｎｋ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  Ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ；ＤＣＩ）という。ＤＣＩは、上りリンク又は下りリンクスケジューリング情報を含んだり、任意の端末グループに対する上り送信電力制御命令を含む。ＰＤＣＣＨは、下り共有チャネル（ＤＬ−ＳＣＨ）のリソース割当て及び送信フォーマット、上り共有チャネル（ＵＬ−ＳＣＨ）のリソース割当て情報、ページングチャネル（ＰＣＨ）のページング情報、ＤＬ−ＳＣＨ上のシステム情報、ＰＤＳＣＨ上で送信されるランダムアクセス応答（Ｒａｎｄｏｍ  Ａｃｃｅｓｓ  Ｒｅｓｐｏｎｓｅ）のような上位層制御メッセージのリソース割当て、任意の端末グループ内の個別端末に対する送信電力制御命令のセット、送信電力制御情報、ＶｏＩＰ（Ｖｏｉｃｅ  ｏｖｅｒ  ＩＰ）の活性化などを含むことができる。複数のＰＤＣＣＨが制御領域内で送信されてもよく、端末は複数のＰＤＣＣＨをモニタすることができる。ＰＤＣＣＨは一つ以上の連続する制御チャネル要素（Ｃｏｎｔｒｏｌ  Ｃｈａｎｎｅｌ  Ｅｌｅｍｅｎｔ；ＣＣＥ）の組み合わせ（ａｇｇｒｅｇａｔｉｏｎ）で送信される。ＣＣＥは、無線チャネルの状態に基づくコーディングレートでＰＤＣＣＨを提供するために用いられる論理割当て単位である。ＣＣＥは、複数個のリソース要素グループに対応する。ＰＤＣＣＨのフォーマットと利用可能なビット数は、ＣＣＥの個数とＣＣＥによって提供されるコーディングレート間の相関関係によって決定される。基地局は、端末に送信されるＤＣＩによってＰＤＣＣＨフォーマットを決定し、制御情報に巡回冗長検査（Ｃｙｃｌｉｃ  Ｒｅｄｕｎｄａｎｃｙ  Ｃｈｅｃｋ；ＣＲＣ）を付加する。ＣＲＣは、ＰＤＣＣＨの所有者又は用途によって無線ネットワーク臨時識別子（Ｒａｄｉｏ  Ｎｅｔｗｏｒｋ  Ｔｅｍｐｏｒａｒｙ  Ｉｄｅｎｔｉｆｉｅｒ；ＲＮＴＩ）という識別子でマスクされる。ＰＤＣＣＨが特定端末に対するものであれば、端末のｃｅｌｌ−ＲＮＴＩ��Ｃ−ＲＮＴＩ）識別子をＣＲＣにマスクすることができる。又は、ＰＤＣＣＨがページングメッセージに対するものであれば、ページング指示子識別子（Ｐａｇｉｎｇ  Ｉｎｄｉｃａｔｏｒ  Ｉｄｅｎｔｉｆｉｅｒ；Ｐ−ＲＮＴＩ）をＣＲＣにマスクすることができる。ＰＤＣＣＨがシステム情報（より具体的に、システム情報ブロック（ＳＩＢ））に対するものであれば、システム情報識別子及びシステム情報ＲＮＴＩ（ＳＩ−ＲＮＴＩ）をＣＲＣにマスクすることができる。端末のランダムアクセスプリアンブルの送信に対する応答であるランダムアクセス応答を示すために、ランダムアクセス−ＲＮＴＩ（ＲＡ−ＲＮＴＩ）をＣＲＣにマスクすることができる。
【００４１】
図４は、上りリンクサブフレームの構造を示す図である。上りリンクサブフレームは、周波数領域で制御領域とデータ領域とに区別できる。制御領域には上りリンク制御情報を含む物理上り制御チャネル（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｕｐｌｉｎｋ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  Ｃｈａｎｎｅｌ；ＰＵＣＣＨ）が割り当てられる。データ領域には、ユーザーデータを含む物理上り共有チャネル（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  ｕｐｌｉｎｋ  ｓｈａｒｅｄ  ｃｈａｎｎｅｌ；ＰＵＳＣＨ）が割り当てられる。単一搬送波特性を維持するために、一つの端末はＰＵＣＣＨとＰＵＳＣＨを同時に送信しない。一つの端末のＰＵＣＣＨは、サブフレームにおいてリソースブロック対（ＲＢ  ｐａｉｒ）に割り当てられる。リソースブロック対に属するリソースブロックは、２スロットに対して互いに異なった副搬送波を占める。これを、ＰＵＣＣＨに割り当てられるリソースブロック対がスロット境界で周波数−ホップ（ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ−ｈｏｐｐｅｄ）するという。
