(57)【要約】  毛幹直径を増大させる方法であって、方法は、ヘアケア組成物を毛髪の一領域に塗布する工程を含み、ヘアケア組成物は、約０．０５％〜約０．５％のレゾルシノールと、約１％〜約１．７％のレオロジー変性剤と、を含む、方法が提供されている。【特許請求の範囲】
【請求項１】
毛幹直径を増大させる方法であって、該方法は、ヘアケア組成物を毛髪の一領域に塗布する工程を含み、該ヘアケア組成物は、
ａ．０．０５％〜０．５％のレゾルシノールと、
ｂ．１％〜１．７％のレオロジー変性剤と、を含む、方法。
【請求項２】
前記レオロジー変性剤は、ポリアクリルアミド増粘剤である、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記ヘアケア組成物は、０．０５％〜０．２５％の前記レゾルシノールを含む、請求項１又は２に記載の方法。
【請求項４】
前記ヘアケア組成物は、０．０５％〜０．２％の前記レゾルシノールを含む、請求項１〜３のいずれか一項に記載の方法。
【請求項５】
前記ヘアケア組成物は、０．１％〜１０％のカフェインを更に含む、請求項１〜４のいずれか一項に記載の方法。
【請求項６】
前記ヘアケア組成物は、０．１％〜２５％のナイアシンアミドを更に含む、請求項１〜５のいずれか一項に記載の方法。
【請求項７】
前記ヘアケア組成物は、０．０１％〜３％のパンテノールを更に含む、請求項１〜６のいずれか一項に記載の方法。
【請求項８】
前記レゾルシノールは、塩素化されている、請求項１〜７のいずれか一項に記載の方法。
【請求項９】
ヘアケア組成物であって、
ａ．０．０５％〜０．５％のレゾルシノールと、
ｂ．１％〜１．７％のレオロジー変性剤と、を含む、ヘアケア組成物。
【請求項１０】
前記レオロジー変性剤は、ポリアクリルアミド増粘剤である、請求項９に記載のヘアケア組成物。
【請求項１１】
前記ヘアケア組成物は、０．０５％〜０．２５％の前記レゾルシノールを含む、請求項９〜１０のいずれか一項に記載のヘアケア組成物。
【請求項１２】
前記ヘアケア組成物は、０．０５％〜０．２％の前記レゾルシノールを含む、請求項９〜１１のいずれか一項に記載のヘアケア組成物。
【請求項１３】
前記ヘアケア組成物は、０．１％〜１０％のカフェインを更に含む、請求項９〜１２のいずれか一項に記載のヘアケア組成物。
【請求項１４】
前記ヘアケア組成物は、０．１％〜２５％のナイアシンアミドを更に含む、請求項９〜１３のいずれか一項に記載のヘアケア組成物。
【請求項１５】
前記ヘアケア組成物は、０．０１％〜３％のパンテノールを更に含む、請求項９〜１４のいずれか一項に記載のヘアケア組成物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、毛髪径を増大させるのに有用な１つ又はそれ以上の活性物質を含むヘアケア組成物及びその使用方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
魅力的であると考えられている毛髪の外観には、多くの特質が寄与している。例えば、豊かで濃い外観の毛髪は、非常に望ましい。対照的に、薄い外観の毛髪は、それほど魅力がなく、髪の毛の薄い人は、実際の年齢よりも老けている印象をもたらす場合さえあり得る。毛髪の薄さに関連する前述の問題のために、多くの人は、手入れに大変な努力と時間を費やしているが、依然として所望の髪型及び外観を実現していない。このことは、彼らの外観に対する不満及び／又は自信のなさをもたらし得る。これらの問題は、女性及び男性両方の消費者によって、また様々な年齢で経験し得る。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
