(57)【要約】      （修正有）【課題】本考案は運動装置を提供する。【解決手段】運動装置は、固定構造と、固定構造に設けられるホイール部材３００と、固定構造に設けられ且つホイール部材３００と選択的に連動される弾性グループ４００と、を含む。ホイール部材３００が弾性グループ４００と連動しない場合、ホイール部材３００は弾性グループ４００の蓄力を駆動しないように作動し、ホイール部材３００が弾性グループ４００と連動する場合、ホイール部材３００は弾性グループ４００に蓄力させるように作動する。これにより、本考案の運動装置は、ホイール部材３００と弾性グループ４００との間の選択的に連動される関係により、運動装置は使用者に往復腹部運動又は復元力なしの運動操作を実現させることができる。【選択図】図２
0003221280.tif 000002
【実用新案登録請求の範囲】
【請求項１】
固定構造と、
前記固定構造に設けられるホイール部材と、
前記固定構造に設けられ且つ前記ホイール部材と選択的に連動される弾性グループと、
を含み、
前記ホイール部材が前記弾性グループと連動しない場合、前記ホイール部材は前記弾性グループの蓄力を駆動しないように作動し、
前記ホイール部材が前記弾性グループと連動する場合、前記ホイール部材は前記弾性グループに蓄力させるように作動する運動装置。
【請求項２】
前記弾性グループは、少なくとも１つのバネを含む請求項１に記載の運動装置。
【請求項３】
それぞれ前記固定構造の両側に設けられ、且つ使用者の両手に握られることに用いられる２つのグリップをさらに含み、
前記２つのグリップは折り畳み可能に前記固定構造に枢着される請求項１に記載の運動装置。
【請求項４】
前記ホイール部材は、２つのアーク孔及び２つの傾斜ガイド溝を含み、各前記傾斜ガイド溝が各前記アーク孔内の一側に位置し、
前記ホイール部材に設けられる挿入部材を更に備え、且つ前記挿入部材がそれぞれ２つの前記アーク孔内に位置制限される２つの挿入ロッドと、それぞれ各前記挿入ロッドの末端に位置し、各前記傾斜ガイド溝に対応する２つのガイドブロックと、を含み、
各前記ガイドブロックが各前記傾斜ガイド溝内で摺動して位置決めされるように前記挿入部材が回動され、これにより前記挿入部材が前記ホイール部材の軸方向に沿って変位する請求項１に記載の運動装置。
【請求項５】
対向する２つのサイドボードを含むボード本体と、それぞれ間隔を置いて２つの前記サイドボードの間に接続される２つのホイールアクスルと、を含む固定構造と、
２つがそれぞれ一方の前記ホイールアクスルの両端に設けられ、別の２つがそれぞれ他方の前記ホイールアクスルの両端に設けられる４つのホイール部材と、
２つの前記ホイールアクスルにおける少なくとも１つの前記ホイールアクスルに取り付けられ、且つ前記少なくとも１つの前記ホイールアクスルに設けられる一方の前記ホイール部材と選択的に連動される弾性グループと、
を備え、
前記一方の前記ホイール部材が前記弾性グループと連動しない場合、前記一方の前記ホイール部材は前記弾性グループの蓄力を駆動しないように作動し、
前記一方の前記ホイール部材が前記弾性グループと連動する場合、前記一方の前記ホイール部材は前記弾性グループに蓄力させるように作動する運動装置。
【請求項６】
挿入部材を更に備え、
前記弾性グループは前記少なくとも１つの前記ホイールアクスルに装着される少なくとも１つのバネを含み、
前記挿入部材は変位可能に前記一方の前記ホイール部材と前記少なくとも１つのバネの間に設けられ、
前記挿入部材が第１の位置に位置する場合、前記一方の前記ホイール部材を前記少なくとも１つのバネと連動させ、
前記挿入部材が第２の位置に位置する場合、前記一方の前記ホイール部材を前記少なくとも１つのバネと連動しないようにする請求項５に記載の運動装置。
【請求項７】
前記一方の前記ホイール部材は２つのアーク孔及び２つの傾斜ガイド溝を備え、各前記傾斜ガイド溝が各前記アーク孔内の一側に位置し、
前記挿入部材は前記一方の前記ホイール部材に設けられ、且つそれぞれ２つの前記アーク孔内に位置制限される２つの挿入ロッドと、それぞれ各前記挿入ロッドの末端に位置し、各前記傾斜ガイド溝に対応する２つのガイドブロックと、を含み、
各前記ガイドブロックが各前記傾斜ガイド溝内で摺動して位置決めされるように前記挿入部材が回動され、これにより前記挿入部材が前記一方の前記ホイール部材の軸方向に沿って変位し、前記第１の位置から前記第２の位置へ切り替える請求項６に記載の運動装置。
【請求項８】
前記弾性グループは、それぞれ２つの前記ホイールアクスルに取り付けられる２つのバネを含み、且つ各前記バネがそれぞれ取り付けられる前記ホイールアクスルに位置する一方の前記ホイール部材と取り外し可能に接続され、
各前記バネが取り付けられる前記ホイールアクスルにおける前記一方の前記ホイール部材が各前記バネと接続を取り除き連動しない場合、前記一方の前記ホイール部材は各前記バネの蓄力を駆動しないように作動し、
前記一方の前記ホイール部材が各前記バネと接続される時に互いに連動する場合、前記一方の前記ホイール部材は各前記バネの蓄力を連動する請求項５に記載の運動装置。
【請求項９】
各前記バネは、固定トルクスプリング構造又はねじりバネ構造を有する請求項８に記載の運動装置。
【請求項１０】
