(57)【要約】      （修正有）【課題】可動壁の昇降に伴ってコースロープを取り外す必要がなく、コース長短縮作業を簡易かつ迅速に行うことができるプールを提供する。【解決手段】プール１は、プール底壁側の下降位置と水面側の上昇位置との間で昇降自在な可動壁１０と、可動壁を下方から支持して昇降させる駆動装置２０と、を備える。可動壁は、上昇位置にあるときに水面近傍に位置する頂部を有し、頂部に、プール長手方向に沿って配されるコースロープＲを嵌め込むための溝１３が少なくとも一つ形成される。【選択図】図１
0003223322.tif 000002
【実用新案登録請求の範囲】
【請求項１】
プール底壁側の下降位置と水面側の上昇位置との間で昇降自在な可動壁と、前記可動壁を下方から支持して昇降させる駆動装置と、を備えるプールであって、
前記可動壁は、前記上昇位置にあるときに水面近傍に位置する頂部を有し、
前記頂部には、プール長手方向に沿って配されるコースロープを嵌め込むための溝が少なくとも一つ形成されている、プール。
【請求項２】
前記頂部は、前記溝を被覆可能に構成された開閉自在な蓋部を有し、
前記蓋部で前記溝を被覆した閉状態において、前記蓋部の表面と前記頂部の表面とが面一となるように構成されている、請求項１に記載のプール。
【請求項３】
前記可動壁は、前記溝を構成する壁部と、前記溝に嵌め込まれた前記コースロープと、の間に形成される間隙を塞ぐようにプール長手方向端部の少なくとも一方に配置された閉塞部材を有する、請求項１又は２に記載のプール。
【請求項４】
前記閉塞部材は、前記蓋部のプール長手方向端部の少なくとも一方に取り付けられている、請求項３に記載のプール。
【請求項５】
前記溝は、前記頂部の表面から下方に延在する一対の側壁部と、前記側壁部同士を繋ぐ底壁部と、を有し、
前記底壁部には、前記溝内に流入した水を下方に排出するための排出孔が形成されている、請求項１から４の何れか一項に記載のプール。
【考案の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本考案は、プールに関し、特に、可動壁を用いてコース長を変更することが可能なプールに関する。
【背景技術】
【０００２】
現在、コース長５０ｍの競技とコース長２５ｍの競技との双方を一つのプールで行うことができるように、プール長手方向の略中間位置でプールを仕切るための技術が種々提案されている。例えば、可動壁をプール短辺側に寄せて配置しておき、プールを仕切るときにはその可動壁をプール長辺に沿って略中間位置まで移動させることができるように構成されたプールが提案されている（例えば、特許文献１参照）。
【０００３】
特許文献１に記載されたような構造のプールを採用すると、プール短辺側に可動壁を収納する空間を設ける必要があり、プール短辺側へのスタート台等の設置が妨げられる上に、可動壁をプール長辺に沿って移動させるための溝やレールをプール内壁に沿って連続して形成する必要があり、安全性に問題があった。そこで、近年においては、昇降自在な可動壁によってコース長を短縮する技術が提案されている（例えば、特許文献２参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２０００−１９２６７９号公報
【特許文献２】特開２０１３−３６２０７号公報
【考案の概要】
【考案が解決しようとする課題】
【０００５】
しかし、特許文献２に記載されたような昇降自在な可動壁を採用すると、可動壁を上昇させてコース長を短縮する際にコースロープをプールから取り外して可動壁に取り付ける必要があり、その作業がきわめて煩雑であった。
【０００６】
本考案は、かかる事情に鑑みてなされたものであり、可動壁の昇降に伴ってコースロープを取り外す必要がなく、コース長短縮作業を簡易かつ迅速に行うことができるプールを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
前記目的を達成するため、本考案に係るプールは、プール床側の下降位置と水面側の上昇位置との間で昇降自在な可動壁と、可動壁を下方から支持して昇降させる駆動装置と、を備えるものであって、可動壁は、上昇位置にあるときに水面近傍に位置する頂部を有し、頂部には、プール長手方向に沿って配されるコースロープを嵌め込むための溝が少なくとも一つ形成されているものである。