この問題に鑑み、毛髪径を増大させ、よって毛髪のより豊かで濃い外観を作る活性物質を含むヘアケア組成物を消費者に提供する必要がある。
【課題を解決するための手段】
【０００４】
毛幹直径を増大させる方法であって、方法は、ヘアケア組成物を毛髪の一領域に塗布する工程を含み、ヘアケア組成物は、約０．０５％〜約０．５％のレゾルシノールと、約１％〜約１．７％のレオロジー変性剤と、を含む、方法が提供されている。
【０００５】
また、約０．０５％〜約０．５％のレゾルシノールと、約１％〜約１．７％のレオロジー変性剤と、を含む、ヘアケア組成物も提供されている。
【０００６】
本開示を読むことで、本発明のこれら及びその他の特徴、態様及び利点が、当業者に明らかになるであろう。
【発明を実施するための形態】
【０００７】
本明細書は、本発明を詳細に示し、明確に請求する請求項によって結論付けられるが、本発明の実施形態は、次の記述によって更によく理解されるものと考えられる。本発明の全ての実施形態では、特に記述のない限り、全ての重量パーセントは、組成物全体の重量によるものである。全ての比は、特に記述のない限り、重量比である。全ての範囲は、包含的であり、かつ組み合わせ可能である。有効桁数は、指示される量に対しても、測定値の精度に対しても、限定を示すものではない。特に指示がない限り、全ての数量は、「約」という単語によって修飾されるものと解される。全ての測定は、２５℃でかつ周囲条件で行われるものと解される。ここで「周囲条件」とは、約１気圧及び相対湿度約５０％の条件を意味する。列挙された成分に関連する重量は、全て、有効濃度に基づいており、特に断らない限り、市販の材料に含まれ得るキャリア又は副生成物を含まない。
【０００８】
本明細書で使用される場合、用語「ヘアケア組成物」とは、毛髪及び／又は毛髪の下の皮膚に塗布される組成物であり、毛髪のトリートメント又はケアを行うために使用される組成物を含む。「ヘアケア組成物」という成句により意図される製品としては、ひげそり後用トニック及びローション、クリーム、エマルション、発泡体、ヘアコンディショナー（リンスオフ及びリーブオン）、染毛剤、ヘアトニック、液体、ローション、ムース、噴射型ローション、シャンプー、ひげそり用ジェル、一時的あごひげ毛染め剤などが挙げられるが、これらに限定されない。
【０００９】
本明細書で使用される場合、「哺乳類の毛髪」は、哺乳類の体の任意の部分の毛を含み、顔、頭、又は体の毛を挙げることができるが、これらに限定されない。例えば、頭皮、頭部、首、あごひげ、口ひげ、眉及びもみあげの毛を挙げることができる。
【００１０】
Ｉ．ヘアケア組成物
本発明の実施形態によると、ヘアケア組成物は、ジプロピレングリコール、プロピレングリコール、ブチレングリコール、１，４−ブタンジオール、３−アリルオキシ−１，２−プロパンジオール、ジプロピレングリコールｎ−ブチルエーテル、１，２−ヘキサンジオール、ジメチルイソソルビド、エタノール、１，３−ブタンジオール、１，３−プロパンジオール、２，２’−チオジエタノール、及び１，６−ヘキサンジオール、又はこれらの組み合わせなど、１つ又はそれ以上の溶媒を含んでもよい。
【００１１】
更に別の実施形態によると、ヘアケア組成物には、米国特許出願公開第２０１０／０１２０８７１号に開示されるものなどの１つ又はそれ以上の追加の育毛刺激剤を更に含有させることができる。したがって、追加の育毛刺激剤の非限定例としては、インドール化合物、キサンチン化合物、ビタミンＢ3化合物、パンテノール化合物、及びそれらの誘導体が挙げられる。
【００１２】
Ａ．インドール化合物
