(57)【要約】      （修正有）【課題】構造が簡単で、繰り返し往復動作を必要とする各種類の運動機器又はフィットネス機器に広く適用される両方向往復装置を提供する。【解決手段】両方向往復装置１００ｄは、本体２００と、本体２００に設けられる回動軸セット３００と、可撓体４００と、往復部材５００ｄと、を備える。可撓体４００は、第１の可撓端４１０と第２の可撓端４２０を有し、第１の可撓端４１０が回動軸セット３００に接続され、回動軸セット３００が付勢力Ｆ１により回転方向へ回転して可撓体４００が回動軸セット３００に巻き取られ、回転方向は時計回り方向又は反時計回り方向である。また、往復部材５００ｄは、本体２００に設けられる第１の往復端５１０と、第２の可撓端４２０に接続され第２の可撓端４２０と同期変位する第２の往復端５２０を有する。往復部材５００ｄは、付勢力Ｆ１に対する往復力Ｆ２を提供して、回動軸セット３００を復位させる。【選択図】図４Ａ
0003221390.tif 000002
【実用新案登録請求の範囲】
【請求項１】
本体と、
前記本体に設けられる回動軸セットと、
第１の可撓端と第２の可撓端を有し、前記第１の可撓端が前記回動軸セットに接続され、前記回動軸セットが付勢力により回転方向へ回転して前記回動軸セットに巻き取られ、前記回転方向は時計回り方向又は反時計回り方向である可撓体と、
前記本体に設けられる第１の往復端と、前記第２の可撓端に接続され前記第２の可撓端と同期して変位する第２の往復端と、を有し、前記付勢力に対して往復力を提供して、前記回動軸セットを復位させる往復部材と、
を備える両方向往復装置。
【請求項２】
前記往復部材は、スクロールスプリング、トーションスプリング、圧縮スプリング、引張りスプリング又はプルロープである請求項１に記載の両方向往復装置。
【請求項３】
前記本体に設けられ前記可撓体に回動的に接続される滑車を更に備え、
前記滑車、前記回動軸セット、前記可撓体及び前記第２の往復端は同期的に動作する請求項１に記載の両方向往復装置。
【請求項４】
前記付勢力が前記往復力よりも小さい場合、前記第２の往復端と前記第２の可撓端は復位方向に沿って変位し、
前記付勢力が前記往復力よりも大きい場合、前記第２の往復端と前記第２の可撓端はアンチ復位方向に沿って変位する請求項１に記載の両方向往復装置。
【請求項５】
前記可撓体は、ナイロンロープ、リボン又はスチールケーブルを含む請求項１に記載の両方向往復装置。
【請求項６】
前記本体は、回動軸接続部と往復接続部を含み、
前記往復部材は、前記往復接続部と前記第２の可撓端との間に接続されるスクロールスプリングであり、
前記回動軸セットは、ロープ巻付ベースと、前記回動軸接続部に枢設される中心軸と、を含み、前記ロープ巻付ベースが前記中心軸に環設され前記可撓体を巻き取る請求項５に記載の両方向往復装置。
【請求項７】
前記回転方向が前記時計回り方向であり、且つ前記付勢力が前記往復力よりも大きい場合、前記スクロールスプリングは前記反時計回り方向へ回転し、
前記回転方向が前記反時計回り方向であり、且つ前記付勢力が前記往復力よりも大きい場合、前記スクロールスプリングは前記反時計回り方向へ回転する請求項６に記載の両方向往復装置。
【請求項８】
前記本体は、回動軸接続部と往復接続部を含み、
前記往復部材は、前記往復接続部と前記第２の可撓端との間に接続されるトーションスプリングであり、
前記回動軸セットは、ロープ巻付ベースと、前記回動軸接続部に枢設される中心軸と、を含み、前記ロープ巻付ベースが前記中心軸に環設され前記可撓体を巻き取る請求項５に記載の両方向往復装置。
【請求項９】
前記回転方向が前記時計回り方向であり、且つ前記付勢力が前記往復力よりも大きい場合、前記トーションスプリングは前記反時計回り方向へ回転し、
前記回転方向が前記反時計回り方向であり、且つ前記付勢力が前記往復力よりも大きい場合、前記トーションスプリングは前記反時計回り方向へ回転する請求項８に記載の両方向往復装置。
【請求項１０】
前記本体に設けられ前記可撓体に回動的に接続される滑車を更に備え、前記滑車、前記回動軸セット、前記可撓体及び前記第２の往復端は同期的に動作し、
前記本体は、回動軸接続部と往復接続部を含み、
前記往復部材は、前記往復接続部と前記第２の可撓端との間に接続される圧縮スプリングであり、前記第１の往復端と前記滑車との間の距離が前記第２の往復端と前記滑車との間の距離よりも小さく、
前記回動軸セットは、ロープ巻付ベースと、前記回動軸接続部に枢設される中心軸と、を含み、前記ロープ巻付ベースが前記中心軸に環設され前記可撓体を巻き取る請求項５に記載の両方向往復装置。
【請求項１１】
前記回転方向が前記時計回り方向であり、且つ前記付勢力が前記往復力よりも大きい場合、前記滑車は前記反時計回り方向へ回転し、且つ前記第２の往復端が前記第１の往復端に近くなることで、前記圧縮スプリングが短くなり、
前記回転方向が前記反時計回り方向であり、且つ前記付勢力が前記往復力よりも大きい場合、前記滑車は前記反時計回り方向へ回転し、且つ前記第２の往復端が前記第１の往復端に近くなることで、前記圧縮スプリングが短くなる請求項１０に記載の両方向往復装置。
【請求項１２】
前記本体に設けられ前記可撓体に回動的に接続される滑車を更に備え、前記滑車、前記回動軸セット、前記可撓体及び前記第２の往復端は同期的に動作し、
前記本体は、回動軸接続部と往復接続部を含み、
前記往復部材は、前記往復接続部と前記第２の可撓端との間に接続される引張りスプリングであり、前記第１の往復端と前記滑車との間の距離が前記第２の往復端と前記滑車との間の距離よりも大きく、
前記回動軸セットは、ロープ巻付ベースと、前記回動軸接続部に枢設される中心軸と、を含み、前記ロープ巻付ベースが前記中心軸に環設され前記可撓体を巻き取る請求項５に記載の両方向往復装置。
【請求項１３】
前記回転方向が前記時計回り方向であり、且つ前記付勢力が前記往復力よりも大きい場合、前記滑車は前記反時計回り方向へ回転し、且つ前記第２の往復端が前記第１の往復端から離れることで、前記引張りスプリングが長くなり、
前記回転方向が前記反時計回り方向であり、且つ前記付勢力が前記往復力よりも大きい場合、前記滑車は前記反時計回り方向へ回転し、且つ前記第２の往復端が前記第１の往復端から離れることで、前記引張りスプリングが長くなる請求項１２に記載の両方向往復装置。
【請求項１４】
前記本体に設けられ前記可撓体に回動的に接続される滑車を更に備え、前記滑車、前記回動軸セット、前記可撓体及び前記第２の往復端は同期的に動作し、
前記本体は、回動軸接続部と往復接続部を含み、
前記往復部材は、前記往復接続部と前記第２の可撓端との間に接続されるプルロープであり、前記第１の往復端と前記滑車との間の距離が前記第２の往復端と前記滑車との間の距離よりも大きく、
前記回動軸セットは、ロープ巻付ベースと、前記回動軸接続部に枢設される中心軸と、を含み、前記ロープ巻付ベースが前記中心軸に環設され前記可撓体を巻き取る請求項５に記載の両方向往復装置。
【請求項１５】
前記回転方向が前記時計回り方向であり、且つ前記付勢力が前記往復力よりも大きい場合、前記滑車は前記反時計回り方向へ回転し、且つ前記第２の往復端が前記第１の往復端から離れることで、前記プルロープが長くなり、
前記回転方向が前記反時計回り方向であり、且つ前記付勢力が前記往復力よりも大きい場合、前記滑車は前記反時計回り方向へ回転し、且つ前記第２の往復端が前記第１の往復端から離れることで、前記プルロープが長くなる請求項１４に記載の両方向往復装置。
【請求項１６】