それぞれ前記ボード本体の両側に取り付けられ、且つ使用者の両手に握られることに用いられる２つのグリップを更に含み、
２つの前記グリップは折り畳み可能に前記ボード本体に枢着される請求項５に記載の運動装置。
【考案の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本考案は、運動装置に関し、特に、多用途に使用可能で、容易に運動することができる運動装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
フィットネストレーニングが体の鍛錬に非常に役立つので、様々なフィットネス機器が普及している。
例えば腹部ホイールエクササイザは、ボディービルダーが地面に対して体を曲げる往復運動して、腹部、腰部、尻、腕等、体の各部位の脂肪を鍛錬することができ、胸、肩、腕、背中の筋肉を引き伸ばして、健康を促進する効果がある。従って、腹部ホイールエクササイザは、体を鍛錬したい現代人にとって、優れた製品である。
しかしながら、従来の腹部ホイールエクササイザには、機能又は運動の変化に関して、依然として多くの欠点がある。
【０００３】
一般的に腹部ホイールエクササイザは主に、使用者が握るためのハンドル、ハンドルに連結されたホイール部材から構成される。
例えば、特許文献１（「往復式腹部フィットネス器」）及び特許文献２（「腹部フィットネス装置」）に開示されるように、弾性素子及び折り畳み取り外し可能な２つのハンドルが内蔵される。
ハンドルは使用者によって握られ、ホイール部材が時計回り方向に回転すると弾性部材が圧縮され、ホイール部材を反時計回り方向に回転させると弾性部材の復元力により、使用者が姿勢の往復操作を行うことができるようにアシストすることができる。
【０００４】
一方、スケートボードは今最も人気のあるスポーツ用品の1つである。
スケートボード技術は、電力を使用するものと使用しないものの２種類に分けられ、市場に出回っている様々なスケートボードは、まだ単純にスケートボード運動に使用されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】中華民国特許公告第Ｍ５１３７１３号
【特許文献２】中華民国特許公告第Ｍ４３５９３９号
【考案の概要】
【考案が解決しようとする課題】
【０００６】
ところで、腹部ホイールエクササイザ、スケートボードは、意図された腹部運動又は運動目的を達成することはできるが、それを他の形態の運動に変えることはできず、更にフィットネストレーニングの種類を変化させる他の形態にすることはできない。一般的なボディービルダーが受け入れることは困難である。
したがって、フィットネス機器市場において、一般的な大衆の需要を満たすために、より多くの運動モード及び可変運動モードを提供することができる運動装置が求められている。
よって、本考案の目的は、復元力効果を解除又は保持でき、多種類の運動フィットネスモードを有する運動装置を提供することにある。また、本考案の運動装置は、往復腹部運動又は復元力なしの運動をすることができるだけでなく、更に腹部フィットネス運動の復元力の働く方向を簡単に調整することもできる。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本考案の一態様の一実施形態は、
固定構造と、
固定構造に設けられるホイール部材と、
固定構造に設けられ且つホイール部材と選択的に連動される弾性グループと、を含む運動装置を提供する。
ホイール部材が弾性グループと連動しない場合、ホイール部材は弾性グループの蓄力を駆動しないように作動する。
ホイール部材が弾性グループと連動する場合、ホイール部材は弾性グループに蓄力させるように作動する。
【０００８】
これにより、本考案の運動装置は、ホイール部材と弾性グループとの間の選択的に連動される関係により、使用者に往復腹部運動又は復元力なしの運動操作を実現させることができる。
【０００９】
前記実施形態による他の実施例は以下の通りである。
前記弾性グループは、往復運動の復元力を提供するように少なくとも１つのバネを含む。
前記運動装置は、それぞれ固定構造の両側に設けられ、使用者の両手によって握られることに用いられ、且つ折り畳み可能に固定構造に枢着される２つのグリップを更に含んでよい。
また、ホイール部材は、２つのアーク孔及び２つの傾斜ガイド溝を含んでよく、各傾斜ガイド溝が各アーク孔内の一側に位置する。
運動装置は、ホイール部材に設けられ且つ２つの挿入ロッド及び２つのガイドブロックを含む挿入部材を更に備えてよく、２つの挿入ロッドがそれぞれ２つのアーク孔内に位置制限され、２つのガイドブロックがそれぞれ各挿入ロッドの末端に位置し、各ガイドブロックが各傾斜ガイド溝に対応する。
各ガイドブロックが各傾斜ガイド溝内で摺動して位置決めされるように挿入部材が回動されて、これにより挿入部材がホイール部材の軸方向に沿って変位する。
【００１０】
本考案の一態様の別の実施形態は、
対向する２つのサイドボードを含むボード本体と、それぞれ間隔を置いて２つのサイドボードの間に接続される２つのホイールアクスルと、を含む固定構造と、
２つがそれぞれ一方のホイールアクスルの両端に設けられ、別の２つがそれぞれ他方のホイールアクスルの両端に設けられる４つのホイール部材と、