【００４２】
参照信号（Ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ  Ｓｉｇｎａｌ；ＲＳ）
無線通信システムにおいてパケットを送信するとき、パケットは無線チャネルを介して送信されるため、送信過程で信号の歪が発生することがある。歪んだ信号を受信側で正しく受信するためには、チャネル情報を用いて受信信号から歪を補正しなければならない。チャネル情報を読み取るために、送信側、受信側の両方で知っている信号を送信し、当該信号がチャネルを介して受信される時の歪の度合によってチャネル情報を読み取る方法を主に用いる。この信号をパイロット信号（Ｐｉｌｏｔ  Ｓｉｇｎａｌ）又は参照信号（Ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ  Ｓｉｇｎａｌ）という。
【００４３】
多重アンテナを用いてデータを送受信する場合は、各送信アンテナと受信アンテナ間のチャネル状況を知らなければ正しい信号を受信することができない。そのため、各送信アンテナ別に、より具体的にはアンテナポート別にそれぞれの参照信号が存在しなければならない。
【００４４】
参照信号は上りリンク参照信号と下りリンク参照信号とに区別することができる。現在、ＬＴＥシステムには上りリンク参照信号として、
【００４５】
ｉ）ＰＵＳＣＨ及びＰＵＣＣＨを介して送信された情報のコヒーレント（ｃｏｈｅｒｅｎｔ）な復調のためのチャネル推定に用いられる復調参照信号（ＤｅＭｏｄｕｌａｔｉｏｎ−Ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ  Ｓｉｇｎａｌ；ＤＭＲＳ）
【００４６】
ii）基地局が、ネットワークの異なる周波数上における上りリンクチャネル品質を測定するために用いるサウンディング参照信号（Ｓｏｕｎｄｉｎｇ  Ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ  Ｓｉｇｎａｌ；ＳＲＳ）がある。
【００４７】
一方、下りリンク参照信号としては、
【００４８】
ｉ）セル内の全ての端末が共有するセル−特定参照信号（Ｃｅｌｌ−ｓｐｅｃｉｆｉｃ  Ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ  Ｓｉｇｎａｌ；ＣＲＳ）
【００４９】
ii）特定端末のみのための端末−特定参照信号（ＵＥ−ｓｐｅｃｉｆｉｃ  Ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ  Ｓｉｇｎａｌ）
【００５０】
iii）ＰＤＳＣＨが送信される場合、コヒーレントな復調のために送信されるＤＭＲＳ
【００５１】
iv）下りリンクＤＭＲＳが送信される場合、チャネル状態情報（Ｃｈａｎｎｅｌ  Ｓｔａｔｅ  Ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ；ＣＳＩ）を伝達するためのチャネル状態情報参照信号（Ｃｈａｎｎｅｌ  Ｓｔａｔｅ  Ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ−Ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ  Ｓｉｇｎａｌ；ＣＳＩ−ＲＳ）
【００５２】