前記本体は、回動軸接続部と往復接続部を含み、
前記往復部材は、前記往復接続部と前記第２の可撓端との間に接続される圧縮スプリングであり、
前記回動軸セットは、ロープ巻付ベースと、前記回動軸接続部に枢設される中心軸と、を含み、前記ロープ巻付ベースが前記中心軸に環設され前記可撓体を巻き取り、
前記回転方向が前記時計回り方向であり、且つ前記付勢力が前記往復力よりも大きい場合、前記第２の往復端が前記第１の往復端に近くなることで、前記圧縮スプリングが短くなり、
前記回転方向が前記反時計回り方向であり、且つ前記付勢力が前記往復力よりも大きい場合、前記第２の往復端が前記第１の往復端に近くなることで、前記圧縮スプリングが短くなる請求項５に記載の両方向往復装置。
【請求項１７】
前記本体は、回動軸接続部と往復接続部を含み、
前記往復部材は、前記往復接続部と前記第２の可撓端との間に接続される引張りスプリングであり、
前記回動軸セットは、ロープ巻付ベースと、前記回動軸接続部に枢設される中心軸と、を含み、前記ロープ巻付ベースが前記中心軸に環設され前記可撓体を巻き取り、
前記回転方向が前記時計回り方向であり、且つ前記付勢力が前記往復力よりも大きい場合、前記第２の往復端が前記第１の往復端から離れることで、前記引張りスプリングが長くなり、
前記回転方向が前記反時計回り方向であり、且つ前記付勢力が前記往復力よりも大きい場合、前記第２の往復端が前記第１の往復端から離れることで、前記引張りスプリングが長くなる請求項５に記載の両方向往復装置。
【請求項１８】
前記本体は、回動軸接続部と往復接続部を含み、
前記往復部材は、前記往復接続部と前記第２の可撓端との間に接続されるプルロープであり、
前記回動軸セットは、ロープ巻付ベースと、前記回動軸接続部に枢設される中心軸と、を含み、前記ロープ巻付ベースが前記中心軸に環設され前記可撓体を巻き取り、
前記回転方向が前記時計回り方向であり、且つ前記付勢力が前記往復力よりも大きい場合、前記第２の往復端が前記第１の往復端から離れることで、前記プルロープが長くなり、
前記回転方向が前記反時計回り方向であり、且つ前記付勢力が前記往復力よりも大きい場合、前記第２の往復端が前記第１の往復端から離れることで、前記プルロープが長くなる請求項５に記載の両方向往復装置。
【考案の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本考案は、往復装置に関し、特に、両方向往復装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
現在、様々な健康を保つための運動が体の鍛錬に非常に役立つので、様々なフィットネス機器が普及している。
腹部ホイールエクササイザを例に取ると、ボディービルダーは、体を曲げて地面を往復運動することで、腹部、腰部、尻、腕等体の各部位を鍛錬することができ、また、胸、肩、腕、背中の筋肉を引き伸ばすことで、健康を促進する効果が得られる。従って、腹部ホイールエクササイザは、ボディを鍛錬したい現代人にとって、優れた製品である。
しかしながら、今の従来の腹部ホイールエクササイザには、腹部ホイールエクササイザの機能又は運動の変化に対して、依然として多くの欠点がある。
【０００３】
一般的に、回復構造を有するフィットネス機器は、主に、使用者が握るためのハンドル、ハンドルに連結されたホイールから構成される。
現在、弾性要素及び折り畳み並びに取り外し可能な２つのハンドルが内蔵されるという従来技術がある。ハンドルは使用者により握られ、ホイール部材が時計回り方向に回転すると、弾性部材が圧縮されて、ホイール部材が反時計回り方向に回転するようになる。この場合、弾性部材の回復力が、使用者が回復の姿勢操作を行うように働く。
【０００４】
往復構造を有する前記フィットネスマシンは、それぞれ所望の腹部運動又は他の部位の運動を達成させることができるが、他の運動形態に変更することはできず、すなわち他のフィットネス運動用に変化させることはできず、一般的なフィットネスにおいて、より広くは受け入れられにくい。
また、一般的に、回復構造を有するフィットネス機器は、構造が複雑すぎるため、コストを低減することはできない。
従って、両方向の往復の運動操作モードを発生させる両方向往復構造装置であって、その構造が簡単でコストが低く、一般大衆のニーズを満たすことができる両方向往復装置はまだないので、当業者は、その解決策を模索している。
【考案の概要】
【考案が解決しようとする課題】
【０００５】
従って、本考案の目的は、上記の課題を解決した両方向往復装置を提供することにある。
本考案の両方向往復装置は、回動軸セットが時計回り回転方向と反時計回り回転方向のうちのいずれにも往復部材を伸縮させバウンスさせる特性により、往復部材に付勢力に対する往復力を発生させることができ、運動機器に適用されると、繰り返し引張る動作を達成することができる。
また、構造が簡単であるので、繰り返し往復動作を必要とする各種類の運動機器又はフィットネス機器に広く適用されてよい。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本考案の一実施形態は、
本体と、
本体に設けられる回動軸セットと、
第１の可撓端と第２の可撓端を有し、第１の可撓端が回動軸セットに接続され、回動軸セットが付勢力により回転方向へ回転して可撓体が回動軸セットに巻き取られ、回転方向は時計回り方向又は反時計回り方向である可撓体と、
本体に設けられる第１の往復端と、第２の可撓端に接続され第２の可撓端と同期して変位する第２の往復端を有し、付勢力に対する往復力を提供して、回動軸セットを復位させる往復部材と、を含む両方向往復装置である。
【０００７】
これにより、本考案の両方向往復装置は、特定の往復部材に、回動軸セットが時計回り回転方向と反時計回り回転方向うちのいずれにも往復部材を伸縮させバウンスさせる特性が組み込まれて、往復部材に付勢力に対する往復力を発生させることができ、構造が簡単で、コストが低く、且つ繰り返し往復動作を達成することができる。
【０００８】
前記実施形態による他の実施例は、以下の通りである。
前記往復部材は、スクロールスプリング、トーションスプリング、圧縮スプリング、引張りスプリング又はプルロープであってもよい。
【０００９】
前記実施形態による他の実施例は、以下の通りである。
前記両方向往復装置は、本体に設けられ可撓体に回動的に接続される滑車を備えてもよく、
滑車、回動軸セット、可撓体及び第２の往復端は、同期的に動作する。
【００１０】
前記実施形態による他の実施例は、以下の通りである。
前記付勢力が往復力よりも小さい場合、第２の往復端と第２の可撓端は復位方向に沿って変位し、
付勢力が往復力よりも大きい場合、第２の往復端と第２の可撓端はアンチ復位方向に沿って変位する。
【００１１】
前記実施形態による他の実施例は、以下の通りである。
前記可撓体は、ナイロンロープ、リボン又はスチールケーブルを含んでよい。
【００１２】
前記実施形態による他の実施例は、以下の通りである。
前記本体は、回動軸接続部と往復接続部を含んでよく、
往復部材は、往復接続部と第２の可撓端との間に接続されるスクロールスプリングであり、
回動軸セットは、ロープ巻付ベースと、回動軸接続部に枢設される中心軸と、を含み、ロープ巻付ベースが中心軸に環設され可撓体を巻き取る。
【００１３】
前記実施形態による他の実施例は、以下の通りである。
前記回転方向が時計回り方向であり、且つ付勢力が往復力よりも大きい場合、スクロールスプリングは反時計回り方向へ回転し、