２つのホイールアクスルにおける少なくとも１つのホイールアクスルに取り付けられ、且つ少なくとも１つのホイールアクスルに設けられる一方のホイール部材と選択的に連動される弾性グループと、を備える運動装置を提供する。
前記一方のホイール部材が弾性グループと連動しない場合、前記一方のホイール部材は弾性グループの蓄力を駆動しないように作動する。
前記一方のホイール部材が弾性グループと連動する場合、前記一方のホイール部材は弾性グループに蓄力させるように作動する。
【００１１】
これにより、本考案の運動装置は、同様に使用者が往復腹部運動又は復元力なしの運動をするための操作機能を有する。
本考案による他の実施例は以下の通りである。
前記運動装置は、挿入部材を更に備える。
弾性グループが少なくとも１つのホイールアクスルに嵌設される少なくとも１つのバネを含む。
挿入部材が変位可能に前記一方のホイール部材と前記少なくとも１つのバネの間に設けられる。
挿入部材が第１の位置に位置する場合、前記一方のホイール部材を前記少なくとも１つのバネと連動させる。
挿入部材が第２の位置に位置する場合、前記一方のホイール部材を前記少なくとも１つのバネと連動しないようにする。
前記一方のホイール部材は２つのアーク孔及び２つの傾斜ガイド溝を備え、各傾斜ガイド溝が各アーク孔内の一側に位置する。
挿入部材は前記一方のホイール部材に設けられ、且つ挿入部材はそれぞれ２つのアーク孔内に位置制限される２つの挿入ロッドと、それぞれ各挿入ロッドの末端に位置し、各傾斜ガイド溝に対応する２つのガイドブロックと、を含む。
各ガイドブロックが各傾斜ガイド溝内で摺動して位置決めされるように挿入部材が回動され、これにより挿入部材が前記一方のホイール部材の軸方向に沿って変位し、第１の位置から第２の位置へ切り替える。
【００１２】
前記各実施形態による他の実施例は以下の通りである。
弾性グループはそれぞれ２つのホイールアクスルに取り付けられる２つのバネを含み、且つ各バネがそれぞれ取り付けられるホイールアクスルに位置する一方のホイール部材と取り外し可能に接続される。
各バネが取り付けられるホイールアクスルにおける一方のホイール部材が各バネと接続を取り除き連動しない場合、各前記一方のホイール部材は各バネの蓄力を駆動しないように作動する。
各前記一方のホイール部材が各バネと接続される時に互いに連動する場合、各前記一方のホイール部材は各バネの蓄力を連動する。
【００１３】
前記各実施形態による他の実施例は以下の通りである。
各バネは、固定トルクスプリング構造又はねじりバネ構造を有する。
運動装置は、前記ボード本体の両側に取り付けられ、且つ使用者の両手によって握られることに用いられる２つのグリップを更に含み、２つの前記グリップは折り畳み可能に前記ボード本体に枢着される。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
【図１】本考案の運動装置の実施例１を組み合わせた状態を模式的に示す斜視図である。
【図２】図１の実施例１の一部を組み合わせた状態を模式的に示す斜視図である。
【図３】図１の実施例１の一部を分解して示す斜視図である。
【図４Ａ】実施例１のホイール部材と挿入部材との組合せを示す外観斜視図である。
【図４Ｂ】実施例１のホイール部材と挿入部材との組合せを示す別の外観斜視図である。
【図４Ｃ】図４Ｂの断面線４ｃ−４ｃに沿った断面図である。
【図４Ｄ】図４Ｂを示す別の断面図である。
【図５】図１の実施例１の別の一部を分解して示す別の斜視図である。
【図６】図１の実施例１のさらに別の一部を分解して示す斜視図である。
【図７】図２の実施例１の断面線７−７に沿った部分断面図である。
【図８Ａ】図７の実施例１の左バネ台座が離脱位置に位置する様子を示す断面図である。
【図８Ｂ】図７の実施例１の左バネ台座が噛合位置に位置する様子を示す断面図である。
【図９】本考案の運動装置の実施例２の一部を組み合わせた状態を模式的に示す斜視図である。
【図１０】図９の実施例２の一部を分解して示す斜視図である。
【図１１】図９の実施例２の弾性グループとホイールアクスルを分解して示す斜視図である。
【図１２】図９の実施例２の弾性グループとホイールアクスルとの組合せを示す斜視図である。
【図１３Ａ】図９の実施例２の弾性グループとホイールアクスルを示す側面図である。
【図１３Ｂ】図１３Ａの実施例２の弾性グループとホイールアクスルの断面線１３ｂ−１３ｂに沿った断面図である。
【図１４】図９の実施例２の弾性グループとホイールアクスルを示す別の側面図である。
【図１５Ａ】図９の実施例２の弾性グループとホイールアクスルを示す更に別の側面図である。
【図１５Ｂ】図１５Ａの実施例２の弾性グループとホイールアクスルの断面線１５ｂ−１５ｂに沿った断面図である。
【図１６】図９の実施例２の断面線１６−１６に沿った部分断面図である。
【図１７】本考案の運動装置の実施例３の組み合わせた状態を模式的にを示す斜視図である。
【図１８】図１７の実施例３を示す部分断面図である。
【図１９Ａ】図１８の実施例３のグリップの断面線１９−１９に沿った断面図である。
【図１９Ｂ】図１８の実施例３のグリップの断面線１９−１９に沿った別の断面図である。
【図２０】図１の実施例１の第１の使用状態図である。
【図２１】図１の実施例１の第２の使用状態図である。
【図２２】図１の実施例１の第３の使用状態図である。
【考案を実施するための形態】
【００１５】
以下、図面を参照して本考案の複数の実施例を説明する。明確に説明するために、数多くの実務における細部を下記の記述で合わせて説明する。
しかしながら当業者が理解すべきなのは、これらの実務における細部は本考案を制限するためのものではないということである。つまり、本考案の一部の実施例において、これらの実務における細部は必要としない。
また、図面を簡略化するために、従来の構造及び素子は、図面において簡単に概略的に示され、且つ同一の部品は同一の番号で示されることがある。
【００１６】
図１、図２、図３、図４Ａ、図４Ｂ、図４Ｃ、図４Ｄ、図５及び図６を合わせて参照すると、
図１は、本考案の運動装置１００の実施例１を組み合わせた状態を模式的に示す斜視図であり、
図２は、図１の実施例１の一部を組み合わせた状態を模式的に示す部分斜視図であり、
図３は、図１の実施例１の一部を分解して示す斜視図であり、
図４Ａは、実施例１のホイール部材３００と挿入部材８３０との組合せを示す外観斜視図であり、
図４Ｂは、実施例１のホイール部材３００と挿入部材８３０との組合せを示す別の外観斜視図であり、
図４Ｃは、図４Ｂの断面線４ｃ−４ｃに沿った断面図であり、
図４Ｄは、図４Ｂを示す別の断面図であり、
図５は、図１の実施例１の別の一部を分解して示す斜視図であり、
図６は、図１の実施例１のさらに別の一部を分解して示す斜視図である。
本考案の実施例１は、固定構造７００と、少なくとも１つのホイール部材３００及び少なくとも１つの弾性グループ４００と、を含む運動装置１００である。
【００１７】
ホイール部材３００が固定構造７００に設けられ、弾性グループ４００が固定構造７００に設けられ且つホイール部材３００と選択的に連動される。
ホイール部材３００が弾性グループ４００と連動しない場合、ホイール部材３００は、弾性グループ４００の蓄力を駆動しないように作動する。
ホイール部材３００が弾性グループ４００と連動する場合、ホイール部材３００は、弾性グループ４００に蓄力させるように作動する。
なお、本考案の各特徴部材は後で詳しく説明する。
【００１８】
図１の実施例において、運動装置１００は、４つのホイール部材３００及び弾性グループ４００を備え、固定構造７００がボード本体１０１及び２つのホイールアクスル２００を含み、ボード本体１０１が対向する２つのサイドボード１０２を含み、２つのホイールアクスル２００がそれぞれ間隔を置いて両サイドボード１０２の間に接続される。
２つのホイール部材３００はそれぞれ一方のホイールアクスル２００の両端に設けられ、別の２つのホイール部材３００はそれぞれ他方のホイールアクスル２００の両端に設けられる。
【００１９】
詳しく言えば、両サイドボード１０２は互いに平行して対応し且つそれぞれ２つのピボット穴１０２１及び８つのガイド穴１０２３を含む。４つのガイド穴１０２３が等距離でピボット穴１０２１の外に環設され、且つ各ガイド穴１０２３がホイール部材３００の軸方向に沿って貫通する。
運動装置１００は、接続グループ８００を備え、接続グループ８００がガイド部材８５０を含み、ガイド部材８５０と４つのガイド穴１０２３と適合する。ガイド部材８５０が摺動可能に各ガイド穴１０２３内に位置制限される４本のガイド柱８５１を含む。
【００２０】
２つのホイールアクスル２００はピボット穴１０２１内に設けられ、且つ平行に両サイドボード１０２の間に設けられ、各ホイールアクスル２００の両端にネジ山２０１が設けられる。各ホイールアクスル２００が、２つの軸受２０２及びホイールアクスル２００の軸体に嵌設される軸受スリーブ２０３を含む。
【００２１】
４つのホイール部材３００がそれぞれ軸受２０２に設けられ、各ホイールアクスル２００が２つのネジ部材３０１を更に含み、ネジ部材３０１がホイールアクスル２００のネジ山２０１に接続される。これにより枢転可能にピボット穴１０２１の外に位置制限され且つホイール部材３００の位置がガイド部材８５０に対応するように各ホイール部材３００を保持する。
【００２２】
４つのホイール部材３００における少なくとも１つのホイール部材３００は、２つのアーク孔３２０及び２つの傾斜ガイド溝３２１を含んでよく、各傾斜ガイド溝３２１が各アーク孔３２０内の一側に位置する。
運動装置１００の接続グループ８００は、ホイール部材３００に設けられる少なくとも１つの挿入部材８３０を含み、挿入部材８３０が２つの挿入ロッド８３１及び２つのガイドブロック８３２を含み、２つの挿入ロッド８３１がそれぞれ２つのアーク孔３２０内に位置制限され、２つのガイドブロック８３２がそれぞれ２つの挿入ロッド８３１の末端に位置し、且つ各ガイドブロック８３２が各傾斜ガイド溝３２１に対応する。
挿入部材８３０を回動させると各ガイドブロック８３２が各傾斜ガイド溝３２１内で摺動して位置決めされることができ、これにより挿入部材８３０がホイール部材３００の軸方向に沿って変位し、第１の位置８３１Ａから第２の位置８３１Ｂへ切り替える。
これにより、挿入部材８３０の挿入ロッド８３１は、選択的に第１の位置８３１Ａ又は第２の位置８３１Ｂに位置決めされることができる。
【００２３】
前記挿入ロッド８３１の末端がガイド部材８５０に当接され、挿入ロッド８３１が第１の位置８３１Ａから第２の位置８３１Ｂへ移動する時にガイド部材８５０を押圧して、これにより４本のガイド柱８５１がガイド穴１０２３内で軸方向に沿って変位する。
