(57)【要約】      （修正有）【課題】年齢や体型などが異なる使用者が使用しても、各使用者に応じて柔軟に対応可能な運動器具を提供する。【解決手段】運動器具は、第１棒状体Ｂ１と、一対の第２棒状体Ｂ２と、第１棒状体と一対の第２棒状体とを接続する一対のジョイント部材Ｊとを備え、ジョイント部材は、第１棒状体に沿って摺動して位置調整可能な第１筒部２１と、第１筒部の少なくとも一方の端部に取り付けられ、第１筒部を第１棒状体に固定する第１固定部３１と、第１筒部に対して交差して延び、第２棒状体に沿って摺動して位置調整可能な第２筒部２２と、第２筒部の少なくとも一方の端部に取り付けられ、第２筒部を第２棒状体に固定する第２固定部３２とを備える。【選択図】図２
0003220595.tif 000002
【実用新案登録請求の範囲】
【請求項１】
首の後ろにおいて水平な状態で配置するように構成された所定の長さを有する第１棒状体と、
前記第１棒状体に交差するように設けられ、腕の一部を支持するように構成された一対の第２棒状体と、
前記第１棒状体と前記第２棒状体との交差部位に設けられ、前記第１棒状体と前記一対の第２棒状体とを接続する一対のジョイント部材とを備え、
前記ジョイント部材は、
前記第１棒状体が挿通され、前記第１棒状体の延在方向に沿って摺動して位置調整可能な第１筒部と、
前記第１筒部の少なくとも一方の端部に取り付けられ、前記第１筒部を前記第１棒状体に固定する第１固定部と、
前記第２棒状体が挿通され、前記第２棒状体の延在方向に沿って摺動して位置調整可能であり、前記第１筒部に対して交差して延びる第２筒部と、
前記第２筒部の少なくとも一方の端部に取り付けられ、前記第２筒部を前記第２棒状体に固定する第２固定部と
を備えている、運動器具。
【請求項２】
前記第１筒部は、前記第１筒部の少なくとも一方の端部に、第１ネジ部を有し、
前記第１固定部は、前記第１ネジ部に螺合する第２ネジ部を有し、
前記運動器具はさらに、
前記第１筒部と前記第１固定部との間の固定部位において、前記第１棒状体が挿通され、第１棒状体の延在方向に延びるスリットを有する略環状部材を有し、
前記略環状部材の外周面は、前記第１棒状体の延在方向に沿って傾斜しており、
前記第１筒部または前記第１固定部は、前記略環状部材を径方向内側に収容可能であり、前記略環状部材の傾斜した外周面に沿って傾斜した内面を有する収容部を有し、
前記第１ネジ部と前記第２ネジ部とが螺合したときに、前記収容部の傾斜した内面に沿って前記略環状部材の傾斜した外周面が前記第１棒状体の延在方向に摺動して、前記略環状部材の径が小さくなることによって、前記第１棒状体が前記ジョイント部材に対して固定される、請求項１に記載の運動器具。
【請求項３】
前記第２筒部は、前記第２筒部の少なくとも一方の端部に、第３ネジ部を有し、
前記第２固定部は、前記第３ネジ部に螺合する第４ネジ部を有し、
前記運動器具はさらに、
前記第２筒部と前記第２固定部との間の固定部位において、前記第２棒状体が挿通され、第２棒状体の延在方向に延びるスリットを有する第２略環状部材を有し、
前記第２略環状部材の外周面は、前記第２棒状体の延在方向に沿って傾斜しており、
前記第２筒部または前記第２固定部は、前記第２略環状部材を径方向内側に収容可能であり、前記第２略環状部材の傾斜した外周面に沿って傾斜した内面を有する収容部を有し、
前記第３ネジ部と前記第４ネジ部とが螺合したときに、前記収容部の傾斜した内面に沿って前記第２略環状部材の傾斜した外周面が前記第２棒状体の延在方向に摺動して、前記第２略環状部材の径が小さくなることによって、前記第２棒状体が前記ジョイント部材に対して固定される、請求項１または２に記載の運動器具。