回転方向が反時計回り方向であり、且つ付勢力が往復力よりも大きい場合、スクロールスプリングは反時計回り方向へ回転する。
【００１４】
前記実施形態による他の実施例は、以下の通りである。
前記本体は、回動軸接続部と往復接続部を含み、
往復部材は、往復接続部と第２の可撓端との間に接続されるトーションスプリングであり、
回動軸セットは、ロープ巻付ベースと、回動軸接続部に枢設される中心軸と、を含み、ロープ巻付ベースが中心軸に環設され可撓体を巻き取る。
【００１５】
前記実施形態による他の実施例は、以下の通りである。
前記回転方向が時計回り方向であり、且つ付勢力が往復力よりも大きい場合、トーションスプリングは反時計回り方向へ回転し、
回転方向が反時計回り方向であり、且つ付勢力が往復力よりも大きい場合、トーションスプリングは反時計回り方向へ回転する。
【００１６】
前記実施形態による他の実施例は、以下の通りである。
前記両方向往復構造は、本体に設けられ可撓体に回動的に接続される滑車を備えてよく、滑車、回動軸セット、可撓体及び第２の往復端は同期的に動作し、
本体は、回動軸接続部と往復接続部を含み、往復部材は、往復接続部と第２の可撓端との間に接続される圧縮スプリングであり、第１の往復端と滑車との間の距離が前記第２の往復端と前記滑車との間の距離よりも小さく、
回動軸セットは、ロープ巻付ベースと、回動軸接続部に枢設される中心軸と、を含み、ロープ巻付ベースが中心軸に環設され可撓体を巻き取る。
【００１７】
前記実施形態による他の実施例は、以下の通りである。
前記回転方向が時計回り方向であり、且つ付勢力が往復力よりも大きい場合、滑車は反時計回り方向へ回転し、且つ第２の往復端が第１の往復端に近くなることで、圧縮スプリングが短くなり、
回転方向が反時計回り方向であり、且つ付勢力が往復力よりも大きい場合、滑車は反時計回り方向へ回転し、且つ第２の往復端が第１の往復端に近くなることで、圧縮スプリングが短くなる。
【００１８】
前記実施形態による他の実施例は、以下の通りである。
前記両方向往復装置は、本体に設けられ可撓体に回動的に接続される滑車を備えてよく、滑車、回動軸セット、可撓体及び第２の往復端は同期的に動作し、
本体は、回動軸接続部と往復接続部を含み、
往復部材は、往復接続部と第２の可撓端との間に接続される引張りスプリングであり、第１の往復端と滑車との間の距離が第２の往復端と滑車との間の距離よりも大きく、
回動軸セットは、ロープ巻付ベースと、回動軸接続部に枢設される中心軸と、を含み、ロープ巻付ベースが中心軸に環設され可撓体を巻き取る。
【００１９】
前記実施形態による他の実施例は、以下の通りである。
前記回転方向が時計回り方向であり、且つ付勢力が往復力よりも大きい場合、滑車は反時計回り方向へ回転し、且つ第２の往復端が第１の往復端から離れることで、引張りスプリングが長くなり、
回転方向が反時計回り方向であり、且つ付勢力が往復力よりも大きい場合、滑車は反時計回り方向へ回転し、且つ第２の往復端が第１の往復端から離れることで、引張りスプリングが長くなる。
【００２０】
前記実施形態による他の実施例は、以下の通りである。
前記両方向往復装置は、本体に設けられ可撓体に回動的に接続される滑車を備えてよく、滑車、回動軸セット、可撓体及び第２の往復端は同期的に動作し、
本体は、回動軸接続部と往復接続部を含み、
往復部材は、往復接続部と第２の可撓端との間に接続されるプルロープであり、第１の往復端と滑車との間の距離が第２の往復端と滑車との間の距離よりも大きく、
回動軸セットは、ロープ巻付ベースと、回動軸接続部に枢設される中心軸と、を含み、ロープ巻付ベースが中心軸に環設され可撓体を巻き取る。
【００２１】
前記実施形態による他の実施例は、以下の通りである。
前記回転方向が時計回り方向であり、且つ付勢力が往復力よりも大きい場合、滑車は反時計回り方向へ回転し、且つ第２の往復端が第１の往復端から離れることで、プルロープが長くなり、
回転方向が反時計回り方向であり、且つ付勢力が往復力よりも大きい場合、滑車は反時計回り方向へ回転し、且つ第２の往復端が第１の往復端から離れることで、プルロープが長くなる。
【００２２】
前記実施形態による他の実施例は、以下の通りである。
前記本体は、回動軸接続部と往復接続部を含んでよく、
往復部材は、往復接続部と第２の可撓端との間に接続される圧縮スプリングであり、
回動軸セットは、ロープ巻付ベースと、回動軸接続部に枢設される中心軸と、を含み、ロープ巻付ベースが中心軸に環設され可撓体を巻き取り、
回転方向が時計回り方向であり、且つ付勢力が往復力よりも大きい場合、第２の往復端が第１の往復端に近くなることで、圧縮スプリングが短くなり、
回転方向が反時計回り方向であり、且つ付勢力が往復力よりも大きい場合、第２の往復端が第１の往復端に近くなることで、圧縮スプリングが短くなる。
【００２３】
前記実施形態による他の実施例は、以下の通りである。
前記本体は、回動軸接続部と往復接続部を含み、
往復部材は、往復接続部と第２の可撓端との間に接続される引張りスプリングであり、
回動軸セットは、ロープ巻付ベースと、回動軸接続部に枢設される中心軸と、を含み、ロープ巻付ベースが中心軸に環設され可撓体を巻き取り、
回転方向が時計回り方向であり、且つ付勢力が往復力よりも大きい場合、第２の往復端が第１の往復端から離れることで、引張りスプリングが長くなり、
回転方向が反時計回り方向であり、且つ付勢力が往復力よりも大きい場合、第２の往復端が第１の往復端から離れることで、引張りスプリングが長くなる。
【００２４】
前記実施形態による他の実施例は、以下の通りである。
前記本体は、回動軸接続部と往復接続部を含んでよく、
往復部材は、往復接続部と第２の可撓端との間に接続されるプルロープであり、
回動軸セットは、ロープ巻付ベースと、回動軸接続部に枢設される中心軸と、を含み、ロープ巻付ベースが中心軸に環設され可撓体を巻き取り、
回転方向が時計回り方向であり、且つ付勢力が往復力よりも大きい場合、第２の往復端が第１の往復端から離れることで、プルロープが長くなる。
回転方向が反時計回り方向であり、且つ付勢力が往復力よりも大きい場合、第２の往復端が第１の往復端から離れることで、プルロープが長くなる。
【図面の簡単な説明】
【００２５】
【図１Ａ】本考案の第１の実施例の両方向往復装置を示す模式図である。
【図１Ｂ】図１Ａの回動軸セットは時計回り方向へ回転する様子を示す模式図である。
【図１Ｃ】図１Ａの回動軸セットは反時計回り方向へ回転する様子を示す模式図である。
【図２Ａ】本考案の第２の実施例の両方向往復装置を示す模式図である。
【図２Ｂ】図２Ａの回動軸セットは時計回り方向へ回転する様子を示す模式図である。
【図２Ｃ】図２Ａの回動軸セットは反時計回り方向へ回転する様子を示す模式図である。
【図３Ａ】本考案の第３の実施例の両方向往復装置を示す模式図である。
【図３Ｂ】図３Ａの回動軸セットは時計回り方向へ回転する様子を示す模式図である。
【図３Ｃ】図３Ａの回動軸セットは反時計回り方向へ回転する様子を示す模式図である。
【図４Ａ】本考案の第４の実施例の両方向往復装置を示す模式図である。
【図４Ｂ】図４Ａの回動軸セットは時計回り方向へ回転する様子を示す模式図である。
【図４Ｃ】図４Ａの回動軸セットは反時計回り方向へ回転する様子を示す模式図である。
【図５Ａ】本考案の第５の実施例の両方向往復装置を示す模式図である。
【図５Ｂ】図５Ａの回動軸セットは時計回り方向へ回転する様子を示す模式図である。
【図５Ｃ】図５Ａの回動軸セットは反時計回り方向へ回転する様子を示す模式図である。