ヘアケア組成物は、インドール化合物を更に含むことができる。本明細書で使用される場合、「インドール化合物」は、１つ又はそれ以上のインドール、それらの誘導体、それらの混合物、又はそれらの塩を意味する。したがって、組成物には、約０．１％〜約１０％のインドール化合物、約０．５％〜約５％のインドール化合物、又は約１％〜約２％のインドール化合物を含有させることができ、例えば、この割合は、最終的なヘアケア組成物の総重量に基づく重量パーセントである。
【００１３】
Ｂ．キサンチン化合物
ヘアケア組成物は、キサンチン化合物を更に含むことができる。本明細書で使用される場合、「キサンチン化合物」は、１つ又はそれ以上のキサンチン、それらの誘導体、及びそれらの混合物を意味する。本明細書において有用であり得るキサンチン化合物としては、カフェイン、キサンチン、１−メチルキサンチン、テオフィリン、テオブロミン、それらの誘導体、及びそれらの混合物が挙げられるが、それらに限定されない。したがって、組成物には、約０．１％〜約１０％のキサンチン化合物、約０．５％〜約５％のキサンチン化合物、又は約１％〜約２％のキサンチン化合物を含有させることができ、例えば、この割合は、最終的なヘアケア組成物の総重量に基づく重量パーセントである。例えば、ヘアケア組成物には約０．７５％のカフェインを更に含有させることができる。
【００１４】
一実施形態では、キサンチンの量を減らして、キサンチンがより多い量で存在するとき、様々な製剤から生じ得る潜在的な白い残留物（white residue the may result from various formulations）を少なくしてもよい。一実施形態では、ヘアケア組成物は、約０．０１％〜約１％のキサンチン、あるいは約０．０１％〜約０．７５％のキサンチン、あるいは約０．０１％〜約０．５％のキサンチン、あるいは約０．０１％〜約０．２５％のキサンチン、及びあるいは約０．０１％〜約０．１％のキサンチンを含んでもよい。一実施形態では、ヘアケア組成物は、キサンチンを有しなくてもよい。
【００１５】
Ｃ．ビタミンＢ3化合物
ヘアケア組成物は、ビタミンＢ３化合物を更に含むことができる。本明細書で使用される場合、「ビタミンＢ3化合物」は、ニコチン酸、ナイアシンアミド、ニコチニルアルコール、それらの誘導体、及びそれらの混合物を意味する。ビタミンＢ3化合物は、実質的に純物質として、又は天然（例えば、植物）原料からの好適な物理的及び／又は化学的単離により得られた抽出物として含まれてよい。したがって、組成物は、約０．１％〜約２５％のビタミンＢ3化合物、約０．５％〜約１５％のビタミンＢ3化合物、又は約３．５％〜約７．５％のビタミンＢ3化合物を含むことができ、例えば、この割合は、最終的なヘアケア組成物の総重量に基づく重量パーセントである。例えば、ヘアケア組成物は、約２．５％のビタミンＢ3を更に含むことができる。
【００１６】
Ｄ．パンテノール化合物
ヘアケア組成物は、パンテノール化合物を更に含むことができる。本明細書で使用される場合、用語「パンテノール化合物」は、パンテノール、１つ又はそれ以上のパントテン酸誘導体、及びそれらの混合物を含む。パンテノール化合物の非限定例としては、Ｄ−パンテノール（［Ｒ］−２，４−ジヒドロキシ−Ｎ−［３−ヒドロキシプロピル）］−３，３−ジメチルブタマイド）、Ｄ，Ｌ−パンテノール、パントテン酸及びそれらの塩（例えば、カルシウム塩）、トリ酢酸パンテニル、ローヤルゼリー、パンテチン、パントテイン、パンテニルエチルエーテル、パンガミン酸、パントイルラクトース、ビタミンＢ錯体、又はそれらの混合物が挙げられる。したがって、組成物には約０．０１％〜約５％のパンテノール化合物、約０．０３％〜約３％のパンテノール化合物、約０．０５％〜約２％のパンテノール化合物、又は約０．１％〜約１％のパンテノール化合物を含ませることができ、例えば、この割合は、最終的なヘアケア組成物の総重量に基づく重量パーセントである。例えば、ヘアケア組成物には約０．１５％のパンテノールを更に含有させることができる。