ｖ）ＭＢＳＦＮ（Ｍｕｌｔｉｍｅｄｉａ  Ｂｒｏａｄｃａｓｔ  Ｓｉｎｇｌｅ  Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  Ｎｅｔｗｏｒｋ）モードで送信される信号に対するコヒーレントな復調のために送信されるＭＢＳＦＮ参照信号（ＭＢＳＦＮ  Ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ  Ｓｉｇｎａｌ）
【００５３】
vi）端末の地理的位置情報を推定するために用いられる位置参照信号（Ｐｏｓｉｔｉｏｎｉｎｇ  Ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ  Ｓｉｇｎａｌ）がある。
【００５４】
参照信号はその目的によって２種類に大別することができる。チャネル情報の取得のための参照信号とデータ復調のための参照信号がある。前者は、ＵＥが下りリンクのチャネル情報を取得できるようにすることに目的があるため、広帯域で送信しなければならず、特定サブフレームで下りリンクデータを受信しない端末であってもその参照信号を受信しなければならない。また、これはハンドオーバーなどの状況でも用いられる。後者は、基地局が下りリンクデータを送信するとき、該当のリソースで併せて送る参照信号であり、端末は当該参照信号を受信することによってチャネル測定をし、データを復調することができる。この参照信号はデータの送信される領域で送信されなければならない。
【００５５】
ＣＲＳはチャネル情報取得及びデータ復調の２つの目的に用いられ、端末特定参照信号はデータ復調用にのみ用いられる。ＣＲＳは、広帯域に対して毎サブフレームごとに送信され、基地局の送信アンテナ個数によって最大４個のアンテナポートに対する参照信号が送信される。
【００５６】
例えば、基地局の送信アンテナ数が２個の場合、０番と１番のアンテナポートに対するＣＲＳが送信され、４個の場合、０〜３番のアンテナポートに対するＣＲＳがそれぞれ送信される。
【００５７】
図５は、既存の３ＧＰＰ ＬＴＥシステム（例えば、リリース−８）において定義するＣＲＳ及びＤＲＳが下りリンクリソースブロック対（ＲＢ  ｐａｉｒ）上にマップされるパターンを示す図である。参照信号がマップされる単位としての下りリンクリソースブロック対は時間上で１サブフレーム×周波数上で１２副搬送波の単位で表現することができる。すなわち、１リソースブロック対は、時間上で、一般ＣＰの場合（図５（ａ））は１４個のＯＦＤＭシンボル長、拡張ＣＰの場合（図５（ｂ））は１２個のＯＦＤＭシンボル長を有する。
【００５８】
図５は、基地局が４個の送信アンテナを支援するシステムにおいて、参照信号の、リソースブロック対上における位置を示している。図５で、「０」、「１」、「２」及び「３」で表示されたリソース要素（ＲＥ）は、それぞれ、アンテナポートインデックス０、１、２及び３に対するＣＲＳの位置を示す。一方、図５で、「Ｄ」で表示されたリソース要素は、ＤＭＲＳの位置を示す。
【００５９】
以下、上述した説明に基づいて、本発明の実施例に係る、Ｄ２Ｄ信号送受信において使用可能な参照信号について説明する。
【００６０】
実施例１
第１の実施例は、Ｄ２Ｄ通信がＳＣ  ＦＤＭ（Ｓｉｎｇｌｅ  Ｃａｒｒｉｅｒ  Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅｘｉｎｇ）方式を用いる場合のための参照信号に関する。
【００６１】