【図６Ａ】図４Ａの両方向往復装置がフィットネスマシンに適用される様子を示す模式図である。
【図６Ｂ】図６Ａのフィットネスマシンの第１の動作を示す模式図である。
【図６Ｃ】図６Ａのフィットネスマシンの第２の動作を示す模式図である。
【図７Ａ】図２Ａの両方向往復装置が別のフィットネスマシンに適用される様子を示す模式図である。
【図７Ｂ】図７Ａのフィットネスマシンの第１の動作を示す模式図である。
【図７Ｃ】図７Ａのフィットネスマシンの第２の動作を示す模式図である。
【図８Ａ】図７Ａのフィットネスマシンを示す斜視模式図である。
【図８Ｂ】図８Ａのフィットネスマシンの第１の動作を示す斜視模式図である。
【図８Ｃ】図８Ａのフィットネスマシンの第２の動作を示す斜視模式図である。
【図９Ａ】本考案の第６の実施例の両方向往復装置を示す模式図である。
【図９Ｂ】図９Ａの回動軸セットは時計回り方向へ回転する様子を示す模式図である。
【図９Ｃ】図９Ａの回動軸セットは反時計回り方向へ回転する様子を示す模式図である。
【図１０Ａ】本考案の第７の実施例の両方向往復装置を示す模式図である。
【図１０Ｂ】図１０Ａの回動軸セットは時計回り方向へ回転する様子を示す模式図である。
【図１０Ｃ】図１０Ａの回動軸セットは反時計回り方向へ回転する様子を示す模式図である。
【図１１Ａ】本考案の第８の実施例の両方向往復装置を示す模式図である。
【図１１Ｂ】図１１Ａの回動軸セットは時計回り方向へ回転する様子を示す模式図である。
【図１１Ｃ】図１１Ａの回動軸セットは反時計回り方向へ回転する様子を示す模式図である。
【図１２Ａ】図４Ａの両方向往復装置がまた１つのフィットネスマシンに適用される様子を示す模式図である。
【図１２Ｂ】図１２Ａのフィットネスマシンの第１の動作を示す模式図である。
【図１２Ｃ】図１２Ａのフィットネスマシンの第２の動作を示す模式図である。
【考案を実施するための形態】
【００２６】
以下は、図面を用いて本考案の複数の実施例を説明して、当業者が過度の解釈と実験を必要とせずに完全に本考案を利用し実践することに寄与する。
しかしながら、当業者が理解すべきなのは、これらの実際の細部が、本考案を制限するためのものではない。つまり、本考案の実施例の一部において、これらの実際の細部は、必要ないものである。
また、図面を簡素化するため、熟知の構造及び要素については、ただ模式的に図に示し、且つ重複している要素は同じ番号で示す可能性がある。
【００２７】
図１Ａ、図１Ｂ及び図１Ｃを合わせて参照すると、
図１Ａは、本考案の第１の実施例の両方向往復装置１００ａを示す模式図である。
図１Ｂは、図１Ａの回動軸セット３００が時計回り方向へ回転する様子を示す模式図である。
図１Ｃは、図１Ａの回動軸セット３００が反時計回り方向へ回転する様子を示す模式図である。
図面に示すように、両方向往復装置１００ａは、本体２００、回動軸セット３００、可撓体４００及び往復部材５００ａを含む。
【００２８】
本体２００は、剛性材料で製造され、往復部材５００ａの正常動作のために往復部材５００ａが本体２００に設けられる。本実施例の本体２００は、固定軸である。
【００２９】
回動軸セット３００は、ロープ巻付ベース３１０と中心軸３２０を含み、ロープ巻付ベース３１０が中心軸３２０に環設され可撓体４００を巻き取る。中心軸３２０が付勢力Ｆ１により回転方向Ｒへ回転する。
【００３０】
可撓体４００は、第１の可撓端４１０と第２の可撓端４２０を有し、第１の可撓端４１０が回動軸セット３００に接続され、回動軸セット３００が付勢力Ｆ１により回転方向Ｒへ回転して可撓体４００が回動軸セット３００に巻き取られ、回転方向Ｒは時計回り方向又は反時計回り方向である。
図１Ｂ、図１Ｃにおいて、回動軸セット３００の回転方向Ｒが反時計回り方向であると、可撓体４００は、ロープ巻付ベース３１０のトラックの周りに１巻きずつ巻き取られ、
これに反して、回動軸セット３００の回転方向Ｒが時計回り方向であると、可撓体４００は、ロープ巻付ベース３１０のトラックの周りに１巻きずつ巻き出されて離れる。
本実施例の可撓体４００は、ナイロンロープ、リボン又はスチールケーブルを含んでよく、可撓性を有するストリップ状体により、順調に回動軸セット３００に対して巻取り又は巻出しをすることができる。
【００３１】
往復部材５００ａは、第１の往復端５１０と第２の往復端５２０を有し、第１の往復端５１０が本体２００に設けられ、第２の往復端５２０が第２の可撓端４２０に接続され第２の可撓端４２０と同期して変位する。
往復部材５００ａは、付勢力Ｆ１に対する往復力Ｆ２を提供して、回動軸セット３００を復位させる。詳しく言えば、往復部材５００ａは、本体２００と第２の可撓端４２０との間に接続されるスクロールスプリングである。
図１Ｂにおいて、回転方向Ｒが時計回り方向であり、且つ付勢力Ｆ１が往復力Ｆ２よりも大きい場合、スクロールスプリングは反時計回り方向へ回転する。
図１Ｃにおいて、回転方向Ｒが反時計回り方向であり、且つ付勢力Ｆ１が往復力Ｆ２よりも大きい場合、スクロールスプリングは反時計回り方向へ回転する。
これにより、本考案の両方向往復装置１００ａは、スクロールスプリングの構造に、回動軸セット３００が時計回り回転方向と反時計回り回転方向うちのいずれにも往復部材５００ａを伸縮させバウンスさせる特性が組み込まれて、往復部材５００ａに付勢力Ｆ１に対する往復力Ｆ２を発生させることができ、構造が簡単で、コストが低く、且つ繰り返し往復動作を達成することができる。
【００３２】
図１Ａ、図２Ａ、図２Ｂ及び図２Ｃを合わせて参照すると、
図２Ａは、本考案の第２の実施例の両方向往復装置１００ｂを示す模式図である。
図２Ｂは、図２Ａの回動軸セット３００が時計回り方向へ回転する様子を示す模式図である。
図２Ｃは、図２Ａの回動軸セット３００が反時計回り方向へ回転する様子を示す模式図である。
図面に示すように、両方向往復装置１００ｂは、本体２００、回動軸セット３００、可撓体４００及び往復部材５００ｂを含む。
【００３３】
図２Ａの実施例において、本体２００、回動軸セット３００及び可撓体４００は、何れも図１Ａにおける本体２００、回動軸セット３００及び可撓体４００の構造と同じため、ここに説明しない。
特に、図２Ａの実施例の両方向往復装置１００ｂは、往復部材５００ｂを更に含み、この往復部材５００ｂは、本体２００と第２の可撓端４２０との間に接続されるトーションスプリングである。
また、図２Ｂにおいて、可撓体４００は、回動軸セット３００の下方から時計回り方向にロープ巻付ベース３１０に巻き取られる。
回転方向Ｒが時計回り方向であり、且つ付勢力Ｆ１が往復力Ｆ２よりも大きい場合、トーションスプリングは反時計回り方向へ回転する。
図２Ｃにおいて、可撓体４００は、回動軸セット３００の上方から反時計回り方向にロープ巻付ベース３１０に巻き取られる。
回転方向Ｒが反時計回り方向であり、且つ付勢力Ｆ１が往復力Ｆ２よりも大きい場合、トーションスプリングは反時計回り方向へ回転する。
これにより、本考案の両方向往復装置１００ｂは、トーションスプリングの構造に、回動軸セット３００が時計回り回転方向と反時計回り回転方向うちのいずれにも往復部材５００ｂを伸縮させバウンスさせる特性が組み込まれて、往復部材５００ｂに付勢力Ｆ１に対する往復力Ｆ２を発生させ、構造が簡単で、コストが低く、且つ繰り返し往復動作を達成することができる。
【００３４】
図１Ａ、図３Ａ、図３Ｂ及び図３Ｃを合わせて参照すると、
図３Ａは、本考案の第３の実施例の両方向往復装置１００ｃを示す模式図である。
