(57)【要約】【課題】往復操作が迅速なレンチを提供する。【解決手段】本考案によるレンチは、本体１０、可動爪２０、本体１０と可動爪２０の間に設置される弾性装置３０を有する。本体１０は、凹状の第一アゴ１１を有し、両側に枢着端、係止部１３を有する。可動爪２０は凹状の第二アゴ２１を有し、両側に枢着部２２、脱落防止部２３をそれぞれ有し、枢着部２２は枢着端に枢着し、可動爪２０と本体１０は相互に相対枢動関係を形成する。レンチが緊密固定部材５０と当接すると、緊密固定部材５０が第一アゴ１１と第二アゴ２１との間に位置し、係止部１３と隣接する緊密固定部材５０の第一正方向受力面５１Ａとの間の間隔距離は可動爪２０が係止部１３に相対する展開方向に回転するにつれて徐々に減少する。脱落防止部２３末端の最大幅は係止部１３と隣接した緊密固定部材５０の第一正方向受力面５１Ａとの間の最小間隔距離より大きい。【選択図】図５
0003223283.tif 000002
【実用新案登録請求の範囲】
【請求項１】
本体と、可動爪と、弾性装置とを有し、反復操作が迅速な、緊密固定部材を挟持するためのレンチであって、
前記本体は、凹状の第一アゴを有し、前記第一アゴは片側に枢着端を有し、前記第一アゴの前記枢着端は反対側に係止部を有し、
前記可動爪は、凹状の第二アゴを有し、前記第二アゴは片側に枢着部を有し、前記第二アゴの前記枢着部は、反対側に脱落防止部を有し、前記可動爪の前記枢着部は、枢動中心により前記本体の前記枢着端に枢着され、これにより前記可動爪と前記本体とは相互に相対枢動関係を形成し、
前記弾性装置は、前記本体と前記可動爪との間に設置され、
前記レンチが前記緊密固定部材と当接していないとき、前記本体の前記第一アゴと前記可動爪の前記第二アゴとは共に封鎖状態を形成し、
前記レンチが前記緊密固定部材と当接するとき、前記緊密固定部材は前記第一アゴと前記第二アゴの間に位置し、前記係止部と隣接した前記緊密固定部材の第一正方向受力面との間の間隔距離は前記係止部に相対する前記可動爪が展開方向に回転するにつれて徐々に減少し、前記脱落防止部末端の最大幅は、前記係止部と隣接した前記緊密固定部材の前記第一正方向受力面との間の最小間隔距離より大きい
ことを特徴とするレンチ。
【請求項２】
前記レンチが前記緊密固定部材と当接し、さらに締め付け作業が行われるとき、前記緊密固定部材の前記第一正方向受力面の反作用力により、前記脱落防止部は弾性変形し、前記係止部と当接する
ことを特徴とする請求項１に記載のレンチ。
【請求項３】
前記脱落防止部は、相互に反対側に位置する外脱落防止面と内脱落防止面とを有し、
前記外脱落防止面は、前記枢動中心から最も離れた位置に第一半径を有し、
前記内脱落防止面は、前記枢動中心に最も近い位置に第二半径を有し、
前記第一半径は前記第二半径より大きく、
前記レンチが前記緊密固定部材と当接していないとき、前記第一半径は前記係止部の前記枢動中心に最も近い位置までの距離より小さく、
前記レンチが前記緊密固定部材と当接し、さらに回転作業を行うとき、前記脱落防止部は弾性変形し、これにより前記外脱落防止面の前記枢動中心から最も離れた位置までの距離は前記係止部の前記枢動中心に最も近い位置までの距離より大きい
ことを特徴とする請求項２に記載のレンチ。
【請求項４】
前記レンチの逆回転作業時、前記本体は前記緊密固定部材の回転中心により枢動し、前記本体の前記係止部は前記可動爪の前記脱落防止部から離れ、これにより前記可動爪は逆回転し、前記脱落防止部は前記緊密固定部材の第二正方向受力面へと摺動する
ことを特徴とする請求項３に記載のレンチ。
【請求項５】
前記可動爪の前記枢着部は、１個の枢軸により前記本体の前記枢着端に枢着され、
前記係止部は係止面を有し、前記本体の前記第一アゴは、前記係止面片側に時計回りの順番に第一施力面、第二施力面及び第三施力面を有し、前記緊密固定部材と当接するとき、前記係止面は前記可動爪の前記外脱落防止面に対応し、前記第一施力面、前記第二施力面及び前記第三施力面はそれぞれ前記緊密固定部材の第四正方向受力面、第三正方向受力面及び前記第二正方向受力面に対応し、
前記可動爪の前記枢着部は、押圧柄が前記枢着部から延伸されて成形されており、前記内脱落防止面は前記緊密固定部材の前記第一正方向受力面に対応し、
前記可動爪は第四施力面及び第五施力面をさらに有し、前記緊密固定部材の第六正方向受力面及び第五正方向受力面にそれぞれ対応する前記係止面と前記第一正方向受力面との間には第一内傾角を有し、前記内脱落防止面と前記第一正方向受力面との間には第二内傾角を有し、前記第二内傾角は前記第一内傾角より小さく、前記係止面及び前記第一正方向受力面は前記脱落防止部と係止状態を形成でき、且つ前記脱落防止部が前記係止部に相対して滑脱することを防止し、
