(57)【要約】【課題】簡単な構造で、移動の際の位置ずれを確実に防止可能なボックス積重ね構造を提供する。【解決手段】ボックス積重ね構造は、物品を収納及び取出し可能な収納ボックスを複数上下方向に積み重ね可能なボックス積重ね構造であって、下部ボックスの上面と、上部ボックスの下面のそれぞれに、互いに係合可能な係合部としての係合爪２３と、この係合爪２３が係合する被係合部としての係合溝２２のいずれかが設けられている。【選択図】図４
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【実用新案登録請求の範囲】
【請求項１】
物品を収納及び取出し可能な収納ボックスを上下方向に複数積み重ね可能なボックス積重ね構造であって、
下部ボックスの上面と、上部ボックスの下面のそれぞれに、互いに係合可能な係合部と、この係合部が係合する被係合部のいずれかが設けられていることを特徴とするボックス積重ね構造。
【請求項２】
前記下部ボックスの上面に前記被係合部を設ける一方、前記上部ボックスの下面に前記係合部を設け、前記下部ボックスの上面に前記上部ボックスを載置した状態で、一方向にスライドさせることにより、前記被係合部の下側に前記係合部が挿入されて係合するように構成されたことを特徴とする請求項１に記載のボックス積重ね構造。
【請求項３】
前記下部ボックスの上面又は前記上部ボックスの下面の一方に前記スライド方向に沿う案内凹部が形成され、他方に前記案内凹部に嵌り込む案内凸部が形成され、前記下部ボックスの上面に前記上部ボックスを載置した状態でスライドさせるときに前記案内凸部が前記案内凹部に沿って移動することにより、前記係合部が前記被係合部に係合するように案内されることを特徴とする請求項２に記載のボックス積重ね構造。
【請求項４】
前記上部ボックス及び前記下部ボックスは、前記物品を収納する収納空間を有するボックス本体と、このボックス本体の収納空間を開閉する蓋体とを有することを特徴とする請求項１乃至３のいずれか一項に記載のボックス積重ね構造。
【請求項５】
前記被係合部の下側に前記係合部が挿入されて係合した状態で、前記上部ボックス又は前記下部ボックスの上面又は下面の一方に設けられたロック用凹部にその他方に出没可能に設けられたロック用凸部が嵌り込んで前記スライドを不能として前記係合状態を維持するとともに、操作部を操作することにより、前記ロック用凸部を前記ロック用凹部から離脱させ、前記スライドを可能とするように構成されていることを特徴とする請求項２乃至４のいずれか一項に記載のボックス積重ね構造。
【考案の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本考案は、物品を収納及び取出し可能な収納ボックスを上下方向に複数積み重ね可能なボックス積重ね構造に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、この種のボックス積重ね構造は、例えば特許文献１に記載された技術がある。この技術は、電動工具を収納する工具箱を上下に段積みするための構造において、位置ずれを防止するために、サイズの異なる箱体を段積みする場合に、下段側の箱体の上面に位置ずれ防止部を設け、上段側の箱体の下面に位置ずれ防止部を設け、両位置ずれ防止部の縦凸部と横凸部について相互に凹凸反転させる構造である。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１０−２６０６２５号公報
【考案の概要】
【考案が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、上記特許文献１に記載された技術では、下段側の箱体の上面と、上段側の箱体の下面に設けた位置ずれ防止部が縦凸部及び横凸部を有して複雑な形状に形成されているため、下段側の箱体に上段側の箱体を位置合わせするのに手間がかかるという問題がある。また、上記特許文献１に記載された技術では、凹凸パターンの高さが比較的低いことから、移動の際に位置づれが起こる可能性があるという不具合もある。
【０００５】