図３Ｂは、図３Ａの回動軸セット３００が時計回り方向へ回転する様子を示す模式図である。
図３Ｃは、図３Ａの回動軸セット３００は反時計回り方向へ回転する様子を示す模式図である。
図面に示すように、両方向往復装置１００ｃは、本体２００、回動軸セット３００、可撓体４００、往復部材５００ｃ及び滑車６００を含む。
【００３５】
図３Ａの実施例において、本体２００、回動軸セット３００及び可撓体４００は、何れも図１Ａにおける本体２００、回動軸セット３００及び可撓体４００の構造と同じため、ここに説明しない。
特に、図３Ａの実施例の両方向往復装置１００ｃは、往復部材５００ｃと滑車６００を更に含み、往復部材５００ｃは、本体２００と第２の可撓端４２０との間に接続される圧縮スプリングである。
第１の往復端５１０と滑車６００との間の距離Ｄ１は、第２の往復端５２０と滑車６００との間の距離Ｄ２よりも小さい。
また、滑車６００は、本体２００に設けられ可撓体４００に回動的に接続され、滑車６００、回動軸セット３００、可撓体４００及び第２の往復端５２０は同期的に動作する。
本実施例の滑車６００は、アイドラーであり、このアイドラー可撓体４００の方向を調整することに用いられる。
付勢力Ｆ１が往復力Ｆ２よりも小さい場合、第２の往復端５２０と第２の可撓端４２０は、復位方向Ｖに沿って変位し、
付勢力Ｆ１が往復力Ｆ２よりも大きい場合、第２の往復端５２０と第２の可撓端４２０は、アンチ復位方向ＩＶに沿って変位し、
付勢力Ｆ１が往復力Ｆ２に等しい場合、第２の往復端５２０と第２の可撓端４２０は、動かない。
なお、図３Ｂにおいて、可撓体４００は、回動軸セット３００の下方から時計回り方向にロープ巻付ベース３１０に巻き取られる。
回転方向Ｒが時計回り方向であり、且つ付勢力Ｆ１が往復力Ｆ２よりも大きい場合、滑車６００は反時計回り方向へ回転し、且つ第２の往復端５２０が第１の往復端５１０に近くなることで、圧縮スプリングの長さＤ３が短くなる。
図３Ｃにおいて、可撓体４００は、回動軸セット３００の上方から反時計回り方向にロープ巻付ベース３１０に巻き取られる。
回転方向Ｒが反時計回り方向であり、且つ付勢力Ｆ１が往復力Ｆ２よりも大きい場合、滑車６００は反時計回り方向へ回転し、且つ第２の往復端５２０が第１の往復端５１０に近くなることで、圧縮スプリングの長さＤ３が短くなる。
これにより、本考案の両方向往復装置１００ｃは、圧縮スプリングの構造に、回動軸セット３００が時計回り回転方向と反時計回り回転方向うちのいずれにも往復部材５００ｃを伸縮させバウンスさせる特性が組み込まれて、往復部材５００ｃに付勢力Ｆ１に対する往復力Ｆ２を発生させる。
また、両方向往復装置１００ｃの構造が簡単で、コストが低く、且つ繰り返し往復動作を達成することができる。
【００３６】
図３Ａ、図４Ａ、図４Ｂ及び図４Ｃを合わせて参照すると、
図４Ａは、本考案の第４の実施例の両方向往復装置１００ｄを示す模式図である。
図４Ｂは、図４Ａの回動軸セット３００が時計回り方向へ回転する様子を示す模式図である。
図４Ｃは、図４Ａの回動軸セット３００は反時計回り方向へ回転する様子を示す模式図である。
図面に示すように、両方向往復装置１００ｄは、本体２００、回動軸セット３００、可撓体４００、往復部材５００ｄ及び滑車６００を含む。
【００３７】
図４Ａの実施例において、本体２００、回動軸セット３００、可撓体４００及び滑車６００は、何れも図３Ａにおける本体２００、回動軸セット３００、可撓体４００及び滑車６００の構造と同じため、ここに説明しない。
特に、図４Ａの実施例の両方向往復装置１００ｄは、往復部材５００ｄを更に含み、往復部材５００ｄは、本体２００と第２の可撓端４２０との間に接続される引張りスプリングである。
第１の往復端５１０と滑車６００との間の距離Ｄ１は、第２の往復端５２０と滑車６００との間の距離Ｄ２よりも大きい。
また、図４Ｂにおいて、可撓体４００は、回動軸セット３００の下方から時計回り方向にロープ巻付ベース３１０に巻き取られる。
回転方向Ｒが時計回り方向であり、且つ付勢力Ｆ１が往復力Ｆ２よりも大きい場合、滑車６００は反時計回り方向へ回転し、且つ第２の往復端５２０が第１の往復端５１０から離れることで、引張りスプリングの長さＤ３が長くなる。
図４Ｃにおいて、可撓体４００は、回動軸セット３００の上方から反時計回り方向にロープ巻付ベース３１０に巻き取られる。
回転方向Ｒが反時計回り方向であり、且つ付勢力Ｆ１が往復力Ｆ２よりも大きい場合、滑車６００は反時計回り方向へ回転し、且つ第２の往復端５２０が第１の往復端５１０から離れることで、引張りスプリングの長さＤ３が長くなる。
これにより、本考案の両方向往復装置１００ｄは、引張りスプリングの構造に、回動軸セット３００が時計回り回転方向と反時計回り回転方向うちのいずれにも往復部材５００ｄを伸縮させバウンスさせる特性が組み込まれて、往復部材５００ｄに付勢力Ｆ１に対する往復力Ｆ２を発生させて、更に繰り返し往復動作の効果を果たすことができる。
なお、構造が簡単であるので、繰り返し往復動作を必要とする各種類の運動機器又はフィットネス機器に広く適用されてよい。
【００３８】
図４Ａ、図５Ａ、図５Ｂ及び図５Ｃを合わせて参照すると、
図５Ａは、本考案の第５の実施例の両方向往復装置１００ｅを示す模式図である。
図５Ｂは、図５Ａの回動軸セット３００が時計回り方向へ回転する様子を示す模式図である。
図５Ｃは、図５Ａの回動軸セット３００は反時計回り方向へ回転する様子を示す模式図である。
図面に示すように、両方向往復装置１００ｅは、本体２００、回動軸セット３００、可撓体４００、往復部材５００ｅ及び滑車６００を含む。
【００３９】
図５Ａの実施例において、本体２００、回動軸セット３００、可撓体４００及び滑車６００は、何れも図４Ａにおける本体２００、回動軸セット３００、可撓体４００及び滑車６００の構造と同じため、ここに説明しない。
特に、図５Ａの実施例の両方向往復装置１００ｅは、往復部材５００ｅを更に含み、往復部材５００ｅは、本体２００と第２の可撓端４２０との間に接続されるプルロープである。
第１の往復端５１０と滑車６００との間の距離Ｄ１が第２の往復端５２０と滑車６００との間の距離Ｄ２よりも大きい。
また、図５Ｂにおいて、可撓体４００は、回動軸セット３００の下方から時計回り方向にロープ巻付ベース３１０に巻き取られる。
回転方向Ｒが時計回り方向であり、且つ付勢力Ｆ１が往復力Ｆ２よりも大きい場合、滑車６００は反時計回り方向へ回転し、且つ第２の往復端５２０が第１の往復端５１０から離れることで、プルロープの長さＤ３が長くなる。
回転方向Ｒが反時計回り方向であり、且つ付勢力Ｆ１が往復力Ｆ２よりも大きい場合、滑車６００は反時計回り方向へ回転し、且つ第２の往復端５２０が第１の往復端５１０から離れることで、プルロープの長さＤ３が長くなる。
これにより、本考案の両方向往復装置１００ｅは、トーションスプリングの構造に、回動軸セット３００が時計回り回転方向と反時計回り回転方向うちのいずれにも往復部材５００ｅを伸縮させバウンスさせる特性が組み込まれて、往復部材５００ｅに付勢力Ｆ１に対する往復力Ｆ２を発生させ、構造が簡単で、コストが低く、且つ繰り返し往復動作を達成することができる。
【００４０】
図４Ａ、図６Ａ、図６Ｂ及び図６Ｃを合わせて参照すると、
図６Ａは、図４Ａの両方向往復装置１００ｄがフィットネスマシン７００に適用される様子を示す模式図である。
図６Ｂは、図６Ａのフィットネスマシン７００の第１の動作を示す模式図である。
図６Ｃは、図６Ａのフィットネスマシン７００の第２の動作を示す模式図である。
