(57)【要約】      （修正有）【課題】使用者の臀部位置に従って変位可能な座席を備え、スクワット運動とトレーニングの過程中の重心不安定による転倒を避け、更に使用安全性を高めることができるフィットネス機器を提供する。【解決手段】支持面に支持される本体１１０と、本体１１０に枢設される支持構造と、支持構造に設けられるシート群１３０と、本体１１０と支持構造との間に伸縮可能に設けられ、一端が本体１１０に接続され、他端が支持構造に接続される弾性部材１４０と、本体１１０に固設される手すり１５０と、ペダル群と、を備え、支持構造が本体１１０に対して回転する場合、シート群１３０が徐々に本体１１０に近付き、且つ支持構造が弾性部材１４０を伸ばせるように牽引する。【選択図】図１
0003219699.tif 000002
【実用新案登録請求の範囲】
【請求項１】
支持面に支持される本体と、
前記本体に枢設される支持構造と、
前記支持構造に設けられるシート群と、
前記本体と前記支持構造との間に伸縮可能に設けられ、一端が前記本体に接続され、他端が前記支持構造に接続される少なくとも１つの弾性部材と、
前記本体に固設される手すりと、
を備え、
前記支持構造が前記本体に対して回転する場合、前記シート群が徐々に前記本体に近付き、且つ前記支持構造が前記少なくとも１つの弾性部材を伸ばせるように牽引するフィットネス機器。
【請求項２】
前記支持構造は、第１の接続端部と、第２の接続端部と、前記第１の接続端部と前記第２の接続端部との間に設けられる枢転部と、を含む請求項１に記載のフィットネス機器。
【請求項３】
前記本体は、
支持フレーム部材と、
前記支持フレーム部材の一端に接続される接続フレーム部材と、
を含み、
且つ前記接続フレーム部材は、前記接続フレーム部材の一端に設けられ、前記手すりの固設に用いられる第１の接続部と、前記枢転部の枢設に用いられる枢着部と、を含む請求項２に記載のフィットネス機器。
【請求項４】
前記本体は、２つの支持クロスバーを更に含み、その一方が前記支持フレーム部材の他端に設けられ、その他方は前記接続フレーム部材の他端に設けられ且つ前記第１の接続部との間に前記枢着部が設けられる、請求項３に記載のフィットネス機器。
【請求項５】
前記本体は、前記枢着部と前記他方の支持クロスバーとの間に設けられる第２の接続部を更に含み、前記少なくとも１つの弾性部材は、前記一端が前記第２の接続部に接続されるが、前記他端が前記支持構造の前記第２の接続端部に接続される請求項４に記載のフィットネス機器。
【請求項６】
前記少なくとも１つの弾性部材は、バネ又はゴム弾性体である請求項１に記載のフィットネス機器。
【請求項７】
前記シート群は、
一端が前記第１の接続端部に枢設されるシートポストと、
前記シートポストの他端に設けられるパッド本体と、
を含む請求項２に記載のフィットネス機器。
【請求項８】
支持面に当接するように前記本体に設けられるペダル群を更に含む請求項３に記載のフィットネス機器。
【請求項９】
前記ペダル群は、それぞれ前記接続フレーム部材の両側から突出する２つの踏込み部を含むペダルユニットを含む請求項８に記載のフィットネス機器。
【請求項１０】
前記ペダル群は、少なくとも２つの貫通孔と、順次に前記貫通孔及び前記ペダルユニットを貫通される位置決め部材と、を含み、前記本体と前記ペダルユニットとの間に設けられる調整装置を更に含む請求項９に記載のフィットネス機器。
【請求項１１】
前記手すりは、使用者が把持するために、一体的に曲げて把持部を形成する請求項１に記載のフィットネス機器。
【請求項１２】
前記接続フレーム部材の前記第１の接続部に設けられ、使用者のスクワット動作数及び運動時間を計算するためのカウント表示装置を更に備える請求項３に記載のフィットネス機器。
【考案の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本考案は、フィットネス機器に関し、特に、スクワット運動とトレーニングに用いられるフィットネス機器に関する。