前記可動爪は前記外脱落防止面の近隣且つ同じ側に位置限定部が突設されており、前記レンチが前記緊密固定部材と当接していないとき、前記位置限定部は前記係止部と当接し、
前記レンチは第一仮想線をさらに有し、前記レンチが前記緊密固定部材と当接するとき、前記第一仮想線は前記枢動中心、前記緊密固定部材の前記回転中心、前記脱落防止部及び前記係止部を貫通し、
前記レンチは第二仮想線をさらに有し、前記第二仮想線は前記第一仮想線及び前記緊密固定部材の前記回転中心を貫通し、且つ前記第一仮想線に垂直となり、前記回転中心から前記緊密固定部材の前記第一正方向受力面までの間には第一径方向線を有し、前記第一径方向線と前記第一仮想線との間には第一挟角を有し、前記緊密固定部材の前記第六正方向受力面と第五反対方向受力面との間の端角から相対する端角までの間には前記回転中心を貫通する第二径方向線を有し、
前記第二仮想線と前記第二径方向線とは第二挟角をなし、前記第一挟角と前記第二挟角とは相等であり、角度もそれぞれ１５度であり、
前記第一アゴの内縁及び前記第二アゴの内縁には順に複数の陥没部が設置され、前記複数の陥没部は前記緊密固定部材の第二反対方向受力面、第三反対方向受力面、第四反対方向受力面、前記第五反対方向受力面、第六反対方向受力面にそれぞれ対応し、
前記第四施力面、前記第五施力面及び前記内脱落防止面には滑り止め溝がそれぞれ設置され、前記枢着端は間隔を開けて設置される２個の枢着耳であり、各前記枢着耳はそれぞれ第一枢孔を有し、前記可動爪は第二枢孔を有し、こうして前記枢軸は前記枢動中心によって２個の前記第一枢孔及び前記第二枢孔を貫通するように設置され、
前記本体は一端が開放状の取り付け槽を有し、前記弾性装置は持ち上げ部材及び弾性部材を有し、前記持ち上げ部材は前記取り付け槽に対して摺動するように設置され且つ前記押圧柄を押し上げ、前記弾性部材は前記取り付け槽に設置され且つ前記持ち上げ部材を押し上げ、前記持ち上げ部材は内孔を有し、前記弾性部材は頂接触端及び内端を有し、前記頂接触端は前記内孔に設置され且つ前記持ち上げ部材を押し上げ、前記内端は前記取り付け槽に設置され、前記持ち上げ部材は金属材料の空芯ピンであり、前記持ち上げ部材は、前記内孔とは異なる一端に支え端を有し、前記支え端は半球状であり、
前記持ち上げ部材は身部を有し且つ前記取り付け槽に対して摺動するように設置され、前記内孔は前記身部に凹設され、前記弾性部材は圧縮バネである
ことを特徴とする請求項４に記載のレンチ。
【請求項６】
前記可動爪の前記枢着部は、１個の枢軸だけを通して前記本体の前記枢着端に枢着され、
前記係止部は係止面を有し、前記本体の前記第一アゴは、前記係止面片側に時計回りの順番に第一施力面、第二施力面及び第三施力面を有し、前記緊密固定部材と当接するとき、前記係止面は前記可動爪の前記外脱落防止面に対応し、前記第一施力面、前記第二施力面及び前記第三施力面はそれぞれ前記緊密固定部材の第四正方向受力面、第三正方向受力面及び前記第二正方向受力面に対応し、
前記可動爪の前記枢着部は押圧柄を延伸して成形し、前記内脱落防止面は前記緊密固定部材の前記第一正方向受力面に対応し、前記可動爪は第四施力面及び第五施力面をさらに有し、前記第四施力面及び前記第五施力面は前記緊密固定部材の第六正方向受力面及び第五正方向受力面にそれぞれ対応し、前記係止面と前記第一正方向受力面との間には第一内傾角を有し、前記内脱落防止面と前記第一正方向受力面との間には第二内傾角を有し、前記第二内傾角は前記第一内傾角より小さく、前記係止面及び前記第一正方向受力面は前記脱落防止部と係止状態を形成でき、これにより前記脱落防止部が前記係止部に相対して滑脱することが防止され、
前記可動爪は、前記外脱落防止面の近隣且つ同じ側に位置限定部が突出状に設置され、前記緊密固定部材と当接していないとき、前記位置限定部は前記係止部と当接し、
前記レンチは第一仮想線をさらに有し、前記緊密固定部材と当接するとき、前記第一仮想線は、前記枢動中心、前記緊密固定部材の前記回転中心、前記脱落防止部及び前記係止部を貫通し、
前記レンチは第二仮想線及び第三仮想線を有し、前記本体の前記第一アゴと異なる位置には操作部を有し、前記操作部は組接孔を有し、前記組接孔は前記回転中心の軸方向に平行であり且つ前記本体を貫通し、前記第二仮想線は前記第一仮想線と前記緊密固定部材の前記回転中心を貫通し且つ前記第一仮想線に垂直となり、前記第三仮想線は前記第一仮想線及び前記回転中心を貫通し且つ前記操作部の縦方向へと延伸し、さらに、前記第二仮想線と前記第三仮想線との成す角度は１５度であり、