【０００８】
かかる構成を採用すると、コースロープをプールに取り付けたまま、駆動装置によって可動壁を上昇位置まで上昇させてコースロープを可動壁の頂部の溝に嵌め込むことができる。従って、可動壁の昇降に伴ってコースロープをプールから取り外す必要がなくなるため、コース長の短縮作業を簡易かつ迅速に行うことができる。
【０００９】
本考案に係るプールにおいて、頂部は、溝を被覆可能に構成された開閉自在な蓋部を有することができる。そして、蓋部で溝を被覆した閉状態において、蓋部の表面と頂部の表面とが面一となるように構成することができる。
【００１０】
かかる構成を採用すると、可動壁の頂部の溝にコースロープを収納した状態で蓋部を閉じることにより溝を被覆することができ、この際、蓋部の表面と頂部の表面とを面一にすることができる。従って、可動壁を上昇位置まで上昇させてコースロープを可動壁の頂部の溝に嵌め込んだときに、可動壁の頂部の表面に凹凸が生じるのを防ぐことができるので、ユーザは、可動壁の頂部の表面上を安全に歩行することが可能となる。
【００１１】
本考案に係るプールにおいて、可動壁は、溝を構成する壁部と、溝に嵌め込まれたコースロープと、の間に形成される間隙を塞ぐようにプール長手方向端部の少なくとも一方に配置された閉塞部材を有することができる。
【００１２】
かかる構成を採用すると、可動壁のプール長手方向端部の少なくとも一方に配置された閉塞部材により、溝を構成する壁部と、溝に嵌め込まれたコースロープと、の間に形成される間隙を塞ぐことができる。従って、可動壁近傍を泳ぐユーザが当該間隙に誤って手や足を挿入してしまうことを防止することができる。
【００１３】
本考案に係るプールにおいて、閉塞部材を、蓋部のプール長手方向端部の少なくとも一方に取り付けることができる。
【００１４】
かかる構成を採用すると、閉塞部材が、蓋部のプール長手方向端部の少なくとも一方に取り付けられているため、閉塞部材を蓋部と一体的に移動させることができる。従って、閉塞部材の紛失を防ぐことができる。
【００１５】
本考案に係るプールにおいて、溝は、頂部の表面から下方に延在する一対の側壁部と、側壁部同士を繋ぐ底壁部と、を有することができ、底壁部には、溝内に流入した水を下方に排出するための排出孔を形成することができる。
【００１６】
かかる構成を採用すると、溝を構成する底壁部に、溝内に流入した水を下方に排出するための排出孔が形成されているため、溝内に水が溜まることによってコースロープが浮き上がって溝から抜け出すことを抑制することができる。
【考案の効果】
【００１７】
本考案によれば、可動壁の昇降に伴ってコースロープを取り外す必要がなく、コース長短縮作業を簡易かつ迅速に行うことができるプールを提供することが可能となる。
【図面の簡単な説明】
【００１８】
【図１】本考案の実施形態に係るプールの平面図である。
【図２】図１に示すプールのII-II部分の断面図である。
【図３】図１に示すプールの可動壁に設けられた溝の構成を説明するためのものであり、（Ａ）は溝の平面図、（Ｂ）は溝の断面図である。
【図４】図３に示す溝が蓋部で被覆された状態を示すものであり、（Ａ）は平面図、（Ｂ）は断面図である。
【図５】図４に示す蓋部の開閉方法を説明するためのものであり、（Ａ）は専用の取外治具を蓋部の挿入孔に挿入した状態を示す図、（Ｂ）は取外治具を傾けた状態の図、（Ｃ）は取外治具で蓋部を持ち上げた状態を示す図である。
【図６】図１に示すプールの可動壁を昇降させる駆動装置の構成を説明するための平面図である。
【図７】図６に示す駆動装置のスクリュージャッキ周辺の構成を説明するための側面図である。
【図８】図６に示す駆動装置の電動モータ周辺の構成を説明するための側面図である。
【図９】本考案の実施形態に係るプールの蓋部に閉塞部材を取り付けた変形例を説明するためのものであり、（Ａ）は蓋部（閉状態）の平面図、（Ｂ）は蓋部（開状態）の断面図、（Ｃ）は蓋部（閉状態）の断面図である。
【図１０】本考案の実施形態に係るプールの溝の変形例を示すものであり、（Ａ）は断面半円形状の溝の断面図、（Ｂ）は断面三角形状の溝の断面図、（Ｃ）は断面台形状の溝の断面図である。
【考案を実施するための形態】
【００１９】
以下、図面を参照して、本考案の実施形態について説明する。なお、以下の実施形態はあくまでも好適な適用例であって、本考案の適用範囲がこれに限定されるものではない。