本考案は、上記事情を考慮してなされたものであり、簡単な構造で、積み重ねたボックスを移動する際の位置ずれを確実に防止可能なボックス積重ね構造を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記課題を解決するため、請求項１に記載の考案は、物品を収納及び取出し可能な収納ボックスを上下方向に複数積み重ね可能なボックス積重ね構造であって、下部ボックスの上面と、上部ボックスの下面のそれぞれに、互いに係合可能な係合部と、この係合部が係合する被係合部のいずれかが設けられていることを特徴とする。
【０００７】
また、請求項２に記載の考案は、請求項１に記載の構成に加え、前記下部ボックスの上面に前記被係合部を設ける一方、前記上部ボックスの下面に前記係合部を設け、前記下部ボックスの上面に前記上部ボックスを載置した状態で、一方向にスライドさせることにより、前記被係合部の下側に前記係合部が挿入されて係合するように構成されたことを特徴とする。
【０００８】
また、請求項３に記載の考案は、請求項２に記載の構成に加え、前記下部ボックスの上面又は前記上部ボックスの下面の一方に前記スライド方向に沿う案内凹部が形成され、他方に前記案内凹部に嵌り込む案内凸部が形成され、前記下部ボックスの上面に前記上部ボックスを載置した状態でスライドさせるときに前記案内凸部が前記案内凹部に沿って移動することにより、前記係合部が前記被係合部に係合するように案内されることを特徴とする。
【０００９】
また、請求項４に記載の考案は、請求項１乃至３のいずれか一項に記載の構成に加え、前記上部ボックス及び前記下部ボックスは、前記物品を収納する収納空間を有するボックス本体と、このボックス本体の収納空間を開閉する蓋体とを有することを特徴とする。
【００１０】
また、請求項５に記載の考案は、請求項２乃至４のいずれか一項に記載の構成に加え、前記被係合部の下側に前記係合部が挿入されて係合した状態で、前記上部ボックス又は前記下部ボックスの上面又は下面の一方に設けられたロック用凹部にその他方に出没可能に設けられたロック用凸部が嵌り込んで前記スライドを不能として前記係合状態を維持するとともに、操作部を操作することにより、前記ロック用凸部を前記ロック用凹部から離脱させ、前記スライドを可能とするように構成されていることを特徴とする。
【考案の効果】
【００１１】
請求項１に記載の考案によれば、下部ボックスの上面と、上部ボックスの下面のそれぞれに、互いに係合可能な係合部と、この係合部が係合する被係合部のいずれかが設けられているので、簡単な構造で、積み重ねたボックスを移動する際の位置ずれを確実に防止することが可能となる。
【００１２】
また、請求項２に記載の考案によれば、請求項１に記載の考案の効果に加え、下部ボックスの上面に上部ボックスを載置した状態で、一方向にスライドさせることにより、被係合部の下側に係合部が挿入されて係合するように構成したことにより、下部ボックスの上面に上部ボックスを強固に係合することができるため、移動の際の位置ずれを一段と確実に防止することができる。
【００１３】
また、請求項３に記載の考案によれば、請求項２に記載の考案の効果に加え、下部ボックスの上面に上部ボックスを載置した状態でスライドさせるときに案内凸部が案内凹部に沿って移動することにより、係合部が被係合部に係合するように案内されることにより、被係合部に係合部を確実かつ容易に係合させることが可能となる。
【００１４】
また、請求項４に記載の考案によれば、請求項１乃至３のいずれか一項に記載の考案の効果に加え、上部ボックス及び下部ボックスは、物品を収納する収納空間を有するボックス本体と、このボックス本体の収納空間を開閉する蓋体とを有することにより、上部ボックス又は下部ボックスをそれぞれ単体でも使用することができ、汎用性を高めることができる。
【００１５】
また、請求項５に記載の考案によれば、請求項２乃至４のいずれか一項に記載の考案の効果に加え、操作部を操作することにより、ロック用凸部をロック用凹部から離脱させ、下部ボックスに対して上部ボックスがスライドを可能とするように構成されているので、簡単な操作でロックを解除することができ、使い勝手が良好になる。
【図面の簡単な説明】
【００１６】
【図１】本実施の形態に係るボックス積重ね構造を適用した収納ボックスキャリアを示す斜視図である。
【図２】本実施の形態において収納ボックスを上面側から見た斜視図である。
【図３】本実施の形態において収納ボックスを下面側から見た斜視図である。
