(57)【要約】【課題】顧客構内装置の許容能力を部分的に登録するトレーニングの間において、顧客構内装置のグループの初期化を改良した方法が求められていた。【解決手段】顧客構内装置の許容能力を部分的に登録するトレーニングの間において、顧客構内装置のグループの初期化を改良した方法を提供する、新規なプロシージャが記載されている。トレーニングにおいては、少なくとも１台の顧客構内装置の登録がトレーニングに遅れてしまい、その結果登録されることができない。ここで記載された例によれば、その方法は、トレーニングの接続期間に顧客構内装置の許容能力を決定することを含んでおり、顧客構内装置がベクトル化を用いることが可能か否かが決定される。その方法は、少なくとも１台の顧客構内装置に結合されたアクティブな回線を保持することによって、登録が遅れた、少なくとも１台の顧客構内装置をホールド状態に置くことをさらに含んでいる。登録が遅れた、少なくとも１台の顧客構内装置を登録するために、接続期間の後にさらなる接続期間が提供される。
2016526314.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
複数の顧客構内装置の許容能力を部分的に登録するトレーニングの間に顧客構内装置のグループの初期化を行う方法であって、
少なくとも１つの顧客構内装置は上記トレーニングに遅れて登録されようとし、かつ、登録されることができず、
当該方法は、
上記トレーニングの接続期間の間に顧客構内装置の許容能力を決定するステップであり、顧客構内装置にベクトル化を用いることができるかを決定する第１のステップと、
遅れて登録される上記少なくとも１つの顧客構内装置を、当該少なくとも１つの顧客構内装置に連結された回線をアクティブに保つことによってホールド状態に置く第２のステップと、
遅れて登録される上記少なくとも１つの顧客構内装置を登録するための接続期間の後に、他の接続期間を提供する第３のステップと
を含んでいることを特徴とする方法。
【請求項２】
上記第２のステップは、上記少なくとも１つの顧客構内装置に対し、当該少なくとも１つの顧客構内装置が後に登録されることを示す信号を送ることによって上記回線をアクティブに維持する
ことを特徴とする請求項１に記載の方法。
【請求項３】
上記接続期間は、ＩＴＵ−Ｔ  Ｇ．９９４．１規格に準拠したハンドシェイクプロシージャを含んでいることを特徴とする請求項１に記載の方法。
【請求項４】
上記トレーニングは、ＩＴＵ−Ｔ  Ｇ．９９２．３規格及びＩＴＵ−Ｔ  Ｇ．９９３．５規格に準拠したトレーニング期間を含んでいることを特徴とする請求項１に記載の方法。
【請求項５】
上記第１のステップは、上記少なくとも１つの顧客構内装置が、ホールド状態に置かれることをサポートしているのかを決定するステップを含んでいることを特徴とする請求項１に記載の方法。
【請求項６】
上記第２のステップにおける、上記少なくとも１つの顧客構内装置に連結された回線をアクティブに保つことは、接続する回線にもショータイム中の回線にも影響を与えない信号を顧客構内装置に対して送ることを含んでいることを特徴とする請求項１に記載の方法。
【請求項７】
接続する回線にもショータイム中の回線にも影響を与えない上記信号は、フラグトーンのみを含んでいることを特徴とする請求項６に記載の方法。
【請求項８】
上記他の接続期間は、上記接続期間の直後に提供されることを特徴とする請求項１に記載の方法。
【請求項９】
上記決定される許容能力には、ＩＴＵ−Ｔ勧告Ｇ．９９２．１に規定されている許容能力が含まれることを特徴とする請求項１に記載の方法。
【請求項１０】
上記許容能力には、少なくともエコーキャンセレーション能力がふくまれることを特徴とする請求項９に記載の方法。
【請求項１１】
複数の顧客構内装置の許容能力を部分的に登録するトレーニングの間に顧客構内装置のグループの初期化を行う装置であって、
少なくとも１つの顧客構内装置は上記トレーニングに遅れて登録されようとし、かつ、登録されることができず、
顧客構内装置の許容能力は上記トレーニングの接続期間であって、顧客構内装置にベクトル化を用いることができるかを決定する接続期間の間に決定され、
当該装置は、
遅れて登録される上記少なくとも１つの顧客構内装置を、当該少なくとも１つの顧客構内装置に連結された回線をアクティブに保つことによってホールド状態に置くベクトルエンジンを備え、
上記ベクトルエンジンは、遅れて登録される上記少なくとも１つの顧客構内装置を登録するための接続期間の後に、他の接続期間を提供する
ことを特徴とする装置。
【請求項１２】
上記ベクトルエンジンは、
上記少なくとも１つの顧客構内装置に対し、当該少なくとも１つの顧客構内装置が後に登録されることを示す信号を送ることによって上記回線をアクティブに維持することにより、上記少なくとも１つの顧客構内装置をホールド状態に置くことを特徴とする請求項１１に記載の装置。
【請求項１３】
上記ベクトルエンジンは、デジタル加入者回線アクセスマルチプレクサのアクセスノード内に位置するベクトル化制御エンティティであることを特徴とする請求項１１に記載の装置。
【請求項１４】
上記接続期間は、ＩＴＵ−Ｔ  Ｇ．９９４．１規格に準拠したハンドシェイクプロシージャを含んでいることを特徴とする請求項１１に記載の装置。
【請求項１５】
上記決定された許容能力には、ホールド状態に置かれる上記少なくとも１つの顧客構内装置の許容能力が含まれることを特徴とする請求項１１に記載の装置。
【請求項１６】
上記決定される許容能力には、ＩＴＵ−Ｔ勧告Ｇ．９９２．１に規定されている許容能力が含まれることを特徴とする請求項１０に記載の装置。
【請求項１７】
上記許容能力には、少なくともエコーキャンセレーション能力がふくまれることを特徴とする請求項１６に記載の装置。
【請求項１８】
回線をアクティブに保つことは、接続する回線にもショータイム中の回線にも影響を与えない信号を顧客構内装置に対して送ることを含んでいることを特徴とする請求項１０に記載の装置。
【請求項１９】
接続する回線にもショータイム中の回線にも影響を与えない上記信号は、フラグトーンのみを含んでいることを特徴とする請求項１８に記載の装置。
【請求項２０】
上記他の接続期間は、上記接続期間の直後に提供されることを特徴とする請求項２０に記載の装置。
【請求項２１】
加入者回線アクセスマルチプレクサに用いられるラインカードであって、複数の顧客構内装置の許容能力が登録されるトレーニング期間中に顧客構内装置のグループの初期化を行うよう構成されたラインカードにおいて、
少なくとも１つの顧客構内装置は上記トレーニングに遅れて登録されようとし、かつ、登録されることができず、
顧客構内装置の許容能力は上記トレーニング期間の接続期間であって、顧客構内装置にベクトル化を用いることができるかを決定する接続期間の間に決定され、
当該装置は、
遅れて登録される上記少なくとも１つの顧客構内装置を、当該少なくとも１つの顧客構内装置に連結された回線をアクティブに保つことによってホールド状態に置くベクトルエンジンを備え、
上記ベクトルエンジンは、遅れて登録される上記少なくとも１つの顧客構内装置を登録するための接続期間の後に、他の接続期間を提供する
ことを特徴とするラインカード。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
（関連出願の参照）
本願は、米国仮出願No.61/819,578（2013年5月5日出願）の利益を享受する。
（技術分野）
本開示内容は、ＶＤＳＬ（Very-high-bit-rate digital subscriber line（超高ビットレートデジタル加入者回線））に関し、特に、ＶＤＳＬデータ伝送システムにおける、ＣＰＥ（customer premise equipment（顧客構内装置））のグループの初期化に関する。
【背景技術】
【０００２】
昨今、高速インターネットアクセスに対する需要に応じて、デジタル加入者回線（ｘＤＳＬ）が発達してきている。ｘＤＳＬ技術は、従来からある電話システムの通信媒体を利用する。従って、簡素な古い電話システム（plain old telephone system（ＰＯＴＳ））と、ｘＤＳＬシステムとは、ｘＤＳＬと互換性のある顧客構内のための共通の回線を共有する。同様に、時間圧縮多重化（time compression multiplexing（ＴＣＭ））サービス総合デジタル網（integrated servise digital network（ＩＳＤＮ））といった他のサービスも、ｘＤＳＬおよびＰＯＴＳと共通の回線を共有することができる。
【０００３】
サービス要求に従った電話ケーブル内のペア線の配置は、通常、実際の構成の正確な記録が少ない中で、ペアの利用がランダムに配分されるという結果になる。（ペアツイスト（pair twisting）、ケーブル分岐（cable branching）、ケーブル接続（cable splicing）などにより）束になったケーブルの物理的な近接のために、隣接する回線間の電磁気的な干渉によって起きるクロストークは、しばしば、伝送環境における支配的な雑音源となる。加えて、ケーブルの分岐、接続が発生した箇所における、ペアツイストによって、ペア線が、その長さにおいて異なる部分に亘って、多くの異なるペアに対して、非常に近接した状態になり得る。電話局では、非常に近接したペアは、いろいろな変調の仕組みを用いて、様々なタイプのサービスを伝搬することができる。特に長さがかなり異なるペアにとって、信号レベル（および受信器の感度）がかなり異なる。
【０００４】