図面に示すように、フィットネスマシン７００は、本体２００、回動軸セット３００、可撓体４００、往復部材５００ｄ及び滑車６００を含む。
【００４１】
図６Ａの実施例において、回動軸セット３００、可撓体４００、往復部材５００ｄ及び滑車６００が図４Ａの回動軸セット３００、可撓体４００、往復部材５００ｄ及び滑車６００の構造と同じため、ここに説明しない。
特に、図６Ａの実施例のフィットネスマシン７００の本体２００は、第１のフレーム２１０、第２のフレーム２２０及び調整モジュール２３０を含み、第１のフレーム２１０が第２のフレーム２２０に接続され、回動軸接続部２１２を含む。
第２のフレーム２２０が回動軸セット３００の中心軸３２０に接続され、中心軸３２０が回動軸接続部２１２に枢設され、つまり、第２のフレーム２２０は、回動軸セット３００によって第１のフレーム２１０に枢着される。
また、調整モジュール２３０が第１のフレーム２１０に設けられ、往復接続部２３２を含む。往復部材５００ｄ（引張りスプリング）の第２の往復端５２０が往復接続部２３２に接続される。調整モジュール２３０は、往復接続部２３２の位置を調整でき、即ち第２の往復端５２０の位置を調整できる。
なお、図６Ａにおいて、第２のフレーム２２０は、外力のない静止状態にあり、この時に第１の位置Ｐ１に位置する。
図６Ｂにおいて、第２のフレーム２２０は、外力により反時計回り方向へ回転して第２の位置Ｐ２に移動され、この時に可撓体４００は、回動軸セット３００の上方から反時計回り方向にロープ巻付ベース３１０に巻き取られる。
回転方向Ｒが反時計回り方向であり、且つ付勢力Ｆ１が往復力Ｆ２よりも大きい場合、滑車６００は時計回り方向へ回転し、且つ第２の往復端５２０が第１の往復端５１０から離れることで、引張りスプリングの長さＤ３が長くなる。
付勢力Ｆ１が往復力Ｆ２よりも小さい場合、第２のフレーム２２０は、第２の位置Ｐ２から時計回り方向へ第１の位置Ｐ１に往復する。
なお、図６Ｃにおいて、第２のフレーム２２０は、外力により時計回り方向へ回転して第３の位置Ｐ３に移動され、この時に可撓体４００は、回動軸セット３００の下方から時計回り方向にロープ巻付ベース３１０に巻き取られる。
回転方向Ｒが時計回り方向であり、且つ付勢力Ｆ１が往復力Ｆ２よりも大きい場合、滑車６００が時計回り方向へ回転し、且つ第２の往復端５２０が第１の往復端５１０から離れることで、引張りスプリングの長さＤ３が長くなる。
一方、付勢力Ｆ１が往復力Ｆ２よりも小さい場合、第２のフレーム２２０は、第３の位置Ｐ３から反時計回り方向へ第１の位置Ｐ１に往復する。
なお注意すべきなのは、本実施例の引張りスプリング（往復部材５００ｄ）は、スクロールスプリング、トーションスプリング、圧縮スプリング又はプルロープで交換させてよく、同様に同じ繰り返し往復動作を達成させることができるということである。
これにより、本考案のフィットネスマシン７００は、引張りスプリングの構造に、時計回り回転又は反時計回り回転できる回動軸セット３００が組み込まれて、往復部材５００ｄに付勢力Ｆ１に対する往復力Ｆ２を発生させて、更に両方向の繰り返し往復動作の効果を果たすことができる。
また、構造が簡単であるので、各種類の両方向繰り返し往復動作を必要とする運動機器又はフィットネス機器に広く適用されてよい。
【００４２】
図２Ａ、２Ｂ、２Ｃ、７Ａ、７Ｂ、７Ｃ、８Ａ、８Ｂ及び８Ｃを合わせて参照すると、
図７Ａは、図２Ａの両方向往復装置１００ｂが別のフィットネスマシン７００ａに適用される様子を示す模式図である。
図７Ｂは、図７Ａのフィットネスマシン７００ａの第１の動作を示す模式図である。
図７Ｃは、図７Ａのフィットネスマシン７００ａの第２の動作を示す模式図である。
図８Ａは、図７Ａのフィットネスマシン７００ａを示す斜視模式図である。
図８Ｂは、図８Ａのフィットネスマシン７００ａの第１の動作を示す斜視模式図である。
図８Ｃは、図８Ａのフィットネスマシン７００ａの第２の動作を示す斜視模式図である。
図面に示すように、フィットネスマシン７００ａは、本体２００ａ、回動軸セット３００、可撓体４００、往復部材５００ｂ、滑車６００、ケース８００及び２つの当接部材９００を含む。
【００４３】
図７Ａの実施例において、回動軸セット３００、可撓体４００、往復部材５００ｂ及び滑車６００が図２Ａの回動軸セット３００、可撓体４００、往復部材５００ｂ及び滑車６００の構造と同じため、ここに説明しない。
特に、図７Ａの実施例のフィットネスマシン７００ａは、本体２００ａ、ケース８００及び当接部材９００を更に含む。本体２００ａは、第１のフレーム２１０ａ、往復接続部２３２ａ、支持ロッド２４０及びロープ収納ベース２５０を含む。
第１のフレーム２１０ａは、中心軸３２０と往復接続部２３２ａとの間に接続される。
支持ロッド２４０の一端は、第１のフレーム２１０ａに接続され、且つ往復接続部２３２ａが支持ロッド２４０に設けられ、往復接続部２３２ａが第１のフレーム２１０ａに近い。
支持ロッド２４０の他端がロープ収納ベース２５０に接続され、且つ支持ロッド２４０が往復部材５００ｂ（トーションスプリング）及びロープ収納ベース２５０を貫通する。トーションスプリングは往復接続部２３２ａとロープ収納ベース２５０との間に接続されて、往復力を提供する。
なお、ロープ巻付ベース３１０は、中心軸３２０に枢着され、中心軸３２０の２端がそれぞれ２つの当接部材９００に接続され、中心軸３２０及び２つの当接部材９００は同期的に動作する。
可撓体４００はロープ収納ベース２５０に設けられ且つロープ巻付ベース３１０に対応し、つまり、可撓体４００がロープ収納ベース２５０とロープ巻付ベース３１０との間に接続される。
また、ケース８００が回動軸セット３００のロープ巻付ベース３１０に接続され中空円筒状を呈し、中心軸３２０がケース８００を貫通し、中心軸３２０とケース８００とが間隔をおいて接触しない。
当接部材９００は、使用者の体に当接することに用いられる。
なお、図７Ｂ、８Ｂにおいて、負Ｘ軸方向に回動軸セット３００、可撓体４００及びトーションスプリングを観察すると、可撓体４００が回動軸セット３００の下方から時計回り方向にロープ巻付ベース３１０に巻き取られることが分かる。
回転方向Ｒが時計回り方向であり、且つ付勢力Ｆ１が往復力Ｆ２よりも大きい場合、トーションスプリングは反時計回り方向へ回転する。
なお、図７Ｃ、８Ｃにおいて、負Ｘ軸方向に回動軸セット３００、可撓体４００及びトーションスプリングを観察すると、可撓体４００は、回動軸セット３００の上方から反時計回り方向にロープ巻付ベース３１０に巻き取られる。
回転方向Ｒが反時計回り方向であり、且つ付勢力Ｆ１が往復力Ｆ２よりも大きい場合、トーションスプリングは反時計回り方向へ回転する。
これにより、本考案のフィットネスマシン７００ａは、トーションスプリングの構造に、回動軸セット３００が時計回り回転方向と反時計回り回転方向うちのいずれにも往復部材５００ｂを伸縮させバウンスさせる特性が組み込まれて、往復部材５００ｂに付勢力Ｆ１に対する往復力Ｆ２を発生させ、構造が簡単で、コストが低く、且つ繰り返し往復動作を達成することができる。
【００４４】
図３Ａ、９Ａ、９Ｂ及び９Ｃを合わせて参照すると、
図９Ａは、本考案の第６の実施例の両方向往復装置１００ｆを示す模式図である。
図９Ｂは、図９Ａの回動軸セット３００が時計回り方向へ回転する様子を示す模式図である。
図９Ｃは、図９Ａの回動軸セット３００は反時計回り方向へ回転する様子を示す模式図である。
図面に示すように、両方向往復装置１００ｆは、本体２００、回動軸セット３００、可撓体４００及び往復部材５００ｃを含む。