【背景技術】
【０００２】
スクワットトレーニング（Ｓｑｕａｔ）とベンチプレストレーニング、ハードリフティングトレーニングは、３つの主要な筋力トレーニングプログラムとして並列されており、大腿四頭筋、大腿二頭筋、大臀筋及び下腿筋群を効果的にトレーニングすることができるので、筋力トレーナーや普通のスポーツトレーナーに好まれている。
【０００３】
しかしながら、スクワット運動やトレーニングを行う時に、ボディビルダーの下肢の筋肉によって膝をある程度で屈曲させてから、起立姿勢を取り戻す必要がある。筋力が不足である初心者にとって、膝屈曲の状態で下肢だけで全身の重量を支えることは困難であり、トレーニング効果が大幅に低下するだけでなく、トレーニングプロセス中に重心の不安定をきたし又は転ぶという事故が発生する可能性がある。なお、ボディビルダーの下肢の筋力が不足である場合、スクワット運動やトレーニングの力を加えるパターンや姿勢にも影響を与えるが、スクワット運動やトレーニングの時に不適切な力が加えられたり姿勢が正しくなかったりすると、過度なストレスが膝又は大腿部に集中し、所望の運動やトレーニングの効果を達成させることができないだけでなく、大腿部の筋肉を引っ張り、更に膝軟骨の摩耗を引き起こす可能性がある。
【０００４】
上記問題を解決するために、アームレストとシートの設計によってボディビルダーがスクワットトレーニングの過程中にアームレストを握ってスクワットと復元のクロストレーニングを行うことができ、シートの設計によってボディビルダーが運動とトレーニングの過程中に下肢の脱力で転ぶという事故を避けることができるスクワットトレーニング装置を提案する当業者がある。しかしながら、前記スクワットトレーニング装置は、ボディビルダーがスクワットの過程中にブラケットに枢設されたアームレストを押し引きしてシートを変位するように同期的に連動させ、スクワットと復元のクロス運動とトレーニングを行う時に、ボディビルダーの両腕がアームレストに伴って移動しボディビルダーの全身を変位するように連動させる。このように、スクワット運動とトレーニングの姿勢を正しく保持できず、運動とトレーニングの効果は予想通りではない。
【考案の概要】
【考案が解決しようとする課題】
【０００５】
これに鑑みて、トレーニング効果と安全性を両立したスクワット運動が可能なトレーニング装置を提供することは、確実に商業的価値のある技術的課題である。
【０００６】
本考案の一目的は、高い安全性のあるスクワット運動とトレーニングに用いられるフィットネス機器を提供することにある。これは、使用者がトレーニングの過程中に本体に枢設される支持構造を枢転させるように押すスクワット運動と、弾性部材の伸張および復元とを連動させて、フィットネス機器に使用者の臀部位置に従って変位可能な座席を提供し、使用者がスクワット運動とトレーニングの過程中の重心不安定により転倒することを避け、更に本考案のフィットネス機器の使用安全性を高める。
【０００７】
本考案の別の目的は、使用者がスクワット運動とトレーニングの過程中に正しい姿勢を維持することに寄与するスクワット運動とトレーニングに用いられるフィットネス機器を提供することにある。これは、本体に固設された手すりによって、使用者がフィットネスの過程中に両腕が手すりの移動に伴い使用者の全身及び重心の変位を連動させることを防止することができ、正しいスクワット運動とトレーニング姿勢を保持することに寄与する。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本考案の一実施形態は、支持面に支持される本体と、本体に枢設される支持構造と、支持構造に設けられるシート群と、本体と支持構造との間に伸縮可能に設けられ、一端が本体に接続され、他端が支持構造に接続される少なくとも１つの弾性部材と、本体に固設される手すりと、を備え、支持構造が本体に対して回転する場合、シート群が徐々に本体に近付き、且つ支持構造が弾性部材を伸ばせるように牽引するフィットネス機器を提供する。