前記第一アゴの内縁と前記第二アゴの内縁には順番に複数の陥没部が設置され、各前記陥没部が前記緊密固定部材の第二反対方向受力面、第三反対方向受力面、第四反対方向受力面、第五反対方向受力面、第六反対方向受力面にそれぞれ対応し、
前記第四施力面、前記第五施力面及び前記内脱落防止面には滑り止め溝がそれぞれ設置され、前記枢着端は間隔を開けて設置される２個の枢着耳で、各前記枢着耳はそれぞれ第一枢孔を有し、前記可動爪は第二枢孔を有し、これにより前記枢軸は前記枢動中心によって２個の前記第一枢孔及び前記第二枢孔間を貫通するように設置され、
前記本体は一端が開放状の取り付け槽を有し、前記弾性装置は持ち上げ部材及び弾性部材を有し、前記持ち上げ部材は前記取り付け槽に対して摺動するように設置され且つ前記押圧柄を押し上げ、前記弾性部材は前記取り付け槽に設置され且つ前記持ち上げ部材を押し上げ、前記持ち上げ部材は内孔を有し、前記弾性部材は頂接触端及び内端を有し、前記頂接触端は前記内孔に設置され且つ前記持ち上げ部材を押し上げ、前記内端は前記取り付け槽に設置され、前記持ち上げ部材は金属材質の空芯ピンであり、且つ前記内孔とは異なる一端に支え端を有し、前記支え端は半球状であり、
前記持ち上げ部材は身部を有し、前記取り付け槽に対して摺動するように設置され、前記内孔は前記身部に凹設され、前記弾性部材は圧縮バネである
ことを特徴とする請求項４に記載のレンチ。
【考案の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本考案はレンチに関し、特に反復操作が迅速なレンチに関する。
【背景技術】
【０００２】
特許文献１にはレンチ（wrench）が開示されている。
そのレンチ頭部（head portion）は、リング状部材（ring）を有し、リング状部材は六角ナット（nut）外を取り囲み、締める。
しかし、その欠点は以下の通りである。
六角ナットを締める時、時計回りにレンチを操作し、六角ナットを連動して六十度回転させた後には、六角ナットの軸線に沿ってレンチを移動させなければ、リング状部材は六角ナットを離れない。
このため、その後は反時計回りにレンチを六十度回転させ、リング状部材を六角ナット外に嵌める必要がある。また、以上に述べた操作を反復して実施する必要もある。
このような過程は操作者の時間を大きく無駄にするものであり、これでは操作が迅速なレンチ類とはいえない。
【０００３】
特許文献２には「LINE WRENCH HEADS AND LINE WRENCHES」が開示されている。このフレアナットレンチ（line wrench）は、レンチ頭部（wrench head）に固定部（fixed head portion）及び枢動部（pivoting head portion）を有し、枢動部は固定部に相対して枢動し、開閉する。
また、レンチ頭部と枢動部の間にはバネ（resilient portion）を有し、枢動部は固定部に対して閉鎖位置に保持する。
これにより、フレアナットレンチは、枢動部によって固定部に対して枢動でき、パイプライン上の六角ナット（fastener）に迅速に対応し、六角ナットを緊密螺合できる。
しかし、その欠点は以下の通りである。
枢動部は固定部に対して枢動して開閉する構造に設計されているため、その間に位置するバネの弾力が不足すると、レンチが六角ナットを緊密螺合する時、六角ナットの反作用力は、枢動部を固定部に対して展開させてしまう方向に作用する。この時、緊密螺合過程で滑脱が生じ、締め付けトルクの不足を招く。一方、その間に位置するバネの弾力が過大になると、押圧操作し難くなり、レンチはパイプラインを容易に離脱できない。
【０００４】
上記２件の特許文献は、同一の考案人が設計したものである。
特許文献１は、リング状レンチ或いはめがねレンチに属するが、操作においては非常に緩慢で、操作が迅速なレンチ類には属さない。
一方、特許文献２はフレアナットレンチに属する。
上記２件の特許文献によるレンチ類の操作方法は同一ではなく、技術上の観点からすると、これら二つを組合せて操作することも難しい。
同一考案人が設計した２件の特許は、技術的に同一でないため、これらの技術を用いて、時間を節約でき、使い易く、しかも高トルクのフレアナットレンチを設計することは明らかに困難である。
【０００５】
なお、特許文献３に開示されているパイプレンチ（pipe wrench）においては、六角ナット（hexagonal object）を緊密螺合する時、枢動部（pivotal member）の末端は第二容槽（second recess）中に挿入される。