【請求項４】
前記第１筒部の少なくとも一方の端部に、第１ネジ部を有し、
前記第１固定部は、前記第１ネジ部に螺合する第２ネジ部を有し、
前記第１ネジ部および前記第２ネジ部のいずれか一方は、前記第１棒状体の外周面に当接する内面を有し、かつ、前記第１棒状体の延在方向に沿って延びるスリットを有し、
前記第１ネジ部と前記第２ネジ部とが螺合したときに、前記スリットを有する前記第１ネジ部および前記第２ネジ部のいずれか一方は、前記スリットの間隔が狭くなるとともに、径が小さくなることによって、前記第１棒状体が前記ジョイント部材に対して固定される、請求項１に記載の運動器具。
【請求項５】
前記第２筒部の少なくとも一方の端部に、第３ネジ部を有し、
前記第２固定部は、前記第３ネジ部に螺合する第４ネジ部を有し、
前記第３ネジ部および前記第４ネジ部のいずれか一方は、前記第２棒状体の外周面に当接する内面を有し、かつ、前記第２棒状体の延在方向に沿って延びるスリットを有し、
前記第３ネジ部と前記第４ネジ部とが螺合したときに、前記スリットを有する前記第３ネジ部および前記第４ネジ部のいずれか一方は、前記スリットの間隔が狭くなるとともに、径が小さくなることによって、前記第２棒状体が前記ジョイント部材に対して固定される、請求項１または４に記載の運動器具。
【考案の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本考案は、運動器具に関する。本考案は、特に、ダンスや体操などの練習時に用いられる運動器具に関する。
【背景技術】
【０００２】
ダンスや体操などの練習時に、ストレッチ運動をする際に棒状の運動補助器具が用いられている。たとえば、特許文献１や特許文献２に、このような運動補助器具が開示されている。
【０００３】
特許文献１には、多種類の運動ができ、使用者の体長に合わせた長さ調整ができる健康器具が開示されている。この健康器具は、複数本の棒状部材が連結されて構成されている器具本体と、器具本体の両端に一対のＴ字形グリップが設けられている。特許文献１の健康器具は、一対のＴ字グリップ間の間隔を調整することにより、健康器具の長さ調整を行うことができる。
【０００４】
また、特許文献２には、使用者の肩や背中や腰等をほぐすことが可能なトレーニング器具が開示されている。特許文献２には、このトレーニング器具が、外筒と内筒とを有する筒体から構成され、筒体の長さ調整が自在であることが開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開平９−３１３６３９号公報
【特許文献２】特開２００５−２８８０１５号公報
【考案の概要】
【考案が解決しようとする課題】
【０００６】
しかし、特許文献１および２の器具は、それぞれ水平方向に延びる１本の横棒のみによって構成されているため、たとえば、器具を用いるときに使用者が首の後ろに器具を水平に配置して、この器具に腕を引っ掛ける場合、使用者は首の付け根の位置と同じ高さまで腕を上げる必要がある。そのため、特許文献１および２のような器具は、あらゆる年齢、体型の使用者には適しておらず、使用者によっては無理な体勢で運動を行うことになってしまう場合がある。
【０００７】