【０００９】
前記実施形態のフィットネス機器によれば、支持構造は、第１の接続端部と、第２の接続端部と、第１の接続端部と第２の接続端部との間に設けられる枢転部と、を含んでよい。
【００１０】
前記実施形態のフィットネス機器によれば、本体は、支持フレーム部材と、支持フレーム部材の一端に接続される接続フレーム部材と、を含んでよく、且つ接続フレーム部材は、接続フレーム部材の一端に設けられ、手すりの固設に用いられる第１の接続部と、枢転部の枢設に用いられる枢着部と、を含む。
【００１１】
前記実施形態のフィットネス機器によれば、本体は、２つの支持クロスバーを更に含んでよい。２つの支持クロスバーの一方が支持フレーム部材の他端に設けられ、その他方は接続フレーム部材の他端に設けられ且つ第１の接続部との間に枢着部が設けられる。
【００１２】
前記実施形態のフィットネス機器によれば、本体は、枢着部と他方の支持クロスバーとの間に設けられる第２の接続部を更に含んでよく、弾性部材は、一端が第２の接続部に接続されるが、他端が支持構造の第２の接続端部に接続される。
【００１３】
前記実施形態のフィットネス機器によれば、弾性部材は、バネ又はゴム弾性体であってよい。
【００１４】
前記実施形態のフィットネス機器によれば、シート群は、一端が第１の接続端部に枢設されるシートポストと、シートポストの他端に設けられるパッド本体と、を含んでよい。
【００１５】
前記実施形態のフィットネス機器によれば、支持面に当接するように本体に設けられるペダル群を更に含んでよい。
【００１６】
前記実施形態のフィットネス機器によれば、ペダル群は、それぞれ接続フレーム部材の両側から突出する２つの踏込み部を含むペダルユニットを含んでよい。
【００１７】
前記実施形態のフィットネス機器によれば、ペダル群は、少なくとも２つの貫通孔と、順次に貫通孔及びペダルユニットを貫通される位置決め部材と、を含み、本体とペダルユニットとの間に設けられる調整装置を更に含んでよい。
【００１８】
前記実施形態のフィットネス機器によれば、手すりは、使用者が握るために、一体的に曲げて把持部を形成してよい。
【００１９】
前記実施形態のフィットネス機器によれば、接続フレーム部材の第１の接続部に設けられ、使用者のスクワット動作数及び運動時間を計算するためのカウント表示装置を更に備えてよい。
【考案の効果】
【００２０】
これにより、本考案のフィットネス機器は、本体に固設された手すりによって、使用者のフィットネスの過程中に体の重心の手すりの移動に伴う変位を防止し、正しいスクワット運動とトレーニング姿勢の保持に寄与し、使用者がトレーニングの過程中に本体に枢設される支持構造を枢転させるように押すスクワット運動と、弾性部材の伸張および復元とを連動させて、フィットネス機器に使用者の臀部位置に従って変位可能な座席を提供し、使用者がスクワット運動とトレーニングの過程中の重心不安定により転倒することを避け、更に本考案のフィットネス機器の使用安全性を高める。
【図面の簡単な説明】
【００２１】
下記図面の説明は、本考案の前記または他の目的、特徴、メリット、実施例をより分かりやすくするためのものである。
【図１】本考案の一実施形態の一実施例によるフィットネス機器を示す模式図である。
【図２】図１の実施例のフィットネス機器を別の方向から示す模式図である。
【図３】図１の実施例のフィットネス機器の一部を示す分解図である。
【図４】図１の実施例のフィットネス機器の使用状態を示す模式図である。
【図５】図１の実施例のフィットネス機器の別の使用状態を示す模式図である。
【図６】本考案の一実施形態の別の実施例によるフィットネス機器を示す模式図である。
【図７】図６の実施例のフィットネス機器を別の方向から示す模式図である。