Ｄ２Ｄ端末は、参照信号シーケンスを生成し、生成された参照信号シーケンスを所定の（ＯＦＤＭ）シンボルにマップし、参照信号の含まれた信号を送信することができる。ここで、参照信号がマップされる所定のシンボルは、各スロット（１番目のスロット及び２番目のスロット）の４番目のシンボルから時間軸においてそれぞれｎ、ｍシンボルだけシフトされたものでよい。ｎ、ｍは、｛−ｋ，…，０，…，ｋ｝の整数集合の中から選択されたものであってもよく、スロット別に異なる値又は同一の値を有することができる。参照信号シーケンスは、既存のＬＴＥ／ＬＴＥ−Ａシステムに定義されたＰＵＳＣＨ送信のための復調参照信号（ＤｅＭｏｄｕｌａｔｉｏｎ  ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ  ｓｉｇｎａｌ）の生成における参照信号シーケンスであってもよい。全てのＤ２Ｄ端末の参照信号が同一の時間位置で送信される場合、電力の差による「ｎｅａｒ  ｆａｒ  ｐｒｏｂｌｅｍ」が発生する可能性が高いことから、参照信号のマップされる時間（及び／又は周波数）リソースの位置を様々にする必要がある。より具体的に、既存のＬＴＥ／ＬＴＥ−Ａシステムにおいて上りリンク参照信号は同一シンボル位置で巡回シフト（ｃｙｃｌｉｃ  ｓｈｉｆｔ）することによって又は基底シーケンスを別々にすることによって端末を区別するＣＤＭ（ｃｏｄｅ  ｄｉｖｉｓｉｏｎ  ｍｕｌｔｉｐｌｅｘｉｎｇ）構造となっているが、適切な送信電力の制御が伴わないＣＤＭ構造は「ｎｅａｒ  ｆａｒ  ｐｒｏｂｌｅｍ」に弱い。このため、上述したように、Ｄ２Ｄ参照信号が送信されるシンボルの位置を様々にすることによって、「ｎｅａｒ  ｆａｒ  ｐｒｏｂｌｅｍ」を低減することができる。
【００６２】
仮にＤ２Ｄ参照信号が３ＲＢ以上の小さいＲＢで送信される場合に、ｎ、ｍはいずれも０であり、３ＲＢ未満のＲＢで送信される場合に、ｎ、ｍは｛−ｋ，…，０，…，ｋ｝の整数集合の中から選択されたものであってもよい。ｋは、スロット別に異なる値又は同一の値であってもよい。言い換えると、Ｄ２Ｄ信号（例えば、ディスカバリ信号）が３ＲＢよりも小さい個数のＲＢで送信される場合にのみ、時間軸シフトを適用する。既存のＬＴＥ／ＬＴＥ−ＡシステムにおいてＰＵＳＣＨ  ＤＭＲＳが３ＲＢ未満のＲＢで送信される場合、ザドフチュー（Ｚａｄｏｆｆ−Ｃｈｕ）シーケンスの代わりに、長さ１２又は２４のシーケンスが用いられるが、この長さ１２又は２４のシーケンスは３０個の中から選択される。この３０というシーケンス個数がＤ２Ｄディスカバリに用いられる場合、端末の数に比べてＲＳ数の不足現象が発生しうる。このため、３ＲＢ未満の場合には、参照信号シンボルシフトを適用することによって、ＲＳ数の不足を解決することができる。
【００６３】
Ｄ２Ｄ信号が３ＲＢ未満のＲＢで送信される場合にのみシフトを適用する方式も、このような制限無しでシフトを適用する方式も、シフトに関連した別のシグナリングが存在しない限り、Ｄ２Ｄ信号を受信する端末にとっては参照信号の候補が増加する結果となり得る。例えば、ｋが−１、すなわち、シンボルシフト値が｛−１，０，１｝から選択され、スロット別に異なるｋ値を有する場合、最大９個の異なる参照信号シンボル位置を生成することができる。ただし、大きすぎる参照信号候補は端末にとって負担であるので、セル半径、Ｄ２Ｄ通信に参加可能な端末の数、セルに接続している端末の数のうち一つ以上を考慮して決定することができる。また、このように決定された（スロット別）ｋ値は、上位層又は物理層シグナリングで端末に示されてもよい。又は、Ｄ２Ｄ機器間の制御チャネルを介して送信端末から受信端末に示されてもよい。
【００６４】
上述した説明において、既存ＰＵＳＣＨ  ＤＭＲＳが送信されるシンボルは、Ｄ２Ｄ端末が使用しないように設定されてもよい。言い換えると、ｎ、ｍは｛−ｋ，…，−１，１，…，ｋ｝の整数集合の中から選択されてもよい。
【００６５】