【００２０】
まず、図１〜図８を用いて、本考案の実施形態に係るプール１の構成について説明する。本実施形態に係るプール１は、図１に示すように、平面視長方形状を呈するコース長５０ｍのプールであり、競泳用等に用いられるものである。プール１の一方の短辺側にはスタート台２が設けられている。プール１には、一方の短辺側の壁部と他方の短辺側の壁部とにコースロープフック３が設けられており、図１において一点鎖線で示すようにプール長手方向に沿ってコースロープＲが複数本配されるようになっている。プール１の底壁には、各コースのセンターを示すコースライン４、スタートから５ｍのラインを示す５ｍライン５、プール１の長手方向における中央位置を示すセンターライン６等が描かれている。５ｍライン５及びセンターライン６は、図２に示すように、プール１の側壁にも描かれている。
【００２１】
また、プール１の長手方向における中央位置付近には、プール底壁側の下降位置と水面側の上昇位置との間で昇降自在な可動壁１０と、可動壁１０を下方から支持して昇降させる駆動装置２０と、が設けられている。駆動装置２０で可動壁１０を上昇位置まで上昇させることにより、図１において可動壁１０よりも左側の領域を、コース長２５ｍの短水路プールとして使用することができるようになっている。プール１の底壁には、可動壁１０を収納するための凹部７が設けられている。
【００２２】
可動壁１０は、図１、図２、図７等に示すように、上昇位置にあるときに水面近傍に位置する頂部１１と、頂部１１のプール長手方向両端部から鉛直下方に延在するように設けられる一対の壁部１２と、を有している。壁部１２の高さは、プール１の水深より若干大きくなるように設定されており、図７に示すように可動壁１０を上昇させて頂部１１を水面上に露出させた状態においても、壁部１２の下部は凹部７内に位置するようになっている。この構成により、可動壁１０は、頂部１１及び一対の壁部１２で囲まれた空間に水を流入させずに上昇位置まで上昇することが可能となる。プール１の底壁に設けられた凹部７は、可動壁１０を下降させた状態で可動壁１０全体を収納することができる大きさを有している。本実施形態においては、凹部７に可動壁１０を収納した状態で、凹部７以外のプール１の底壁の表面と可動壁１０の頂部１１の表面１１ａとが面一になるように構成しており、可動壁１０を使用しないときにプール１の底壁に凹凸が生じないようにしている。
【００２３】
可動壁１０の頂部１１には、図１に示すように、コースロープＲを嵌め込むための溝１３が三つ形成されている。溝１３の数はこれに限られるものではなく、プール１のサイズ（コースロープＲの本数）に対応させて溝１３の数を適宜設定することができる。溝１３は、図３に示すように、頂部１１の表面１１ａから下方に延在する一対の側壁部１３ａと、側壁部１３ａ同士を繋ぐ底壁部１３ｂと、を有している。溝１３の側壁部１３ａの高さ及び底壁部１３ｂの幅は、コースロープＲの直径よりも大きくなるように設定されている。例えば、コースロープＲの直径が１５０ｍｍである場合には、側壁部１３ａの高さを２００ｍｍ程度に設定し、底壁部１３ｂの幅を３００ｍｍ程度に設定することができる。なお、コースロープＲの直径を１５０ｍｍに設定し、溝１３の側壁部１３ａの高さを２００ｍｍに設定したときは、コースコープＲの上半分（高さ約７５ｍｍ）が水面から突出した状態で浮き上がることを考慮し、溝１３の側壁部１３ａの上半分（高さ約１００ｍｍ）を水面から突出させるようにする。
【００２４】
本実施形態においては、可動壁１０の溝１３の底壁部１３ｂに、図３（Ａ）に示すように、溝１３内に流入した水を下方に排出するための排出孔１３ｃを設けている。溝１３の底壁部１３ｂにこのような排出孔１３ｃを設けることにより、溝１３内に水が溜まることによってコースロープＲが浮き上がって溝１３からコースロープＲが抜け出すことを抑制することができる。排出孔１３ｃの面積、個数、位置、形状は、底壁部１３の強度を確保しつつ溝１３内に溜まった水を効率良く排出できるように、可動壁１０の上昇速度等を考慮して適宜設定することができる。
【００２５】