しかし、これにより、上記２件の特許文献とは別の欠点が生じる。
詳しく言うと、分離した２個の枢軸（first/second locking member）は、操作するのに必要であるということである。
これにより、枢動部は２個の異なる枢転中心を有するため、枢動部の末端を第二容槽からスムーズに抜き出すことはできる。
しかし、こうした構造は複雑になり、コストも増大することから、理想的な製品とは言えない。
そのため、本考案の考案人は、精密操作が可能で高品質の、反復操作が迅速なレンチを開発し、操作者に良好な操作性を提供するための研究開発を行った。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】米国特許第６，９７８，７０１号明細書
【特許文献２】ＷＯ２０１８／１６７５２０Ａ１公開特許明細書
【特許文献３】米国特許第９，８８４，４０９号明細書
【考案の概要】
【考案が解決しようとする課題】
【０００７】
前記先行技術には、構造が複雑でコストが高いという欠点がある。よって本考案は、往復操作が迅速なレンチを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本考案によるレンチは、高トルク締め付け作業時に、可動爪の脱落防止部は係止部で係止され、係止部に相対して滑脱することを防止する。オイルパイプでない場合に高トルク締め付け作業に用いる時にも、緊密固定部材を堅固に挟持できる。回転操作過程で、挟持した状態を維持したままにすることができ、途中で開くことはない。これにより、高トルク操作において、操作者の期待に応えられ、かつ適応範囲が広い、反復操作が迅速である。
【０００９】
本考案によるレンチは、本体と、可動爪と、弾性装置とを有する。
本体は、凹状の第一アゴを有し、第一アゴは片側に枢着端を有し、第一アゴの枢着端の反対側に係止部を有する。
可動爪は、凹状の第二アゴを有し、第二アゴは片側に枢着部を有し、第二アゴの枢着部の反対側に脱落防止部を有し、可動爪の枢着部は、１個の枢動中心により本体の枢着端に枢着され、これにより可動爪と本体とは相互に相対枢動関係を形成する。
弾性装置は、本体と可動爪の間に設置される。
レンチが緊密固定部材と当接していないとき、本体の第一アゴと可動爪の第二アゴとは共に封鎖状態を形成する。
レンチが緊密固定部材と当接するとき、緊密固定部材は第一アゴと第二アゴの間に位置し、係止部と隣接した緊密固定部材の第一正方向受力面との間の間隔距離は、可動爪が係止部に相対して展開方向に回転するにつれて徐々に減少し、脱落防止部末端の最大幅は、係止部と隣接した緊密固定部材の第一正方向受力面との間の最小間隔距離より大きい。
【００１０】
本考案は、締め付け作業時に脱落防止部の外脱落防止面は係止部によって係止され、内脱落防止面は緊密固定部材の第一正方向受力面に係止される。これにより、可動爪は係止部に相対して滑脱せず、且つ安定した挟持状態を確保でき、弾けて開くこと及び滑脱することを防止でき、操作過程において高いトルクでの施力が可能となるという性能を備える。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１】本考案の第一実施形態によるレンチの外観を示す斜視図である。
【図２】本考案の第一実施形態によるレンチの構造を示す分解斜視図である。
【図３】本考案の第一実施形態によるレンチの平面断面図であり、緊密固定部材と当接していない様子を示す。
【図４】本考案の第一実施形態によるレンチの操作状態を模式的に示す斜視図であり、レンチはパイプ上の緊密固定部材と当接し、なおかつ手工具が本体に連設されている様子を示す。
【図５】本考案の第一実施形態によるレンチの平面断面図であり、レンチは緊密固定部材と当接し、なおかつ緊密固定部材をまだ回転させていない様子を示す。
【図６】本考案の第一実施形態によるレンチの回動状態を示す平面断面図であり、緊密固定部材を時計回りに回転させる様子を示す。
【図７】本考案の第一実施形態によるレンチの逆回転操作を示す平面断面図であり、レンチは逆回転されて位置を退く様子を示す。
【図８】本考案第一実施形態によるレンチの平面断面図であり、レンチは約６０度逆回転することで、次の操作位置まで摺動し、緊密固定部材となおも当接している様子を示す。
【図９】本考案の第一実施形態によるレンチの局所を拡大した平面断面図であり、締め付け時に脱落防止部が弾性変形し、係止部と当接する様子を示す。
【図１０】本考案の第二実施形態によるレンチの構造を模式的に示す斜視図であり、レンチはダブルヘッドが設置され、操作部が長柄である様子を示す。