【図８】図６の実施例のフィットネス機器の一部を示す分解図である。
【図９】図６の実施例のフィットネス機器の使用状態を示す模式図である。
【図１０】図６の実施例のフィットネス機器の別の使用状態を示す模式図である。
【考案を実施するための形態】
【００２２】
以下、図面を参照して本考案の複数の実施例を説明する。明らかに説明するために、多くの実際の細部を下記の叙述で合わせて説明する。しかしながら、理解すべきなのは、これらの実際の細部が、本考案を制限するためのものではない。つまり、本考案の一部の実施例においては、これらの実際の細部は、必要ないものである。また、図面を簡略化するために、ある従来慣用の構造及び素子は、図面において簡単で模式的に示される。また、重複した要素は、同一番号で示されることがある。
【００２３】
図１、図２と図３を参照されたい。図１は、本考案の一実施形態の一実施例のフィットネス機器１００を示す模式図である。図２は、図１の実施例のフィットネス機器１００を別の方向から示す模式図である。図３は、図１の実施例のフィットネス機器１００の一部を示す分解図である。フィットネス機器１００は、本体１１０と、支持構造１２０と、シート群１３０と、少なくとも１つの弾性部材１４０と、手すり１５０と、を含む。
【００２４】
本体１１０は、支持面に支持される。支持構造１２０は、本体１１０に枢設される。シート群１３０は、支持構造１２０に設けられる。弾性部材１４０は、本体１１０と支持構造１２０との間に伸縮可能に設けられ、一端が本体１１０に接続され、他端が支持構造１２０に接続される。好ましくは、図１の実施例において、弾性部材１４０は、２つであり、且つそれぞれバネ又はゴム弾性体であってよいが、本考案はこれに限定されない。手すり１５０は、本体１１０に固設される。支持構造１２０が本体１１０に対して回転する場合、シート群１３０が徐々に本体１１０に近付き、且つ支持構造１２０が弾性部材１４０を伸ばせるように牽引する。これにより、本考案のフィットネス機器１００は、使用者がトレーニングの過程中に本体１１０に枢設される支持構造１２０を枢転させるように押すスクワット運動と、弾性部材１４０の伸張および復元とを連動させて、フィットネス機器１００に使用者の臀部位置に従って変位可能な座席を提供し、使用者がスクワット運動とトレーニングの過程中の重心不安定により転倒することを避け、更に本考案のフィットネス機器１００の使用安全性を高める。
【００２５】
図１の実施例において、支持構造１２０は、枢転部１２１（図３に示す）、第１の接続端部１２２及び第２の接続端部１２３を含んでよい。枢転部１２１は、第１の接続端部１２２と第２の接続端部１２３との間に設けられる。本体１１０は、支持フレーム部材１１１及び接続フレーム部材１１２を含んでよい。接続フレーム部材１１２は、支持フレーム部材１１１の一端に接続され、且つ第１の接続部１１３及び枢着部１１４を含む。第１の接続部１１３は、接続フレーム部材１１２の一端に設けられており、手すり１５０を固設することに用いられる。好ましくは、図１の実施例において、手すり１５０は、使用者の両手で握るために、一体的に曲げて把持部１５１を形成してよい。これにより、本考案のフィットネス機器１００は、本体１１０に固設される手すり１５０によって、使用者のフィットネスの過程中に体の重心の手すり１５０の移動に伴う変位を防止し、正しいスクワット運動とトレーニング姿勢の保持に寄与することができる。
【００２６】