【００１７】
本発明の別の態様によると、ヘアケア組成物は、オレアノール酸及び／又はビオチニル−ＧＨＫを含まないものであってよく、これは、米国特許出願第２００６００６７９０５号に記載のものと反対である。
【００１８】
Ｅ．ホップ
一実施形態では、ヘアケア組成物は、ホップを含んでもよい。ヘアケア組成物は、約０．０１％〜約５％のホップ、あるいは約０．０１％〜約３％のホップ、あるいは約０．０１％〜約１．５％のホップ、及びあるいは約０．０１％〜約１％のホップを含んでもよい。一実施形態では、ヘアケア組成物は、ホップを含まなくてもよい。
【００１９】
ホップは、グリセリンでの抽出、水及び変性アルコールでの抽出、又はプロピレングリコールでの抽出を含む、異なる方法で抽出されてもよい。一実施形態では、ホップは、グリセリンで抽出される。一実施形態では、グリセリンで抽出されたホップは、他の抽出方法と比較して、改善された養毛をもたらし得る。一実施形態では、ホップは、Ｈｕｍｕｌｕｓ  Ｌｕｐｕｌｕｓ種である。
【００２０】
Ｆ．レゾルシノール
一実施形態では、ヘアケア組成物は、レゾルシノールを含んでもよい。ヘアケア組成物は、約１％〜約１４％のレゾルシノール、あるいは約１％〜約１３％のレゾルシノール、あるいは約１％〜約１１％のレゾルシノール、あるいは約１％〜約９％のレゾルシノール、あるいは約１％〜約８％のレゾルシノール、あるいは約１％〜約４％のレゾルシノール、及びあるいは約１％〜約３％のレゾルシノールを含んでもよい。
【００２１】
一実施形態では、レゾルシノールは、塩素化されてもよい。一実施形態では、レゾルシノールは、塩素化されていなくてもよい。一実施形態では、塩素化レゾルシノールは、塩素化されていないレゾルシノールと比較して、改善された養毛をもたらし得る。
【００２２】
Ｇ．レオロジー変性剤
一実施形態では、組成物は、組成物の持続性を増大させるためにレオロジー変性剤を含む。任意の好適なレオロジー変性剤が使用され得る。一実施形態では、ヘアケア組成物は、約０．１％〜約１０％のレオロジー変性剤、あるいは約０．５％〜約２．２％のレオロジー変性剤、あるいは約０．７％〜約２％のレオロジー変性剤、あるいは約１％〜約１．７％のレオロジー、及びあるいは約１％〜約１．５％のレオロジー変性剤を含んでもよい。一実施形態では、レオロジー変性剤は、ポリアクリルアミド増粘剤であってもよい。
【００２３】
レオロジー変性剤の非限定的な例としては、アクリルアミド／アンモニウムアクリレートコポリマー（及び）ポリイソブテン（及び）ポリソルベート２０；アクリルアミド／ナトリウムアクリロイルジメチルタウレートコポリマー／イソヘキサデカン／ポリソルベート８０；アクリレートコポリマー；アクリレート／ベヘネス−２５メタクリレートコポリマー；アクリレート／Ｃ１０〜Ｃ３０アルキルアクリレートクロスポリマー；アクリレート／ステアレス−２０イタコネートコポリマー；アンモニウムポリアクリレート／イソヘキサデカン／ＰＥＧ−４０ヒマシ油；Ｃ１２〜１６アルキルＰＥＧ−２ヒドロキシプロピルヒドロキシエチルエチルセルロース（ＨＭ−ＥＨＥＣ）；カルボマー；架橋ポリビニルピロリドン（ＰＶＰ）；ジベンジリデンソルビトール；ヒドロキシエチルエチルセルロース（ＥＨＥＣ）；ヒドロキシプロピルメチルセルロース（ＨＰＭＣ）；ヒドロキシプロピルメチルセルロース（ＨＰＭＣ）；ヒドロキシプロピルセルロース（ＨＰＣ）；メチルセルロース（ＭＣ）；メチルヒドロキシエチルセルロース（ＭＥＨＥＣ）；ＰＥＧ−１５０／デシルアルコール／ＳＭＤＩコポリマー；ＰＥＧ−１５０／ステアリルアルコール／ＳＭＤＩコポリマー；ポリアクリルアミド／Ｃ１３〜１４イソパラフィン／ラウレス−７；ポリアクリレート１３／ポリイソブテン／ポリソルベート２０；ポリアクリレートクロスポリマー−６；ポリアミド−３；ポリクオタニウム−３７（及び）水素添加ポリデセン（及び）トリデセス−６；ポリウレタン−３９；アクリル酸ナトリウム／アクリロイルジメチルタウレート／ジメチルアクリルアミド；クロスポリマー（及び）イソヘキサデカン（及び）ポリソルベート６０；ポリアクリル酸ナトリウムが挙げられる。市販のレオロジー変性剤の例としては、ＡＣＵＬＹＮ（商標）２８、Ｋｌｕｃｅｌ  Ｍ  ＣＳ、Ｋｌｕｃｅｌ  Ｈ  ＣＳ、Ｋｌｕｃｅｌ  Ｇ  ＣＳ、ＳＹＬＶＡＣＬＥＡＲ  ＡＦ１９００Ｖ、ＳＹＬＶＡＣＬＥＡＲ  ＰＡ１２００Ｖ、Ｂｅｎｅｃｅｌ  Ｅ１０Ｍ、Ｂｅｎｅｃｅｌ  Ｋ３５Ｍ、Ｏｐｔａｓｅｎｓｅ  ＲＭＣ７０、ＡＣＵＬＹＮ（商標）３３、ＡＣＵＬＹＮ（商標）４６、ＡＣＵＬＹＮ（商標）２２、ＡＣＵＬＹＮ（商標）４４、Ｃａｒｂｏｐｏｌ  Ｕｌｔｒｅｚ  ２０、Ｃａｒｂｏｐｏｌ  Ｕｌｔｒｅｚ  ２１、Ｃａｒｂｏｐｏｌ  Ｕｌｔｒｅｚ  １０、Ｃａｒｂｏｐｏｌ  １３４２、Ｓｅｐｉｇｅｌ（商標）３０５、Ｓｉｍｕｌｇｅｌ（商標）６００、Ｓｅｐｉｍａｘ  Ｚｅｎ、及びそれらの組み合わせが挙げられる。
【００２４】
Ｈ．キャリア
本発明の別の態様によると、ヘアケア組成物は、少なくとも約２０重量パーセントの水性キャリアを更に含んでもよい。一実施形態によると、水性キャリアは、例えば脱塩水又は蒸留水から調製することができる。水性キャリアで使用され得るその他の許容可能なキャリアとしては、エタノールなどのアルコール化合物が挙げられるが、それらに限定されない。一実施形態では、組成物は、アルコール、ジプロピレングリコール、及び／又は水を含む。
【００２５】
ヘアケア組成物は、約３．０〜約１０の範囲のｐＨを有してもよく、それは、２５℃で組成物の標準水素電極を使用して直接ｐＨ測定を行うことによって測定され得る。したがって、ヘアケア組成物のｐＨは、例えば約６〜約９の範囲内であってもよい。
【００２６】
Ｉ．任意成分
本発明の組成物は、また、必要に応じて任意の好適な任意成分を更に含んでもよい。例えば、組成物は、任意選択的に他の活性又は不活性成分を含むことができる。
【００２７】
組成物は、ピリチオン亜鉛、ミノキシジル、シリコーン、グリセリン、コンディショニング剤、及び他の好適な材料のような他の一般的な毛髪成分を含んでもよい。ＣＴＦＡ  Ｃｏｓｍｅｔｉｃ  Ｉｎｇｒｅｄｉｅｎｔ  Ｈａｎｄｂｏｏｋ，Ｔｅｎｔｈ  Ｅｄｉｔｉｏｎ（Ｃｏｓｍｅｔｉｃ，Ｔｏｉｌｅｔｒｙ，ａｎｄ  Ｆｒａｇｒａｎｃｅ  Ａｓｓｏｃｉａｔｉｏｎ，Ｉｎｃ．（Ｗａｓｈｉｎｇｔｏｎ，Ｄ．Ｃ．）出版）（２００４年）（本明細書で以後「ＣＴＦＡ」と呼ぶ）に、本明細書の組成物に添加できる様々な非限定的材料が記載されている。これらの成分の部類の例としては、研磨剤；吸収剤；芳香剤、顔料、着色剤／染料、精油、皮膚感覚剤、収斂剤等の美的成分（例えば、丁子油、メントール、カンファー、ユーカリ油、オイゲノール、メンチルラクテート、ウィッチヘーゼル留出物）；抗ニキビ剤；固化防止剤；消泡剤；抗菌剤（例えば、ヨードプロピルブチルカーバメート）；酸化防止剤；結合剤；生物学的添加物；緩衝剤；充填剤；キレート化剤；化学添加物；染料；美容収斂剤；美容殺生剤；変性剤；薬用収斂剤；外用鎮痛剤；被膜形成剤又は物質、例えば、組成物の被膜形成特性及び持続性を補助するためのポリマー（例えば、エイコセン及びビニルピロリドンのコポリマー）；不透明化剤；ｐＨ調整剤；推進剤；還元剤；封鎖剤；レオロジー変性剤；毛髪コンディショニング剤；及び界面活性剤が挙げられるが、これらに限定されない。