【図４】本実施の形態において収納ボックスの蓋体を開いた状態を示す縦断面図である。
【図５】本実施の形態において下部ボックスの上面に上部ボックスを載置して被係合部に係合部を係合させた状態を示す縦断面図である。
【図６】図５のＡ部を示す拡大断面図である。
【図７】本実施の形態において収納ボックスに取り付けられるロック機構の一部を示す斜視図である。
【図８】本実施の形態において下部ボックスの上面に上部ボックスを載置してロックした状態を示す縦断面図である。
【図９】本実施の形態の収納ボックスの変形例において係合前の状態を示す斜視図である。
【図１０】本実施の形態の収納ボックスの変形例において係合後の状態を示す斜視図である。
【図１１】本実施の形態において収納ボックスに取り付けられるロック機構の変形例を示す斜視図である。
【図１２】図１１の収納ボックス及びロック機構の変形例を反対側から見た斜視図である。
【考案を実施するための形態】
【００１７】
以下、本考案の実施の形態について、図面を参照して詳細に説明する。
【００１８】
［発明の実施の形態］
図１は、本実施の形態に係るボックス積重ね構造を適用した収納ボックスキャリアを示す斜視図である。図２は、本実施の形態において収納ボックスを上面側から見た斜視図である。図３は、本実施の形態において収納ボックスを下面側から見た斜視図である。図４は、本実施の形態において収納ボックスの蓋体を開いた状態を示す縦断面図である。図５は、本実施の形態において下部ボックスの上面に上部ボックスを載置して被係合部に係合部を係合させた状態を示す縦断面図である。図６は、図５のＡ部を示す拡大断面図である。
【００１９】
図１に示すように、本実施の形態のボックス積重ね構造を用いた収納ボックスキャリア１は、垂直フレーム２と、この垂直フレーム２の上端に取り付けられたハンドル３と、垂直フレーム２の下部に取り付けられた大容量ボックス４と、垂直フレーム２の下端に転動可能に設けられた２つの車輪５と、中容量ボックス６と、小容量ボックス７を備える。
【００２０】
大容量ボックス４の上面には、中容量ボックス６が係合され、この中容量ボックス６の上面に小容量ボックス７が係合されている。これら大容量ボックス４、中容量ボックス６、及び小容量ボックス７は、それぞれ本実施の形態の収納ボックスを構成する。この収納ボックスは、物品を収納及び取出し可能であって、上下方向に複数積み重ね可能に構成されている。また、本実施の形態では、ボックスの容量の大小にかかわらず、下側に位置するボックスが下部ボックスとなり、上側に位置するボックスが上部ボックスとして説明する。
【００２１】
図１に示すように、大容量ボックス４、中容量ボックス６、及び小容量ボックス７は、それぞれ物品を収納する収納空間を有するボックス本体８と、このボックス本体８の収納空間を開閉する蓋体９とを有する。大容量ボックス４、中容量ボックス６、及び小容量ボックス７は、それぞれボックス本体８に対して蓋体９が図４に示すヒンジ部１０を介して開閉可能に構成されている。
【００２２】
大容量ボックス４、中容量ボックス６、及び小容量ボックス７は、ヒンジ部１０の取付側に対向する開閉側にそれぞれ２つの留め具１１が設置されている。これらの留め具１１として本実施の形態では、パッチン錠が用いられている。このパッチン錠は、蓋体９を閉じた状態でボックス本体８と蓋体９とを固定する。中容量ボックス６及び小容量ボックス７には、それぞれボックス本体８の側面に取手１２が回動可能に取り付けられている。これにより、中容量ボックス６及び小容量ボックス７は、それぞれ単体で持ち運びが可能になっている。
【００２３】
大容量ボックス４、中容量ボックス６、及び小容量ボックス７は、それぞれ同一構造の係合機構２０が設置されており、この係合機構２０を介して上下方向に積み重ねられた各ボックスの位置ずれが防止される。なお、大容量ボックス４は、最も下側に位置するため、図示しないが下面に係合機構２０が設置されておらず、蓋体９の上面のみに係合機構２０が設置されている。同様に、大容量ボックス４は、最も下側に位置するため、後述する下側に位置する下部ボックスに対して係止するためのロック機構が設置されていない。さらに、大容量ボックス４は、垂直フレーム２に固定され、ハンドル３を用いて運搬することから、単体で持ち運ぶことがないので、取手１２が取り付けられていない。これら以外の構造において、大容量ボックス４、中容量ボックス６、及び小容量ボックス７は、互いに収納空間の容量が異なるだけで同様の構造である。