一般に、クロストークの仕組みには、特徴のある２つのタイプがある。一方は遠端クロストーク（far-end cross talk（ＦＥＸＴ））であり、他方は近端クロストーク（near-end crosstalk（ＮＥＸＴ））である。ＦＥＸＴは、加害を受けたペア上の受信器が、加害のペア上の送信器から見て通信回線の遠端に位置する場合に発生する、電磁気結合のことを言う。自己誘導の遠端クロストーク（self induced far end crosstalk（self ＦＥＸＴ））は、一般に、影響を受ける回線、または被害回線と同じタイプのサービスのために用意された、隣接する回線によって発生する干渉のことを言う。それと対照的に、ＮＥＸＴは、ペア線の一端に接続された加害源から発生する。当該ペア線の一端は、メッセージ通信路において、加害源と同じ端で干渉を発生させる。
【０００５】
クロストーク（または、チャネル間干渉）は、例えば、デジタル加入者回線（ＤＳＬ）通信システムのような、多入力多出力（Multiple Input Multiple Output（ＭＩＭＯ））通信システムにとってチャネル障害の主な原因である。より速いデータ転送速度に対する需要が増加するに伴って、ＤＳＬシステムは、より高い周波数帯の方へ進展している。そこでは、隣接する伝送回線（すなわち、例えば、ケーブルバインダ内の銅線のツイストペアのように、非常に近接した伝送回線）間のクロストークは、より顕著になる（周波数が高いほど、結合が多い）。ＭＩＭＯシステムは、次のような線形モデルによって記述可能である。
【０００６】
Ｙ（ｆ）＝Ｈ（ｆ）Ｘ（ｆ）＋Ｚ（ｆ）  ・・・（１）
（１）において、Ｎ成分の複素ベクトルＸ、及びＹは、それぞれ、Ｎ個のチャンネルで伝送されたシンボルの離散的な周波数の代表値、及びＮ個のチャンネルから受信されたシンボルの離散的な周波数の代表値を示す。そこでは、Ｎ×Ｎの複素行列Ｈは、チャネル行列と呼ばれる。チャネル行列Ｈの（ｉ、ｊ）成分は、通信システムが、ｊ番目のチャネル入力に伝送されているシンボルに対する応答として、どのようにｉ番目のチャネル出力信号を作り出すかを示す。チャネル行列の対角線要素は、直接的なチャネル結合を示す。チャネル行列の非対角要素は、チャネル間の結合（また、クロストーク係数とも呼ばれる）を示す。そして、Ｎ次元の複素ベクトルＺは、Ｎ個のチャネルに存在する付加的な雑音（例えば、外部干渉、温度雑音、無線周波数干渉（Radio Frequency Interference（ＲＦＩ）））を示す。
【０００７】
クロストークを緩和し、効率的な回線容量、到達度、および、回線の安定性を最大化するために、異なる戦略が開発されてきている。これらの技術は、静的、または、動的なスペクトル管理技術から多ユーザの信号調整（または、ベクトル化）へと徐々に進化している。
【０００８】
チャネル間干渉を減らすための１つの技術は、ジョイントシグナルプレコーディング（joint signal pre-coding）である。伝送データシンボルは、それぞれの通信チャネルに伝送される前に、ジョイントされてプレコーディング行列（pre-coding matrix）を通過させられる。プレコーディング行列は、プレコーダおよび通信チャネルの連結（concatenation）の結果、受信器における干渉が小さくなり、または、なくなるように構成されている。これは、元の信号に逆位相の信号（統合されたクロストーク信号（aggregate crosstalk signal）の見積もりの逆の信号）を重ねることにより達成される。
【０００９】
チャネル間干渉を減らすためのもう１つの技術は、同時信号の事後処理（post processing）である。受信されたデータシンボルは、検知される前に、ジョイントされクロストークキャンセレーション行列（crosstalk cancellation matrix）を通過させられる。クロストークキャンセレーション行列は、通信チャネルが、受信器において干渉が小さくなり、または、なくなるように構成されている。これは、受信された信号から、統合されたクロストーク信号の見積もりを差し引くことにより達成される。
【００１０】
信号のベクトル化は、通常、通信量が集中した箇所（traffic aggregation point）において行われる。そこでは、同時に送信および／または受信されるすべてのデータシンボルが利用可能である。信号のプレコーディングは、特にダウンストリーム通信に適する。一方、クロストークキャンセレーションは、特にアップストリーム通信に適する。
【００１１】
ベクトル化グループ（vectoring group）、すなわち、信号が連帯して処理される通信回線のセットの選択は、クロストークキャンセレーションの良好な実行のためにかなり重要である。そのグループ内において、各通信回線は、当該グループの他の通信回線に対するクロストークを誘発する加害回線と考えられる。そして、同じ通信回線は、グループの他の通信回線からクロストークを受ける被害回線と考えられる。ベクトル化グループに属さない回線からのクロストークは、外部雑音として扱われ、キャンセルされない。
【００１２】
理想的には、ベクトル化グループは、物理的にかつ非常に顕著に相互反応する通信回線の全セットに適合すべきである。しかしながら、制限されたベクトル化能力および／または特定のネットワークトポロジーは、そのような徹底的なアプローチを避けるかも知れない。このような制限されたベクトル化能力および／または特定のネットワークトポロジーでは、ベクトル化グループは、すべての物理的に相互作用する回線のサブセットだけを含む。それによって、クロストークキャンセレーションのパフォーマンスが制限される。
【００１３】
信号のプレコーディング、および、クロストークキャンセレーションのパフォーマンスは、それぞれ、プレコーディング行列、および、キャンセレーション行列の成分値に非常に依存する。その成分値は、各通信チャネル間の実際の（変化する）クロストーク結合機能に従って計算され、更新される。
【００１４】
クロストーク係数を見積もるための既知の手段は、次のステップからなる。
・複数の、互いに直交するクロストークの長さＬのパイロットシーケンス（pilot sequences）を、複数の加害チャネルのうち、それぞれのチャネルを通して同時に伝送する。
・パイロットシーケンスが伝送されている間に、被害チャネルに誘発されたエラーを測定する。
・エラー測定を、複数のクロストークのパイロットシーケンスのそれぞれと関連付ける。これによって、複数の関連付けられたエラー測定をもたらす。
・複数の加害チャネルから被害チャンネルへのクロストーク係数を、複数の関連付けられたエラー測定のそれぞれに基づいて見積もる。
【００１５】
すなわち、送受信機ユニットは、互いに直交するダウンストリームおよび／またはアップストリームのパイロット信号を送信する。エラーサンプルは、被害チャネルの干渉および雑音の両方を測定したものであり、ベクトル化制御エンティティ（Vectoring Control Entity（ＶＣＥ））にフィードバックされる。エラーサンプルは、トーン当たり、または、トーングループ当たりに、振幅および位相の情報の両方を含む。エラーサンプルは、特定の回線からクロストークの寄与を取得するために、既定のパイロットシーケンスと関連付けられる。他の回線からのクロストークの寄与を拒否するために、すなわち、直交性の要求を満たすために、Ｌ個のエラーサンプルが収集され、処理される。クロストークの見積もり値は、プレコーディング行列および／またはキャンセレーション行列を更新するために使用される。その処理は、さらに正確な見積もりを取得する必要性に応じて繰り返される。
【００１６】
直交性の要求は、パイロットシーケンスの長さＬが、ベクトル化グループのサイズによって下から制限されることを更に示唆する。チャネルが多いほど、パイロットシーケンスは長くなり、クロストーク係数の見積もりも長くなる。
【００１７】
この既知の方法は、ＶＤＳＬ２の送受信機に使用するために、国際電気通信連合（International Telecommunicaton Union（ＩＴＵ））によって採用されている。そして、この既知の方法は、"Self-FEXT Cancellation (vectoring) For Use with VDSL2 Transceivers", ref. G.993.5 (Apr.2010)と題する勧告に記載されている。この勧告においては、パイロット信号は、２５６個ごとのＤＡＴＡシンボルの後に周期的に発生する、いわゆるＳＹＮＣシンボル上で送信されることが想定されている。
【００１８】
与えられた加害回線において、ＳＹＮＣシンボルのアクティブなキャリア（または、トーン）の代表的なサブセットは、与えられたパイロットシーケンスからの同じパイロットディジット（＋１または−１）によって４−ＱＡＭ変調される。そして、このようにして、すべてが、２個の複素座標点のうち１個（＋１に対応する１＋ｊ、または、−１に対応する１−ｊのいずれか）を伝送する。ＳＹＮＣシンボルの他のキャリアは、ＥＯＣメッセージの通知のために、通常のＳＹＮＣ−ＦＬＡＧを伝送し続ける。与えられた被害回線において、さらなるクロストーク見積もりのために、ＶＣＥへの特定のＳＹＮＣシンボルに対し、エラーサンプルが測定され、報告される。勧告G.993.5でさらに想定されているのは、アクセスノードがベクトル化された回線において同期（超フレーム連携（siper frame alingment））してＳＹＮＣシンボルを送受信し、それによりパイロット信号の伝送およびエラー測定が同時に行われることである。
【００１９】
