(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
船倉を隔壁で仕切って形成される複数の貨物室が船体長手方向へ並んで配置されており、前記各貨物室の底壁に船体長手方向へ形成した排出溝に沿って、駆動部を有する払出機本体の下端に回転ホイールを突設した回転式の払出機を往復走行させて、前記貨物室内に収容したばら物を前記各隔壁を貫通して船底部に設置した払出しコンベヤ上に落下させる払出し装置を備えるとともに、航海時に前記各隔壁のコンベヤ貫通箇所を払出しコンベヤのベルトを含めて閉塞する沈没防止装置を備えたばら物運搬船において、前記船倉を仕切って貨物室を形成している隔壁に、中央に前記払出機本体ならびに前記回転ホイールの中央部を通過させる第１通過口を、その両側下端に前記回転ホイールの外周部を通過させる第２通過口および第３通過口が連続してほぼ凸型に形成された払出機通過口が設けられているとともに、前記各払出機通過口を形成する第１通過口、第２通過口および第３通過口には互いに隣接するもの同士が水密状態で上下方向へ摺動可能な第１水密扉、第２水密扉および第３水密扉がそれぞれ昇降可能に設けられていることを特徴とするばら物運搬船。
【請求項２】
前記各水密扉に前記隔壁方向へ押付力を付与する押付装置が設けられている請求項１記載のばら物運搬船。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、不定固体貨物であるばら物を海上輸送するばら物運搬船、殊に、座礁や衝突によって船体に損傷を受けたしても、浸水が船全体に及ぶことがなく、従って沈没する心配がないばら物運搬船に関するものである。
【０００２】
【従来の技術】
従来、図６および図７に示すように、船倉１の船体長手方向へ配置された複数の貨物室２１，２２，２３に積載されている石炭，鉄鉱石，ウッドチップ、石灰石、穀物などの不定固体貨物であるばら物３を陸揚げするため、各貨物室２１，２２，２３の底部に形成された空所３１，３２，３３に配備した水平に回転するホィール式の払出機４１，４２，４３を、各貨物室２１，２２，２３の底壁５１，５２，５３に船体長手方向へ形成した払出し溝６１，６２，６３に沿って往復走行させ、貨物室２１，２２，２３に積載されているばら物３を、船倉１を貨物室２１，２２，２３に仕切った隔壁７１，７２，７３を貫通して船底部に設置した払出しコンベヤ８上へ払い出すとともに、これを上甲板の上方へ送り、陸揚げ用コンベヤ９から埠頭の所定箇所に自動的に荷揚げするアンローディングシステムを備えたばら物運搬船が知られている。
【０００３】
そして、このようなアンローディングシステムを備えたばら物運搬船において、隔壁７１，７２，７３のコンベヤ貫通箇所７５，７６，７７を防水扉（図示せず）により閉塞することにより、各貨物室２１，２２，２３の水密化を図り、船が座礁や衝突によって船体に損傷を受けたとき、浸水が船体の全体に及んで沈没り、船が座礁や衝突によって船体に損傷を受けたとき、浸水が船体の全体に及んで沈没することを防止するばら物運搬船が、たとえば特開平５−１２４５７６号公報に提示されている。
【０００４】
【発明が解決しようとする課題】
ところが、前記沈没防止のばら物運搬船は、各貨物室２１，２２，２３の水密化を図る必要性から、各貨物室２１，２２，２３はそれぞれ独立した構成である
。
【０００５】
そのため、各貨物室２１，２２，２３毎にホィール式の払出機４１，４２，４３を備える必要があり、設備費が嵩むことになる。また、荷役時に、例えば払い出し量の調整や船のバランスを取るために各払出機４１，４２，４３を相互に関連させた状態で作動させる必要があり、その設備が必要であったり制御がきわめて複雑である、などの問題がある。
【０００６】