【図１１】本考案の第三実施形態によるレンチの平面断面図である。
【考案を実施するための形態】
【００１２】
（第一実施形態）
図１〜図９に示す通り、本考案によるレンチ１００の第一実施形態は、本体１０と、可動爪２０と、弾性装置３０とを有する。
【００１３】
本体１０は、凹状の第一アゴ１１を有し、第一アゴ１１の片側には、枢着端１２を有し、第一アゴ１１は、枢着端１２が設置された反対側に、係止部１３を有する。
【００１４】
可動爪２０は、凹状の第二アゴ２１を有する。
第二アゴ２１の片側には、枢着部２２を有し、第二アゴ２１は、枢着部２２が設置された反対側に、脱落防止部２３を有する。
可動爪２０の枢着部２２は、１個の枢動中心Ｃにより、本体１０の枢着端１２に枢着され、これにより可動爪２０及び本体１０は、相互に相対枢動関係を形成する。
【００１５】
弾性装置３０は、本体１０と可動爪２０との間に設置され、これにより可動爪２０は、係止部１３に相対して閉鎖動作を生じる。
こうして、レンチ１００は緊密固定部材５０と当接し、図４及び図５に示す通り、レンチ１００は、パイプ上の緊密固定部材５０と当接し、緊密固定部材５０を回させて締め付け或いは緩める。
【００１６】
緊密固定部材５０は、六角ボルトであり、六角ボルトの六角頭部は九時方向から反時計回りの順番に、第一正方向受力面５１Ａから第六正方向受力面５６Ａが環状に排列する。
同じ仕組みで、緊密固定部材５０も、第一反対方向受力面５１Ｂから第六反対方向受力面５６Ｂを有する。
レンチ１００は緊密固定部材５０と当接すると、回転中心Ｘに相対して、緊密固定部材５０を回す。
回転中心Ｘは、緊密固定部材５０の軸心である。
【００１７】
レンチ１００が緊密固定部材５０と当接し、回転作業を行うと、緊密固定部材５０が、第一アゴ１１と第二アゴ２１の内に位置する。
【００１８】
係止部１３は、係止面１６を有し、本体１０の第一アゴ１１は、係止面１６の片側において、時計回りの順番に第一施力面１７、第二施力面１８及び第三施力面１９をさらに設置する。
図３及び図５に示す通り、緊密固定部材５０と当接すると、係止面１６は、可動爪２０に対応し、第一施力面１７、第二施力面１８及び第三施力面１９は、それぞれ緊密固定部材５０の第四正方向受力面５４Ａ、第三正方向受力面５３Ａ及び第二正方向受力面５２Ａに対応する。
これにより、緊密固定部材５０と当接すると、本体１０は、緊密固定部材５０の３個の正方向受力面を包み込むことができる。
【００１９】
可動爪２０の枢着部２２は１個の枢軸２８を通して、１個の枢動中心Ｃに沿って、本体１０の枢着端１２に枢着され、これにより可動爪２０と本体１０は、相互に相対枢動関係を形成する。
本体１０の枢着端１２は、２個の間隔を開けて設置される枢着耳であり、枢着耳は、それぞれ第一枢孔１２１を有する。
可動爪２０は、第二枢孔２２１を有し、これにより枢軸２８は、枢動中心Ｃに沿って、２個の第一枢孔１２１と第二枢孔２２１との間を通して設置され、これにより可動爪２０は、本体１０に枢着される。
枢軸２８は中段位置に、歯部２８１が環状に設置される。
歯部２８１の歯先外径は、第二枢孔２２１の内径より大きく、これにより枢着部２２の第二枢孔２２１内縁は歯部２８１に緊合し、これにより枢軸２８が本体１０と可動爪２０との間に取り付けられる時、枢軸２８は、第二枢孔２２１に固設される。
【００２０】
本体１０は、第一アゴ１１と異なる位置に、操作部１４を有する。
第一実施形態において、本体１０の操作部１４は、組接孔１５を有し、組接孔１５の中心線は、回転中心Ｘと平行であり、本体１０を貫通する。
本体１０の組接孔１５は、手工具１の駆動端と嵌装する。これにより、操作者は手工具１を回転することで、本体１０により、緊密固定部材５０を便利に回すことができる。
手工具１は、マンドレルである。
【００２１】
押圧柄２４は、可動爪２０の枢着部２２から延伸して成形される。
押圧柄２４により、操作者は押圧操作を行い、これにより可動爪２０は本体１０に相対して展開する。
【００２２】
脱落防止部２３は、可動爪２０末端につれて徐々に広がる形状を呈し、脱落防止部２３は、相互に反対の外脱落防止面２３１及び内脱落防止面２３２を有する。
外脱落防止面２３１は、枢動中心Ｃに最も離れた位置には、第一半径Ｒ１を有し、内脱落防止面２３２は、枢動中心Ｃに最も近い位置には、第二半径Ｒ２を有する。
第一半径Ｒ１は、第二半径Ｒ２より大きい。
詳しく言うと、枢動する時に可動爪２０は第一半径Ｒ１と第二半径Ｒ２に沿って、本体１０に相対して枢動する。
レンチ１００が緊密固定部材５０と当接していない時に、第一半径Ｒ１は、係止部１３の、枢動中心Ｃに最も近い距離より小さい。