回線が利用可能になった（例えば、加入者構内でモデムが起動した後）場合、新しく参加する回線が最大出力でＤＡＴＡシンボルを伝送する前に、新たに加わる回線から既にアクティブになっている回線へのクロストーク係数が最初に見積もられ、プレコーダおよび／またはクロストークキャンセラが更新される必要がある。さもなくば、（新たに起こった干渉が、設定されたノイズマージンを超えた場合に）いくつかのアクティブな回線に干渉の増大が起こり得る。同様に、新たに加わる回線が、ベクトル化されたゲインから最大の利得を得るために、それぞれのキャリアビットの負荷およびゲインを決定し始める前に、既にアクティブな回線から参加する回線へのクロストーク係数が最初に見積もられ、プレコーダおよび／またはクロストークキャンセラが更新される必要がある。
【００２０】
G.993.5は、ＶＤＳＬ２初期化プロシージャの間において、新たに参加する回線からアクティブな回線へのクロストーク係数、および、アクティブな回線から新たに参加する回線へのクロストーク係数を取得するために、新たなクロストーク取得期間を定義する。
【００２１】
１番目のクロストーク取得期間は、ハンドシェイク期間及びチャネルディスカバリ期間の後に実行される。ハンドシェイク期間において、同類の送受信機は、お互いの存在を認識し、それぞれの許容能力を交換し、動作の共通モードに合意する。そして、チャネルディスカバリ期間では、同類の送受信機がＳＯＣチャネルを通じて基本的な通信パラメータを交換し、割り当てられた通信周波数帯域内で最大出力で伝送する。１番目のクロストーク取得期間は、ダウンストリーム通信およびアップストリーム通信のそれぞれに対してＯ−Ｐ−ＶＥＣＴＯＲ１およびＲ−Ｐ−ＶＥＣＴＯＲ１と呼ばれ、ダウンストリームおよびアップストリームの、初期化する回線から既にアクティブな回線へのクロストーク係数を見積もることを目的とする。Ｏ−Ｐ−ＶＥＣＴＯＲ１およびＲ−Ｐ−ＶＥＣＴＯＲ１の信号は、ＳＹＮＣシンボルのみから構成される。それらは、アクティブな回線のＳＹＮＣシンボルとアライン（align）され、従って、アクティブな回線上の通信を損なわない。Ｏ−Ｐ−ＶＥＣＴＯＲ１は、Ｏ−Ｐ−ＶＥＣＴＯＲ１−１によって追従される。Ｒ−Ｐ−ＶＥＣＴＯＲ１は、Ｒ−Ｐ−ＶＥＣＴＯＲ１−１およびＲ−Ｐ−ＶＥＣＴＯＲ１−２によって追従される。
【００２２】
２番目のクロストーク取得期間は、チャネルトレーニング期間が行われた後に、すなわち、タイムイコライザおよび／またはエコーキャンセラが調整された後に、実行される。また、２番目のクロストーク取得期間は、チャネル分析交換期間（CHANNEL ANALYSIS AND EXCHANGE PHASE）の前に、すなわち、雑音干渉率（Noise and Interference Ratio（ＳＮＩＲ））に対する信号が測定され、対応するビットの負荷およびゲインの値が各キャリアに対して決定される前に実行される。２番目のクロストーク取得期間は、ダウンストリーム通信およびアップストリーム通信それぞれに対してＯ−Ｐ−ＶＥＣＴＯＲ２−１およびＲ−Ｐ−ＶＥＣＴＯＲ２と呼ばれ、既にアクティブな回線から初期化する回線へのクロストーク係数を見積もることを目的とする。
【００２３】
Ｇ.９９３．５の§１０．３の節は、「いくつかの回線が同時に初期化される場合、すべての回線がベクトル化に関連する期間を同時に通過するように、これらの回線の初期化プロシージャは時間に関してアラインされなければならない」と述べている（１０．３．３．６節および１０．４．３．９節を参照）。さらに、上記勧告の§１０．３．３．６には、下記のようなさらなる技術詳細が、複数の回線が初期化される場合について言及されている。「ベクトルグループの、初期化する回線からアクティブな回線へのダウンストリームのクロストークチャネルは、Ｏ−Ｐ−ＶＥＣＴＯＲ１信号が見積もりの間にすべての初期化の回線に送信されることを保証することによって、同時に見積もられるべきである。これは、各回線におけるＯ−Ｐ−ＶＥＣＴＯＲ１の終了および開始を制御することにより行うことができる。」さらに、「ベクトルグループの、初期化する回線と、アクティブな回線との間のアップストリームのクロストークチャネルは、Ｒ−Ｐ−ＶＥＣＴＯＲ１信号が見積もりの間にすべての初期化の回線に送信されることを保証することによって、同時に見積もられるべきである。これは、各回線におけるＯ−Ｐ−ＳＹＮＣＨＲＯ Ｖ１信号とともにＲ−Ｐ−ＶＥＣＴＯＲ１の終了を制御することにより行われることができる。」
１つの選択肢として、ベクトル化グループの回線を常に順次アクティブにしておくことを必要としてもよい。しかしながら、これは、信号回線が初期化された後に加わろうとしている、さらなる回線の利用の拒否につながるかも知れない。
【００２４】
上記を要約すれば、ＦＥＸＴ（far-end crosstalk：遠端クロストーク）は、例えば、ＶＤＳＬ２規格（G.993.2,「超高速デジタル加入者回線送受信機２（ＶＤＳＬ２）」を参照）に従って動作するシステムのような、伝送システムに基づくＤＭＴ（discrete multitone transmission：離散的なマルチトーン伝送）における加害の支配的な原因になる。ＦＥＸＴを緩和するために、ベクトル化はＶＤＳＬ２規格（G.993.5,「ＶＤＳＬ２送受信機と共に使用するためのSelf-ＦＥＸＴキャンセレーション（ベクトル化）」を参照）に標準化される。勧告Ｇ.９９３．５は、ダウンストリーム方向およびアップストリーム方向におけるSelf-ＦＥＸＴキャンセレーションを網羅している。この勧告は、Self-ＦＥＸＴキャンセレーションの１つの方法を定義しており、その中で、近端送受信機のグループから生成されるＦＥＸＴ、および、同じグループの遠端送受信機との干渉は、キャンセルされる。ＩＴＵの勧告Ｇ９９３．２およびＧ.９９３．５は、全体を参照することにより、本明細書に組み込まれている。
【００２５】
勧告Ｇ.９９３．５によれば、ＦＥＸＴは、ケーブルバインダ内のすべての回線間のアップストリームクロストーク伝達関数の重みを見積もることにより、顧客構内装置から中央局への方向（アップストリーム方向）において中央局によってキャンセルされる。どの回線（以下ではアップストリーム被害回線と呼ぶ）にとっても、ケーブルバインダ内の、アップストリームクロストーク伝達関数によって重み付された他のすべての回線（以下ではアップストリーム加害回線と呼ぶ）の受信データは、アップストリーム被害回線によって受信されるデータから差し引かれる。逆方向（ダウンストリーム）において、ダウンストリームのＦＥＸＴを含むエラーは、顧客構内装置の受信器によって見積もられ、中央局に逆伝送される。中央局では、これらのエラーは、ケーブルバインダのすべての回線間のダウンストリームクロストーク伝達関数の重みを見積もるために使用される。ダウンストリームＦＥＸＴを緩和するために、どの回線の伝送データ（以下ではダウンストリーム被害回線と呼ぶ）も、ケーブルバインダ内において、ダウンストリームクロストーク伝達関数によって重み付けされた他のすべての回線（以下では、ダウンストリーム加害回線と呼ぶ）の伝送データによって事前に変形（pre-distorted）される。ダウンストリーム信号は、ＦＥＸＴと事前変形（pre-distortion）とが顧客構内装置の受信器において帳消しになるように、事前に変形される。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００２６】
ＦＥＸＴ見積もりのために明示的に予見され、ユーザのデータを搬送しないシンボルにおいて、重みが見積もられる。これらのシンボルは、シンクシンボル（sync symbols）と呼ばれる。これらのシンクシンボルで搬送されるデータは、回線間で直交しなければならない。この直交性は、送受信データが適切なエラー信号と密接に関連しているトレーニングの期間（トレーニング期間）において壊されるべきではない。追加された接続が、既にユーザデータを交換している接続（ショータイム中の回線（lines in Showtime））を妨げないことを保証するために、トレーニングされる接続は、ユーザデータが交換されていないタイミングで、シンクシンボルだけを送信している。これらのシンクシンボルは、接続する回線（joining lines）からショータイム中の回線へのクロストーク伝達関数の重みを見積もるために使用される。
【００２７】
見積もられたクロストーク伝達関数の重みは、他のトレーニングに使用される。勧告Ｇ.９９５．３によれば、すべての接続する回線は、完全に並列に、または、次々にトレーニングされなければならない。すなわち、新たなトレーニングは、別のトレーニングが既に進行している間に開始されてはならない。
【００２８】
顧客構内装置の許容能力を部分的に登録するトレーニングの間において、顧客構内装置のグループの初期化を改良した方法が求められていた。
【課題を解決するための手段】
【００２９】
顧客構内装置の許容能力を部分的に登録するトレーニングの間において、顧客構内装置のグループの初期化を改良した方法を提供する、新規なプロシージャが記載されている。トレーニングにおいては、少なくとも１台の顧客構内装置の登録がトレーニングに遅れてしまい、その結果登録されることができない。ここで記載された例によれば、その方法は、トレーニングの接続期間に顧客構内装置の許容能力を決定することを含んでおり、顧客構内装置がベクトル化を用いることが可能か否かが決定される。その方法は、少なくとも１台の顧客構内装置に結合されたアクティブな回線を保持することによって、登録が遅れた、少なくとも１台の顧客構内装置をホールド状態に置くことをさらに含んでいる。登録が遅れた、少なくとも１台の顧客構内装置を登録するために、接続期間の後にさらなる接続期間が提供される。