そこで、本考案は、かかる問題点に鑑みて、年齢や体型などが異なる使用者が使用しても、各使用者に応じて柔軟に対応可能な運動器具を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本考案の運動器具は、首の後ろにおいて水平な状態で配置するように構成された所定の長さを有する第１棒状体と、前記第１棒状体に交差するように設けられ、腕の一部を支持するように構成された一対の第２棒状体と、前記第１棒状体と前記第２棒状体との交差部位に設けられ、前記第１棒状体と前記一対の第２棒状体とを接続する一対のジョイント部材とを備え、前記ジョイント部材は、前記第１棒状体が挿通され、前記第１棒状体の延在方向に沿って摺動して位置調整可能な第１筒部と、前記第１筒部の少なくとも一方の端部に取り付けられ、前記第１筒部を前記第１棒状体に固定する第１固定部と、前記第２棒状体が挿通され、前記第２棒状体の延在方向に沿って摺動して位置調整可能であり、前記第１筒部に対して交差して延びる第２筒部と、前記第２筒部の少なくとも一方の端部に取り付けられ、前記第２筒部を前記第２棒状体に固定する第２固定部とを備えている。
【０００９】
また、前記第１筒部は、前記第１筒部の少なくとも一方の端部に、第１ネジ部を有し、前記第１固定部は、前記第１ネジ部に螺合する第２ネジ部を有し、前記運動器具はさらに、前記第１筒部と前記第１固定部との間の固定部位において、前記第１棒状体が挿通され、第１棒状体の延在方向に延びるスリットを有する略環状部材を有し、前記略環状部材の外周面は、前記第１棒状体の延在方向に沿って傾斜しており、前記第１筒部または前記第１固定部は、前記略環状部材を径方向内側に収容可能であり、前記略環状部材の傾斜した外周面に沿って傾斜した内面を有する収容部を有し、前記第１ネジ部と前記第２ネジ部とが螺合したときに、前記収容部の傾斜した内面に沿って前記略環状部材の傾斜した外周面が前記第１棒状体の延在方向に摺動して、前記略環状部材の径が小さくなることによって、前記第１棒状体が前記ジョイント部材に対して固定されることが好ましい。
【００１０】
また、前記第２筒部は、前記第２筒部の少なくとも一方の端部に、第３ネジ部を有し、前記第２固定部は、前記第３ネジ部に螺合する第４ネジ部を有し、前記運動器具はさらに、前記第２筒部と前記第２固定部との間の固定部位において、前記第２棒状体が挿通され、第２棒状体の延在方向に延びるスリットを有する第２略環状部材を有し、前記第２略環状部材の外周面は、前記第２棒状体の延在方向に沿って傾斜しており、前記第２筒部または前記第２固定部は、前記第２略環状部材を径方向内側に収容可能であり、前記第２略環状部材の傾斜した外周面に沿って傾斜した内面を有する収容部を有し、前記第３ネジ部と前記第４ネジ部とが螺合したときに、前記収容部の傾斜した内面に沿って前記第２略環状部材の傾斜した外周面が前記第２棒状体の延在方向に摺動して、前記第２略環状部材の径が小さくなることによって、前記第２棒状体が前記ジョイント部材に対して固定されることが好ましい。
【００１１】
また、前記第１筒部の少なくとも一方の端部に、第１ネジ部を有し、前記第１固定部は、前記第１ネジ部に螺合する第２ネジ部を有し、前記第１ネジ部および前記第２ネジ部のいずれか一方は、前記第１棒状体の外周面に当接する内面を有し、かつ、前記第１棒状体の延在方向に沿って延びるスリットを有し、前記第１ネジ部と前記第２ネジ部とが螺合したときに、前記スリットを有する前記第１ネジ部および前記第２ネジ部のいずれか一方は、前記スリットの間隔が狭くなるとともに、径が小さくなることによって、前記第１棒状体が前記ジョイント部材に対して固定されることが好ましい。
【００１２】
また、前記第２筒部の少なくとも一方の端部に、第３ネジ部を有し、前記第２固定部は、前記第３ネジ部に螺合する第４ネジ部を有し、前記第３ネジ部および前記第４ネジ部のいずれか一方は、前記第２棒状体の外周面に当接する内面を有し、かつ、前記第２棒状体の延在方向に沿って延びるスリットを有し、前記第３ネジ部と前記第４ネジ部とが螺合したときに、前記スリットを有する前記第３ネジ部および前記第４ネジ部のいずれか一方は、前記スリットの間隔が狭くなるとともに、径が小さくなることによって、前記第２棒状体が前記ジョイント部材に対して固定されることが好ましい。