【００２４】
図２〜図４は小容量ボックス７を示し、図５及び図６は中容量ボックス６に対する小容量ボックス７の係合状態を示している。この小容量ボックス７に設けられている係合機構２０の構成について以下に説明する。なお、大容量ボックス４及び中容量ボックス６にも、小容量ボックス７と同様の係合機構２０が設けられている。
【００２５】
図２〜図４に示すように、小容量ボックス７の蓋体９の上面には、長さ方向の左右側にそれぞれ３つの係合凹部２１が幅方向に沿って一定の間隔をあけて形成されている。これらの係合凹部２１は、平面視で角形に形成され、図５に示すようにそれぞれ同一辺に被係合部の一例である係合溝２２が連続して形成されている。これらの係合溝２２は、蓋体９の上面に対して下側であって水平方向に開口するように形成されている。
【００２６】
図３に示すように、小容量ボックス７のボックス本体８の下面には、係合溝２２と対応する位置に、それぞれ係合部の一例である係合爪２３が形成されている。具体的には、ボックス本体８の下面には、長さ方向の左右側にそれぞれ３つの係合爪２３が幅方向に沿って一定の間隔をあけて形成されている。これらの係合爪２３は、断面略Ｌ字状に形成されている。各係合爪２３は、図５及び図６に示すように中容量ボックス６に小容量ボックス７を載置した状態で、それぞれ係合凹部２１に係合する。この状態で、小容量ボックス７を中容量ボックス６に対して一方向にスライドさせることにより、各係合爪２３が上面の下側の各係合溝２２に水平方向から挿入されて係合する。これら係合凹部２１、係合溝２２、及び係合爪２３は、本実施形態の係合機構２０を構成する。
【００２７】
図２及び図３に示すように、小容量ボックス７の蓋体９の上面には、左右の３つの係合凹部２１の近傍に蓋体９の幅方向に沿ってそれぞれ直線状に延びる案内凹部２４が形成されている。
【００２８】
小容量ボックス７のボックス本体８の下面には、左右の案内凹部２４と対応する位置にそれぞれ案内凸部２５が２つ形成されている。左右２つの案内凸部２５は、ボックス本体８の下面における角部近傍に設置されている。左右２つの案内凸部２５は、左右の案内凹部２４に嵌り込み、中容量ボックス６に小容量ボックス７を載置した状態で、中容量ボックス６に対して小容量ボックス７を一方向にスライドさせるとき、各案内凸部２５が案内凹部２４に沿って移動することとなり、各係合爪２３がそれぞれの係合溝２２に係合するように案内される。
【００２９】
次に、本実施の形態のロック機構を図２、図３、図７、及び図８に基づいて説明する。図７は、中容量ボックス６にロック機構３０を設けた例を示している。図８は、小容量ボックス７に中容量ボックス６を載置してロックした例を示している。
【００３０】
図２及び図７に示すように、小容量ボックス７の蓋体９における左右側の３つの係合凹部２１間であって、蓋体９の幅方向の一端側には、ロック機構３０のロック用凹部としての開口部３１が形成されている。この開口部３１は、蓋体９の長さ方向に沿って長く形成されている。
【００３１】
小容量ボックス７のボックス本体８の下面には、図３に示すようにロック機構３０の開口部３１と対応する位置にロック用凸部としてのラッチ部３２が下面に対して出没可能に設置されている。ラッチ部３２は、小容量ボックス７に中容量ボックス６を載置したときにボックス本体８の下面に対して没した状態である。また、ラッチ部３２は、小容量ボックス７に対して中容量ボックス６をスライドさせ、各係合爪２３がそれぞれの係合溝２２に係合した状態で、図８に示すように開口部３１に嵌り込んで突出するように構成されている。すなわち、ラッチ部３２は、開口部３１に嵌り込むと、小容量ボックス７に対して中容量ボックス６をスライド不能とし、各係合爪２３がそれぞれの係合溝２２に係合した状態を維持する。
【００３２】
ロック機構３０は、開口部３１と、この開口部３１に嵌り込むラッチ部３２の他、図７及び図８に示すように２つのコイルばね３３と、操作部としての摘み３４と、取付ねじ３５とを備えている。ラッチ部３２には、下部に形成された斜面部３２ａと、上下方向にＵ字状溝３２ｂが形成された二股部３２ｃと、この二股部３２ｃの一方に水平方向に形成された長孔３２ｄと、二股部３２ｃの上端に設けた位置決め凸部３２ｅと、を有する。