【００３０】
さらに、顧客構内装置の許容能力を部分的に登録するトレーニングの間に顧客構内装置のグループを初期化するように構成される装置が記載されている。少なくとも１台の顧客構内装置の登録がトレーニングに遅れてしまい、その結果登録されることができない。顧客構内装置がベクトル化を用いることが可能か否かを決定するトレーニングの接続期間に顧客構内装置の許容能力が決定される。本発明の一例によれば、装置は、少なくとも１台の顧客構内装置に結合されたアクティブな回線を保持することによって、登録が遅れた、少なくとも１台の顧客構内装置をホールド状態に置くベクトルエンジンを含んでいる。ベクトルエンジンは、登録が遅れた、少なくとも１台の顧客構内装置を登録するために、接続期間の後にさらなる接続期間を提供する。
【図面の簡単な説明】
【００３１】
下記の図面および説明を参照することにより、システムがよりよく理解される。各図面の構成要素は、必ずしも大きさを示すものではなく、その代わりに、本発明の原理を説明することに重きが置かれる。さらに、図面においては、同じ参照数字は、異なる図においても、対応する部分を示す。
【図１】図１は、ＤＳＬシステムで一般的に経験されるクロストークの様々なタイプを示す。
【図２】図２は、ＩＴＵ−Ｔ Ｇ.９９３．５の初期化プロシージャの概要を示すフローチャートである。
【図３】図３は、接続期間を逸した顧客構内装置の原因となった仕組みを示すフローチャートである。
【図４】図４は、本発明の一実施例に１つの改良初期化方法、および、ベクトル化を含む、規格化されたＶＤＳＬ２トレーニングの方法の組み込みを示すフローチャートである。
【図５】図５は、複数の回線を含む、ベクトル化可能なＶＤＳＬ２システムの起動の間における、複数の接続期間の典型的な手順を示す。
【図６】図６は、本発明に係る、典型的なＶＤＳＬ２通信システムを示す。
【発明を実施するための形態】
【００３２】
図１は、ＤＳＬシステムで典型的に経験されるクロストークの様々なタイプを示す。簡単にするために、中央局１１０は、２台の送受信機１０２、１０６を備えている。２台の送受信機１０２、１０６は、２本の加入者回線により２セットの顧客構内装置（customer premises equipment、ＣＰＥ）１０４、１０８と通信する。送受信機１０２は顧客構内装置１０４と通信し、送受信機１０６は顧客構内装置１０６と通信する。図の例のように、中央局の送受信機１０６および顧客構内装置１０８から、中央局の送受信機１０２または顧客構内装置１０４のいずれかへのクロストークが説明されている。しかしながら、干渉は、アップストリームおよびダウンストリームの両方の経路において、同じ加入者回線の送信器および受信器の間でも存在するかも知れないことは理解されるべきである。その干渉は、伝送信号の近端エコーである。
【００３３】
「遠端（far-end）」という用語は、干渉の原因が受信側から離れている状況のことを言う。「近端（near-end）」という用語は、干渉の原因が受信側に近接している状況のことを言う。例えば、矢線１１２によって示される干渉は、ダウンストリーム通信に結合された送受信機１０６で発生し、顧客構内装置１０４で受信される雑音を示す。「被害ユーザ（victim user）」の「被害（victim）」という用語は、クロストークのために調査されている回線または回路のことを言う。「加害（disturber）」という用語は、クロストークの原因のことを言う。雑音が受信側から離れて発生するので、これは、ダウンストリームの遠端クロストーク（far-end crosstalk、ＦＥＸＴ）と言う。同様に、矢線１１４で示される干渉は、アップストリームの近端クロストーク（near-end crosstalk、ＮＥＸＴ）を示す。矢線１１６で示される干渉はアップストリームのＦＥＸＴを示し、矢線１１８で示される干渉はダウンストリームのＮＥＸＴを示す。従って、産業界には、上記の欠陥および不備に対応するために、例えば、ＦＥＸＴを緩和するといった、様々な需要が存在する。ベクトル化は、クロストークレベルの低減および性能の改善のために、回線信号の調整を用いた伝送方法である。改善の度合いはチャネルの特性に依存する。ベクトル化は、シングルユーザまたはマルチユーザの利益を目的としてもよい。
【００３４】
ＩＴＵの勧告Ｇ.９９３．５は、ダウンストリーム方向およびアップストリーム方向のself-ＦＥＸＴ（遠端クロストーク）のキャンセレーションを網羅する。それは、self-ＦＥＸＴのキャンセレーションの１つの方法を定義する。この方法において、近端送受信機のグループによって発生し、その同じグループの遠端送受信機に干渉するＦＥＸＴがキャンセルされる。このキャンセレーションは、必ずしも同じ特徴（profile）ではないＶＤＳＬ２送受信機間で発生する。勧告Ｇ.９３３．５は、ＩＴＵ−Ｔ Ｇ.９９３．２とともに実行されるように意図されている。マルチペアのデジタル加入者回線（digital subscriber line、ＤＳＬ）の結合形成（ｂ−ＩＴＵ−Ｔ Ｇ.９９８．１、ｂ−ＩＴＵ−Ｔ Ｇ.９９８．２およびｂ−ＩＴＵ−Ｔ Ｇ.９９８．３を参照）は、ベクトル化とともに実行してもよい。
【００３５】
勧告Ｇ.９９３．５に記載されている技術は、マルチペアケーブルまたはケーブルバインダにおいて送受信機により発生するself-ＦＥＸＴを低減する手段を提供する。Self-ＦＥＸＴキャンセレーション技術は、短いケーブル長（１ｋｍ未満）、制限された遠端クロストーク（near-end crosstalk、ＮＥＸＴ）、環境雑音、ベクトル化グループの一部ではないシステムからのＦＥＸＴ（外部雑音）に対して特に有益である。self-ＦＥＸＴの雑音源のレベルに対する、non-self-ＦＥＸＴの雑音源のレベルは、self-ＦＥＸＴの低減が性能を改善可能な度合いを決定する。もう一つの意義ある要素は、self-ＦＥＸＴのキャンセンリングシステムがケーブルの加害者ペアにアクセス可能な度合いである。self-ＦＥＸＴのキャンセンリングシステムがブロードバンド信号を搬送するケーブルのすべてのペアにアクセスできる場合に、最大のゲインが達成される。マルチバインダのケーブルにとって、self-ＦＥＸＴのキャンセンリングシステムがバインダグループのすべてのペアにアクセスできる場合に、かなりのゲインが可能である。バインダグループにおいて、self-ＦＥＸＴのキャンセンリングシステムが配置され、バインダ内において支配的なself-ＦＥＸＴの加害者の大部分を少なくともキャンセルする能力を持つ。複数のself-ＦＥＸＴのキャンセンリングシステムが、バインダの管理なしにマルチバインダのケーブルに配置されている場合に、ゲインは著しく低減されるかも知れない。
【００３６】
図２は、ベクトル化を支援する接続の初期化を説明する勧告Ｇ.９９３．５から取り込んだものである。図２に説明されている初期化のプロシージャは、ＦＥＸＴのチャネル見積もりのための付加ステップを含む、ＩＴＵ−Ｔ Ｇ.９９３．２の初期化に基づいている。ベクトル化動作の最終モード（例えば、ダウンストリームおよびアップストリームのベクトル化、ダウンストリームだけのベクトル化）は、ＩＴＵ−Ｔ Ｇ.９９４．１の初期化期間に決定される。図２は、アップストリーム方向およびダウンストリーム方向の両方に対する初期化プロシージャの概要を提供する。勧告Ｇ.９３３．５に対しては、ＩＴＵ−Ｔ Ｇ.９９３．２の初期化期間が、ＳＯＣメッセージのいくつかの変更、および、FEXTチャネル見積もりのための初期化信号の付加とともに、採用される。ＩＴＵ−Ｔ Ｇ.９９３．２のチャネルディスカバリ期間およびトレーニング期間に追加された初期化信号は、図２において太い線で強調表示されている。
【００３７】
いくつかの回線が同時に初期化されると、勧告Ｇ.９３３．５の１０．３.３．６節および１０．４.３．９節に記載の通り、すべての回線がベクトル化に関連する期間を同時に通過するように、これらの回線の初期化プロシージャは、時間的にアライン（aligned in time）されなければならない。
【００３８】
ダウンストリーム方向において、チャネルディスカバリ期間の開始にて、初期化回線（initializing line）のＶＴＵ-Ｏは、Ｏ-Ｐ-ＶＥＣＴＯＲ１信号を伝送する。その信号は、パイロットシーケンスによって変調されたシンクシンボルだけから構成され、ベクトル化回線のシンクシンボルとアラインされる。Ｏ-Ｐ-ＶＥＣＴＯＲ１信号は、ＶＣＥ（図６も参照）が、初期化回線からベクトル化回線へのＦＥＸＴチャネルを見積もるのを可能にする。ＶＣＥは、ベクトル化された回線のＶＴＵ-Ｒｓから報告された、クリップされたエラーサンプルに基づいて、これらのＦＥＸＴチャネルを見積もる。そして、ＶＣＥは、これらのベクトル化回線のＶＴＵ-Ｏにおけるプレコーディングが、初期化回線の初期化の残りの間に、初期化回線からこれらのベクトル化回線へのＦＥＸＴをキャンセルするのを可能にする。
【００３９】
トレーニング時間の開始にて、初期化ＶＴＵ-Ｏは、Ｏ-Ｐ-ＶＥＣＴＯＲ１-１信号を伝送する。その信号は、Ｏ-Ｐ-ＶＥＣＴＯＲ１と同じであり、顧客構内装置が、ＩＴＵ−Ｔ Ｇ.９９３．２のトレーニング期間への遷移の前に、初期化回線からベクトル化回線へのダウンストリームＦＥＸＴチャネルの見積もりを更新するのを可能にする。
【００４０】