【考案の効果】
【００１３】
本考案の運動器具によれば、年齢や体型などが異なる使用者が使用しても、各使用者に応じて柔軟に対応可能である。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
【図１】本考案の一実施形態の運動器具の使用方法の一例を示す概略斜視図である。
【図２】図１に示される運動器具のジョイント部材を示す図である。
【図３】ジョイント部材の第１筒部と第１固定部とが固定される前の状態を示す概略断面図である。
【図４】ジョイント部材の第１筒部と第１固定部とが固定された状態を示す概略断面図である。
【図５】ジョイント部材の位置調整を行う前の運動器具を示す概略図である。
【図６】ジョイント部材の位置調整を行った後の運動器具を示す概略図である。
【図７】本考案の運動器具の変形例における、ジョイント部材の第１筒部と第１固定部とが固定される前の状態を示す概略断面図である。
【図８】本考案の運動器具の変形例における、ジョイント部材の第１筒部と第１固定部とが固定された状態を示す概略断面図である。
【図９】本考案の第２実施形態の運動器具のジョイント部材を示す図である。
【考案を実施するための形態】
【００１５】
以下、図面を参照し、本考案の一実施形態の運動器具を詳細に説明する。なお、以下の実施形態はあくまで一例であり、本考案の運動器具は、以下の実施形態に限定されるものではない。
【００１６】
＜第１実施形態＞
図１は、本考案の一実施形態の運動器具の使用方法の一例を示す概略斜視図であり、図２は、図１に示される運動器具のジョイント部材を示す図であり、図３は、ジョイント部材の第１筒部と第１固定部とが固定される前の状態を示す概略断面図であり、図４は、ジョイント部材の第１筒部と第１固定部とが固定された状態を示す概略断面図である。
【００１７】
図１に示されるように、本実施形態の運動器具１は、首の後ろにおいて水平な状態で配置するように構成された所定の長さを有する第１棒状体Ｂ１と、第１棒状体Ｂ１に交差するように設けられ、腕の一部を支持するように構成された一対の第２棒状体Ｂ２とを備えている。また、運動器具１は、図１に示されるように、第１棒状体Ｂ１と第２棒状体Ｂ２との交差部位に設けられ、第１棒状体Ｂ１と一対の第２棒状体Ｂ２とを接続する一対のジョイント部材Ｊを備えている。
【００１８】
運動器具１の用途は特に限定されない。本実施形態の運動器具１は、たとえば、ダンスや体操の練習をする際に用いられる。
【００１９】
第１棒状体Ｂ１は、図１に示されるように、使用例の一例として、使用者の首の後ろにおいて、水平な状態に配置される。第１棒状体Ｂ１は、所定の長さを有しており、第１棒状体Ｂ１の両端近傍において、一対の第２棒状体Ｂ２が第１棒状体Ｂ１に対して交差して配置される。第１棒状体Ｂ１の長さは特に限定されず、たとえば、１〜１．８ｍの範囲内で適宜選択し得る。第１棒状体Ｂ１は、本実施形態では、図１に示されるように、首の後部が当接する、長手方向中央部において、使用者の首の形状に対応するように湾曲して設けられている。本実施形態では、首の後部を収容可能に湾曲した第１湾曲部Ｂ１１と、第１湾曲部Ｂ１１とは反対側に湾曲した第２、第３湾曲部Ｂ１２、Ｂ１３を有し、第１棒状体Ｂ１の長手方向中央部において波状に湾曲している。なお、第１棒状体Ｂ１の形状は図示する形状に限定されない。たとえば、第１棒状体Ｂ１は湾曲せずに直線状であってもよい。第１棒状体Ｂ１の材料は特に限定されないが、第１棒状体Ｂ１は、たとえば、金属など所定の剛性を有する材料で形成されることが好ましい。