接続グループ８００は、挿入部材８３０とホイール部材３００との間に位置する２つの挿入部材バネ８４０を更に含んでよい。
これにより挿入部材バネ８４０は、挿入部材８３０が第１の位置８３１Ａ及び第２の位置８３１Ｂにおける位置決める効果を確保することができる。
【００２４】
弾性グループ４００は２つのバネ４１０及び２つのホイールアクスルギア台座４２０を含み、バネ４１０が固定トルクスプリング構造を有し、且つ弾性グループ４００の２つのバネ４１０がそれぞれ２つのホイールアクスル２００に取り付けられ、各バネ４１０が巻回端４１１及びねじれ端４１２を有する。
弾性グループ４００は２つの円筒形スリーブ４１２１を更に含み、２つのねじれ端４１２が２つの円筒形スリーブ４１２１に合わせてそれぞれ２つのホイールアクスル２００に設けられる。
ホイールアクスルギア台座４２０は各ホイールアクスル２００に嵌設され、且つ複数のリングギヤ４２１及び嵌合溝４２２を含む。
２つの巻回端４１１は相対的に２つのホイールアクスルギア台座４２０の嵌合溝４２２に取り付けられる。
【００２５】
接続グループ８００は、左バネ台座８１０及び右バネ台座８２０を更に備え、左バネ台座８１０及び右バネ台座８２０の何れも複数の位置決めギヤ８７０を含む。左バネ台座８１０の位置決めギヤ８７０が選択的に一方のホイールアクスルギア台座４２０のリングギヤ４２１に対応的に噛み合い、右バネ台座８２０の位置決めギヤ８７０が選択的に別のホイールアクスルギア台座４２０のリングギヤ４２１に対応的に噛み合う。
【００２６】
図７、図８Ａ及び図８Ｂをまた参照し、図１〜図６を併せて参照されたい。
図７は、図２の実施例１の断面線７−７に沿った様子を示す部分断面図であり、
図８Ａは、図７の実施例１の左バネ台座８１０が離脱位置８１０Ａに位置する様子を示す断面図であり、
図８Ｂは、図７の実施例１の左バネ台座８１０が噛合位置８１０Ｂに位置する様子を示す断面図である。
左バネ台座８１０又は右バネ台座８２０は前記ガイド部材８５０によって押し付けられて、選択的に噛合位置８１０Ｂ及び離脱位置８１０Ａに位置決めされる。
図７及び図８において、左バネ台座８１０が噛合位置８１０Ｂ又は離脱位置８１０Ａに位置する模式図だけを概略的に示す。
【００２７】
挿入部材８３０が回転する場合、同期的にホイール部材３００の軸方向に沿って変位して、挿入部材８３０が第１の位置８３１Ａから第２の位置８３１Ｂへ移動しガイド部材８５０を押圧して、４本のガイド柱８５１をガイド穴１０２３内で摺動して変位させ、更に噛合位置８１０Ｂに位置決めするように左バネ台座８１０を押し付ける。
この時に、左バネ台座８１０とホイールアクスルギア台座４２０とが噛み合い、ホイール部材３００の回動によりバネ４１０を蓄力させる。これにより復元力を提供することができる。
接続グループ８００は２つの離脱バネ８６０を更に含んでもよく、２つの離脱バネ８６０がそれぞれ２つのホイールアクスルギア台座４２０と左バネ台座８１０及び右バネ台座８２０の間に位置する。これにより離脱バネ８６０は左バネ台座８１０の噛合位置８１０Ｂ及び離脱位置８１０Ａで切り替える時の位置決め効果を効果的に確保することができる。
【００２８】
挿入部材８３０が逆方向に回転する場合、挿入部材８３０は第２の位置８３１Ｂから第１の位置８３１Ａへ移動し、２つの離脱バネ８６０がそれぞれ左バネ台座８１０及び右バネ台座８２０を押圧し、左バネ台座８１０及び右バネ台座８２０がそれぞれガイド部材８５０を押圧する。これにより４本のガイド柱８５１がガイド穴１０２３内で摺動して位置が復元し、最終的に左バネ台座８１０が復位して且つ離脱位置８１０Ａに位置決めされる。
この時に、ホイールアクスルギア台座４２０と左バネ台座８１０は離脱バネ８６０により噛合からの離脱状態を保持し、ホイール部材３００の回動が弾性グループ４００の蓄力を駆動できず、復元力なしの状態となる。
【００２９】
図１〜図３を再び参照すると、運動装置１００は、それぞれ固定構造７００の両側に設けられる２つのグリップ５００を更に含んでよく、且つ２つのグリップ５００が使用者の両手によって握られることに用いられ、且つ２つのグリップ５００が折り畳み可能に固定構造７００に枢着される。
固定構造７００は、それぞれ両サイドボード１０２に位置する両側収納槽１０２２を含んでよく、選択的に収納又は操作使用しやすくするために２つのグリップ５００が折り畳み可能に収納槽１０２２に枢着される。
【００３０】
これにより、接続グループ８００によりホイール部材３００と弾性グループ４００との間の連動関係を切り替えることができる。これにより運動装置１００は、往復フィットネス運動として使用者へ提供するように復元力を発生させることを選択する、又は、単純にフリーホイールとされる完全に復元力がない運動状態の操作を選択することができる。
また、弾性グループ４００の２つのバネ４１０及び左バネ台座８１０と右バネ台座８２０の対向配置構造により、使用者が一方向の復元力又は双方向復元力の操作モードを切り替えることができる。
【００３１】
図９、図１０、図１１、図１２、図１３Ａ、図１３Ｂ、図１４、図１５Ａ、図１５Ｂ及び図１６を参照されたい。
図９は、本考案の運動装置１００Ｔの実施例２の一部を組み合わせた状態を模式的に示す斜視図であり、