ＩＴＵ−Ｔ Ｇ.９９３．２のトレーニング期間の後に、ＶＴＵ-Ｏは、Ｏ-Ｐ-ＶＥＣＴＯＲ２-１信号に追従されるＯ-Ｐ-ＶＥＣＴＯＲ２信号を伝送する。その両方の信号は、パイロットシーケンスによって変調されたシンクシンボル、および、ＳＯＣを搬送するレギュラーシンボルを含んでいる。Ｏ-Ｐ-ＶＥＣＴＯＲ２-１の伝送の間に、顧客構内装置は、すべてのベクトル化回線から各初期化回線への方向の、および、その逆方向のＦＥＸＴチャネルを見積もる。最終的には、Ｏ-Ｐ-ＶＥＣＴＯＲ２-１の伝送の終了にて、初期化回線からベクトル化回線へのＦＥＸＴ係数、および、ベクトル化回線から各初期化回線へのＦＥＸＴ係数を含む全ＦＥＸＴチャネル行列が、顧客構内装置によって見積もられる。この時点において、初期化処理は完了し、初期化回線はプレコーディング動作に含まれてもよい。Ｏ−Ｐ−ＶＥＣＴＯＲ２−１の伝送が完了した後、初期化回線のＶＴＵ−Ｏが、ＳＮＲの見積もり、および、ショータイムの間に使用されるビットローディングの決定のために、チャネル分析及び交換期間に入る。
【００４１】
アップストリーム方向において、ベクトル化回線への過剰なＦＥＸＴを回避するために、初期化回線のＶＴＵ−Ｒは、チャネルディスカバリ期間にＯ−ＳＩＧＮＡＴＵＲＥメッセージを検出した後に、Ｏ−Ｐ−ＶＥＣＴＯＲ１と同じ形式のＲ−Ｐ−ＶＥＣＴＯＲ１信号を伝送し始める。Ｒ−Ｐ−ＶＥＣＴＯＲ１の伝送の間に、顧客構内装置は、初期化回線からすべてのベクトル化回線へのＦＥＸＴチャネルを見積もり、ベクトル化回線のＶＴＵ−Ｏｓが、初期化回線の初期化の残りの間に初期化回線からのＦＥＸＴをキャンセルするのを可能にする。アップストリームのシンクシンボルおよびアップストリームのパイロットシーケンスの時間位置はベクトル化制御エンティティ（ＶＣＥ）によって割り当てられ、Ｏ−ＳＩＧＮＡＴＵＲＥメッセージ内のＶＴＵ−Ｒに示され、特別なマーカによってＯ−Ｐ−ＣＨＡＮＮＥＬ ＤＩＳＣＯＶＥＲＹ Ｖ１信号に付加される。
【００４２】
さらに、他のオプションのパラメータが、初期のアップストリーム期間（Ｒ−Ｐ−ＶＥＣＴＯＲ１）におけるアップストリーム伝送の電力低減のためのＯ−Ｐ−ＳＩＧＮＡＴＵＲＥメッセージに追加されてもよい。アップストリーム伝送の電力低減は、同じバインダで動作する、ベクトル化されていない回線へのＲ−Ｐ−ＶＥＣＴＯＲ １信号のクロストークを低減するために使用されることができる。また、アップストリーム伝送の電力低減は、ＩＴＵ−Ｔ Ｇ.９９３．２で定義されているような、規格のアップストリーム電力の低減（back-off）に加えて、アップストリーム伝送であるＰＳＤ ｏｆ Ｒ−Ｐ−ＶＥＣＴＯＲ１のフラットな低減（flat attenuation）を提供する。
【００４３】
トレーニング期間の開始において、初期化ＶＴＵ−Ｒは、Ｒ−Ｐ−ＶＥＣＴＯＲ１−１信号を伝送する。その信号は、Ｒ−Ｐ−ＶＥＣＴＯＲ１と同じであり、顧客構内装置が、ＩＴＵ−Ｔ Ｇ.９９３．２のトレーニング期間への遷移の前に、初期化回線からベクトル化回線へのアップストリームＦＥＸＴチャネルの見積もりを更新するのを可能にする。ＶＴＵ−Ｏは、ＶＴＵ−ＲがＲ−Ｐ−ＶＥＣＴＯＲ１−１を伝送する間のタイムフィル信号（time fill signal）として、Ｏ−Ｐ−ＶＥＣＴＯＲ１−１信号を伝送する。
【００４４】
タイムアドバンス（timing advance）の初期値は、ＶＴＵ−Ｏによって割り当てられ、O-SIGNATUREにより伝達される。タイムアドバンスの初期値は、回線長の暫定的な知識に基づく。タイムアドバンスがトレーニング期間にさらに再調整されると、アップストリーム方向のＦＥＸＴチャネル見積もりは、ＦＥＸＴチャネルにおいて結果的に生じる変化を考慮するためトレーニング期間の終了において更新されることになる（図２のＲ−Ｐ−ＶＥＣＴＯＲ１−２信号）。ＶＴＵ−Ｏは、ＶＴＵ−ＲがＲ−Ｐ−ＶＥＣＴＯＲ１−２を伝送する間のタイムフィル信号として、Ｏ−Ｐ−ＶＥＣＴＯＲ２信号を伝送する。
【００４５】
トレーニング期間の終了において、ＶＴＵ−Ｒは、Ｒ−Ｐ−ＶＥＣＴＯＲ２を伝送する。Ｒ−Ｐ−ＶＥＣＴＯＲ２は、パイロットシーケンスによって変調されるシンクシンボル、および、ＳＯＣを搬送するレギュラーシンボルを含んでいる。Ｒ−Ｐ−ＶＥＣＴＯＲ２の伝送の間に、顧客構内装置は、すべてのベクトル化回線から初期化回線への方向、および、その逆方向のＦＥＸＴチャネルを見積もる。最終的に、Ｒ−Ｐ−ＶＥＣＴＯＲ２の伝送の終了において、初期化回線からベクトル化回線へのＦＥＸＴ係数、および、ベクトル化回線から初期化回線へのＦＥＸＴ係数を含んでいる全ＦＥＸＴチャネル行列は、顧客構内装置によって見積もられる。この時点において、初期化処理は完了し、初期化回線はベクトル化グループのアクティブメンバになる。Ｒ−Ｐ−ＶＥＣＴＯＲ２の伝送が完了した後、ＶＴＵ−Ｒは、ＳＮＲの見積もり、および、ショータイムの間に使用されるビットローディングの決定のために、チャネル分析交換期間に入る。
【００４６】
Ｒ−Ｐ−ＶＥＣＴＯＲ２の伝送の間に、ＳＯＣパラメータが、より速い速度のＳＯＣを提供するために設定されてもよい。ＳＯＣパラメータは、ＶＴＵ−ＲからＶＴＵ−Ｏへの、クリップされたエラーサンプル（clipped error samples）を搬送するのに必要である。ＶＴＵ−ＯおよびＶＴＵ−Ｒの両方がトレーニング期間を既に通過しているので、ＳＯＣにおける繰り返し回数は低減されてもよい（チャネル分析及び交換期間におけるＩＴＵ−Ｔ Ｇ.９９３．２と同様）。これは、ベクトル化回線から初期化回線へのＦＥＸＴチャネルの迅速な見積もりのために必要な、迅速なバックチャンネル（backchannel）を提供する。
【００４７】
導入部分で述べたように、アップストリームおよぶダウンストリームのクロストーク伝達関数の重みは、シンクシンボルにおいて見積もられる。これらのシンクシンボルで搬送されるデータは、回線間で直交していなければならない。シンクシンボルのこの直交性は、進行中のトレーニングの特定の期間において、ハンドシェイクを終了した直後に接続を設定しようとしている回線により、悪化されるべきではない。シンクシンボルにおける直交性の悪化を回避するために、ベクトル化トレーニングが既に進行している間（接続期間）に、中央局は、ハンドシェイクが終了する（静止期間（Quiet Phase））とすぐに接続を設定しようとする、それらの顧客構内装置にトーンを送信するのを停止する。そこでは、これらの顧客構内装置は、接続の試みを妨害し、その結果として、定義されていない時間の後にさらなるトレーニングの試みを開始しなければならない。
【００４８】
説明された動作は、図３に示されているが、多くの回線がベクトル化システムに参加しようとしている場合に（例えば、多くの顧客構内装置が少しだけ異なる開始時間で接続を確立し始めるとすると）、長く、予測できないトレーニング時間につながる。図３は、付加的な顧客構内装置が接続し始めた間（接続期間を逸した（Joining Phase Missed））にベクトル化トレーニングが既に進行中である（接続グループ）場合のシステムの動作を示す。
【００４９】
本発明の一実施例によれば、接続処理が既に進行中である（そして、その結果としてそのときの接続期間には考慮されることができなかった）間に接続を設定しようとする回線（例えば、それらの回線を通じて中央局に接続された顧客構内装置）は、進行中の接続期間に続く接続期間を目指す「接続準備」グループに収集される。「接続準備」グループに収集することは、顧客構内装置をホールド状態に置くことである。ベクトル化エンジン（例えば、ベクトル化制御エンティティ（vectoring control entity、ＶＣＥ）、図６参照）の許容能力に従って、「接続準備」グループの１、多数、または、すべての何れかのメンバが接続グループに転送され、進行中の接続期間が終了するとすぐに並行してトレーニングを受ける。必要に応じて、他の回線は、今後ずっと、次回の接続期間を目指す「接続準備グループ」に再び収集される。
【００５０】
接続をアクティブに保持するために、中央局は、Ｏ−Ｐ−Ｐｒｅ−ＶＥＣＴＯＲ１信号を、接続準備グループに収集されている顧客構内装置に送信する。Ｏ−Ｐ−Ｐｒｅ−ＶＥＣＴＯＲ１信号は、シンクシンボルの直交シーケンスを悪化させないし、データシンボルのユーザデータを悪化させることもない。
【００５１】
開始時すぐに並行してできる限り多くの回線をトレーニングすることができるように、Ｏ−Ｐ−Ｐｒｅ−ＶＥＣＴＯＲ１期間は、システムの起動に続く、正に最初の接続期間に適用されることもできる。このプロシージャに続いて、マルチ回線接続の場合のトレーニング時間は、既にショータイム中にある、それらのＶＤＳＬ２接続の性能に影響することなく、かなり低減可能である。接続期間が既に進行中の間に接続を設定しようとしている回線のトレーニングはもはや妨害されず、その結果として、ハンドシェイクを含む再開始（Ｇ.９９４．１参照）はもはや必要ない。これにより、付加的なマルチ回線接続の場合、頑健で再現可能なトレーニングにつながる。ＣＯはCentral Officeの略語であるので、それは、中央局装置の構成要素（例えば、デジタル加入者回線アクセスマルチプレクサ（Digital Subscriber Line Access Multiplexer、ＤＳＬＡＭ）、または、ＤＳＬＡＭの回線カード）を示してもよい。実際に、ベクトル化制御エンティティは、ＤＳＬＡＭで使用される回線カード、または、１つの回線カードよりも多くのサービスを行うＤＳＬＡＭのモジュールに配置されてもよい。
【００５２】