【００２０】
第２棒状体Ｂ２は、第１棒状体Ｂ１の両端部の近傍において、第１棒状体Ｂ１に交差して設けられる。第２棒状体Ｂ２には、使用者の腕の少なくとも一部が支持される。本実施形態では、第２棒状体Ｂ２は、使用者の肘の部分が支持されるように構成されている。第２棒状体Ｂ２の形状は特に限定されないが、本実施形態では、図１に示されるように、略Ｌ字状に形成され、第１棒状体Ｂ１に対して垂直に延びる垂直部Ｂ２１と、垂直部の下端から垂直部に対してさらに垂直に延びる腕支持部Ｂ２２とを有している。第２棒状体Ｂ２の材料は特に限定されないが、第２棒状体Ｂ２は、たとえば、金属など所定の剛性を有する材料で形成されることが好ましい。
【００２１】
ジョイント部材Ｊは、第１棒状体Ｂ１と第２棒状体Ｂ２とを接続する。ジョイント部材Ｊは、図２に示されるように、第１棒状体Ｂ１が挿通され、第１棒状体Ｂ１の延在方向Ｄ１に沿って摺動して位置調整可能な第１筒部２１と、第２棒状体Ｂ２が挿通され、第２棒状体Ｂ２の延在方向Ｄ２に沿って摺動して位置調整可能であり、第１筒部２１に対して交差して延びる第２筒部２２とを有している。また、ジョイント部材Ｊは、第１筒部２１の少なくとも一方の端部に取り付けられ、第１筒部２１を第１棒状体Ｂ１に固定する第１固定部３１と、第２筒部２２の少なくとも一方の端部に取り付けられ、第２筒部２２を第２棒状体Ｂ２に固定する第２固定部３２とを備えている。
【００２２】
第１筒部２１は、第１棒状体Ｂ１を挿通可能な筒状に形成されている。第１筒部２１は、第１固定部３１と接続される前は、第１棒状体Ｂ１に対して第１筒部２１が第１棒状体Ｂ１の延在方向Ｄ１に摺動しやすいように、第１筒部２１の内周面と第１棒状体Ｂ１の外周面との間に所定のクリアランスを有するように構成されている。
【００２３】
第１筒部２１は、図２に示されるように、第１筒部２１の少なくとも一方の端部に、第１ネジ部Ｔ１を有している。第１ネジ部Ｔ１には、後述する第１固定部３１の第２ネジ部Ｔ２（図３および図４参照）が螺合する。本実施形態では、第１ネジ部Ｔ１は雄ネジであり、第２ネジ部Ｔ２は雌ネジである。本実施形態では、第１筒部２１の軸方向で両側にネジ部が形成されており、左側のジョイント部Ｊと右側のジョイント部Ｊとで、ジョイント部Ｊを共用できるように構成されている。しかし、ネジ部は第１筒部２１の一方の端部のみに設けられていてもよい。
【００２４】
第２筒部２２は、第２棒状体Ｂ２を挿通可能な筒状に形成されている。第２筒部２２は、第２固定部３２と接続される前は、第２棒状体Ｂ２に対して第２筒部２２が第２棒状体Ｂ２の延在方向Ｄ２に摺動しやすいように、第２筒部２２の内周面と第２棒状体Ｂ２の外周面との間に所定のクリアランスを有するように構成されている。第２筒部２２は、第２筒部２２の少なくとも一方の端部に、第３ネジ部Ｔ３を有している。第３ネジ部Ｔ３には、後述する第２固定部３２の第４ネジ部（図示せず）が螺合する。本実施形態では、第３ネジ部Ｔ３は雄ネジであり、第４ネジ部は雌ネジである。
【００２５】
第１固定部３１は、第１筒部２１を第１棒状体Ｂ１に対して固定するために、第１筒部２１に接続される。第１固定部３１は、図３および図４に示されるように、第１ネジ部Ｔ１に螺合する第２ネジ部Ｔ２を有し、第１筒部２１にネジ式に固定される。
【００２６】
第１固定部３１は、図３および図４に示されるように、略筒状に形成され、第１固定部３１の両端に、第１棒状体Ｂ１を挿通できる大きさで開口した開口部を有している。本実施形態では、第１固定部３１の一方の端部側において、内周面に雌ネジである第２ネジ部Ｔ２が形成されている。上述したように、第１固定部３１の第２ネジ部Ｔ２には、第１筒部２１の第１ネジ部Ｔ１が螺合する。第１固定部３１には、第１固定部３１の軸方向で第２ネジ部Ｔ２に隣接して、後述する略環状部材４を収容する収容部３１ａが形成されている。収容部３１ａは、略環状部材４を第１固定部３１の内周面の径方向内側に収容可能であり、略環状部材４の傾斜した外周面に沿って傾斜した内面を有している。