本発明は前記課題を解決するためになされたものであり、船が座礁や衝突によって船体に損傷を受けたとき、浸水が船体の全体に及んで沈没することを防止するばら物運搬船において、従来のように、貨物室２１，２２，２３毎にホィール式の払出機４１，４２，４３を備える必要がなく、従って、設備費や運転資金の節減と荷役詐業の効率化の促進を図るものである。
【０００７】
【課題を解決するための手段】
本発明では、船倉を隔壁で仕切って形成される複数の貨物室が船体長手方向へ並んで配置されており、前記各貨物室の底壁に船体長手方向へ形成した排出溝に沿って、駆動部を有する払出機本体の下端に回転ホイールを突設した回転式の払出機を往復走行させて、前記貨物室内に収容したばら物を前記各隔壁を貫通して船底部に設置した払出しコンベヤ上に落下させる払出し装置を備えるとともに、航海時に前記各隔壁のコンベヤ貫通箇所を払出しコンベヤのベルトを含めて閉塞する沈没防止装置を備えたばら物運搬船において、前記船倉を仕切って貨物室を形成している隔壁に、中央に前記払出機本体ならびに前記回転ホイールの中央部を通過させる第１通過口を、その両側下端に前記回転ホイールの外周部を通過させる第２通過口および第３通過口が連続してほぼ凸型に形成された払出機通過口が設けられているとともに、前記各払出機通過口を形成する第１通過口、第２通過口および第３通過口には互いに隣接するもの同士が水密状態で上下方向へ摺動可能な第１水密扉、第２水密扉および第３水密扉がそれぞれ昇降可能に設けられている。
【０００８】
従って、払出機を各貨物室を貫通して走行する共通の１つのホィール式の払出機を備えるだけでよいため、設備費が嵩むことがなく、荷役時における払い出し量の調整や船のバランスの調整がきわめて容易である。
【０００９】
特に、各払出機通過口を形成する第１通過口、第２通過口および第３通過口を第１水密扉、第２水密扉および第３水密扉によりそれぞれ開閉するものであることから、第１通過口、第２通過口および第３通過口を一つの水密扉で開閉する場合に比べて、少ない駆動力で且つ短時間に開閉作業を行うことができる。
【００１０】
また、前記手段において、前記各水密扉に前記隔壁方向へ押付力を付与する押付装置を設けることにより、水密状態で各払出機通過口を確実に閉塞することができる。
【００１１】
【発明の実施の形態】
次に、本発明の実施の形態について図面を参照して説明する。尚、前記従来例と同一構成部については同一符号を付して説明する。
【００１２】
図１乃至図５は本発明の好ましい実施の形態の一つを示すものであり、船倉１が隔壁７１，７２，７３，７４により仕切られて、石炭，鉄鉱石，ウッドチップ、石灰石、穀物などの不定固体貨物であるばら物３を積載する貨物室２１，２２，２３が形成されているとともに、各貨物室２１，２２，２３には山型の屋根部材３１１，３２１，３３１により底壁との間に空所３１，３２，３３が形成されている。
【００１３】
また、本実施の形態では、各貨物室２１，２２，２３を仕切っている隔壁７２，７３に、１つの払出機４が空所３１，３２，３３間を船体長手方向に往復走行可能なように凸型の払出機通過口７２１，７３１がそれぞれ形成されている。
【００１４】
即ち、各貨物室２１，２２，２３内の空所３１，３２，３３を形成する山型の屋根部材３１１，３２１，３３１によって支持された一対の走行レール４０，４０が払出機通過口７２１，７３１を貫通して空所３１，３２，３３間に配置される。これらの走行レール４０，４０に沿って、１台の水平方向に回転するホイールを有する回転式の払出機４が、払出機通過口７２１，７３１を貫通して往復走行可能に配置される。
【００１５】
殊に、本実施の形態では、払出機通過口７２１，７３１は、中央に払出機本体４１ならびに前記回転ホイールの中央部４２を通過させる第１通過口７２１ａ，７３１ａを、その両側下端に前記回転ホイールの外周部４３を通過させる第２通過口７２１ｂ，７３１ｂおよび第３通過口７２１ｃ，７３１ｃが連続してほぼ凸型に形成されいる。