【００４５】
図９Ａの実施例において、本体２００、回動軸セット３００、可撓体４００及び往復部材５００ｃは、何れも図３Ａにおける本体２００、回動軸セット３００、可撓体４００及び往復部材５００ｃの構造と同じため、ここに説明しない。
その差異は、図９Ａの実施例に滑車がなく、且つ往復部材５００ｃの方向が水平方向に１８０度反転することにある。
付勢力Ｆ１が往復力Ｆ２よりも小さい場合、第２の往復端５２０と第２の可撓端４２０は、復位方向Ｖに沿って変位し、
付勢力Ｆ１が往復力Ｆ２よりも大きい場合、第２の往復端５２０と第２の可撓端４２０は、アンチ復位方向ＩＶに沿って変位し、
付勢力Ｆ１が往復力Ｆ２に等しい場合、第２の往復端５２０と第２の可撓端４２０は、動かない。
なお、図９Ｂにおいて、可撓体４００は、回動軸セット３００の下方から時計回り方向にロープ巻付ベース３１０に巻き取られる。
回転方向Ｒが時計回り方向であり、且つ付勢力Ｆ１が往復力Ｆ２よりも大きい場合、第２の往復端５２０が第１の往復端５１０に近くなることで、圧縮スプリングの長さＤ３が短くなる。
図９Ｃにおいて、可撓体４００は、回動軸セット３００の上方から反時計回り方向にロープ巻付ベース３１０に巻き取られる。
回転方向Ｒが反時計回り方向であり、且つ付勢力Ｆ１が往復力Ｆ２よりも大きい場合、第２の往復端５２０が第１の往復端５１０に近くなることで、圧縮スプリングの長さＤ３が短くなる。
これにより、本考案の両方向往復装置１００ｆは、圧縮スプリングの構造に、回動軸セット３００が時計回り回転方向と反時計回り回転方向うちのいずれにも往復部材５００ｃを伸縮させバウンスさせる特性が組み込まれて、往復部材５００ｃに付勢力Ｆ１に対する往復力Ｆ２を発生させる。
また、両方向往復装置１００ｆの構造が簡単で、コストが低く、且つ繰り返し往復動作を達成することができる。
【００４６】
図４Ａ、１０Ａ、１０Ｂ及び１０Ｃを合わせて参照すると、
図１０Ａは、本考案の第７の実施例の両方向往復装置１００ｇを示す模式図である。
図１０Ｂは、図１０Ａの回動軸セット３００が時計回り方向へ回転する様子を示す模式図である。
図１０Ｃは、図１０Ａの回動軸セット３００は反時計回り方向へ回転する様子を示す模式図である。
図面に示すように、両方向往復装置１００ｇは、本体２００、回動軸セット３００、可撓体４００及び往復部材５００ｄを含む。
【００４７】
図１０Ａの実施例において、本体２００、回動軸セット３００、可撓体４００及び往復部材５００ｄは、何れも図４Ａにおける本体２００、回動軸セット３００、可撓体４００及び往復部材５００ｄの構造と同じため、ここに説明しない。
その差異は、図１０Ａの実施例に滑車がなく、且つ往復部材５００ｄの方向が水平方向に１８０度反転することにある。
付勢力Ｆ１が往復力Ｆ２よりも小さい場合、第２の往復端５２０と第２の可撓端４２０は、復位方向Ｖに沿って変位し、
付勢力Ｆ１が往復力Ｆ２よりも大きい場合、第２の往復端５２０と第２の可撓端４２０は、アンチ復位方向ＩＶに沿って変位し、
付勢力Ｆ１が往復力Ｆ２に等しい場合、第２の往復端５２０と第２の可撓端４２０は、動かない。
図１０Ｂにおいて、可撓体４００は、回動軸セット３００の下方から時計回り方向にロープ巻付ベース３１０に巻き取られる。
回転方向Ｒが時計回り方向であり、且つ付勢力Ｆ１が往復力Ｆ２よりも大きい場合、第２の往復端５２０が第１の往復端５１０から離れることで、引張りスプリングの長さＤ３が長くなる。
図１０Ｃにおいて、可撓体４００は、回動軸セット３００の上方から反時計回り方向にロープ巻付ベース３１０に巻き取られる。
回転方向Ｒが反時計回り方向であり、且つ付勢力Ｆ１が往復力Ｆ２よりも大きい場合、第２の往復端５２０が第１の往復端５１０から離れることで、引張りスプリングの長さＤ３が長くなる。
これにより、本考案の両方向往復装置１００ｇは、引張りスプリングの構造に、回動軸セット３００が時計回り回転方向と反時計回り回転方向うちのいずれにも往復部材５００ｄを伸縮させバウンスさせる特性が組み込まれて、往復部材５００ｄに付勢力Ｆ１に対する往復力Ｆ２を発生させて、更に繰り返し往復動作の効果を果たすことができる。
なお、構造が簡単であるので、繰り返し往復動作を必要とする各種類の運動機器又はフィットネス機器に広く適用されてよい。
【００４８】
図５Ａ、１１Ａ、１１Ｂ及び１１Ｃを合わせて参照すると、
図１１Ａは、本考案の第８の実施例の両方向往復装置１００ｈを示す模式図である。
図１１Ｂは、図１１Ａの回動軸セット３００が時計回り方向へ回転する様子を示す模式図である。
図１１Ｃは、図１１Ａの回動軸セット３００は反時計回り方向へ回転する様子を示す模式図である。
図面に示すように、両方向往復装置１００ｈは、本体２００、回動軸セット３００、可撓体４００及び往復部材５００ｅを含む。
【００４９】
図１１Ａの実施例において、本体２００、回動軸セット３００、可撓体４００及び往復部材５００ｅは、何れも図５Ａにおける本体２００、回動軸セット３００、可撓体４００及び往復部材５００ｅの構造と同じため、ここに説明しない。
その差異は、図１１Ａの実施例に滑車がなく、且つ往復部材５００ｅの方向が水平方向に１８０度反転することにある。
図１１Ｂにおいて、可撓体４００は、回動軸セット３００の下方から時計回り方向にロープ巻付ベース３１０に巻き取られる。
回転方向Ｒが時計回り方向であり、且つ付勢力Ｆ１が往復力Ｆ２よりも大きい場合、第２の往復端５２０が第１の往復端５１０から離れることで、プルロープの長さＤ３が長くなる。
回転方向Ｒが反時計回り方向であり、且つ付勢力Ｆ１が往復力Ｆ２よりも大きい場合、第２の往復端５２０が第１の往復端５１０から離れることで、プルロープの長さＤ３が長くなる。
これにより、本考案の両方向往復装置１００ｈは、トーションスプリングの構造に、回動軸セット３００が時計回り回転方向と反時計回り回転方向うちのいずれにも往復部材５００ｅを伸縮させバウンスさせる特性が組み込まれて、往復部材５００ｅに付勢力Ｆ１に対する往復力Ｆ２を発生させ、構造が簡単で、コストが低く、且つ繰り返し往復動作を達成することができる。
【００５０】
図４Ａ、図１２Ａ、図１２Ｂ及び図１２Ｃを合わせて参照されたい。
図１２Ａは、図４Ａの両方向往復装置１００ｄがまた１つのフィットネスマシン７００ｂに適用される様子を示す模式図である。
図１２Ｂは、図１２Ａのフィットネスマシン７００ｂの第１の動作を示す模式図である。
図１２Ｃは、図１２Ａのフィットネスマシン７００ｂの第２の動作を示す模式図である。
図面に示すように、フィットネスマシン７００ｂは、本体２００ｂ、回動軸セット３００、可撓体４００、往復部材５００ｄ及び滑車６００を含む。
【００５１】
図１２Ａの実施例において、回動軸セット３００、可撓体４００、往復部材５００ｄ及び滑車６００は、図４Ａの回動軸セット３００、可撓体４００、往復部材５００ｄ及び滑車６００の構造と同じため、ここに説明しない。
特に、図１２Ａ実施例のフィットネスマシン７００ｂの本体２００は、第１のフレーム２１０、第２のフレーム２２０ａ、調整モジュール２３０及び第３のフレーム２６０を含む。
第１のフレーム２１０と第２のフレーム２２０ａの何れも第３のフレーム２６０に設けられる。
第２のフレーム２２０ａは、下方支持部２２２、上方支持部２２４及び枢転部２２６を含む。
第２のフレーム２２０ａが枢転部２２６によって第３のフレーム２６０に枢着される。
下方支持部２２２の一端と上方支持部２２４とが枢転部２２６で交差する。
回動軸セット３００は、可撓体４００に接続されるように、下方支持部２２２の他端に設けられる。