【００２７】
また、本実施形態では、運動器具１は、図２〜図４に示されるように、第１筒部２１と第１固定部３１との間の固定部位において、第１棒状体Ｂ１が挿通され、第１棒状体Ｂ１の延在方向Ｄ１に延びるスリットＳを有する略環状部材４を有している。略環状部材４は、第１棒状体Ｂ１をジョイント部材Ｊに対して固定するためのものであり、詳細は後述する。
【００２８】
略環状部材４は、図２に示されるように、略Ｃ字状の部材であり、第１棒状体Ｂ１を挿通可能に構成されている。略環状部材４の外周面は、図３および図４に示されるように、第１棒状体Ｂ１の延在方向Ｄ１に沿って傾斜している。略環状部材４は、第１固定部３１の収容部３１ａに収容可能な大きさであり、収容部３１ａの傾斜方向と同方向に傾斜している。本実施形態では、第１筒部２１の第１ネジ部Ｔ１と第１固定部３１の第２ネジ部Ｔ２とが螺合する際に、第１筒部２１が第１固定部３１に対して移動する方向に進むにつれて、略環状部材４の外周面の径が小さくなるように傾斜している。同様に、収容部３１ａの内面も、第１筒部２１が第１固定部３１に対して移動する方向に進むにつれて、内径が小さくなるように傾斜している。
【００２９】
また、略環状部材４は、第１筒部２１の端面２１ａに当接可能な端面４ａを有している。第１固定部３１の収容部３１ａは、略環状部材４が第１棒状体Ｂ１の延在方向Ｄ１に移動できるように、略環状部材４の軸方向（図３における左右方向）の長さよりも長い軸方向長さを有している。
【００３０】
第２固定部３２は、第２筒部２２を第２棒状体Ｂ２に対して固定するために、第２筒部２２に接続される。第２固定部３２は、第３ネジ部Ｔ３に螺合する第４ネジ部（図示せず）を有し、第２筒部２２にネジ式に固定される。なお、第２固定部３２は、第１固定部３１と同様の構成とすることができるため、詳細な説明は省略する。
【００３１】
また、本実施形態では、運動器具１は、図２に示されるように、第２筒部２２と第２固定部３２との間の固定部位において、第２棒状体Ｂ２が挿通され、第２棒状体Ｂ２の延在方向Ｄ２に延びるスリットＳを有する第２略環状部材４２を有している。第２略環状部材４２は、上述した略環状部材４と同様の構成を有しているため、詳細な説明は省略する。
【００３２】
なお、第２固定部３２は第１固定部３１と異なる形状・構造としてもよいし、第２略環状部材４２は、略環状部材４と異なる形状・構造としてもよい。
【００３３】
つぎに、本実施形態の運動器具１の作用効果を説明する。
【００３４】
本実施形態の運動器具１は、上述したように、第１棒状体Ｂ１と、一対の第２棒状体Ｂ２と、第１棒状体Ｂ１と一対の第２棒状体Ｂ２とを接続する一対のジョイント部材Ｊとを備えている。ジョイント部材Ｊは、第１棒状体Ｂ１の延在方向Ｄ１に沿って摺動して位置調整可能な第１筒部２１と、第２棒状体Ｂ２の延在方向Ｄ２に沿って摺動して位置調整可能な第２筒部２２とを有している。これにより、図５および図６に示されるように、ジョイント部材Ｊを第１棒状体Ｂ１および第２棒状体Ｂ２に対して摺動させて位置調整することができる。位置調整した後に第１固定部３１および第２固定部３２によって、第１筒部２１および第２筒部２２を第１棒状体Ｂ１および第２棒状体Ｂ２にそれぞれ固定する。これにより、第１棒状体Ｂ１の延在方向Ｄ１に沿った、第１棒状体Ｂ１に対する第２棒状体Ｂ２の位置（一対の第２棒状体Ｂ２の垂直部Ｂ２１間の間隔）と、第２棒状体Ｂ２の延在方向Ｄ２に沿った第２棒状体Ｂ２に対する第１棒状体Ｂ１の位置（第１棒状体Ｂ１と第２棒状体Ｂ２の腕支持部Ｂ２２との間の離間距離）とを調節することができる。したがって、使用者の体型などが異なっていたとしても、第１棒状体Ｂ１および第２棒状体Ｂ２の位置を調整することによって、１つの運動器具１で対応することができる。