図３に示すように、枢着部１１４は、枢転部１２１の枢設に用いられる。且つ本体１１０は、２つの支持クロスバー１１５及び第２の接続部１１６を更に含んでよい。一方の支持クロスバー１１５は、支持フレーム部材１１１の他端に設けられ、他方の支持クロスバー１１５は、接続フレーム部材１１２の他端に設けられる。且つ枢着部１１４は、第１の接続部１１３と他方の支持クロスバー１１５との間に設けられる。好ましくは、図１の実施例において、支持フレーム部材１１１の他端に設けられる支持クロスバー１１５の両端にそれぞれ滑り止めカバー１１５１が設けられてよいが、接続フレーム部材１１２の他端に設けられる支持クロスバー１１５の両端にそれぞれ滑り止め座１１５２が設けられてよい。使用者のスクワット運動の過程中の本体１１０の移動等を防止し、更にフィットネス機器１００の使用安全性を強める。第２の接続部１１６は、枢着部１１４と他方の支持クロスバー１１５との間に位置するように、接続フレーム部材１１２に設けられる。且つ弾性部材１４０は、一端が第２の接続部１１６に接続され、他端が支持構造１２０の第２の接続端部１２３に接続される。これにより、弾性部材１４０は、両端が第２の接続部１１６及び支持構造１２０の第２の接続端部１２３にそれぞれ接続されるように、支持構造１２０の本体１１０に対する枢転過程中に第２の接続端部１２３の牽引により伸張および復元され、支持構造１２０の第１の接続端部１２２に設けられるシート群１３０の使用者の臀部に伴う変位に寄与し、使用者がスクワット運動とトレーニングを行う時に筋力不足又は他の外力による干渉で重心不安定な状態が発生する場合、使用者の臀部がシート群１３０によって支持されることで、使用者がスクワット運動とトレーニングの過程中に転ぶことを防止し、更に本考案のフィットネス機器１００の使用をもっと安全にすることができる。
【００２７】
図２に示すように、シート群１３０は、シートポスト１３１及びパッド本体１３２を含んでよい。シートポスト１３１は、一端が第１の接続端部１２２に枢設される。パッド本体１３２は、シートポスト１３１の他端に設けられる。第１の接続端部１２２に枢設されるシートポスト１３１は、実際の要求に応じてシートポスト１３１の位置と高さを調整することで、パッド本体１３２を異なる使用者の臀部位置に対応し合致させて、更に本考案の使用安全性と適用範囲を向上させることができる。
【００２８】
なお、図２に示すように、本考案のフィットネス機器１００は、接続フレーム部材１１２の第１の接続部１１３に設けられるカウント表示装置１１７を更に含んでよく、当該カウント表示装置１１７は、使用者が本考案のフィットネス機器１００によるスクワット運動のスクワット動作数及び運動時間を計算し、更に本考案のフィットネス機器１００の適用範囲を広げるためのものである。
【００２９】
図４と図５を参照されたい。図４は、図１の実施例のフィットネス機器１００の使用状態を示す模式図である。図５は、図１の実施例のフィットネス機器１００の別の使用状態を示す模式図である。
【００３０】
図４に示すように、使用者がフィットネス機器１００によってスクワット運動とトレーニングを行おうとする時に、その両足が本体１１０の接続フレーム部材１１２に跨ってそれぞれ支持面に踏込み、この時に使用者の臀部がシート群１３０のパッド本体１３２に当接され、使用者の両手が第１の接続部１１３に固設される手すり１５０の把持部１５１を握って、後のスクワット運動とトレーニングを行う。図５に示すように、使用者の下肢が曲がって本体１１０に枢設される支持構造１２０を枢転させるように押し弾性部材１４０の伸張を連動させる場合、弾性部材１４０の両端がそれぞれ第２の接続部１１６と支持構造１２０の第２の接続端部１２３に接続されるので、弾性部材１４０の伸張によりシート群１３０が使用者の動作に伴い往復して変位する復元力を提供することができる。使用者がスクワット運動とトレーニングを行う時に筋力不足又は他の外力による干渉で重心不安定な状態が発生する場合、使用者の臀部がシート群１３０によって支持されることで、使用者がスクワット運動とトレーニングの過程中に転ぶことを防止し、更に本考案のフィットネス機器１００の使用をもっと安全にすることができる。
【００３１】