【００３３】
２つのコイルばね３３は、ラッチ部３２の二股部３２ｃの位置決め凸部３２ｅにそれぞれ係合し、ラッチ部３２を常時下方に付勢している。摘み３４の裏面には、突出ピン３４ａ（図１２に示す）が一体に設けられている。
【００３４】
取付ねじ３５は、ラッチ部３２のＵ字状溝３２ｂを通りねじ取付部３６に取り付けることで、摘み３４を回転可能に保持している。このとき、摘み３４の突出ピン３４ａがラッチ部３２の長孔３２ｄに入り込んで係合している。
【００３５】
なお、図８では、ラッチ部３２は、小容量ボックス７に対して中容量ボックス６をスライドさせ、各係合爪２３がそれぞれの係合溝２２に係合した状態で開口部３１に嵌り込んで突出するように構成したが、その逆で中容量ボックス６に対して小容量ボックス７をスライドさせ、各係合爪２３がそれぞれの係合溝２２に係合した状態で開口部３１にラッチ部３２が嵌り込んで突出するように構成してもよい。
【００３６】
次に、本実施形態の作用について説明する。
【００３７】
なお、中容量ボックス６に小容量ボックス７を係合させ、中容量ボックス６に対して小容量ボックス７の係合を解除する場合について説明する。
【００３８】
まず、小容量ボックス７を持って小容量ボックス７の各係合爪２３を中容量ボックス６の各係合凹部２１に係合するように載置する。そして、この状態で、小容量ボックス７を中容量ボックス６に対して一方向にスライドさせることにより、各係合爪２３が各係合溝２２に水平方向から挿入されて係合する。
【００３９】
具体的には、左右２つの案内凸部２５は、左右の案内凹部２４に嵌り込み、中容量ボックス６に小容量ボックス７を載置した状態で、中容量ボックス６に対して小容量ボックス７を一方向にスライドさせるとき、各案内凸部２５が案内凹部２４に沿って移動することにより、各係合爪２３がそれぞれの係合溝２２に係合するように案内される。
【００４０】
また、ラッチ部３２は、中容量ボックス６に対して小容量ボックス７をスライドさせ、各係合爪２３がそれぞれの係合溝２２に係合した状態で開口部３１に嵌り込んで突出することで、中容量ボックス６に対して小容量ボックス７をスライド不能とし、各係合爪２３がそれぞれの係合溝２２に係合した状態を維持する。
【００４１】
その後、中容量ボックス６に対して小容量ボックス７の係合を解除する場合には、ロック機構３０の摘み３４を反時計方向に回転させると、その突出ピン３４ａがラッチ部３２の長孔３２ｄを介してラッチ部３２の下方への付勢力に抗して上方へ移動させる。これにより、ラッチ部３２が嵌り込んでいた開口部３１への係合が解除されて上方の小容量ボックス７が下方の中容量ボックス６に対して水平方向にスライド可能となり、各係合爪２３を各係合溝２２から離脱させることで、小容量ボックス７を中容量ボックス６から取り外すことができる。
【００４２】
したがって、本実施の形態のロック機構３０は、各係合溝２２の下側に各係合爪２３が水平方向から挿入されて係合した状態で、中容量ボックス６に設けられた開口部３１に小容量ボックス７のラッチ部３２が嵌り込んで水平方向のスライドを不能として係合状態を維持している。そして、摘み３４を反時計方向に回転させることにより、ラッチ部３２を開口部３１から離脱させ、中容量ボックス６に対して小容量ボックス７を水平方向へのスライドを可能としている。
【００４３】
このように本実施の形態によれば、中容量ボックス６の上面と、小容量ボックス７の下面のそれぞれに、互いに係合可能な係合部としての係合爪２３と、この係合爪２３が係合する被係合部としての係合溝２２が設けられているので、簡単な構造で、積み重ねたボックスを移動する際の位置ずれを確実に防止することが可能となる。
【００４４】
また、本実施の形態によれば、中容量ボックス６の上面に小容量ボックス７を載置した状態で、一方向にスライドさせることにより、係合溝２２の下側に係合爪２３が挿入されて係合するように構成したことにより、中容量ボックス６の上面に小容量ボックス７を強固に係合することができるため、移動の際の位置ずれを一段と確実に防止することができる。
【００４５】