【００１６】
また、前記隔壁７２の貨物室２１側，隔壁７３における貨物室２２側の側面下部には、払出機通過口７２２，７３２を有するもう１枚の別の隔壁７２３，７３３が、所定の間隔を有して且つ払出機通過口７２２，７３２を払出機通過口７２１，７３１と互いに連通させてそれぞれ配置され、隔壁７２２と７２、隔壁７３と７３３との間に形成された隙間にほぼ凸型の水密扉枠１０が水密扉枠１００を介して隔壁７２または隔壁７３に密接した状態で付設されている。
【００１７】
払出機通過口７２１，７３１に付設した水密扉枠１０側には、水密ゴムにより形成される断面Ｐ型の水密シール１１が開口縁に沿って付設されているとともに、各水密扉枠１０には、この水密扉枠１０に沿って昇降する互いに隣接するもの同士が接合部において上下方向に形成した嵌挿凸条と嵌挿凹条とにより水密状態で上下方向へ摺動可能な第１水密扉１２ａ，第２水密扉１２ｂおよび第３水密扉１２ｃが備えられている。
【００１８】
第１水密扉１２ａは、払出機通過口７２２，７３２の中央に配置した払出機本体４１ならびに前記回転ホイールの中央部４２を通過させる第１通過口７２１ａを閉塞し、第２水密扉１２ｂ，第３水密扉１２ｃは、前記第１通過口７２１ａの両側下端に位置する前記回転ホイールの外周部４３を通過させる第２通過口７２１ｂ，７３１ｂおよび第３通過口７２１ｃ，７３１ｃをそれぞれ閉塞する。
【００１９】
本実施の形態では、第１水密扉１２ａは、前記水密扉枠１０の上側水平枠１０１に配置した例えばバイエル式のような可変速の電動機１３１ａによって作動する一対のモートルシリンダ１３２ａ，１３２ａにより昇降して、前記第１通過口７２１ａ，７３１ａを開閉するものであり、第２水密扉１２ｂならびに第３水密扉１２ｃは，水密扉枠１０の下側水平枠１０２、１０３に配置した可変速の電動機１３１ｂ，１３１ｃにより作動するウォームジャッキ１３３ｂ，１３３ｃにより回転ホイールの外周部４３を通過させる第２通過口７２１ｂ，７３１ｂおよび第３通過口７２１ｃ，７３１ｃ開閉する。
【００２０】
加えて、前記第１水密扉１２ａ，第２水密扉１２ｂおよび第３水密扉１２ｃには、駆動源としてトルク可変式の電動機１６を用いたウォームジャッキ１７１からなる押付装置１７が備えられている。
【００２１】
尚、第１水密扉１２ａを下降したとき、払出機通過口７２１（７３１）を貫通する走行レール４０，４０が、水密扉１２ａの下降を邪魔することになる。そこで、本実施の形態では、走行レール４０，４０の払出機通過口７２１（７３１）の部分を別体４０１として、その一方の端部を回転軸４０２を介して回転可能に軸着するとともに、裏面側の端部に付設したモートルシリンダ４０３により回転させて、第１水密扉１２ａの下降部を開閉することにより、払出機４の走行と第１水密扉１２ａの下降とを確保している。尚、払出機４の車輪の数や外径などの走行条件によっては、走行レール４０，４０における第１水密扉１２ａの下降部に当たる部分を欠損させておいてもよい（図示せず）。
【００２２】
また、船底部には、底壁５１，５２，５３に形成した排出溝６１，６２，６３から前記払出機４により払い出されたばら物３を受けるとともにこれを上甲板の上方へ送るための払出しコンベヤ８が、隔壁７１，７２，７３を貫通して備えられ。更に、隔壁７１，７２，７３の船底部には払出しコンベヤ８の貫通箇所７５，７６，７７を払出しコンベヤ８を含めて閉塞する例えば特開平５−１２４５７６号公報に提示されている水密扉のような沈没防止装置が備えられており（図示せず）、前記ばら物３を埠頭の所定箇所に荷揚げする陸揚げ用コンベヤ９が船上に備えてられている。
【００２３】