レンチ１００が緊密固定部材５０と当接し、さらに回転作業を行うと、レンチ１００は、緊密固定部材５０を容易に回転させることができる。
【００２３】
本考案レンチ１００は、第一仮想線Ｌ１と第二仮想線Ｌ２とを有する。
図５に示す通り、緊密固定部材５０と当接する時、第一仮想線Ｌ１は、枢動中心Ｃ、回転中心Ｘ、脱落防止部２３及び係止部１３を貫通する。
第二仮想線Ｌ２は、第一仮想線Ｌ１と回転中心Ｘを貫通し、第一仮想線Ｌ１に垂直となる。
係止面１６外側は、第一連接面１６１と接続し、外脱落防止面２３１と内脱落防止面２３２との間には第二連接面２３３を有し、接続する。
【００２４】
緊密固定部材５０と当接する時、係止面１６は、可動爪２０の外脱落防止面２３１に対応し、第一施力面１７、第二施力面１８と第三施力面１９は、それぞれ順番に、緊密固定部材５０の第四正方向受力面５４Ａ、第三正方向受力面５３Ａ及び第二正方向受力面５２Ａに対応し、内脱落防止面２３２は、緊密固定部材５０の第一正方向受力面５１Ａに対応する。
さらに、可動爪２０は、第四施力面２５及び第五施力面２６を有し、緊密固定部材５０の第六正方向受力面５６Ａ及び第五正方向受力面５５Ａにそれぞれ対応し、これにより可動爪２０は、緊密固定部材５０の別の３個の正方向受力面を包み込む。
この時、係止面１６と第一正方向受力面５１Ａとの間には、第一内傾角θ１を有し、外脱落防止面２３１と第一正方向受力面５１Ａとの間には、第二内傾角θ２を有する。
第二内傾角θ２は、第一内傾角θ１より小さい。
【００２５】
図５に示す通り、緊密固定部材５０と当接する時、回転中心Ｘから緊密固定部材５０の第一正方向受力面５１Ａまでの間に、第一径方向線Ｄ１を有する。
第一径方向線Ｄ１と第一仮想線Ｌ１との間には、第一挟角Ａ１を有し、緊密固定部材５０は第六正方向受力面５６Ａと第五反対方向受力面５５Ｂとの間の端角から相対する端角までの間には、第二径方向線Ｄ２を有し、回転中心Ｘを貫通する。
第二仮想線Ｌ２と第二径方向線Ｄ２との間は、第二挟角Ａ２を有し、第一挟角Ａ１は第二挟角Ａ２に相等であり、それぞれも１５度である。
【００２６】
第一アゴ１１と第二アゴ２１の内縁には、順番に複数の陥没部６０が設置され、緊密固定部材５０の第二反対方向受力面５２Ｂ、第三反対方向受力面５３Ｂ、第四反対方向受力面５４Ｂ、第五反対方向受力面５５Ｂ、第六反対方向受力面５６Ｂにそれぞれ対応し、緊密固定部材５０と当接する時、陥没部６０は、緊密固定部材５０の５個の端角に対応し、回転過程において、緊密固定部材５０の端角の過度な磨損を回避できる。
第四施力面２５、第五施力面２６及び内脱落防止面２３２には、滑り止め溝６１がそれぞれ設置され、緊密固定部材５０に相対して滑脱を回避できる。
【００２７】
弾性装置３０は、本体１０と可動爪２０との間に設置され、弾性装置３０は、可動爪２０の脱落防止部２３が、本体１０の係止部１３へ近づく力を提供する。
レンチ１００が緊密固定部材５０と当接していない時には、本体１０の第一アゴ１１と可動爪２０の第二アゴ２１とは共に封鎖状態を形成し、図３に示す通り、係止面１６と外脱落防止面２３１は閉鎖状態を呈する。
【００２８】
弾性装置３０は、持ち上げ部材３１及び弾性部材３２を有する。
持ち上げ部材３１は、摺動できるように取り付け槽１２２に設置され、可動爪２０の押圧柄２４を持ち上げ、弾性部材３２は、取り付け槽１２２に設置され、持ち上げ部材３１を支え、これにより可動爪２０は、係止部１３に相対して常態的に閉鎖する。
本考案の第一実施形態において、弾性部材３２は、圧縮バネであり、持ち上げ部材３１は、金属材料の空芯ピンである。
本体１０は、枢着端１２内側に、一端が開放状の取り付け槽１２２が設置され、持ち上げ部材３１は一端に身部３１１が設置される。
身部３１１は取り付け槽１２２に摺動できるように設置され、横断面が円形である内孔３１２を凹設し、さらに持ち上げ部材３１の、内孔３１２と異なる一端に、支え端３１３だが設置され、身部３１１に接続する。
支え端３１３は、半球状である。
弾性部材３２は、頂接触端３２１及び内端３２２を有し、頂接触端３２１は、内孔３１２に設置され、本体１０から露出せず、持ち上げ部材３１を押し上げる。
内端３２２は、取り付け槽１２２と当接される。
【００２９】
可動爪２０は、外脱落防止面２３１の近い同側に、位置限定部２７が突設される。
レンチ１００が緊密固定部材５０と当接していない時には、位置限定部２７は、係止部１３の第一連接面１６１と当接し、弾性装置３０が可動爪２０に過度な圧迫を防止し、可動爪２０と係止部１３との係合を防止する。
【００３０】