さらに、本実施の形態によれば、中容量ボックス６の上面に小容量ボックス７を載置した状態でスライドさせるときに案内凸部２５が案内凹部２４に沿って移動することにより、係合爪２３が係合溝２２に係合するように案内されることにより、係合溝２２に係合爪２３を確実かつ容易に係合させることが可能となる。
【００４６】
本実施の形態によれば、小容量ボックス７及び中容量ボックス６は、物品を収納する収納空間を有するボックス本体８と、このボックス本体８の収納空間を開閉する蓋体９とを有することにより、小容量ボックス７又は中容量ボックス６をそれぞれ単体でも使用することができ、汎用性を高めることができる。
【００４７】
また、本実施の形態によれば、摘み３４を操作することにより、ラッチ部３２を開口部３１から離脱させ、中容量ボックス６に対して小容量ボックス７がスライドを可能とするように構成されているので、簡単な操作でロックを解除することができ、使い勝手が良好になる。
【００４８】
［発明の実施の形態の変形例１］
図９は、本実施の形態の収納ボックスの変形例において係合前の状態を示す斜視図である。図１０は、本実施の形態の収納ボックスの変形例において係合後の状態を示す斜視図である。なお、以下の変形例では、前記実施の形態と同一又は対応する部分に同一の符号を付して異なる構成及び作用を説明する。
【００４９】
図９及び図１０に示すように、本変形例は、小容量ボックス７に、その略半分の容量の半容量ボックス４０を係合させる例である。この半容量ボックス４０には、係合機構２０が設けられているものの、ロック機構３０は設けられていない。
【００５０】
具体的には、半容量ボックス４０は、係合機構２０を有し、係合機構２０を介して小容量ボックス７に積み重ねられる。また、半容量ボックス４０は、係合機構２０を介して他の半容量ボックス４０が順次上下方向に積み重ねられるように構成されている。
【００５１】
半容量ボックス４０のボックス本体８の下面には、係合部の一例である係合爪２３が長さ方向に３つ設けられている。半容量ボックス４０の蓋体９の上面には、係合溝２２と対応する位置に、それぞれそれぞれ３つの係合凹部２１が長さ方向に沿って一定の間隔をあけて形成されている。これらの係合凹部２１は、平面視で角形に形成され、それぞれ同一辺に被係合部の一例である係合溝２２が連続して形成されている。
【００５２】
なお、本変形例では、半容量ボックス４０の長さ方向一端に取手１２が回動可能に取り付けられている。これにより、半容量ボックス４０は、中容量ボックス６及び小容量ボックス７と同様に単体で持ち運びが可能になっている。
【００５３】
このように本変形例によれば、小容量ボックス７に、その略半分の容量の半容量ボックス４０を積み重ねるように構成されているので、使い勝手を一段と向上させることができる。
【００５４】
［発明の実施の形態の変形例２］
図１１は、本実施の形態において収納ボックスに取り付けられるロック機構の変形例を示す斜視図である。図１２は、図１１の収納ボックス及びロック機構の変形例を反対側から見た斜視図である。
【００５５】
図１１及び図１２に示すように、本変形例のロック機構３０は、前記実施の形態のコイルばね３３及び位置決め凸部３２ｅに代えて２対の磁石４１，４２が設置されている。これら２対の磁石４１，４２の内の一方は、図示しないがボックス本体８内に設置されている。２対の磁石４１，４２の内の他方は、ラッチ部３２の二股部３２ｃの上端にそれぞれ固定されている。２対の磁石４１，４２の内の一方とその他方とは、互いの対向する面が同じ極性に着磁されているため、互いに反発しあい、ばね機能を有することとなる。そのため、２対の磁石４１，４２は、ラッチ部３２を常時下方に付勢している。
【００５６】
このように本変形例によれば、コイルばね３３及び位置決め凸部３２ｅに代えて２対の磁石４１，４２を設置したことにより、コイルばね３３と比べて構造を簡素化し、耐久性を向上させることができる。
【００５７】
なお、以上説明した本実施の形態は、本考案の理解を容易にするために記載されたものであって、本考案を限定するために記載されたものではない。
【００５８】
例えば、上記実施の形態のボックス積重ね構造では、下部ボックスである中容量ボックス６の上面に被係合部としての係合溝２２を形成し、上部ボックスである小容量ボックス７の下面に係合部としての係合爪２３を設けた例について説明したが、これに限らず、中容量ボックス６の上面に係合部としての係合爪２３を設け、小容量ボックス７の下面に被係合部としての係合溝２２を形成したものであってもよい。