可動壁１０の頂部１１には、図４に示すように、溝１３を被覆可能に構成された開閉自在な蓋部１４が設けられている。蓋部１４は、図４（Ｂ）に示すように、溝１３を構成する一方の側壁部１３ａの上方付近に設けられたヒンジ部１５を介して回動するように側壁部１３ａに取り付けられており、蓋部１４で溝１３を被覆した閉状態において、蓋部１４の表面１４ａと頂部１１の表面１１ａとが面一となるように構成されている。また、蓋部１４のヒンジ部１５と反対側の端部には、図示されていない磁石が埋め込まれており、蓋部１４を閉じたときに、溝１３の他方の側壁部１３ａの上方付近に設けられたＬ字金具１６に、蓋部１４の磁石が埋め込まれた部分が磁力で吸着するようになっている。これにより、外部から僅かな力が作用することによって蓋部１４が開くことを防止することができる。
【００２６】
蓋部１４には、図４（Ａ）に示すように、専用の取外治具３０（図５参照）を挿入するための挿入孔１７が設けられている。閉状態の蓋部１４を開状態に移行させるためには、図５（Ａ）に示すように取外治具３０の先端部を蓋部１４の挿入孔１７に挿入した後、図５（Ｂ）に示すように取外治具３０を傾けて取外治具３０の先端部で蓋部１４の挿入孔１７付近を引っ掛け、図５（Ｃ）に示すように取外治具３０で手が入るところまで蓋部１４を持ち上げ、最終的にユーザの手を蓋部１４の端部に掛けて蓋部１４を開くようにする。
【００２７】
駆動装置２０は、図６〜図８に示すように、電動モータ２１、駆動軸２２、連結ギア２３、スクリュージャッキ２４等を有している。電動モータ２１としては、可動壁１０の昇降動作を比較的精度良く制御することができるように、例えばステッピングモータ等を採用することができる。スクリュージャッキ２４は、図７に示すように、可動壁１０の頂部１１の下面に当接して可動壁１０全体の重量を支持するように構成されている。電動モータ２１からの回転力が、駆動軸２２及び連結ギア２３を経由してスクリュージャッキ２４に伝達されることにより、スクリュージャッキ２４の先端が上下動して、可動壁１０を昇降させることができるようになっている。なお、本実施形態においては、電力で作動して可動壁１０を昇降させる駆動装置２０を採用した例を示したが、例えば油圧で作動して可動壁１０を昇降させる駆動装置を採用することもできる。
【００２８】
次に、本実施形態に係るプール１の使用方法について説明する。
【００２９】
コース長５０ｍの競技を行う場合には、プール１の底壁に設けた凹部７内に可動壁１０を収納しておく。凹部７に可動壁１０を収納した状態では、可動壁１０の蓋部１４は溝１３を被覆した閉状態とされており、この状態で蓋部１４の表面１４ａと頂部１１の表面１１ａとが面一となるとともに、凹部７以外のプール１の底壁の表面と可動壁１０の頂部１１の表面１１ａとが面一となる。このため、プール１の底壁に凹凸が生じることがない。
【００３０】
一方、コース長２５ｍの競技を行う場合には、ユーザは、駆動装置２０を作動させて、プール１の凹部７内に収納された可動壁１０を上昇させる。この際、ユーザは、可動壁１０の頂部１１の表面１１ａがコースロープＲよりも若干低い位置（例えば水面より約３０ｃｍ低い位置）に到達したときに可動壁１０を一度停止させ、専用の取外治具３０を用いて可動壁１０の蓋部１４を開ける作業を行う。その後、ユーザは再び可動壁１０を上昇させ、可動壁１０の頂部１１の表面１１ａが水面よりも若干高い位置（例えば水面より約１０ｃｍ高い位置）に到達したときに可動壁１０を停止させる。このとき、可動壁１０の各溝１３にはコースロープＲが嵌め込まれることとなる。その後、ユーザは可動壁１０の蓋部１４を閉める作業を行い、蓋部１４の表面１４ａと頂部１１の表面１１ａとを面一とする。
【００３１】
コース長２５ｍの競技が終了した後、ユーザは、専用の取外治具３０を用いて可動壁１０の蓋部１４を開けた後、駆動装置２０を作動させて、可動壁１０の頂部１１の表面１１ａがコースロープＲよりも若干低い位置（例えば水面より約３０ｃｍ低い位置）に到達するまで可動壁１０を下降させ、その位置で可動壁１０を一度停止させる。これにより、可動壁１０の各溝１３からコースロープＲが外される。その後、ユーザは、可動壁１０の蓋部１４を閉める作業を行った後、再び可動壁１０を下降させ、プール１の底壁に設けた凹部７内に可動壁１０を収納する。
【００３２】
以上説明した実施形態に係るプール１においては、コースロープＲをプール１に取り付けたまま、駆動装置２０によって可動壁１０を上昇位置まで上昇させてコースロープＲを可動壁１０の溝１３に嵌め込むことができる。従って、可動壁１０の昇降に伴ってコースロープＲをプール１から取り外す必要がなくなるため、コース長の短縮作業を簡易かつ迅速に行うことができる。