【００２８】
一実施形態では、組成物は、体の他の部位、衣類、又は家財道具上に、不必要に滴ることがないよう、被膜形成剤としても働き得るよう、組成物の持続性を増大させるためにレオロジー変性剤を含む。例えば、ヒドロキシプロピルメチルセルロースなどのセルロース系レオロジー変性剤など、任意の好適なレオロジー変性剤を使用することができる。レオロジー変性剤のその他の非限定的な例としては、アクリルアミド／アンモニウムアクリレートコポリマー（及び）ポリイソブテン（及び）ポリソルベート２０；アクリルアミド／ナトリウムアクリロイルジメチルタウレートコポリマー／イソヘキサデカン／ポリソルベート８０；アクリレートコポリマー；アクリレート／ベヘネス−２５メタクリレートコポリマー；アクリレート／Ｃ１０〜Ｃ３０アルキルアクリレートクロスポリマー；アクリレート／ステアレス−２０イタコネートコポリマー；アンモニウムポリアクリレート／イソヘキサデカン／ＰＥＧ−４０ヒマシ油；Ｃ１２〜１６アルキルＰＥＧ−２ヒドロキシプロピルヒドロキシエチルエチルセルロース（ＨＭ−ＥＨＥＣ）；カルボマー；架橋ポリビニルピロリドン（ＰＶＰ）；ジベンジリデンソルビトール；ヒドロキシエチルエチルセルロース（ＥＨＥＣ）；ヒドロキシプロピルメチルセルロース（ＨＰＭＣ）；ヒドロキシプロピルメチルセルロース（ＨＰＭＣ）；ヒドロキシプロピルセルロース（ＨＰＣ）；メチルセルロース（ＭＣ）；メチルヒドロキシエチルセルロース（ＭＥＨＥＣ）；ＰＥＧ−１５０／デシルアルコール／ＳＭＤＩコポリマー；ＰＥＧ−１５０／ステアリルアルコール／ＳＭＤＩコポリマー；ポリアクリルアミド／Ｃ１３〜１４イソパラフィン／ラウレス−７；ポリアクリレート１３／ポリイソブテン／ポリソルベート２０；ポリアクリレートクロスポリマー−６；ポリアミド−３；ポリクオタニウム−３７（及び）水素添加ポリデセン（及び）トリデセス−６；ポリウレタン−３９；アクリル酸ナトリウム／アクリロイルジメチルタウレート／ジメチルアクリルアミド；クロスポリマー（及び）イソヘキサデカン（及び）ポリソルベート６０；ポリアクリル酸ナトリウムが挙げられる。市販のレオロジー変性剤の例としては、ＡＣＵＬＹＮ（商標）２８、Ｋｌｕｃｅｌ  Ｍ  ＣＳ、Ｋｌｕｃｅｌ  Ｈ  ＣＳ、Ｋｌｕｃｅｌ  Ｇ  ＣＳ、ＳＹＬＶＡＣＬＥＡＲ  ＡＦ１９００Ｖ、ＳＹＬＶＡＣＬＥＡＲ  ＰＡ１２００Ｖ、Ｂｅｎｅｃｅｌ  Ｅ１０Ｍ、Ｂｅｎｅｃｅｌ  Ｋ３５Ｍ、Ｏｐｔａｓｅｎｓｅ  ＲＭＣ７０、ＡＣＵＬＹＮ（商標）３３、ＡＣＵＬＹＮ（商標）４６、ＡＣＵＬＹＮ（商標）２２、ＡＣＵＬＹＮ（商標）４４、Ｃａｒｂｏｐｏｌ  Ｕｌｔｒｅｚ  ２０、Ｃａｒｂｏｐｏｌ  Ｕｌｔｒｅｚ  ２１、Ｃａｒｂｏｐｏｌ  Ｕｌｔｒｅｚ  １０、Ｃａｒｂｏｐｏｌ  １３４２、Ｓｅｐｉｇｅｌ（商標）３０５、Ｓｉｍｕｌｇｅｌ（商標）６００、Ｓｅｐｉｍａｘ  Ｚｅｎ、及びそれらの組み合わせが挙げられる。
【００２９】
本発明の製剤は、通常のヘアケア組成物中に存在し得る。この組成物は、溶液、分散液、エマルション、粉末、タルク、カプセル状、球体、スポンジャー（sponger）、固形剤形、発泡体、及びその他の送達機構の形態であってよい。本発明の組成物は、ヘアトニック、コンディショナー、トリートメント、及びスタイリング製品のようなリーブオンヘア製品、コンディショナー、シャンプー、及びトリートメント製品のようなリンスオフヘア製品、並びに毛髪に塗布可能であり、好ましくは頭皮に塗布可能な任意の他の形態であってもよい。