図６には、上述のようにシンボルシフトが適用されたＤ２Ｄ参照信号の例示を示す。図６（ａ）は、参照信号シーケンスのマップされるシンボルが、各スロットにおいて４番目のＯＦＤＭシンボルから−１（ｋ＝−１）シンボルだけシフトした例を、図６（ｂ）は、＋１だけシフトした例を示す。図６（ｃ）は、図６（ａ）及び図６（ｂ）とは違い、スロット別に異なるシフトが適用された例を示す。図６（ａ）及び図６（ｂ）に示すように、Ｄ２Ｄ参照信号が送信されるＲＢの最初のシンボル又は最後のシンボルではガード区間（ｇｕａｒｄ  ｐｅｒｉｏｄ）が設定されたり又は参照信号（例えば、ＳＲＳ）が送信されてもよい。
【００６６】
一方、上記のｍ（又は、ｎ、ｍの両方）は、ガード区間のサイズによって決定されてもよく、ガード区間のサイズは、セル半径（ｃｅｌｌ  ｒａｄｉｕｓ）によって可変してもよい。このような場合の例を図７に示している。具体的に、図７（ａ）には、ガード区間のサイズが０．５シンボルであり、ｍ＝０である場合を、図７（ｂ）は、ガード区間のサイズが１シンボルであり、ｍ＝−１である場合を、図７（ｃ）は、ガード区間のサイズが２シンボルであり、ｍ＝−２である場合をそれぞれ示している。すなわち、図７では、ガード区間のサイズが１シンボルよりも大きい場合、ｍの絶対値が１以上である値を有する場合を示しており、特に、ｍだけシフトが適用された、参照信号が送信されるシンボルとガード区間の最初のシンボルとの間のシンボル個数は、ガード区間のサイズに関わらずに２と一定の値を有することがわかる。この場合、参照信号が送信されるシンボルの位置がシフトされても、参照信号から最も遠いデータシンボルまでの距離には変化がないとともに、参照信号シンボル間のデータシンボルはインターポレーション（ｉｎｔｅｒｐｏｌａｔｉｏｎ）による利得をさらに得ることができる。図８では、拡張ＣＰの場合が示されており、図７に関する説明を準用することができる。図９（ノーマルＣＰ）及び図１０（拡張ＣＰ）には、ガード区間のサイズが変更される例を示し、図７及び図８の場合とは違い、ガード区間のサイズが変更されても参照信号シンボルがシフトされない場合を示している。
【００６７】
ガード区間を除いた境界シンボル（ｂｏｕｎｄａｒｙ  ｓｙｍｂｏｌ）には、コードワード又は別の参照信号がマップされてもよい。例えば、図７に示すように、ガード区間の直前シンボルには、別の参照信号（例えば、サウンディング参照信号でよく、以下ではサウンディング参照信号を前提する。以下、サウンディング信号は、反復ファクター（ｒｅｐｅｔｉｔｉｏｎ  ｆａｃｔｏｒ）が２であるＩＦＤＭＡ（Ｉｎｔｅｒｌｅａｖｅｄ  ＦＤＭＡ）構造を指す。すなわち、厳密には、サウンディング信号とシーケンス（ｅｑｕｅｎｃｅ）は異なってもよい。）が送信されてもよい。特に、図７（ａ）のようにガード区間のサイズが１シンボルよりも小さい場合には、サウンディング参照信号は、縮約した形態が用いられてもよい。サウンディング参照信号は、端末の移動性（ｍｏｂｉｌｉｔｙ）、周波数オフセット（ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  ｏｆｆｓｅｔ）が大きい場合、最初のシンボルで送信されてもよい。例えば、周波数オフセットが大きい場合、スロット内で追加参照信号を送信し、スロットホッピングによってダイバーシティを得ることができる。図１１には、このように追加の参照信号が送信される場合とそうでない場合との比較結果を示す。図１１では、８００Ｈｚの周波数オフセット、１２８ビットのディスカバリ信号送信を前提とする。図１１におけるインデックス（例えば、２，８００、ＦＯＥ、ＮＨ、ＬＩ）において、２は２個のＤＭＲＳを使用した場合、４は２個のＤＭＲＳ＋２個の追加ＲＳを使用した場合、ＦＯＥは、周波数オフセット推定（ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  ｏｆｆｓｅｔ  ｅｓｔｉｍａｔｉｏｎ）技法を適用した場合、ＮＦＯＥは、ＦＯＥを適用しない場合、を示す。ＳＡは、スロット内でＲＳからチャネルを推定した後、その平均値をスロット内のチャネル推定値として用いた場合を表し、ＬＩは、ＲＳが２個以上であるとき、線形インターポレーション（ｌｉｎｅａｒ  ｉｎｔｅｒｐｏｌａｔｉｏｎ）を行った場合を表す。ＨとＮＨは、スロットホッピング（ｓｌｏｔ  ｈｏｐｐｉｎｇ）を適用した場合とそうでない場合を表す。図１１に示すように、周波数オフセットが８００Ｈｚのように大きい場合、ＦＯＥを適用し、スロットホッピングを適用しながら参照信号を追加して送信することが、最も良い性能を示す。