なお、図５に示すように、本考案のフィットネス機器１００は、弾性部材１４０を押し付けるように弾性部材１４０に伸縮弾力を持たせることではなく、使用者の臀部がシート群１３０を押す力により支持構造１２０を本体１１０に対して枢転するように連動させ、更に弾性部材１４０の伸張を連動して支持構造１２０におけるシート群１３０を枢転させて接続フレーム部材１１２の枢着部１１４の水平高さよりも低くするので、使用者の下肢筋肉と体幹の筋肉群の運動とトレーニング効果を効果的に向上させることができる。なお、使用者の手すり１５０を握る両手は、使用者の下肢が立ち姿勢へ復元する過程中に力を与えて使用者のバランス維持に寄与することだけでなく、力を与える過程中に同時に上肢に対して力トレーニングを行うこともでき、更に高い安全性条件下で本考案のフィットネス機器１００の運動とトレーニング効果を向上させることができる。
【００３２】
図６、図７と図８を参照されたい。図６は、本考案の一実施形態の別の実施例のフィットネス機器２００を示す模式図である。図７は、図６の実施例のフィットネス機器２００を別の方向から示す模式図である。図８は、図６の実施例のフィットネス機器２００の一部を示す分解図である。フィットネス機器２００は、本体２１０と、支持構造２２０と、シート群２３０と、弾性部材２４０と、手すり２５０と、ペダル群２６０と，を含む。
【００３３】
本体２１０は、支持面に支持される。支持構造２２０は、本体２１０に枢設される。シート群２３０は、支持構造２２０に設けられる。弾性部材２４０は、本体２１０と支持構造２２０との間に伸縮可能に設けられ、一端が本体２１０に接続され、他端が支持構造２２０に接続される。好ましくは、図６の実施例において、弾性部材２４０は、バネ又はゴム弾性体であってよく、且つ本考案はこれに限定されない。手すり２５０は、本体２１０に固設される。ペダル群２６０は、支持面に当接するように、本体２１０に設けられる。支持構造２２０が本体２１０に対して回転する場合、シート群２３０が徐々に本体２１０に近付き、且つ支持構造２２０が弾性部材２４０を伸ばせるように牽引する。これにより、本考案のフィットネス機器２００は、使用者がトレーニングの過程中に本体２１０に枢設される支持構造２２０を枢転させるように押すスクワット運動と、弾性部材２４０の伸張および復元とを連動させて、フィットネス機器２００に使用者の臀部位置に従って変位可能な座席を提供し、使用者がスクワット運動とトレーニングの過程中の重心不安定による転びを避け、更に本考案のフィットネス機器２００の使用安全性を高める。
【００３４】
図７に示すように、支持構造２２０は、枢転部２２１、第１の接続端部２２２及び第２の接続端部２２３を含んでよい。枢転部２２１は、第１の接続端部２２２と第２の接続端部２２３との間に設けられる。本体２１０は、支持フレーム部材２１１及び接続フレーム部材２１２を含んでよい。接続フレーム部材２１２は、支持フレーム部材２１１の一端に接続され、且つ第１の接続部２１３及び枢着部２１４を含む。第１の接続部２１３は、接続フレーム部材２１２の一端に設けられており、手すり２５０を固設することに用いられる。好ましくは、図６の実施例において、手すり２５０は、使用者の両手で握るために、一体的に曲げて把持部２５１を形成してよい。これにより、本考案のフィットネス機器２００の本体２１０に固設される手すり２５０によって、使用者がフィットネスの過程中に体の重心の手すり２５０の移動に伴う変位を防止し、正しいスクワット運動とトレーニング姿勢の保持に寄与することができる。
【００３５】