図１０は、図９の実施例２の一部を分解して示す斜視図であり、
図１１は、図９の実施例２の弾性グループ４００Ｔとホイールアクスル２００Ｔを分解して示す斜視図であり、
図１２は、図９の実施例２の弾性グループ４００Ｔとホイールアクスル２００Ｔとの組合せを示す斜視図であり、
図１３Ａは、図９の実施例２の弾性グループ４００Ｔとホイールアクスル２００Ｔを示す側面図であり、
図１３Ｂは、図１３Ａの実施例２の弾性グループ４００Ｔとホイールアクスル２００Ｔの断面線１３ｂ−１３ｂに沿った断面図であり、
図１４は、図９の実施例２の弾性グループ４００Ｔとホイールアクスル２００Ｔを示す別の側面図であり、
図１５Ａは、図９の実施例２の弾性グループ４００Ｔとホイールアクスル２００Ｔを示す更に別の側面図であり、
図１５Ｂは、図１５Ａの実施例２の弾性グループ４００Ｔとホイールアクスル２００Ｔの断面線１５ｂ−１５ｂに沿った断面図であり、
図１６は、図９の実施例２の断面線１６−１６に沿った部分断面図である。
図９においては、図面を簡素化するため、ボード本体は略す。詳しい構造及び操作は後述する。
【００３２】
本考案の実施例２の運動装置１００Ｔは、固定構造（図示せず）と、４つのホイール部材３００Ｔ及び２つの弾性グループ４００Ｔと、を含む。
本実施例２のうち先の実施例１と同じ又は類似している構造は、ここでは説明しない。
【００３３】
固定構造は、ボード本体（図示せず）を備え、ボード本体が対向する２つのサイドボード１０２Ｔを含み、両サイドボード１０２Ｔが互いに平行し且つそれぞれ２つのピボット穴１０２１Ｔ及び８つのガイド穴（図示せず）を含み、４つのガイド穴が等距離でピボット穴１０２１Ｔに環設され、且つ各ガイド穴がホイール部材３００Ｔの軸方向に沿って貫通する。
運動装置は、接続グループ（図示せず）を備えてよく、接続グループがガイド部材８５０Ｔを含み、ガイド部材８５０Ｔが４つのガイド穴と合わせ、且つガイド部材８５０Ｔが摺動可能に各ガイド穴内に位置制限される４本のガイド柱（図示せず）を含み、ガイド部材８５０Ｔの構造が図５のガイド部材８５０の構造と同じである。
また、各サイドボード１０２Ｔは、内側に位置し且つそれぞれ２つのピボット穴１０２１Ｔを囲む２つの一方向リングギヤ１０２４Ｔを更に含む。
【００３４】
２つのホイールアクスル２００Ｔはピボット穴１０２１Ｔ内に設けられ、且つ２つのホイールアクスル２００Ｔが平行に両サイドボード１０２Ｔの間に設けられる。
接続グループはステアリング台座６００Ｔ、ガイドバネ６１０Ｔ及びガイドピン６２０Ｔを更に含み、ステアリング台座６００Ｔが回動可能にホイールアクスル２００Ｔの外に嵌設され、ステアリング台座６００Ｔがそれぞれに両端位置する複数の左噛合ギヤ６０１Ｔ及び複数の右噛合ギヤ６０２Ｔを含み、且つステアリング台座６００Ｔにおいて対向両側に位置する２つの傾斜ガイド槽６０３Ｔを含む。
ガイドピン６２０Ｔが垂直に固定的にホイールアクスル２００Ｔを貫通し、且つガイドピン６２０Ｔの両端が傾斜ガイド槽６０３Ｔ内に収容され、ガイドバネ６１０Ｔがステアリング台座６００Ｔの外に嵌設される。
【００３５】
４つのホイール部材３００Ｔのそれぞれが２つのホイールアクスル２００Ｔに設けられ、これにより枢転可能にピボット穴１０２１Ｔの外に位置制限され且つその位置がガイド部材８５０Ｔに対応するように各ホイール部材３００Ｔを保持する。
運動装置の接続グループは少なくとも１つの挿入部材８３０Ｔを含み、１つの挿入部材８３０Ｔがホイール部材３００Ｔに設けられる。
挿入部材８３０Ｔは、構造が図４Ｃに示される挿入部材８３０と同じで、且つガイドブロック（符号を付けず）によってホイール部材３００Ｔの傾斜ガイド溝（符号を付けず）に対応して摺動及び位置決めする。
これにより各挿入部材８３０Ｔが回転変位時に同期的にホイール部材３００Ｔの軸方向に沿って変位し、且つ挿入部材８３０Ｔが選択的に第１の位置（符号を付けず）及び第２の位置（符号を付けず）に位置決めされてよい。
前記挿入ロッドの末端はガイド部材８５０Ｔに当接され、挿入ロッドがガイド部材８５０Ｔを移動させるように押圧する。
【００３６】
２つの弾性グループ４００Ｔはそれぞれバネ４１０Ｔを含み、接続グループは左バネギア台座８１０Ｔ、右バネギア台座８２０Ｔ及び保護管８７０Ｔを含み、且つ１つのバネ４１０Ｔが１つのホイールアクスル２００Ｔに取り付けられ、バネ４１０Ｔがねじりバネ構造を有し且つ両端がそれぞれ左バネギア台座８１０Ｔ及び右バネギア台座８２０Ｔに固定される。
左バネギア台座８１０Ｔ及び右バネギア台座８２０Ｔの何れも円筒状且つ変位可能に保護管８７０Ｔ及びホイールアクスル２００Ｔの間に設けられる。
左バネギア台座８１０Ｔが複数の左リングギヤ８１１Ｔを含み、右バネギア台座８２０Ｔが複数の右リングギヤ８２１Ｔを含み、左バネギア台座８１０Ｔの左リングギヤ８１１Ｔがステアリング台座６００Ｔの左噛合ギヤ６０１Ｔに選択的に対応して噛み合い、右バネギア台座８２０Ｔの右リングギヤ８２１Ｔがステアリング台座６００Ｔの右噛合ギヤ６０２Ｔに選択的に対応して噛み合う。
対向側の一方向リングギヤ１０２４Ｔに対応的に噛み合うように左バネギア台座８１０Ｔに複数の位置決めギヤ８１２Ｔが設けられ、別の一方向リングギヤ１０２４Ｔに対応的に噛み合うように右バネギア台座８２０Ｔに複数の位置決めギヤ８２２Ｔが設けられる。