【００６８】
一方、スロットホッピングが設定された場合にのみ、最初のシンボル（及び／又は最後のシンボル）に追加の参照信号を送信することもできる。又は、ネットワーク／特定端末が物理層／上位層シグナリングで最初のシンボル（及び／又は最後のシンボル）に追加のＲＳを送信することを指示することもできる。又は、Ｄ２Ｄ端末は、スロットホッピングが設定された場合、スロット内に追加の参照信号があると仮定して、周波数オフセット推定及び／又はチャネル推定を行うことができる。
【００６９】
続いて、参照信号の候補数は、ＦＤＭ（Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅｘｉｎｇ）方式で増加されてもよい。この場合、参照信号送信に用いられるＲＥの個数が減り、データのマップされるＲＥに比べてより高い電力を割り当てることができる。ここで、参照信号ＲＥとデータＲＥとの送信電力比率は、あらかじめ定められた値であってもよく、物理層／上位層シグナリングで伝達されてもよい。このような例が図１２に示されている。図１２で、異なる柄のＲＥは互いに異なる参照信号を意味し、これらのＲＥにマップされる参照信号シーケンスは、ＰＵＳＣＨ  ＤＭＲＳなどのように既存のＬＴＥ／ＬＴＥ−Ａシステムに定義されているものであってもよい。図１２（ａ）には、ＲＥ単位のＦＤＭが適用された場合を示す。この場合、異なる端末間で周波数オフセットに弱くなりうるが、複数のＲＥを連接することによってこのような点を補完することができる。図１２（ｂ）は、３個のＲＥを連接してＦＤＭを適用した場合を示し、図１２（ｃ）は、図１２（ｂ）ではスロット別にＦＤＭ形態が交互していることに比べて、スロットごとに参照信号の位置が同一になっている。図１２（ｄ）は、６個のＲＥを連接してＦＤＭを適用している。
【００７０】
図１２の例示において、仮にＤ２Ｄ端末の受信アンテナが２個以上である場合、参照信号が効果的に分離されてチャネル推定性能が一定レベルに保障されると、データＲＥは、一つのＲＢにおいて同じＲＥで送信されても、推定されたチャネル情報に基づいて受信ビームフォーミングによって検出を行うことができる。しかし、Ｄ２Ｄ  ＵＥの受信アンテナが１個であれば、参照信号を分離したとしても、データは分離されず、強い干渉を受けることがあり、データも参照信号と同様に、時間及び／又は周波数軸上で分離されることが好ましい。すなわち、１つの参照信号ではあらかじめ定められたＲＥグループを復号するという規則を事前に定めることができ、これはＤ２Ｄ送受信ＵＥに事前に約束されていてもよい。具体例として、図１３に示すように、データＲＥがＲＥグループＡとＲＥグループＢとに分離されていてもよい。
【００７１】
実施例２
第２の実施例は、Ｄ２Ｄ信号送信にＯＦＤＭ方式が用いられる場合に関する。第２の実施例によれば、参照信号ＲＥに割り当てられる電力は、データＲＥに比べて高くてもよく、既存のＬＴＥ／ＬＴＥ−Ａシステムで定義された上りリンク参照信号の位置と重ならない位置のＲＥを用いることができる。また、保護区間（ｇｕａｒｄ  ｉｎｔｅｒｖａｌ）のために、最初及び／又は最後のシンボルは参照信号がマップされなくてもよい。ここで、保護区間は、実施例１の場合と同様に、既存のＷＡＮ通信とＤ２Ｄ通信間のスイッチング又はＤ２Ｄ  Ｔｘ／Ｒｘスイッチングのためのものでよい。