図６〜図８に示すように、枢着部２１４は、枢転部２２１の枢設に用いられる。且つ本体２１０は、２つの支持クロスバー２１５及び第２の接続部２１６を更に含んでよい。一方の支持クロスバー２１５は、支持フレーム部材２１１の他端に設けられ、他方の支持クロスバー２１５は、接続フレーム部材２１２の他端に設けられる。好ましくは、図６の実施例において、２つの支持クロスバー２１５の両端にそれぞれ滑り止めカバー２１５１が設けられてよいが、使用者のスクワット運動の過程中の本体２１０の移動等を防止し、更にフィットネス機器２００の使用安全性を強める。枢着部２１４は、第１の接続部２１３と他方の支持クロスバー２１５との間に設けられる。第２の接続部２１６が接続フレーム部材２１２に設けられ枢着部２１４と他方の支持クロスバー２１５との間に位置し、且つ弾性部材２４０の一端が第２の接続部２１６に接続され、弾性部材２４０の他端が支持構造１２０の第２の接続端部２２３に接続される。これにより、弾性部材２４０は、両端が第２の接続部２１６及び支持構造２２０の第２の接続端部２２３にそれぞれ接続されるように、支持構造２２０の本体２１０に対する枢転過程中に第２の接続端部２２３の牽引により伸張および復元され、支持構造２２０の第１の接続端部２２２に設けられるシート群２３０の使用者の臀部位置に従う変位に寄与し、使用者がスクワット運動とトレーニングを行う時に筋力不足又は他の外力による干渉で重心不安定な状態が発生する場合、使用者の臀部がシート群２３０によって支持されることで、使用者がスクワット運動とトレーニングの過程中に転ぶことを防止し、更に本考案のフィットネス機器２００の使用をもっと安全にすることができる。
【００３６】
図６の実施例において、シート群２３０は、シートポスト２３１及びパッド本体２３２を含んでよい。シートポスト２３１は、一端が第１の接続端部２２２に枢設される。パッド本体２３２は、シートポスト２３１の他端に設けられる。第１の接続端部２２２に枢設されるシートポスト２３１は、実際の要求に応じてシートポスト２３１の位置と高さを調整することで、パッド本体２３２を異なる使用者の臀部位置に対応し合致させて、更に本考案のフィットネス機器２００の使用安全性と適用範囲を向上させることができる。
【００３７】
図７と図８に示すように、ペダル群２６０は、ペダルユニット２６１を含んでよい。ペダルユニット２６１は、それぞれ接続フレーム部材２１２の両側から突出する２つの踏込み部２６２を含む。且つペダル群２６０は、調整装置２６３を更に含んでよい。調整装置２６３は、本体２１０とペダルユニット２６１との間に設けられ、少なくとも２つの貫通孔２６４及び位置決め部材２６５を含む。好ましくは、図６の実施例において、調整装置２６３は、支持フレーム部材２１１とペダルユニット２６１との間に設けられる。位置決め部材２６５は、順次に貫通孔２６４及びペダルユニット２６１を貫通されて、ペダルユニット２６１の本体２１０に対応する位置を固定する。これにより、本考案のフィットネス機器２００は、位置決め部材２６５が異なる貫通孔２６４を貫通されるようにペダルユニット２６１の本体２１０に対応する位置を調整し、更に異なる使用者のニーズを満たし、本考案のフィットネス機器２００を使用上でより便利にすることができる。
【００３８】
図９と図１０を参照されたい。図９は、図６の実施例のフィットネス機器２００の使用状態を示す模式図である。図１０は、図６の実施例のフィットネス機器２００の別の使用状態を示す模式図である。
【００３９】
図９に示すように、使用者がフィットネス機器２００によってスクワット運動とトレーニングを行おうとする時に、その両足が本体２１０の接続フレーム部材２１２に跨ってそれぞれペダル群２６０の２つの踏込み部２６２に踏込み、この時に使用者の臀部がシート群２３０のパッド本体２３２に当接され、使用者の両手が第１の接続部２１３に固設される手すり２５０の把持部２５１を握って、後のスクワット運動とトレーニングを行う。図１０に示すように、使用者の下肢が曲がって本体２１０に枢設される支持構造２２０を枢転させるように押し弾性部材２４０の伸張を連動させる場合、弾性部材２４０の両端がそれぞれ第２の接続部２１６と支持構造２２０の第２の接続端部２２３に接続されるので、弾性部材２４０の伸張によりシート群２３０が使用者の動作に伴い往復して変位する復元力を提供することができる。使用者がスクワット運動とトレーニングを行う時に筋力不足又は他の外力による干渉で重心が不安定となる状態が発生する場合、使用者の臀部がシート群２３０によって支持されることで、使用者がスクワット運動とトレーニングの過程中に転ぶことを防止し、更に本考案のフィットネス機器２００の使用をもっと安全にすることができる。