図５〜図９は、第一実施形態によるレンチ１００の操作状態の動作原理及び効果を示す。
図５に示す通り、レンチ１００が緊密固定部材と当接する５０時、本体１０の第一施力面１７、第二施力面１８及び第三施力面１９は、緊密固定部材５０の第四正方向受力面５４Ａ、第三正方向受力面５３Ａ及び第二正方向受力面５２Ａをそれぞれ対応して包み込む。
可動爪２０の内脱落防止面２３２は、第一正方向受力面５１Ａを対応して包み込む。
可動爪２０の第四施力面２５、第五施力面２６は、緊密固定部材５０の第六正方向受力面５６Ａ、第五正方向受力面５５Ａをそれぞれ対応して包み込む。
この時、緊密固定部材５０は、第一アゴ１１と第二アゴ２１の内に当接するため、図３の位置に比べ、可動爪２０は本体１０に相対してやや開いた位置となる。
【００３１】
図６に示す通り、本考案によるレンチ１００は、時計回りの方向に沿って、緊密固定部材５０を回転させて締め付ける。
この時、レンチ１００は、回転中心Ｘにより、緊密固定部材５０を回転させて締め付ける。
操作者が加えた力は、係止面１６と脱落防止部２３を経て、緊密固定部材５０の第一正方向受力面５１Ａに伝えられ、同時に、操作者が加えた力は、第一施力面１７、第二施力面１８、第三施力面１９、第四施力面２５、第五施力面２６を経て、緊密固定部材５０の第四正方向受力面５４Ａ、第三正方向受力面５３Ａ、第二正方向受力面５２Ａ、第六正方向受力面５６Ａ、第五正方向受力面５５Ａにそれぞれ伝えられ、緊密固定部材５０を回転させて締め付ける。
この時、緊密固定部材５０は平均に力を受け、レンチは、緊密固定部材５０をネジ山上で容易に回動させる。
【００３２】
図７に示す通り、操作者がレンチ１００を迅速に反復操作する際には、レンチ１００は緊密固定部材５０を離れる必要はなく、図７のように反時計回り方向に本体１０を回すことで、第一アゴ１１と第二アゴ２１は、緊密固定部材５０に相対して開き、展開状態を呈する。
逆回転作業の時には、本体１０は、回転中心Ｘにより枢動し、これにより本体１０の係止部１３は、可動爪２０の脱落防止部２３を離れ、可動爪２０は逆回転して、脱落防止部２３を緊密固定部材５０の第一反対方向受力面５１Ｂへと摺動させる。
続いて図８に示す通り、レンチ１００は、緊密固定部材５０に相対して６０度逆回転し、次の操作位置まで摺動して当接する。
脱落防止部２３は、緊密固定部材５０の第二正方向受力面５２Ａまで摺動し、続いて操作して、図５に示す位置へと再び戻る。
こうして、操作者は図６〜図８の操作動作とステップを繰り返し行うことで、緊密固定部材５０を締め付け位置まで締め付けることができる。
【００３３】
図９に示す通り、緊密固定部材５０が締め付け位置に至ると、操作者は最終の締め付け作業を行う。
この時、レンチ１００は緊密固定部材５０へ加える力を増加させ、トルク値は徐々に増大する。
係止部１３と隣接した緊密固定部材５０の第一正方向受力面５１Ａとの間の間隔距離は、可動爪２０が係止部１３に相対する展開方向に回転するにつれて徐々に減少する。言い換えれば、係止部１３と隣接した緊密固定部材５０の第一正方向受力面５１Ａとの間の間隔距離は、脱落防止部２３末端と異なる方向へと徐々に減少する。
脱落防止部２３末端の最大幅は、係止部１３と隣接した緊密固定部材５０の第一正方向受力面５１Ａとの間の最小間隔距離より大きい。
よって、緊密固定部材５０の第一正方向受力面５１Ａの反作用力により、脱落防止部２３は弾性変形し、係止部１３と当接し、脱落防止部２３は反作用力を受け、係止部１３に強く当接する。
これにより、可動爪２０の脱落防止部２３は、係止部１３に相対して当接し滑脱することない。
締め付け位置にある時、脱落防止部２３は、係止部１３に有効に当接し、可動爪２０は、本体１０に相対して、弾けて開く及び滑脱することを防止する効果を達成する。
こうして、高トルクの締め付け作業を行うことができ、オイルパイプでない場合に高トルク締め付け作業に操作する時にも、レンチは緊密固定部材５０を堅固に挟持できる。すなわち、滑脱せず、適応性が広い迅速反復操作のレンチである。
【００３４】
本考案によるレンチ１００は、迅速反復操作の効果を実現でき、さらに締め付け作業の時には、可動爪２０は、本体１０に相対して、弾けて開くこと及び滑脱することが防止でき、これにより本体１０と可動爪２０は、緊密固定部材５０と堅固に当接し、安定した高トルクの締め付け作業を実現する。
【００３５】
さらに、本考案の弾性装置３０の弾性部材３２は、持ち上げ部材３１と取り付け槽１２２と間に設置され、さらに本体１０からは露出しない。
こうして、異物が弾性部材３２につかえ或いは堆積した結果、弾力に影響することを回避できる。