以上のように構成される本実施の形態は、航海中は、前記隔壁７１，７２，７３の船底部における払出しコンベヤ８の貫通箇所７５，７６，７７を水密扉からなる沈没防止装置（図示せず）により閉じるとともに、各接合部が互いに水密状態である第１水密扉１２ａ，第２水密扉１２ｂおよび第３水密扉１２ｃを下降させて、隔壁７２，７３に形成したことにより（図２に示す状態）、各貨物室２１，２２，２３が互いに独立した水密状態を形成する。従って、船が座礁や衝突によって船体に損傷を受けたとき、浸水が船体の全体に及んで沈没することを防止することができる。
【００２４】
殊に、本実施の形態では、第１水密扉１２ａは、払出機通過口７２２，７３２の中央に配置した払出機本体４１ならびに前記回転ホイールの中央部４２を通過させる第１通過口７２１ａを開閉し、第２水密扉１２ｂおよび第３水密扉１２ｃは、前記第１通過口７２１ａの両側下端に位置する前記回転ホイールの外周部４３を通過させる第２通過口７２１ｂ，７３１ｂおよび第３通過口７２１ｃ，７３１ｃをそれぞれ閉塞する。
【００２５】
従って、払出機通過口７２２，７３２をそれぞれ一つの水密扉で開閉する場合に比べて小型の水密扉を用いることによって、少ない駆動力と少ない時間で開閉操作することができる。
【００２６】
また、払出機通過口７２１，７３１に付設した水密扉枠１００側の周りには、水密ゴムにより形成される断面Ｐ型の水密シール１１が開口縁に沿って付設されているとともに、第１水密扉１２ａ，第２水密扉１２ｂおよび第３水密扉１２ｃには、駆動源としてトルク可変式の電動機１６を用いたウォームジャッキ１７１からなる押付装置１７が備えられているので、完全な水密状態を形成することができる。
【００２７】
そして、目的港に到着した後に、前記隔壁７１，７２，７３の船底部における払出しコンベヤ８の貫通箇所７５，７６，７７を閉じている沈没防止装置（図示せず）を解除して、隔壁７１，７２，７３の船底部における払出しコンベヤ８の貫通箇所７５，７６，７７を開放するとともに、各押付装置１７を逆転して第１水密扉１２ａ，第２水密扉１２ｂおよび第３水密扉１２ｃの払出機通過口７２１，７３１への押付力を解除し、第１水密扉１２ａ，第２水密扉１２ｂおよび第３水密扉１２ｃを上昇させて、払出機通過口７２１，７３１を露出させる（図５に示す状態）。
【００２８】
そして、回転式の払出機４を、前記別体４０１を元の位置に回動して一本化させた走行レール４０，４０に沿って払出機通過口７２１，７２２，７３１，７３２を通過させることにより空所３１，３２，３３間を連続して往復走行させ、各貨物室２１，２２，２３内に収容されているばら物３を、各貨物室２１，２２，２３の底壁５１，５２，５３に形成した排出溝６１，６２，６３から船底部に配置した払出しコンベヤ８上に払い出して上甲板の上方へ送り、陸揚げ用コンベヤ９により、埠頭の所定箇所に自動的に荷揚げする。
【００２９】
このように、本実施の形態によれば、航海時荷は、各貨物室２１，２２，２３を完全に水密状態で仕切ることが可能であり、船が座礁や衝突によって船体に損傷を受けたとき、浸水が船倉１の全体に及んで沈没することを防止することができる。
【００３０】
更に、荷揚げ時には、貨物室２１，２２，２３毎にホィール式の払出機４を備える必要がなく、一つの払出機４を各貨物室２１，２２，２３を貫通して往復走行させることにより払い出しが行えるため、設備費や運転資金の節減と荷役詐業の効率化の促進を図ることができる。
【００３１】
殊に、第１水密扉１２ａ，第２水密扉１２ｂおよび第３水密扉１２ｃを昇降させることにより隔壁７２，７３に形成された払出機通過口７２１，７３１を開閉するものであることから、例えば蝶番式や回転式の水密扉を用いる場合に比べて、きわめて少ないスペースで配備することができる利点を有している。
【００３２】