【００３５】
また、本実施形態では、第１棒状体Ｂ１および第２棒状体Ｂ２の位置を調整した後、第１棒状体Ｂ１および第２棒状体Ｂ２は、第１固定部３１、第２固定部３２、略環状部材４および第２環状部材４２によって、ジョイント部材Ｊに対して固定される。第１棒状体Ｂ１を第１固定部３１によって固定する場合を例にして説明すると、図２に示される状態から、第１筒部２１の第１ネジ部Ｔ１と第１固定部３１の第２ネジ部Ｔ２とを螺合していくと、略環状部材４が第１固定部３１の収容部３１ａまで移動する（図３参照）。略環状部材４が収容部３１ａに入った後、さらに第１ネジ部Ｔ１と第２ネジ部Ｔ２とを螺合すると、図４に示されるように、略環状部材４の端面４ａが第１筒部２１の端面２１ａに押圧されて、図３の状態から図４の状態まで左側に移動する。略環状部材４が収容部３１ａにおいて奥へと移動すると、収容部３１ａの傾斜した内面に沿って略環状部材４の傾斜した外周面が第１棒状体Ｂ１の延在方向Ｄ１に摺動して、スリットＳの幅が小さくなって、略環状部材４の径が小さくなる。これによって、第１棒状体Ｂ１が略環状部材４によって把持されて、第１棒状体Ｂ１がジョイント部材Ｊに対して固定される。第２筒部２２、第２固定部３２および第２棒状体Ｂ２についても、同様の固定方法で固定される。
【００３６】
このように、本実施形態では、略環状部材４を用いることによって、第１筒部２１の第１ネジ部Ｔ１と第１固定部３１の第２ネジ部Ｔ２とを螺合するだけで、簡単に第１棒状体Ｂ１とジョイント部材Ｊとを固定することができる。また、本実施形態では、第２略環状部材４２を用いることによって、第２筒部２２の第３ネジ部Ｔ３と第２固定部３２の第４ネジ部とを螺合するだけで、簡単に第２棒状体Ｂ２とジョイント部材Ｊとを固定することができる。そのため、運動器具１として用いる第１棒状体Ｂ１および第２棒状体Ｂ２に固定用のネジ孔などを開ける必要がない。したがって、第１棒状体Ｂ１および第２棒状体Ｂ２に孔を形成することによる剛性の低下を抑制することができる。
【００３７】
なお、本実施形態の変形例として、図７および図８に示されるように、第１筒部２１に収容部２１ｂを設けて、第１筒部２１に略環状部材４を収容可能としてもよい。具体的には、図７および図８に示されるように、第１筒部２１の一方の端部の第１ネジ部Ｔ１を雌ネジとして、第１固定部３１の第２ネジ部Ｔ２を雄ネジとして第１筒部２１の一方の端部側に形成された内部空間に雌ネジとしての第１ネジ部Ｔ１と収容部２１ｂを形成する。
【００３８】
図７および図８に示されるように、第１筒部２１の第１ネジ部Ｔ１と第１固定部３１の第２ネジ部Ｔ２とを螺合していくと、略環状部材４が第１筒部２１の収容部２１ｂまで移動する。略環状部材４が収容部２１ｂに入った後、さらに第１ネジ部Ｔ１と第２ネジ部Ｔ２とを螺合すると、図８に示されるように、略環状部材４の端面４ａが第１固定部３１の端面３１ｂに押圧されて、図７の状態から図８の状態まで右側に移動する。略環状部材４が収容部２１ｂにおいて奥へと移動すると、収容部２１ｂの傾斜した内面に沿って略環状部材４の傾斜した外周面が第１棒状体Ｂ１の延在方向Ｄ１に摺動して、スリットＳの幅が小さくなって、略環状部材４の径が小さくなる。これによって、第１棒状体Ｂ１が略環状部材４によって把持されて、第１棒状体Ｂ１がジョイント部材Ｊに対して固定される。第２筒部２２、第２固定部３２および第２棒状体Ｂ２についても、同様の固定方法で固定される。