【００７２】
図１４（ａ）はノーマルＣＰでＤ２Ｄ参照信号の例を示し、図１４（ｂ）は拡張ＣＰでＤ２Ｄ参照信号の例を示している。図１４（ａ）で、最初のシンボルは、ガード区間／シンボルのために参照信号がマップされておらず、結果的に、既存のＣＲＳが１シンボルシフトした形態となる。図１４（ｂ）で、３番目のシンボルはＤＭＲＳが送信されるので、１シンボルシフトしたＣＲＳのうち２番目のシンボルの参照信号が４番目のシンボルにシフトしている。図１４は最大４個のアンテナのための参照信号であるが、実際にＤ２Ｄ送信は単一又は２個のアンテナを用いることができる。このため、２つのポートのためのＲＥをバンドリングして１つのポートのために用いることができる。このような例が図１５に示されている。図１４で、異なるＵＥの信号がマルチプレクシングされる場合、ポート０、２は端末Ａが使用し、ポート１、３は端末Ｂが使用することができる。このとき、各ポートは、別のポートとして用いられてもよく、バンドリングされて１つのポートとして用いられてもよい。
【００７３】
図１６には、更に他の例を示す。具体的に、既存のＬＴＥ／ＬＴＥ−Ａシステムで定義されたＤＭＲＳを時間軸において１シンボルだけシフトさせ、最後のシンボルがガードシンボルとして用いられるようにしてもよい。このような構造で、２つのポートをバンドリングして１つのポートとして用いることによって、チャネル推定性能を向上させることができる。例えば、ポート７，８と９，１０（又は、７，９と８，１０）がバンドリングされて新しい一つのポートを構成することができる。
【００７４】
本発明の実施例に係る装置構成
図１７は、本発明の実施形態に係る送信ポイント装置及び端末装置の構成を示す図である。
【００７５】
図１７を参照すると、本発明に係る送信ポイント装置１０は、受信モジュール１１、送信モジュール１２、プロセッサ１３、メモリ１４及び複数個のアンテナ１５を備えることができる。複数個のアンテナ１５は、ＭＩＭＯ送受信を支援する送信ポイント装置を意味する。受信モジュール１１は、端末からの上りリンク上の各種の信号、データ及び情報を受信することができる。送信モジュール１２は、端末への下りリンク上の各種の信号、データ及び情報を送信することができる。プロセッサ１３は、送信ポイント装置１０の動作全般を制御することができる。
【００７６】
本発明の一実施例に係る送信ポイント装置１０におけるプロセッサ１３は、前述した各実施例において必要な事項を処理することができる。
【００７７】
送信ポイント装置１０のプロセッサ１３は、その他にも、送信ポイント装置１０が受信した情報、外部に送信する情報などを演算処理する機能を担い、メモリ１４は、演算処理された情報などを所定時間記憶することができ、バッファー（図示せず）などの構成要素に代えてもよい。
【００７８】
続いて、図１７を参照すると、本発明に係る端末装置２０は、受信モジュール２１、送信モジュール２２、プロセッサ２３、メモリ２４及び複数個のアンテナ２５を備えることができる。複数個のアンテナ２５は、ＭＩＭＯ送受信を支援する端末装置を意味する。受信モジュール２１は、基地局からの下りリンク上の各種の信号、データ及び情報を受信することができる。送信モジュール２２は、基地局への上りリンク上の各種の信号、データ及び情報を送信することができる。プロセッサ２３は、端末装置２０の動作全般を制御することができる。
【００７９】
本発明の一実施例に係る端末装置２０におけるプロセッサ２３は、前述した各実施例において必要な事項を処理することができる。
【００８０】
端末装置２０のプロセッサ２３は、その他にも、端末装置２０が受信した情報、外部に送信する情報などを演算処理する機能を果たし、メモリ２４は、演算処理された情報などを所定時間記憶することができ、バッファー（図示せず）などの構成要素に代えてもよい。