【００５９】
また、上記実施の形態では、下部ボックスを大容量ボックス４とし、上部ボックスを中容量ボックス６としたものでも、上記と同様に適用することができる。
【００６０】
さらに、上記実施の形態では、図８に示すように中容量ボックス６にロック用凸部としてのラッチ部３２を設け、小容量ボックス７にロック用凹部としての開口部３１を設けた例について説明したが、その逆であってもよい。また、中容量ボックス６及び小容量ボックス７には、それぞれ上面に開口部３１が形成され、下面にラッチ部３２が設置されているが、その逆であってもよい。つまり、上部ボックス又は下部ボックスの上面又は下面の一方に設けられたロック用凹部２４にその他方に出没可能に設けられたロック用凸部２５が嵌り込む構造であればよい。
【符号の説明】
【００６１】
１    収納ボックスキャリア
２    垂直フレーム
３    ハンドル
４    大容量ボックス
５    車輪
６    中容量ボックス
７    小容量ボックス
８    ボックス本体
９    蓋体
１０    ヒンジ部
１１    留め具
１２    取手
２０    係合機構
２１    係合凹部
２２    係合溝（被係合部）
２３    係合爪（係合部）
２４    案内凹部
２５    案内凸部
３０    ロック機構
３１    開口部（ロック用凹部）
３２    ラッチ部（ロック用凸部）
３２ａ  斜面部
３２ｂ  Ｕ字状溝
３２ｃ  二股部
３２ｄ  長孔
３２ｅ  位置決め凸部
３３    コイルばね
３４    摘み（操作部）
３５    取付ねじ
３６    ねじ取付部
４０    半容量ボックス
４１    磁石
４２    磁石
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
0003223647.tif 000013
【図１２】
0003223647.tif 000014
【手続補正書】
【提出日】令和1年8月26日(2019.8.26)
【手続補正１】
【補正対象書類名】実用新案登録請求の範囲
【補正対象項目名】請求項５
【補正方法】変更
【補正の内容】
【請求項５】
前記被係合部の下側に前記係合部が挿入されて係合した状態で、前記上部ボックス又は前記下部ボックスの上面又は下面の一方に設けられたロック用凹部にその他方に出没可能に設けられたロック用凸部が嵌り込んで前記スライドを不能として前記係合状態を維持するとともに、操作部を操作することにより、前記ロック用凸部を前記ロック用凹部から離脱させ、前記スライドを可能とするように構成されていることを特徴とする請求項２又は３に記載のボックス積重ね構造。
【手続補正２】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００１０
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００１０】
また、請求項５に記載の考案は、請求項２又は３に記載の構成に加え、前記被係合部の下側に前記係合部が挿入されて係合した状態で、前記上部ボックス又は前記下部ボックスの上面又は下面の一方に設けられたロック用凹部にその他方に出没可能に設けられたロック用凸部が嵌り込んで前記スライドを不能として前記係合状態を維持するとともに、操作部を操作することにより、前記ロック用凸部を前記ロック用凹部から離脱させ、前記スライドを可能とするように構成されていることを特徴とする。
【手続補正３】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００１５
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００１５】
また、請求項５に記載の考案によれば、請求項２又は３に記載の考案の効果に加え、操作部を操作することにより、ロック用凸部をロック用凹部から離脱させ、下部ボックスに対して上部ボックスがスライドを可能とするように構成されているので、簡単な操作でロックを解除することができ、使い勝手が良好になる。