【００３０】
ＩＩ．毛幹直径を増大させる方法
上述のヘアケア組成物は、毛幹直径を増大させる方法においても、使用されてよい。方法は、ヘアケア組成物を毛髪の一領域に塗布する工程を含んでもよく、ヘアケア組成物は、約０．０５％〜約０．５％のレゾルシノールと、約１％〜約１．７％のレオロジー変性剤と、を含む。
【００３１】
製剤及び実施例
以下は、本発明の非限定的な実施例である。これらの実施例は、単に説明のために示すものであり、本発明を限定するものと解釈すべきでなく、本発明の趣旨及び範囲から逸脱することなく多くの改変が可能であり、当業者にはこれらのことが理解されよう。
【００３２】
（実施例１）
【００３３】
【表１】
2016518445.tif 000002
*Ｓｅｐｉｇｅｌ（商標）３０５：ポリアクリルアミド／Ｃ１３〜１４イソパラフィン／ラウレス−７（Ｓｅｐｐｉｃ製）
*レゾルシノール：１，３−ジヒドロキシベンゼン（Ｊｏｓ  Ｈ  Ｌｏｗｅｎｓｔｅｉｎ  ＆  Ｓｏｎｓ  Ｉｎｃ．製）
*ホップ：Ｈｕｍｕｌｕｓ  Ｌｕｐｕｌｕｓ（ホップ）抽出物８０６０−２８−４（Ａｒｃｈ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ，Ｉｎｃ．製）（プロピレングリコールで抽出）
【００３４】
（実施例２）
【００３５】
【表２】
2016518445.tif 000003
*Ｓｅｐｉｇｅｌ（商標）３０５：ポリアクリルアミド／Ｃ１３〜１４イソパラフィン／ラウレス−７（Ｓｅｐｐｉｃ製）
*レゾルシノール：１，３−ジヒドロキシベンゼン（Ｊｏｓ  Ｈ  Ｌｏｗｅｎｓｔｅｉｎ  ＆  Ｓｏｎｓ  Ｉｎｃ．製）
*ホップ：Ｈｕｍｕｌｕｓ  Ｌｕｐｕｌｕｓ（ホップ）抽出物８０６０−２８−４（Ａｒｃｈ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ，Ｉｎｃ．製）（プロピレングリコールで抽出）
【００３６】
（実施例３）
【００３７】
【表３】
2016518445.tif 000004
*Ｓｅｐｉｇｅｌ（商標）３０５：ポリアクリルアミド／Ｃ１３〜１４イソパラフィン／ラウレス−７（Ｓｅｐｐｉｃ製）
*レゾルシノール：１，３−ジヒドロキシベンゼン（Ｊｏｓ  Ｈ  Ｌｏｗｅｎｓｔｅｉｎ  ＆  Ｓｏｎｓ  Ｉｎｃ．製）
*ホップ：Ｈｕｍｕｌｕｓ  Ｌｕｐｕｌｕｓ（ホップ）抽出物８０６０−２８−４（Ａｒｃｈ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ，Ｉｎｃ．製）（プロピレングリコールで抽出）
*Ａｍａｚｅ  ＸＴ：デヒドロキシキサンタンガム（Ａｋｚｏ  Ｎｏｂｅｌ製）
【００３８】
データ
【００３９】
【表４】
2016518445.tif 000005
*Ｐ：パンテノール
*Ｎ：ナイアシンイミド（Niacinimide）
*Ｃ：カフェイン
*Ｓｅｐｉｇｅｌ（商標）３０５：ポリアクリルアミド／Ｃ１３〜１４イソパラフィン／ラウレス−７（Ｓｅｐｐｉｃ製）
*レゾルシノール：１，３−ジヒドロキシベンゼン（Ｊｏｓ  Ｈ  Ｌｏｗｅｎｓｔｅｉｎ  ＆  Ｓｏｎｓ  Ｉｎｃ．製）
*ホップ：Ｈｕｍｕｌｕｓ  Ｌｕｐｕｌｕｓ（ホップ）抽出物８０６０−２８−４（Ａｒｃｈ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ，Ｉｎｃ．製）（プロピレングリコールで抽出）