接続期間は、ＩＴＵ−Ｔ Ｇ.９９４．１規格に準拠しているハンドシェイクプロシージャを含んでいてもよい。上述のトレーニング（例えば、トレーニング期間）は、ＩＴＵ−Ｔ Ｇ.９９２．３および９９３．５に準拠して、達成される。接続準備グループの顧客構内装置は、回線を各顧客構内装置に結合された、アクティブに保持することによって、ホールド状態に置かれる。回線をアクティブに保持することは、信号を各顧客構内装置に送信することによって達成される。そこでは、信号が、接続する回線にも、ショータイム中の回線（顧客構内装置）にも影響を及ぼすことはない。例えば、信号は、シンクシンボルにおいて、例えば、すべてのパイロットトーンがクロストーク適応のために使用されている場合に、フラグトーンだけを含む。しかしながら、すべてのパイロットトーンがクロストーク適応のために使用されてはいない場合に、使用されていないパイロットトーンは、フラグトーンの代わりに、または、フラグトーンに加えて使用されてもよい。
【００５３】
ベクトル化を含む、規格化されたＶＤＳＬ２のトレーニングにおける、このプロシージャの組み込みは図４に示されている。現行の規格と比較すると、ベクトル化トレーニングの、下記のような拡張が提案されている。（１）接続準備グループの定義、（２）０−Ｐ−ＱＵＩＥＴとＯ−Ｐ−ＶＥＣＴＯＲ−１の間の新しい状態（Ｏ−Ｐ−Ｐｒｅ−ＶＥＣＴＯＲ１）の定義、（３）中央局から顧客構内装置へのＯ−Ｐ−Ｐｒｅ−ＶＥＣＴＯＲ１信号（フラグトーンだけ）の定義
従って、ここで説明される、改良されたプロシージャは、部分的に顧客構内装置の許容能力を登録するトレーニングの間における、顧客構内装置のグループの初期化のための方法を提供する。そこでは、少なくとも１台の顧客構内装置がトレーニングに遅れて登録されようとし、その結果として、上述の理由により登録ができない。ここで説明された実施例によれば、その方法は、トレーニングの接続期間に顧客構内装置の許容能力を決定することを含んでいる。そこでは、顧客構内装置がベクトル化を用いることが可能か否かが決定される。その方法は、回線を少なくとも１台の顧客構内装置に結合された、アクティブに保持することによって、遅れて登録されようとした、少なくとも１台の顧客構内装置をホールドな状態（例えば、接続準備グループに割り当てる）に置くことをさらに含んでいる。遅れて登録されようとした、少なくとも１台の顧客構内装置を登録するために、さらなる接続期間が、接続期間の後に提供される。ホールド状態に置くステップは、少なくとも１台の顧客構内装置が遅れた時間に登録されるであろうことを表示する、その少なくとも１台の顧客構内装置に信号を送信することによって、回線をアクティブに保持してもよい。
【００５４】
上述の方法は、ベクトルエンジンを含む装置において実行されてもよい。ベクトルエンジンは、回線を少なくとも１台の顧客構内装置に結合された、アクティブに保持することによって、遅れて登録されようとした、その少なくとも１台の顧客構内装置をホールド状態（例えば、接続準備グループに割り当てる）に置くように構成される。ベクトルエンジンは、遅れて登録されようとした、少なくとも１台の顧客構内装置を登録するために、さらなる接続期間を、接続期間の後に提供する。
【００５５】
図５は、多くの回線を含んでいる、ベクトル化可能なＶＤＳＬ２システムの起動の間における、多くの接続期間の典型的なシーケンスを示す。受け入れウィンドウｎは、リセットの直後に設定可能な時間間隔に対応する。この時間間隔において、接続を設定し始めたすべての回線が、１番目の接続期間（回線１〜ｋ）に収集される。受け入れウィンドウｎ＋１は、２番目の接続期間に、回線１〜ｋがトレーニングされている間に接続を設定し始めた、それらの回線（回線ｋ＋１〜ｋ＋ｍ）を収集するために開かれる。この実施例において、最後の回線（回線ｋ＋ｍ＋１）は、２番目の接続グループがトレーニングされている間に接続を設定しようとする（受け入れウィンドウｎ＋２）。タイミングの概要を説明する図５は、受け入れウィンドウのサイズを制御するためである。
【００５６】
図５のタイミングチャートにおいて、ＴＤｍｉｎは、Ｏ−Ｐ−Ｐｒｅ−ＶＥＣＴＯＲ１の最小時間である。この設定可能な時間間隔は、受け入れウィンドウｎにて発行される、すべてのＧＨＳ＿ＣＯＭＰＬＥＴＥメッセージとともに再開始される。ＴＤｍａｘは、Ｏ−Ｐ−Ｐｒｅ−ＶＥＣＴＯＲ１の最大時間を示す。この設定可能な時間間隔の後の回線終了Ｇ.ｈｓは現行接続期間のために無視される。以前の回線がＯ−Ｐ−Ｐｒｅ−ＶＥＣＴＯＲ１に到達した後ＴＤｍａｘ以内に、および、現在の接続期間の最初の回線がＯ−Ｐ−Ｐｒｅ−ＶＥＣＴＯＲ１に到達した後ＴＤｍａｘ以内に、Ｇ.ｈｓを終了する回線は、現在の接続期間（受け入れウィンドウｎ）に受け入れられる。ＴＳＡｍｉｎはショータイムにおけるクロストーク適合のための最小時間である。この時間間隔は、ファームウェアによってハードコードされる。ＴＳＡｐｌｕｓはショータイムにおけるクロストーク適合のための付加時間である。この設定可能な時間間隔は、クロストーク係数をさらに微調整するためのものである。受け入れウィンドウｎの回線がショータイムに到達した後、ＴＳＡｍｉｎ＋ＴＳＡｐｌｕｓ以内にＧ.ｈｓを終了する回線は、次の接続期間（受け入れウィンドウｎ＋１）に受け入れられる。
【００５７】
図６は、ＣＯ（central office（中央局））、又は加入者構内により近い遠隔地に設けられるＤＳＬＡＭ（Digital Subscriber Line Access Multiplexer（ディジタル加入者回線アクセスマルチプレクサ））１００であって、Ｇ．９９３．５規格に準拠した送受信機ユニット１０１（又はＶＴＵＣ１），１０２（又はＶＴＵＣ２），及び１０３（又はＶＴＵＣ３）、回線初期化制御装置１１１（又はＣＴＲＬ）、並びに上記ベクトル化エンジン又はベクトル化制御エンティティ１１２（又はＶＣＥ）を含むＤＳＬＡＭ１００を示す。回線初期化制御装置１１１も、ベクトル化制御エンティティ１１２も、送受信機ユニット１０１，１０２，及び１０３に連結されている。ＤＬＳＡＭの実際の位置に関わらず、ＤＬＳＡＭは、中央局設備（Central Office Equipment（ＣＯＥ））の一部とみなされる。
【００５８】
ＤＳＬＡＭ１００は、ＣＰＥ装置と、例えばＣＡＴ３ケーブルのような非シールドツイストペア（Unshielded Twisted Pairs（ＵＴＰ））を介して連結されている。第１の送受信機ユニット１０１は、第１の遠隔送受信機ユニット２０１（又はＶＴＵＲ１）と、第１の加入者回線Ｌ１を介して連結され、第２の送受信機ユニット１０２は、第２の遠隔送受信機ユニット２０２（又はＶＴＵＲ２）と、第２の加入者回線Ｌ２を介して連結され、第３の送受信機ユニット１０３は、第３の遠隔送受信機ユニット２０３（又はＶＴＵＲ３）と、第３の加入者回線Ｌ３を介して連結される。遠隔送受信機ユニット２０１，２０２，及び２０３は、例えばモデム、ゲートウェイ、ルーター、セットトップボックス、ラップトップ等の一部を形成する。
【００５９】
加入者回線Ｌ１，Ｌ２，及びＬ３は、ケーブルバインダ３０１の中で、更なる加入者回線と共に束にされており、それらが全体、又はそれらの長さの一部に亘って近接しているので、互いにクロストークを引き起こす。ＤＳＬシステムに基づくＤＭＴにおいて、クロストークは、たいてい遠端クロストーク（Far-End Crosstalk（ＦＥＸＴ））に還元する。送受信機ユニットにより送られたいくらかの実質的な信号の量（加害物（the disturber））は、隣の回線と連結し、遠隔送受信機ユニット（被害物（the victim））における隣の回線上で送られるダイレクト信号の受信能力を弱める。例えば、ＶＴＵＣ１０１により回線Ｌ１上で送られたダウンストリーム信号は、回線Ｌ２と連結し、ＶＴＵＲ２０２による雑音として検出される。また、ＶＴＵＲ２０３により回線Ｌ３上で送られたアップストリーム信号は回線Ｌ１と連結し、ＶＴＵＣ１０１による雑音として検出される。
【００６０】
ＤＳＬＡＭ１００は、更に、ダウンストリーム方向のＦＥＸＴを軽減するプレコーダ、及び／又はアップストリーム方向のＦＥＸＴを軽減するＦＥＸＴキャンセラを含む。本構成では、加入者回線Ｌ１，Ｌ２，及びＬ３は、いくつかのベクトル化グループの一部を形成する。当該ベクトル化グループの一部は、更なる加入者回線を含んでもよい。プレコーダ、及び／又はＦＥＸＴキャンセラは、ベクトル化グループの回線間のダウンストリーム、及び／又はアップストリームクロストーク軽減するように構成されている。
【００６１】
典型的に、各加入者回線の各ダウンストリームデータシンボルの周波数サンプルは、送受信機ユニットによりプレコーダへ転送される。クロストークが補償されたサンプルは、プレコーダにより、離散逆フーリエ変換（Inverse Discrete Fourier Transform（ＩＤＦＴ））、ディジタル・アナログ変換（Digital to Analog Conversion（ＤＡＣ））、及び更なる加入者回線上の通信のための送受信機ユニットに戻される。同様に、各受信したアップストリームデータシンボルの周波数サンプルは、各送受信機ユニットによりクロストークキャンセラに転送される。（ほとんどの）クロストークのないサンプルは、クロストークキャンセラにより、検波、及び復調のための各送受信機ユニットへ戻される。
【００６２】
第１に、送受信機ユニット１０１，１０２，及び１０３は、加入者回線Ｌ１、Ｌ２，及びＬ３をそれぞれ終結させ、ＤＳＬ通信回線ＣＨ１，ＣＨ２，及びＣＨ３をそれぞれ初期化させ作動させるように構成されている。遠隔送受信機ユニット２０１，２０２，及び２０３についても同様である。
【００６３】
送受信機ユニット１０１，１０２，及び１０３は、更に、新しい回線の起動（接続する回線）について回線初期化制御装置１１１に通知するように構成されており、中央局における送受信機ユニット、又は顧客構内における送受信機ユニットの代表であり、更に、回線初期化制御装置１１１からの承認後のＤＳＬ初期化プロシージャを行う。