また、前記ガイドバネ６１０Ｔは左バネギア台座８１０Ｔ及び右バネギア台座８２０Ｔの間に位置する。
【００３７】
前記実施例２の構造により、運動装置１００は往復フィットネス運動中に使用者をアシストするように復元力を発生させることを選択する、又は、単純にフリーホイールとされる完全に復元力がない運動状態での操作を選択することができる。
また、弾性グループ４００Ｔの２つのバネ４１０及び左バネ台座８１０Ｔと右バネ台座８２０Ｔの対向配置構造により、使用者は一方向の復元力又は双方向復元力の操作モードを切り替えることができる。
【００３８】
使用者は、ホイール部材３００Ｔにおける挿入部材８３０Ｔを回転させて復元力を切り替えることができる。
詳しく言えば、右側に位置する挿入部材８３０Ｔが回転されてホイール部材３００Ｔの軸方向に沿って変位する場合、右側の挿入部材８３０Ｔは第２の位置に切り替えられる。
前記挿入ロッドの末端がガイド部材８５０Ｔに当接されて軸方向に沿って摺動し変位する。
この時に、右バネギア台座８２０Ｔがガイド部材８５０Ｔによって押圧されて位置決めされ一方向リングギヤ１０２４Ｔから離脱し、ガイドピン６２０Ｔの両端が傾斜ガイド槽６０３Ｔに収容されるため、ホイール部材３００Ｔがホイールアクスル２００Ｔの回動を駆動する場合、ガイドピン６２０Ｔはステアリング台座６００Ｔが図１３Ａ及び図１３Ｂに示すような位置に変位するようにガイドして、右噛合ギヤ６０２Ｔを右リングギヤ８２１Ｔに噛み合わせて、ホイールアクスル２００Ｔが右バネギア台座８２０Ｔの回動を連動させる。
従って、左バネギア台座８１０Ｔがサイドボード１０２Ｔに固定されて回動できなくなるため、ホイール部材３００Ｔは右バネギア台座８２０Ｔを駆動してバネ４１０Ｔをねじり蓄力させる。
【００３９】
それに反して、左側に位置する挿入部材８３０Ｔが回転されてホイール部材３００Ｔの軸方向に沿って変位する場合、左側の挿入部材８３０Ｔが第２の位置に切り替えられ、前記挿入ロッドの末端がガイド部材８５０Ｔに当接されて軸方向に摺動し変位する。
この時に、左バネギア台座８１０Ｔがガイド部材８５０Ｔによって押圧されて位置決めされて一方向リングギヤ１０２４Ｔから離脱するため、ホイール部材３００Ｔがホイールアクスル２００Ｔの回動を駆動する場合、ガイドピン６２０Ｔはステアリング台座６００Ｔが図１５Ａ及び図１５Ｂに示すような位置に変位するようにガイドして、左噛合ギヤ６０１Ｔを左リングギヤ８１１Ｔに噛み合わせて、ホイールアクスル２００Ｔが左バネギア台座８１０Ｔの回動を連動させる。
従って、右バネギア台座８２０Ｔがサイドボード１０２Ｔに固定されて回動できなくなるため、ホイール部材３００Ｔは左バネギア台座８１０Ｔを駆動してバネ４１０Ｔをねじり蓄力させ、これにより復元力方向を変えることができる。
【００４０】
２つのホイールアクスル２００Ｔの４つのホイール部材３００Ｔにおける挿入部材８３０Ｔの何れも第２の位置へ回転する場合、ステアリング台座６００Ｔは左バネギア台座８１０Ｔと右バネギア台座８２０Ｔと噛合から離脱し、且つ左バネギア台座８１０Ｔと右バネギア台座８２０Ｔの何れも一方向リングギヤ１０２４Ｔと噛み合わず、これによりホイール部材３００Ｔが自由に回転する効果が達成される。
【００４１】
図１７、図１８、図１９Ａ及び図１９Ｂを参照すると、
図１７は、本考案の運動装置１００Ｓの実施例３を組み合わせた状態を模式的に示す斜視図であり、
図１８は、図１７の実施例３を示す部分断面図であり、
図１９Ａは、図１８の実施例３のグリップ５００の断面線１９−１９に沿った断面図であり、
図１９Ｂは、図１８の実施例３のグリップ５００の断面線１９−１９に沿った別の断面図である。
運動装置１００Ｓは、それぞれ固定構造（図示せず）の両サイドボード１０２Ｔに設けられる２つのグリップ５００を更に含んでよく、且つ２つのグリップ５００が使用者の両手によって握られることに用いられ、且つ折り畳み可能に固定構造に枢着される。
固定構造は、それぞれ両サイドボード１０２Ｔに位置する両側収納槽１０２２Ｔを含んでよく、選択的に収納又は操作使用しやすくするために２つのグリップ５００が折り畳み可能に収納槽１０２２Ｔに枢着される。
【００４２】
前記２つのグリップ５００内に可撓位置決め機構５０１が設けられる。可撓位置決め機構５０１が２つの突出位置決め部５０２を有し、２つのグリップ５００内に別に復元バネ５０４を有するロッド状制御部材５０３が取り付けられ、制御を受けて押圧されるように制御部材５０３がグリップ５００の末端から突出する。使用者が握る時に制御部材５０３を押して可撓位置決め機構５０１を押し付けて２つの突出位置決め部５０２を戻すことができる。
選択的に収納又は操作使用しやすくするために、２つのグリップ５００の折畳位置決め及び展開位置決めが効果的になされる。
【００４３】
図２０〜図２２を参照すると、図２０〜図２２は、運動装置１００の三つの異なる使用状態図である。
第２０図は、図１の実施例１の第１の使用状態図であり、
第２１図は、図１の実施例１の第２の使用状態図であり、
第２２図は、図１の実施例１の第３の使用状態図である。
【００４４】
図２０において、運動装置１００は、グリップに合わせて腹部フィットネス運動モードとなる。この時に本考案では、使用者は一方向の復元力を有する機能に切り替えることができる。