【００８１】
上記のような送信ポイント装置及び端末装置の具体的な構成は、前述した本発明の様々な実施例で説明した事項が独立して適用されたり、又は２つ以上の実施例が同時に適用されるように具現することができ、重複する内容は明確性のために説明を省略する。
【００８２】
また、図１７の説明において、送信ポイント装置１０についての説明は、下り送信主体又は上り受信主体としての中継機装置にも同一に適用することができ、端末装置２０についての説明は、下り受信主体又は上り送信主体としての中継機装置にも同一に適用することができる。
【００８３】
以上の本発明の実施例は、様々な手段、例えば、ハードウェア、ファームウェア（ｆｉｒｍｗａｒｅ）、ソフトウェア又はそれらの結合などによって実現することができる。
【００８４】
ハードウェアによる実現の場合に、本発明の実施例に係る方法は、一つ又はそれ以上のＡＳＩＣｓ（ａｐｐｌｉｃａｔｉｏｎ  ｓｐｅｃｉｆｉｃ  ｉｎｔｅｇｒａｔｅｄ  ｃｉｒｃｕｉｔｓ）、ＤＳＰｓ（ｄｉｇｉｔａｌ  ｓｉｇｎａｌ  ｐｒｏｃｅｓｓｏｒｓ）、ＤＳＰＤｓ（ｄｉｇｉｔａｌ  ｓｉｇｎａｌ  ｐｒｏｃｅｓｓｉｎｇ  ｄｅｖｉｃｅｓ）、ＰＬＤｓ（ｐｒｏｇｒａｍｍａｂｌｅ  ｌｏｇｉｃ  ｄｅｖｉｃｅｓ）、ＦＰＧＡｓ（ｆｉｅｌｄ  ｐｒｏｇｒａｍｍａｂｌｅ  ｇａｔｅ  ａｒｒａｙｓ）、プロセッサ、コントローラ、マイクロコントローラ、マイクロプロセッサなどによって実現することができる。
【００８５】
ファームウェアやソフトウェアによる実現の場合に、本発明の実施例に係る方法は、以上で説明した機能又は動作を行うモジュール、手順、関数などの形態として具現することができる。ソフトウェアコードはメモリユニットに記憶され、プロセッサによって駆動することができる。メモリユニットは、プロセッサの内部又は外部に設けられ、既に公知の様々な手段によってプロセッサとデータを授受することができる。
【００８６】
以上、開示された本発明の好ましい実施例についての詳細な説明は、当業者が本発明を具現して実施できるように提供された。以上では本発明の好適な実施例を参照して説明したが、当該技術の分野における熟練した当業者に理解されるように、本発明の領域から逸脱しない範囲内で本発明を様々に修正及び変更することもできる。例えば、当業者は、上記の実施例に記載された各構成を互いに組み合わせる方式で用いてもよい。したがって、本発明は、ここに開示されている実施形態に制限されるものではなく、ここに開示されている原理及び新規な特徴と一致する最も広い範囲を与えるためのものである。
【００８７】
本発明は、本発明の精神及び必須特徴から逸脱することなく、他の特定の形態として具体化することができる。そのため、上記の詳細な説明はいずれの面においても制約的に解釈してはならず、例示的なものとして考慮しなければならない。本発明の範囲は、添付した請求項の合理的解釈によって定めなければならず、本発明の等価的範囲内における変更はいずれも本発明の範囲に含まれる。本発明は、ここに開示されている実施形態に制限されるものではなく、ここに開示されている原理及び新規な特徴と一致する最も広い範囲を有するものである。また、特許請求の範囲で明示的な引用関係を有しない請求項を結合して実施例を構成してもよく、出願後の補正によって新しい請求項として含めてもよい。
【産業上の利用可能性】
【００８８】
上述したような本発明の実施形態は、様々な移動通信システムに適用可能である。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【国際調査報告】
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