【００６４】
通信チャネルＣＨ１，ＣＨ２，及びＣＨ３は、別個のダウンストリーム、及びアップストリーム周波数帯（周波数分割多重化）を用いるダウンストリームデータ通信路、及びアップストリームデータ通信路を含む。ダウンストリームキャリアー、及びアップストリームキャリアーのための、ビットそれぞれの読み込み（respective bit loading）、及び利得は、回線初期化中に、決定され、承認され、その結果、全体のダウンストリームデータ率、及び全体のアップストリームデータ率をもたらす。
【００６５】
ＤＳＬ初期化プロシージャは、ハンドシェイク期間（handshake phase）、多重クロストーク取得期間（multiple crosstalk acquisition phase）、チャネルディスカバリ期間（channel discovery phase）、チャネルトレーニング期間（channel training phase）、並びにチャネル分析、及び交換期間（channel analysis and exchange phase）を含む。
【００６６】
ハンドシェイク期間は、Ｇ．９９４．１に記述されており、サポートされている勧告の１以上の明確な付録（annex）に依存する１以上の予め定義されたキャリアーのセット（いわゆる信号ファミリー）を使用する。このような予め定義されたキャリアーセットは非常に少ないキャリアーのみ（典型的には２又は３）を含むので、隣の回線においてほとんど妨害を起こさない。
【００６７】
ハンドシェイクプロシージャは、対等な送受信機ユニットが、キャリアーセットを含むプローブ信号を交換することにより相互の存在を承認し、及びプローブ信号のためにクロック同期を入手する期間である第１のサブ期間Ａ、並びに対等な送受信機ユニットが、それぞれの能力を交換すると共に、トレーニング、及び実施のための共通モードの承認する期間の第２のサブ期間Ｂを含む。ハンドシェイク期間の成功した完了は、第１のクロストーク取得期間Ｏ−Ｐ−ＶＥＣＴＯＲ１を導く。
【００６８】
ハンドシェイク期間の全てのメッセージは、１以上の限られたキャリアーのセットと共に送られる。キャリアーセット中の全てのキャリアー周波数、及び全てのキャリアーセットは、差動位相偏移変調（Differential Phase Shift Keying（ＤＰＳＫ））を用いて同じデータビットが同時に変調される。送るビット（transmit bit）が１の場合、送るポイント（transmit point）は、前のポイントから１８０°回転される。送るビットが０の場合、送るポイントはもとのまま残される。
【００６９】
初めは、ＶＴＵＲは、無音を送る状態Ｒ−ＳＩＬＥＮＴ０にあり、ＶＴＵＣは、無音を送る状態Ｃ−ＳＩＬＥＮＴ１にある。
【００７０】
動作の二重モードのため、初期化プロシージャを始めるＶＴＵＲのイベントにおいて、１６ｍｓ毎に反転する期間を伴う１または双方の信号ファミリーから、ＶＴＵＲがＲ−ＴＯＮＥＳ−ＲＥＱ信号を送ることを伴って、第１のハンドシェイクサブ期間Ａは始まる。
これがＶＴＵＣにより検出されたとき、ＶＴＵＣは、１または双方の信号ファミリーから、Ｃ−ＴＯＮＥＳ信号を送信することによって応答してもよい。これがＶＴＵＲにより検出されたとき、ＶＴＵＲは、５０〜５００ｍｓの間、無音（Ｒ−ＳＩＬＥＮＴ１）を送ってもよく、その後、１つの信号ファミリーのみからＲ−ＴＯＮＥ１信号を送ってもよい。ＶＴＵＣがＲ−ＴＯＮＥ１信号を検出した場合、変調されたキャリアー（Ｃ−ＧＡＬＦ１）上のＧＡＬＦ（０×８１＝０×７Ｅの１の補数）の送信により応答してもよい。ＶＴＵＲがＧＡＬＦを検出した場合、変調されたキャリアー（Ｒ−ＦＬＡＧ１）上のＦＬＡＧ（０×７Ｅ）の送信により応答してもよい。ＶＴＵＣがＦＬＡＧＳを検出した場合、ＦＬＡＧ（Ｃ−ＦＬＡＧ１）の送信により応答してもよい。ＶＴＵＲがＦＬＡＧＳを検出した場合、第１のメッセージトランザクションを初期化することによりサブ期間Ｂに入ってもよい。
【００７１】
初期化プロシージャを始めるＶＴＵＣのイベント中に、第１のハンドシェイクサブ期間Ａは、直接Ｃ−ＴＯＮＥＳを送信するＶＴＵＣと共に開始され、前述のように続く。
【００７２】
僅かに異なるタイミング、及び信号は、動作の半二重モード（half-duplex mode）のために定義される。
【００７３】
第２のハンドシェイクサブ期間Ｂは、ＶＴＵＲの能力（すなわち、動作の可能なモードのリスト）を伝えるＣＡＰＡＢＩＬＩＴＹ  ＬＩＳＴ  ＲＥＱＵＥＳＴ  ＣＬＲメッセージを送るＶＴＵＲを伴って、開始する。それによって、ＶＴＵＲは、更に、ＶＴＵＣ能力を要求する。ＶＴＵＣは、ＶＴＵＣの能力を伝えるＣＡＰＡＢＩＬＩＴＹ  ＬＩＳＴ  ＣＬメッセージと共に返答する。ＶＴＵＲは、ＡＣＫ（１）承認を返すことにより、ＣＬメッセージの公正な受領物を承認する。
【００７４】
サブ期間Ｂは、宣伝された能力に応じた動作の共通モードを選択するＶＴＵＲ又はＶＴＵＣのいずれか一方により続行する。これは、動作の選択されたモードを伝えるＭＯＤＥ  ＳＥＬＥＣＴ  ＭＳメッセージの発行、及びＡＣＫ（１）承認の戻りにより達成される。典型的に、ＶＴＵＲは、同時に動作の最も適切なモードを選択し、ＭＳメッセージを発行する。さらに、ＶＴＵＲは、ＭＯＤＥ  ＲＥＱＵＥＳＴ  ＭＲメッセージの発行により、動作の特定のモードを選択するよう、ＶＴＵＣに要求することができる。又は、ＭＯＤＥ  ＰＲＯＰＯＳＡＬ  ＭＰメッセージを発行することにより、ＶＴＵＣに最終決定を委託する一方で、動作の特定のモードを提案することができる。一度動作の特定のモードが承認されると、ＶＴＵＣ、及びＶＴＵＲは、それぞれＯ−Ｐ−ＶＥＣＴＯＲ１、及びＲ−Ｐ−ＶＥＣＴＯＲ１クロストーク取得期間に入る。
【００７５】
Ｇ．９９４．１は、ＲＥＱＵＥＳＴ−ＣＡＰＡＢＩＬＩＴＹ  ＬＩＳＴ  ＲＥＱＵＥＳＴ  ＲＥＱ−ＣＬＲメッセージを伴うＭＳメッセージに応答することをＶＴＵＣに許可することによるサブ期間Ｂを通じた繰り返しの規定を定義する。ここで、ＲＥＱＵＥＳＴ−ＣＡＰＡＢＩＬＩＴＹ  ＬＩＳＴ  ＲＥＱＵＥＳＴ  ＲＥＱ−ＣＬＲメッセージは、ＣＬＲ／ＣＬ／ＡＣＫ（１）メッセージ交換、及び更なるＭＳ／ＭＲ／ＭＰ／ＡＣＫ（１）メッセージ交換を伴いつつ、初期化トランザクション状態（Ｒ−ＳＩＬＥＮＴ０）へ戻ることを伴わずに再び処理を進めることをＶＴＵＲに要求するためのものである。
【００７６】
回線初期化制御装置１１１は、更に、各々の加入者回線上のＤＳＬ初期化プロシージャを制御するように構成されている。更に明確には、回線初期化制御装置１１１は、第２のハンドシェイクサブ期間Ｂが実行されるためのｎ個の反復、及び、サブ期間Ｂの間のＶＴＵＣからの特定の応答又は承認を要求する、ＣＬＲ，ＭＳ，ＭＲ，又はＭＰメッセージのようなメッセージに応えるための追加の遅延Ｄを伴うＶＴＵＣ１０１，１０２，及び１０３を供給するように構成される。
【００７７】
ＶＴＵＣ１０１，１０２，及び１０３は、更に、第１及び第２のハンドシェイクサブ期間Ａ及びＢの各々（もしあれば、構成された追加の遅延Ｄを含まないもの）の実行時間ＴＡ及びＴＢを計測し、その計測された実行時間を回線初期化制御装置１１１へ報告するように構成される。そのようにすることによって、異なるＣＰＥ製品、及び／又は実施から伝播する実行時間が考慮される。
【００７８】
初期化制御装置１１１はアクセスノード１００中の中央装置として表されているが、それは、部分的に、又は全面的にＶＴＵＣ１０１，１０２，及び１０３上に割り当てられることができる。
【００７９】
ここで議論された典型的な実施は、同じ場所に配置された様々な構成要素を有していてもよいが、分散されたネットワークの個別の部分に配置されてもよい。例えば、通信ネットワーク、及び／又はインターネット等、又は保護された、保護されていない構成、及び／又は暗号化された構成である。したがって、各構成要素は、例えばモデム等や遠距離通信ネットワーク等の分散されたネットワークの特定のノードに配置された１以上の装置に結合されてもよい。さらに、上述の構成要素は、構成の動作へ影響を与えることなく、分散されたネットワーク内の何れの位置においてアレンジされてもよい。例えば、様々な構成要素は、中央局モデム（central office modem（ＣＯ，ＳＴＵ−Ｃ，ＶＴＵ−Ｏ））、顧客構内モデム（Customer Premises modem（ＣＰＥ，ＡＴＵ−Ｒ，ＶＴＵ−Ｒ））、ｘＤＳＬ管理デバイス、又はそれらの組み合わせ内に配置されることができる。同様に、配列の１以上の機能上の一部は、モデムと関連する計算装置とに分散されていてもよい。
【００８０】
上述のされた配列、装置及び方法は、ソフトウェアモジュール、ソフトウェア、及び／又はハードウェアテストモジュール、遠距離通信テストデバイス、ＤＳＬモデム、ＡＤＳＬモデム、ｘＤＳＬモデム、ＶＤＳＬモデム、ラインカード、Ｇ．ｈｎ送受信機、ＭｏＣＡＲ送受信機、Ｈｏｍｅｐｌｕｇ送受信機、電力線モデム（powerline modem）、有線又は無線モデム、テスト機器、多搬送波送受信機、有線及び／又は無線広域／構内ネットワークシステム、衛星通信システム、例えばＩＰ、イーサネット又はＡＴＭシステム等のネットワーク形通信システム、診断能力が備えられたモデム等、又は通信デバイスを有する別々にプログラムされた多目的のコンピュータ上で、又はＣＤＳＬ，ＡＤＳＬ２，ＡＤＳＬ２＋，ＶＤＳＬ１，ＶＤＳＬ２，ＨＤＳＬ，ＤＳＬ  Ｌｉｔｅ，ＩＤＳＬ，ＲＡＤＳＬ，ＳＤＳＬ，ＵＤＳＬ，ＭｏＣＡ，Ｇ．ｈｈ，Ｈｏｍｅｐｌｕｇ等の通信プロトコルと共に結合することの中で実行されてもよい。