図２１において、運動装置１００のボード本体は、使用者の背が当接するように提供されて平衡腹部運動モードとなる。この時に本考案では、使用者は双方向の復元力を有する機能に切り替えることができる。
図２２において、運動装置１００のボード本体は、使用者がその上に立てるように提供され、これによりスケートボード運動モードとなる。この時に本考案では、使用者は復元力を有しない自由回転機能に切り替えることができる。
【００４５】
上記実施形態から分かるように、本考案は以下のメリットを有する。
（一）本考案の運動器具は、使用者に一方向の復元力を伴う運動操作を提供することができる。
（二）本考案の運動器具は、フィットネス運動と同時に、復元力なしの自由運動に切り替えることができる。
（三）本考案の運動器具は、復元力の方向を変え、又は双方向の何れにおいても復元力を有する運動操作に変えることができる。
【００４６】
本考案の実施形態を前記の通りに開示したが、これは、本考案を限定するものではなく、当業者なら誰でも、本考案の精神と範囲から逸脱しない限り、多様の変更や修正を加えることができる。したがって、本考案の保護範囲は、実用新案登録請求の範囲で指定した内容を基準とする。
【符号の説明】
【００４７】
１００      運動装置
１０１      ボード本体
１０２      サイドボード
１０２１    ピボット穴
１０２２    収納槽
１０２３    ガイド穴
２００      ホイールアクスル
２０１      ネジ山
２０２      軸受
２０３      軸受スリーブ
３００      ホイール部材
３０１      ネジ部材
３２０      アーク孔
３２１      傾斜ガイド溝
４００      弾性グループ
４１０      バネ
４１１      巻回端
４１２      ねじれ端
４１２１    スリーブ
４２０      ホイールアクスルギア台座
４２１      リングギヤ
４２２      嵌合溝
５００      グリップ
５０１      位置決め機構
５０２      位置決め部
５０３      制御部材
５０４      復元バネ
７００      固定構造
８００      接続グループ
８１０      左バネ台座
８１０Ａ    離脱位置
８１０Ｂ    噛合位置
８２０      右バネ台座
８３０      挿入部材
８３１      挿入ロッド
８３１Ａ    第１の位置
８３１Ｂ    第２の位置
８３２      ガイドブロック
８４０      挿入部材バネ
８５０      ガイド部材
８５１      ガイド柱
８６０      離脱バネ
８７０      位置決めギヤ
１００Ｔ    運動装置
１０２Ｔ    サイドボード
１０２１Ｔ  ピボット穴
１０２２Ｔ  収納槽
１０２４Ｔ  一方向リングギヤ
２００Ｔ    ホイールアクスル
３００Ｔ    ホイール部材
４００Ｔ    弾性グループ
４１０Ｔ    バネ
６００Ｔ    ステアリング台座
６０１Ｔ    左噛合ギヤ
６０２Ｔ    右噛合ギヤ
６０３Ｔ    傾斜ガイド槽
６１０Ｔ    ガイドバネ
６２０Ｔ    ガイドピン
８１０Ｔ    左バネギア台座
８１１Ｔ    左リングギヤ
８１２Ｔ    位置決めギヤ
８２０Ｔ    右バネギア台座
８２１Ｔ    右リングギヤ
８２２Ｔ    位置決めギヤ
８３０Ｔ    挿入部材
８５０Ｔ    ガイド部材
８７０Ｔ    保護管
１００Ｓ    運動装置
【図１】
0003221280.tif 000003
【図２】
0003221280.tif 000004
【図３】
0003221280.tif 000005
【図４Ａ】
0003221280.tif 000006
【図４Ｂ】
0003221280.tif 000007
【図４Ｃ】
0003221280.tif 000008
【図４Ｄ】
0003221280.tif 000009
【図５】
0003221280.tif 000010
【図６】
0003221280.tif 000011
【図７】
0003221280.tif 000012
【図８Ａ】
0003221280.tif 000013
【図８Ｂ】
0003221280.tif 000014
【図９】
0003221280.tif 000015
【図１０】
0003221280.tif 000016
【図１１】
0003221280.tif 000017
【図１２】
0003221280.tif 000018
【図１３Ａ】
0003221280.tif 000019
【図１３Ｂ】
0003221280.tif 000020
【図１４】
0003221280.tif 000021
【図１５Ａ】
0003221280.tif 000022
【図１５Ｂ】
0003221280.tif 000023
【図１６】
0003221280.tif 000024
【図１７】
0003221280.tif 000025
【図１８】
0003221280.tif 000026
【図１９Ａ】
0003221280.tif 000027
【図１９Ｂ】
0003221280.tif 000028
【図２０】
0003221280.tif 000029
【図２１】
0003221280.tif 000030
【図２２】
0003221280.tif 000031