【００３９】
＜第２実施形態＞
本実施形態では、第１棒状体Ｂ１および第２棒状体Ｂ２をジョイント部材Ｊに固定する際に、略環状部材を用いていない点で、第１実施形態と異なる。以下、第１実施形態と共通する構成については説明を省略または簡略化し、相違点を中心に説明する。
【００４０】
図９に示されるように、本実施形態の運動器具１０は、第１筒部２１の少なくとも一方の端部に、第１ネジ部Ｔ１を有し、第１固定部３１は、第１ネジ部Ｔ１に螺合する第２ネジ部（図９においては図示せず）を有している。また、第２筒部２２の少なくとも一方の端部に、第３ネジ部Ｔ３を有し、第２固定部３２は、第３ネジ部Ｔ３に螺合する第４ネジ部（図示せず）を有している。
【００４１】
第１ネジ部Ｔ１は、第１棒状体Ｂ１の外周面に当接する内面を有し、かつ、第１棒状体Ｂ１の延在方向Ｄ１に沿って延びるスリットＳを有している。本実施形態では、スリットＳは、第１筒部２１の周方向に均等に複数（本実施形態では４つ）設けられているが、スリットＳの数は特に限定されない。
【００４２】
第１ネジ部Ｔ１と第２ネジ部Ｔ２とが螺合したときに、スリットＳを有する第１ネジ部Ｔ１は、スリットＳの間隔が狭くなるとともに、径が小さくなることによって、第１棒状体Ｂ１がジョイント部材Ｊに対して固定される。同様に、第３ネジ部Ｔ３と第４ネジ部とが螺合すると、スリットＳを有する第３ネジ部Ｔ３は、スリットＳの間隔が狭くなるとともに、径が小さくなることによって、第２棒状体Ｂ２がジョイント部材Ｊに対して固定される。このように、本実施形態においても、第１実施形態と同様に、使用者の体型などが異なっていたとしても、第１棒状体Ｂ１および第２棒状体Ｂ２の位置を調整することによって、１つの運動器具１０で対応することができる。
【００４３】
また、第１筒部２１の第１ネジ部Ｔ１と第１固定部３１の第２ネジ部Ｔ２とを螺合するだけで、簡単に第１棒状体Ｂ１とジョイント部材Ｊとを固定することができる。また、本実施形態では、運動器具１０として用いる第１棒状体Ｂ１および第２棒状体Ｂ２に固定用のネジ孔などを開ける必要がない。したがって、第１棒状体Ｂ１および第２棒状体Ｂ２に孔を形成することによる剛性の低下を抑制することができる。
【００４４】
なお、第１固定部３１の第２ネジ部Ｔ２を雄ネジとして、第１筒部２１の第１ネジ部Ｔ１を雌ネジとして、スリットＳを第２ネジ部Ｔ２に形成しても同様の効果を得ることができる。また、第２固定部３２の第４ネジ部を雄ネジとして、第２筒部２２の第３ネジ部Ｔ３を雌ネジとして、スリットＳを第４ネジ部に形成しても同様の効果を得ることができる。
【符号の説明】
【００４５】
１、１０  運動器具
２１  第１筒部
２１ａ  第１筒部の端面
２１ｂ  収容部
２２  第２筒部
３１  第１固定部
３１ａ  収容部
３１ｂ  第１固定部の端面
３２  第２固定部
４  略環状部材
４ａ  略環状部材の端面
４２  第２略環状部材
Ｂ１  第１棒状体
Ｂ１１  第１湾曲部
Ｂ１２  第２湾曲部
Ｂ１３  第３湾曲部
Ｂ２  第２棒状体
Ｂ２１  垂直部
Ｂ２２  腕支持部
Ｄ１  第１棒状体の延在方向
Ｄ２  第２棒状体の延在方向
Ｊ  ジョイント部材
Ｓ  スリット
Ｔ１  第１ネジ部
Ｔ２  第２ネジ部
Ｔ３  第３ネジ部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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