なお、調整モジュール２３０は、第１のフレーム２１０に設けられ、往復接続部２３２を含む。
往復部材５００ｄ（引張りスプリング）の第２の往復端５２０が往復接続部２３２に接続される。
調整モジュール２３０は、往復接続部２３２の位置を調整することができ、つまり第２の往復端５２０の位置を調整することができる。
また、図１２Ａにおいて、第２のフレーム２２０ａが如何なる外力作用も受けず静止状態になり、この場合、第２のフレーム２２０ａが第１の位置Ｐ１にある。
図１２Ｂにおいて、第２のフレーム２２０ａが外力を受けて反時計回り方向へ回転して第２の位置Ｐ２になり、この場合、可撓体４００は回動軸セット３００の上方から反時計回り方向へ巻きつける。
回転方向Ｒが反時計回り方向であり、且つ付勢力Ｆ１が往復力Ｆ２よりも大きい場合、滑車６００が時計回り方向へ回転し、且つ第２の往復端５２０が第１の往復端５１０から離れることで、引張りスプリングの長さＤ３が長くなる。
付勢力Ｆ１が往復力Ｆ２よりも小さい場合、第２のフレーム２２０ａが第２の位置Ｐ２から時計回り方向へ第１の位置Ｐ１まで往復する。
また、図１２Ｃにおいて、第２のフレーム２２０ａが外力を受けて時計回り方向へ回転して第３の位置Ｐ３になり、この場合、可撓体４００は回動軸セット３００の下方から時計回り方向へ巻きつける。
回転方向Ｒが時計回り方向であり、且つ付勢力Ｆ１が往復力Ｆ２よりも大きい場合、滑車６００が時計回り方向へ回転し、且つ第２の往復端５２０が第１の往復端５１０から離れることで、引張りスプリングの長さＤ３が長くなる。
付勢力Ｆ１が往復力Ｆ２よりも小さい場合、第２のフレーム２２０ａが第３の位置Ｐ３から反時計回り方向へ第１の位置Ｐ１に往復する。
もちろん、本実施例の引張りスプリング（往復部材５００ｄ）の代わりに、スクロールスプリング、トーションスプリング、圧縮スプリング又はプルロープを利用しても、同様な繰り返し往復動作を達成することができる。
これにより、本考案のフィットネスマシン７００ｂは、引張りスプリングの構造に、時計回り回転方向又は反時計回り回転方向の回動軸セット３００が組み込まれて、往復部材５００ｄに付勢力Ｆ１に対する往復力Ｆ２を発生させ、更に双方向の繰り返し往復動作の効果を達成する。
なお、構造が簡単であるので、双方向の繰り返し往復動作を必要とする各種類の運動機器又はフィットネスマシン材に広く適用されてよい。
【００５２】
上記の実施形態から分かるように、本考案は、以下のメリットを有する。
一、回動軸セットが時計回り回転方向と反時計回り回転方向うちのいずれにも往復部材を伸縮させバウンスさせる特性により、往復部材に付勢力に対する往復力を発生させることができ、運動機器に適用されると繰り返し引っ張る動作を達成することができる。
二、構造が簡単であるので、繰り返し往復動作を必要とする各種類の運動機器又はフィットネス機器に広く適用されてよい。
【００５３】
本考案を実施例によって以上のように開示したが、それは本考案を限定するものではなく、当業者であれば、本考案の精神や範囲から逸脱しない限り、各種の変更や修正を加えることができる。従って、本考案の保護範囲は、実用新案登録請求の範囲の記載によって限定される。
【符号の説明】
【００５４】
１００ａ、１００ｂ、１００ｃ、１００ｄ、１００ｅ、１００ｆ、１００ｇ、１００ｈ  両方向往復装置
２００、２００ａ、２００ｂ  本体
２１０、２１０ａ  第１のフレーム
２１２  回動軸接続部
２２０、２２０ａ  第２のフレーム
２２２  下方支持部
２２４  上方支持部
２２６  枢転部
２３０  調整モジュール
２３２、２３２ａ  往復接続部
２４０  支持ロッド
２５０  ロープ収納ベース
２６０  第３のフレーム
３００  回動軸セット
３１０  ロープ巻付ベース
３２０  中心軸
４００  可撓体
４１０  第１の可撓端
４２０  第２の可撓端
５００ａ、５００ｂ、５００ｃ、５００ｄ、５００ｅ  往復部材
５１０  第１の往復端
５２０  第２の往復端
６００  滑車
７００、７００ａ、７００ｂ  フィットネスマシン
８００  ケース
９００  当接部材
Ｆ１  付勢力
Ｆ２  往復力
Ｒ  回転方向
Ｄ１、Ｄ２  距離
Ｄ３  長さ
Ｖ  復位方向
ＩＶ  アンチ復位方向
Ｐ１  第１の位置
Ｐ２  第２の位置
Ｐ３  第３の位置
【図１Ａ】
0003221390.tif 000003
【図１Ｂ】
0003221390.tif 000004
【図１Ｃ】
0003221390.tif 000005
【図２Ａ】
0003221390.tif 000006
【図２Ｂ】
0003221390.tif 000007
【図２Ｃ】
0003221390.tif 000008
【図３Ａ】
0003221390.tif 000009
【図３Ｂ】
0003221390.tif 000010
【図３Ｃ】
0003221390.tif 000011
【図４Ａ】
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【図４Ｂ】
0003221390.tif 000013
【図４Ｃ】
0003221390.tif 000014
【図５Ａ】
0003221390.tif 000015
【図５Ｂ】
0003221390.tif 000016
【図５Ｃ】
0003221390.tif 000017
【図６Ａ】
0003221390.tif 000018
【図６Ｂ】
0003221390.tif 000019
【図６Ｃ】
0003221390.tif 000020
【図７Ａ】
0003221390.tif 000021
【図７Ｂ】
0003221390.tif 000022
【図７Ｃ】
0003221390.tif 000023
【図８Ａ】
0003221390.tif 000024
【図８Ｂ】
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【図８Ｃ】
0003221390.tif 000026
【図９Ａ】
0003221390.tif 000027
【図９Ｂ】
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【図９Ｃ】
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【図１０Ａ】
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【図１０Ｂ】
0003221390.tif 000031
【図１０Ｃ】
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【図１１Ａ】
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【図１１Ｂ】
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【図１１Ｃ】
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【図１２Ａ】
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【図１２Ｂ】
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【図１２Ｃ】
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