【００４０】
驚くべきことに、表１中のデータは、約１％〜約１．７％のレオロジー変性剤を含む製剤が、より高い割合及びより低い割合のレオロジー変性剤と比較すると、毛嚢の測定可能な平均厚さ増大量をもたらすことを示した。実施例１の製剤は、それぞれの脚部（leg）を製剤するために使用され、レオロジー変性剤のレベルを修正した。
【００４１】
実施例においては、特に断らない限り、全ての濃度は、重量パーセントとして列挙されており、希釈剤、充填剤などの微量物質は、除外し得る。そのため、列挙した製剤は、列挙した構成成分及びそのような構成成分に関連するいかなる微量物質をも含む。当業者にとって明白なように、このような微量成分の選択は、ヘアケア組成物を調製するために選択した特定成分の物理的及び化学的特性によって変わる。
【００４２】
試験方法
平均厚さ増大量の測定
１）アジア人又は白人の毛髪繊維（ローリフトの（low-lift）一般集団）を１０分間、脱イオン水に浸し、恒温恒湿室（２０Ｃ、５０ＲＨ）において、一晩、平衡化させる。
２）単一の毛髪繊維を顕微鏡で撮影し、基線測定用ソフトウェアを使用して直径を測定する。
３）次いで、毛髪繊維をヘアケア組成物で、１０分間トリートメントして、飽和させる。次に、繊維を取り出して、一晩、平衡化させて乾燥させる。
４）翌日、繊維を撮影し、最終的な示度を得るために測定する。実験毎に、トリートメントしていない対照と製品トリートメント対照とを行い、少なくとも５つの繊維をトリートメント毎に測定する。
５）トリートメントの機能としての厚さの増大を測定するため、当初直径から最終直径を引く。平均厚さ増大量を上記の表で報告し、測定値をマイクロメートルで報告する。
【００４３】
粘度試験方法
ヘアケア組成物は、約２，０００ｃｐｓ〜約２０，０００ｃｐｓ、あるいは約１０，０００ｃｐｓ〜約１５，０００ｃｐｓの粘度を有してもよい。ヘアケア組成物の粘度を、回転する円錐と静止した平板との間の隙間に含有される試料物質から生じる粘性抗力を測定する円錐平板粘度計／レオメーターで判定してもよい。円錐及び平板の幾何学的形状は、試料全体が一様な剪断速度を受けるようなものであってもよい。Ｃｏｎｅ  Ｃ７５−１を備えたＢｒｏｏｋｆｉｅｌｄ  Ｒｈｅｏｍｅｔｅｒ  ＲＳを、温度２６．７℃、試料サイズ２．５ｍＬ、２ｒｅｓ／ｓｅｃで３分間、使用してもよい。
【００４４】
本明細書に開示した寸法及び値は、記載された正確な数値に厳密に限定されるものと理解されるべきではない。むしろ、特に断らない限り、そのような寸法のそれぞれは、記載された値及びその値の周辺の機能的に同等の範囲の両方を意味するものとする。例えば、「４０ｍｍ」と開示された寸法は、「約４０ｍｍ」を意味することを意図している。
【００４５】
「発明を実施するための形態」において引用される全ての文献は、その関連部分において本明細書に参照により組み込まれるが、どの文献の引用も、それが本発明に関する先行技術であるとの容認と解釈されるべきではない。本書における用語の任意の意味又は定義が、援用文献における同一の用語の任意の意味又は定義と相反する限りにおいては、本書においてその用語に与えられた意味又は定義が優先するものとする。
【００４６】
本発明の特定の実施形態が例示され記載されてきたが、本発明の趣旨及び範囲から逸脱することなく他の様々な変更及び改変を実施できることが当業者には自明であろう。したがって、本発明の範囲内に含まれるそのような全ての変更及び改変は、添付の特許請求の範囲にて網羅することを意図したものである。
【国際調査報告】
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