【００４０】
また、図１０に示すように、使用者の膝が曲がって跪いた姿勢をとると、使用者の膝が接続フレーム部材２１２によって拘束されて過度に曲がることができないので、支持構造２２０は、使用者の臀部による押圧力に応じて適切な高さに枢動することができ、使用者がスクワット運動とトレーニングを行う過程中に良好な姿勢を維持することに寄与する。なお、本考案のフィットネス機器２００は、弾性部材２４０を押し付けるように弾性部材２４０に伸縮弾力を持たせることではなく、使用者の臀部がシート群２３０を押す力により支持構造２２０を本体２１０に対して枢転するように連動させ、更に弾性部材２４０の伸張を連動して支持構造２２０におけるシート群２３０を枢転させて接続フレーム部材２１２の枢着部２１４の水平高さよりも低くするので、使用者の下肢筋肉と体幹の筋肉群の運動とトレーニング効果を効果的に向上させることができる。なお、使用者の手すり２５０を握る両手は、使用者の下肢が立ち姿勢へ復元する過程中に力を与えて使用者のバランス維持に寄与することだけでなく、力を与える過程中に同時に上肢に対して負荷トレーニングを行うこともでき、更に高い安全性条件下で本考案のフィットネス機器２００の運動とトレーニング効果を向上させることができる。
【００４１】
上記の実施例を纏めると、本考案のフィットネス機器のメリットは、以下の通りである。一、本考案のフィットネス機器は、使用者がトレーニングの過程中に本体に枢設される支持構造を枢転させるように押すスクワット運動と、弾性部材の伸張および復元とを連動させて、フィットネス機器に使用者の臀部位置に従って変位可能な座席を提供し、使用者がスクワット運動とトレーニングの過程中の重心不安定により転倒することを避け、更に本考案のフィットネス機器の使用安全性を高める。二、本考案のフィットネス機器は、本体に固設された手すりによって、使用者のフィットネスの過程中に体の重心の手すりの移動に伴う変位を防止することができ、正しいスクワット運動とトレーニング姿勢を保持することに寄与する。三、本考案のフィットネス機器は、使用者の臀部がシート群を押す力により支持構造を本体に対して枢転するように連動させ、更に高い安全性条件下で本考案のフィットネス機器の運動とトレーニング効果を向上させることができる。
【００４２】
本考案の実施形態を前述の通りに開示したが、これは、本考案を限定するものではなく、当業者なら、本考案の精神と範囲から逸脱しない限り、多様の変更や修正を加えることができ、したがって、本考案の保護範囲は、後の実用新案登録請求の範囲で指定した内容を基準とする。
【符号の説明】
【００４３】
１００、２００  フィットネス機器
１１０、２１０  本体
１１１、２１１  支持フレーム部材
１１２、２１２  接続フレーム部材
１１３、２１３  第１の接続部
１１４、２１４  枢着部
１１５、２１５  支持クロスバー
１１５１、２１５１  滑り止めカバー
１１５２  滑り止め座
１１６、２１６  第２の接続部
１２０、２２０  支持構造
１２１、２２１  枢転部
１２２、２２２  第１の接続端部
１２３、２２３  第２の接続端部
１３０、２３０  シート群
１３１、２３１  シートポスト
１３２、２３２  パッド本体
１４０、２４０  弾性部材
１５０、２５０  手すり
１５１、２５１  把持部
２６０  ペダル群
２６１  ペダルユニット
２６２  踏込み部
２６３  調整装置
２６４  貫通孔
２６５  位置決め部材
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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