また、第１水密扉１２ａ，第２水密扉１および第３水密扉１２ｃの昇降ならびに押付を電動機１３１ａ，１３１ｂ，１３１ｃにより駆動させるものであることから、遠隔操作による自動化が容易であり、殊に、各水密扉１２ａ，１２ｂ，１２ｃを昇降させる電動機１２１ａ，１２１ｂ，１２１ｃは、回転速度可変式であり、昇降操作の初めまたは終わりの部分を遅く操作させて正確な位置に停止させるとともに、途中の操作速度を速めることにより昇降時間の短縮を図ることができる。
【００３３】
更に、各水密扉１２ａ，１２ｂ，１２ｃに備えた押付装置１７は、駆動源としてトルク可変式の電動機１６を用いているので、各水密扉１２ａ，１２ｂ，１２ｃを所望の圧力により払出機通過口７２１，７３１に押し付けることができることから、確実に水密状態を形成することができるとともに、水密シール１１の過度の押付力の付与による劣化を防止することができる。
【００３４】
尚、本実施の形態においては、前記隔壁７１，７２，７３の船底部における払出しコンベヤ８の貫通箇所７５，７６，７７に設けた水密扉からなる沈没防止装置として、特開平５−１２４５７６号公報に提示されているものを示したが、他の沈没防止装置を用いて本発明を実施することができることは云うまでもない。
【００３５】
【発明の効果】
以上説明したように本発明によれば、各貨物室を独立した状態で水密化を図ることができ、航海中に、船が座礁や衝突によって船体に損傷を受けたとき、浸水が船体の全体に及んで沈没することがない。また、各貨物室を貫通して走行する共通の１つのホィール式の払出機を備えるだけでよいため、設備費が嵩むことがなく、荷役時における払い出し量の調整や船のバランスの調整がきわめて容易である。
【００３６】
殊に、中央に払出機本体ならびに回転ホイールの中央部を通過させる第１通過口を、その両側下端に回転ホイールの外周部を通過させる第２通過口および第３通過口が連続してほぼ凸型に形成された払出機通過口を、互いに隣接するもの同士が水密状態で上下方向へ摺動可能な第１水密扉、第２水密扉および第３水密扉を水密枠１０に沿って昇降させることによりそれぞれ開閉するものであり、第１通過口、第２通過口および第３通過口を一つの水密扉で開閉する場合に比べて、少ない駆動力で且つ短時間に開閉作業を行うことができる。
【００３７】
また、第１水密扉、第２水密扉および第３水密扉に隔壁方向へ押付力を付与する押付装置を設けることにより、水密状態で払出機通過口を確実に閉塞することができ、また、第１水密扉、第２水密扉および第３水密扉を昇降させる駆動源として速度可変式の電動機を用いることにより、各水密扉の昇降に要する時間を短縮することができるともに水密扉を正確な位置で停止させることができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明のばら物運搬船の好ましい実施の形態を概略的に示す縦断面図。
【図２】図１のＡ−Ａ線に沿う拡大断面図。
【図３】図２のＢ−Ｂ線に沿う断面図。
【図４】図２の要部についての縦断面拡大図。
【図５】図１の異なる状態におけるＡ−Ａ線に沿う拡大断面図。
【図６】従来例を概略的に示す縦断面図。
【図７】図６のＣ−Ｃ線に沿う拡大断面図。
【符号の説明】
１  船倉、３  ばら物、４  払出機、８  払出しコンベヤ、１２ａ  第１水密扉、１２ｂ  第２水密扉、１２ｃ  第３水密扉、１３１ａ，１３１ｂ，１３１ｃ電動機、１６  電動機、１７  押付装置、２１，２２，２３  貨物室、５１，５２，５３  底壁、６１，６２，６３  排出溝、７１，７２，７３，７４  隔壁、７２１，７３１  払出機通過口、７２１ａ，７３１ａ  第１通過口、７２１ｂ，７３１ｂ  第２通過口、７２１ｃ，７３１ｃ  第３通過口。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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