さらに、本考案は、弾性部材３２により持ち上げ部材３１を押し上げ、可動爪２０に偏圧する。持ち上げ部材３１は、金属材質の空芯ピンで、さらに頂端は半球状である。
これにより、弾性部材３２に対して防護作用を生じるばかりか、工具或いは異物が引っかかり、弾性装置３０の作用に影響を及ぼすことを回避できる。
【００３６】
（第二実施形態）
図１０に示すのは、本考案の第二実施形態によるレンチの構造を模式的に示す斜視図である。操作部１４は長柄でもあり、これにより操作者は直接本体１０を回転すればよく、別途、工具を操作する必要がない。
さらに、レンチ１００はダブルヘッド構造が設置され、これにより操作の実用性を高めることができる。
【００３７】
（第三実施形態）
図１１に示すのは、本考案の第三実施形態によるレンチを示す平面断面図である。第三実施形態において、第一実施形態と同一の符号を用いる場合は、第一実施形態と同一の部品又は構造又は機能であることを示しており、説明を省略する。
第三実施形態が第一実施形態と異なる点は、以下の通りである。
本考案の第三実施形態によるレンチは、第三仮想線Ｌ３をさらに有する。
第三仮想線Ｌ３は、第一仮想線Ｌ１、回転中心Ｘを貫通して、操作部１４の縦方向へと延伸し、さらに第二仮想線Ｌ２と第三仮想線Ｌ３とが成す角度は１５度である。
これにより、可動爪２０は本体１０に相対して１５度偏って回転する。これにより、レンチ１００全体の幅は小さくなり、狭小空間での作業に有利で、さらに可動爪２０が本体１０に相対して押圧する時、本体１０により近くことができ、パイプラインに引っかかられることがなく、操作上の利便性が向上する。
【００３８】
前述した本考案の実施形態は本考案を限定するものではなく、よって、本考案により保護される範囲は実用新案登録請求の範囲を基準とする。
【符号の説明】
【００３９】
１００  ・・・レンチ、
１０  ・・・本体、
１１  ・・・第一アゴ、
１２  ・・・枢着端、
１２１  ・・・第一枢孔、
１２２  ・・・取り付け槽、
１３  ・・・係止部、
１４  ・・・操作部、
１５  ・・・組接孔、
１６  ・・・係止面、
１６１  ・・・第一連接面、
１７  ・・・第一施力面、
１８  ・・・第二施力面、
１９  ・・・第三施力面、
２０  ・・・可動爪、
２１  ・・・第二アゴ、
２２  ・・・枢着部、
２２１  ・・・第二枢孔、
２３  ・・・脱落防止部、
２３１  ・・・外脱落防止面、
２３２  ・・・内脱落防止面、
２３３  ・・・第二連接面、
２４  ・・・押圧柄、
２５  ・・・第四施力面、
２６  ・・・第五施力面、
２７  ・・・位置限定部、
２８  ・・・枢軸、
２８１  ・・・歯部、
３０  ・・・弾性装置、
３１  ・・・持ち上げ部材、
３１１  ・・・身部、
３１２  ・・・内孔、
３１３  ・・・支え端、
３２  ・・・弾性部材、
３２１  ・・・頂接触端、
３２２  ・・・内端、
５０  ・・・緊密固定部材、
５１Ａ  ・・・第一正方向受力面、
５２Ａ  ・・・第二正方向受力面、
５３Ａ  ・・・第三正方向受力面、
５４Ａ  ・・・第四正方向受力面、
５５Ａ  ・・・第五正方向受力面、
５６Ａ  ・・・第六正方向受力面、
５１Ｂ  ・・・第一反対方向受力面、
５２Ｂ  ・・・第二反対方向受力面、
５３Ｂ  ・・・第三反対方向受力面、
５４Ｂ  ・・・第四反対方向受力面、
５５Ｂ  ・・・第五反対方向受力面、
５６Ｂ  ・・・第六反対方向受力面、
６０  ・・・陥没部、
６１  ・・・滑り止め溝、
Ｃ  ・・・枢動中心、
１  ・・・手工具、
Ｘ  ・・・回転中心、
Ｌ１  ・・・第一仮想線、
Ｌ２  ・・・第二仮想線、
Ｌ３  ・・・第三仮想線、
θ１  ・・・第一内傾角、
θ２  ・・・第二内傾角、
Ｄ１  ・・・第一径方向線、
Ｄ２  ・・・第二径方向線、
Ａ１  ・・・第一挟角、
Ａ２  ・・・第二挟角、
Ｒ１  ・・・第一半径、
Ｒ２  ・・・第二半径。
【図１】
0003223283.tif 000003
【図２】
0003223283.tif 000004
【図３】
0003223283.tif 000005
【図４】
0003223283.tif 000006
【図５】
0003223283.tif 000007
【図６】
0003223283.tif 000008
【図７】
0003223283.tif 000009
【図８】
0003223283.tif 000010
【図９】
0003223283.tif 000011
【図１０】
0003223283.tif 000012
【図１１】
0003223283.tif 000013