【００３３】
また、以上説明した実施形態に係るプール１においては、可動壁１０の溝１３にコースロープＲを収納した状態で蓋部１４を閉じることにより溝１３を被覆することができ、この際、蓋部１４の表面１４ａと頂部１１の表面１１ａとを面一にすることができる。従って、可動壁１０を上昇位置まで上昇させてコースロープＲを可動壁１０の頂部１１の溝１３に嵌め込んだときに、可動壁１０の頂部１１の表面１１ａに凹凸が生じるのを防ぐことができるので、ユーザは、可動壁１０の頂部１１の表面１１ａ上を安全に歩行することが可能となる。
【００３４】
また、以上説明した実施形態に係るプール１においては、可動壁１０の溝１３を構成する底壁部１３ｂに、溝１３内に流入した水を下方に排出するための排出孔１３ｃが形成されているため、溝１３内に水が溜まることによってコースロープＲが浮き上がって溝１３から抜け出すことを抑制することができる。
【００３５】
＜変形例＞
以上の実施形態に種々の変更を加えることもできる。例えば、図９に示すように、可動壁１０の溝１３を構成する壁部１３ａ・１３ｂと、溝１３に嵌め込まれたコースロープＲと、の間に形成される間隙Ｇを塞ぐようにプール長手方向端部の少なくとも一方に閉塞部材４０を配置することができる。このような閉塞部材４０を採用すると、図９（Ｃ）に示すように、溝１３を構成する壁部１３ａ・１３ｂと、溝１３に嵌め込まれたコースロープＲと、の間に形成される間隙Ｇを塞ぐことができる。従って、可動壁１０近傍を泳ぐユーザが間隙Ｇに誤って手や足を挿入してしまうことを防止することができる。
【００３６】
閉塞部材４０は、蓋部１４から分離させて蓋部１４とは別々に取り扱うこともできるが、図９（Ａ）、（Ｂ）に示すように、蓋部１４のプール長手方向端部の少なくとも一方に、例えばヒンジ部４１を介して回動可能に取り付けておくことが好ましい。このようにすると、閉塞部材４０を蓋部１４と一体的に移動させることができるので、閉塞部材４０の紛失を防ぐことができる。
【００３７】
また、以上の実施形態においては、断面コ字状の溝１３を採用した例を示したが、溝１３の形状はこれに限られるものではない。例えば、図１０（Ａ）に示すように断面半円形状の溝１３Ａを採用したり、図１０（Ｂ）に示すように断面三角形状の溝１３Ｂを採用したり、図１０（Ｃ）に示すように断面台形状の溝１３Ｃを採用したりすることもできる。
【００３８】
本考案は、以上の実施形態に限定されるものではなく、かかる実施形態に当業者が適宜設計変更を加えたものも、本考案の特徴を備えている限り、本考案の範囲に包含される。すなわち、前記実施形態が備える各要素及びその配置、材料、条件、形状、サイズ等は、例示したものに限定されるわけではなく適宜変更することができる。また、前記実施形態が備える各要素は、技術的に可能な限りにおいて組み合わせることができ、これらを組み合わせたものも本考案の特徴を含む限り本考案の範囲に包含される。
【符号の説明】
【００３９】
１…プール
１０…可動壁
１１…頂部
１１ａ…頂部の表面
１３・１３Ａ・１３Ｂ・１３Ｃ…溝
１３ａ…側壁部
１３ｂ…底壁部
１３ｃ…排出孔
１４…蓋部
１４ａ…蓋部の表面
２０…駆動装置
４０…閉塞部材
Ｇ…間隙
Ｒ…コースロープ
【図１】
0003223322.tif 000003
【図２】
0003223322.tif 000004
【図３】
0003223322.tif 000005
【図４】
0003223322.tif 000006
【図５】
0003223322.tif 000007
【図６】
0003223322.tif 000008
【図７】
0003223322.tif 000009
【図８】
0003223322.tif 000010
【図９】
0003223322.tif 000011
【図１０】
0003223322.tif 000012
【手続補正書】
【提出日】令和1年7月30日(2019.7.30)
【手続補正１】
【補正対象書類名】実用新案登録請求の範囲
【補正対象項目名】請求項３
【補正方法】変更
【補正の内容】
【請求項３】
前記可動壁は、前記溝を構成する壁部と、前記溝に嵌め込まれた前記コースロープと、の間に形成される間隙を塞ぐようにプール長手方向端部の少なくとも一方に配置された閉塞部材を有する、請求項２に記載のプール。