【００８１】
その上、配列、記載された実施のプロシージャ及びプロトコルは、特別の目的のコンピュータ、プログラムされたマイクロプロセッサー又はマイクロ制御装置及び周辺集積回路要素、ＡＳＩＣ又は他の集積回路、デジタル信号プロセッサー、点滅出来るデバイス、ハード有線電子回路又は例えば個別要素デバイス等の論理回路、例えばＰＬＤ，ＰＬＡ，ＦＰＧＡ，ＰＡＬ等のプログラム可能な論理デバイス、モデム、送信機／受信機、何ら比較できるデバイス等において実施されてよい。概して、ここで記載及び図示された方法論を順に実施する能力のあるステート・マシンを実施する能力のある何ら装置は、実施に従った様々な通信方法、プロトコル及び技術に用いられてよい。
【００８２】
さらに、開示されたプロシージャは、様々なコンピュータ又はワークステーションプラットフォームで用いられることのできる他のシステムに移植可能なソースコードで与えられるオブジェクト又はオブジェクト指向ソフトウェア開発環境を用いたソフトウェアにおいて、容易に実施されてよい。また、開示された配列は、基準論理回路又はＶＬＳＩ設計を用いたハードウェアにおいて部分的に又は完全に実施されてもよい。ここで記載及び図示された通信配列、プロシージャ及びプロトコルは、周知の又は追って開発されるシステム又は構造を用いるハードウェア及び／又はソフトウェア、ここで与えられた機能上の表現から適用できる技術における通常の技量によるデバイス及び／又はソフトウェア、及びコンピュータ及び遠距離通信技術の一般的な基礎の知識において容易に実施されてよい。
【００８３】
さらに、開示されたプロシージャは、コンピュータ読取可能な記録媒体に格納され、制御装置及びメモリの協同を伴う、マイクロコンピュータ等のプログラムされた多目的のコンピュータにおいて実行され得るソフトウェアにおいて容易に実施されてもよい。これらの例において、記載されている実施の配列及びプロシージャは、サーバー又はコンピューターワークステーション上に埋め込まれたプログラム、公式に開かれた通信配列又は配列構成要素において埋め込まれたルーチン等のように実施されてよい。配列は、物理的に配列及び／又はプロシージャをソフトウェア及び／又は例えばハードウェア及びテスト／モデリングデバイスのソフトウェアシステム等のハードウェアシステムに組み入れることにより、また実行されてよい。
【００８４】
この実施は、典型的な実施形態の言葉において記載される。しかしながら、実施の個々の側面は別々にクレームされてもよいし、１以上の様々な実施形態の特徴は結合させてもよいことが理解される。
【図１】
2016526314.tif 000003
【図２】
2016526314.tif 000004
【図３】
2016526314.tif 000005
【図４】
2016526314.tif 000006
【図５】
2016526314.tif 000007
【図５Ａ】
2016526314.tif 000008
【図５Ｂ】
2016526314.tif 000009
【図６】
2016526314.tif 000010
【手続補正書】
【提出日】平成27年11月5日(2015.11.5)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
複数の顧客構内装置の許容能力を部分的に登録するトレーニングの間に顧客構内装置のグループの初期化を行う方法であって、
少なくとも１つの顧客構内装置は上記トレーニングに遅れて登録されようとし、かつ、登録されることができず、
当該方法は、
上記トレーニングの接続期間の間に顧客構内装置の許容能力を決定するステップであり、顧客構内装置にベクトル化を用いることができるかを決定する第１のステップと、
遅れて登録される上記少なくとも１つの顧客構内装置を、当該少なくとも１つの顧客構内装置に連結された回線をアクティブに保つことによってホールド状態に置く第２のステップと、
遅れて登録される上記少なくとも１つの顧客構内装置を登録するための接続期間の後に、他の接続期間を提供する第３のステップと
を含んでいることを特徴とする方法。
【請求項２】
上記第２のステップは、上記少なくとも１つの顧客構内装置に対し、当該少なくとも１つの顧客構内装置が後に登録されることを示す信号を送ることによって上記回線をアクティブに維持する
ことを特徴とする請求項１に記載の方法。
【請求項３】
上記接続期間は、ＩＴＵ−Ｔ  Ｇ．９９４．１規格に準拠したハンドシェイクプロシージャを含んでいることを特徴とする請求項１に記載の方法。
【請求項４】
上記トレーニングは、ＩＴＵ−Ｔ  Ｇ．９９２．３規格及びＩＴＵ−Ｔ  Ｇ．９９３．５規格に準拠したトレーニング期間を含んでいることを特徴とする請求項１に記載の方法。
【請求項５】
上記第１のステップは、上記少なくとも１つの顧客構内装置が、ホールド状態に置かれることをサポートしているのかを決定するステップを含んでいることを特徴とする請求項１に記載の方法。
【請求項６】
上記第２のステップにおける、上記少なくとも１つの顧客構内装置に連結された回線をアクティブに保つことは、接続する回線にもショータイム中の回線にも影響を与えない信号を顧客構内装置に対して送ることを含んでいることを特徴とする請求項１に記載の方法。
【請求項７】
接続する回線にもショータイム中の回線にも影響を与えない上記信号は、フラグトーンのみを含んでいることを特徴とする請求項６に記載の方法。
【請求項８】
上記他の接続期間は、上記接続期間の直後に提供されることを特徴とする請求項１に記載の方法。
【請求項９】
上記決定される許容能力には、ＩＴＵ−Ｔ勧告Ｇ．９９２．１に規定されている許容能力が含まれることを特徴とする請求項１に記載の方法。
【請求項１０】
上記許容能力には、少なくともエコーキャンセレーション能力がふくまれることを特徴とする請求項９に記載の方法。
【請求項１１】
複数の顧客構内装置の許容能力を部分的に登録するトレーニングの間に顧客構内装置のグループの初期化を行う装置であって、
少なくとも１つの顧客構内装置は上記トレーニングに遅れて登録されようとし、かつ、登録されることができず、
顧客構内装置の許容能力は上記トレーニングの接続期間であって、顧客構内装置にベクトル化を用いることができるかを決定する接続期間の間に決定され、
当該装置は、
遅れて登録される上記少なくとも１つの顧客構内装置を、当該少なくとも１つの顧客構内装置に連結された回線をアクティブに保つことによってホールド状態に置くベクトルエンジンを備え、
上記ベクトルエンジンは、遅れて登録される上記少なくとも１つの顧客構内装置を登録するための接続期間の後に、他の接続期間を提供する
ことを特徴とする装置。
【請求項１２】
上記ベクトルエンジンは、
上記少なくとも１つの顧客構内装置に対し、当該少なくとも１つの顧客構内装置が後に登録されることを示す信号を送ることによって上記回線をアクティブに維持することにより、上記少なくとも１つの顧客構内装置をホールド状態に置くことを特徴とする請求項１１に記載の装置。
【請求項１３】
上記ベクトルエンジンは、デジタル加入者回線アクセスマルチプレクサのアクセスノード内に位置するベクトル化制御エンティティであることを特徴とする請求項１１に記載の装置。
【請求項１４】
上記接続期間は、ＩＴＵ−Ｔ  Ｇ．９９４．１規格に準拠したハンドシェイクプロシージャを含んでいることを特徴とする請求項１１に記載の装置。
【請求項１５】
上記決定された許容能力には、ホールド状態に置かれる上記少なくとも１つの顧客構内装置の許容能力が含まれることを特徴とする請求項１１に記載の装置。
【請求項１６】
上記決定される許容能力には、ＩＴＵ−Ｔ勧告Ｇ．９９２．１に規定されている許容能力が含まれることを特徴とする請求項１１に記載の装置。
【請求項１７】
上記許容能力には、少なくともエコーキャンセレーション能力がふくまれることを特徴とする請求項１６に記載の装置。
【請求項１８】
回線をアクティブに保つことは、接続する回線にもショータイム中の回線にも影響を与えない信号を顧客構内装置に対して送ることを含んでいることを特徴とする請求項１１に記載の装置。
【請求項１９】
接続する回線にもショータイム中の回線にも影響を与えない上記信号は、フラグトーンのみを含んでいることを特徴とする請求項１８に記載の装置。
【請求項２０】
上記他の接続期間は、上記接続期間の直後に提供されることを特徴とする請求項１１に記載の装置。
【請求項２１】
加入者回線アクセスマルチプレクサに用いられるラインカードであって、複数の顧客構内装置の許容能力が登録されるトレーニング期間中に顧客構内装置のグループの初期化を行うよう構成されたラインカードにおいて、
少なくとも１つの顧客構内装置は上記トレーニングに遅れて登録されようとし、かつ、登録されることができず、
顧客構内装置の許容能力は上記トレーニング期間の接続期間であって、顧客構内装置にベクトル化を用いることができるかを決定する接続期間の間に決定され、
当該ラインカードは、
遅れて登録される上記少なくとも１つの顧客構内装置を、当該少なくとも１つの顧客構内装置に連結された回線をアクティブに保つことによってホールド状態に置くベクトルエンジンを備え、
上記ベクトルエンジンは、遅れて登録される上記少なくとも１つの顧客構内装置を登録するための接続期間の後に、他の接続期間を提供する
ことを特徴とするラインカード。
【国際調査報告】
2016526314.tif 000011
2016526314.tif 000012
2016526314.tif 000013