(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
Ｘ電極とＹ電極を含む維持電極と、前記維持電極の上に形成された誘電体層とを有する第１の基板と、前記第１の基板と放電空間を隔てて設けられる第２の基板とを有する表示パネルの駆動回路において、
前記Ｘ電極にインダクタンス成分を介して第１の電圧源を接続し、前記第１の電圧源より高い波高値のプライミングパルスを印加する第１のスイッチと、前記プライミングパルスの前記Ｘ電極への印加後に前記Ｘ電極をグランドに接続する第２のスイッチとを有するＸ電極側維持放電パルス発生回路と、
前記Ｘ電極に前記プライミングパルスを印加後、前記波高値より低い第２の電圧を前記Ｙ電極に印加する第３のスイッチと、前記第２の電圧の前記Ｙ電極への印加後に前記Ｙ電極をグランドに接続する第４のスイッチとを有するＹ電極側維持放電パルス発生回路とを有することを特徴とする表示パネルの駆動回路。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、３電極を有する面放電型のプラズマ・ディスプレイ・パネル（以下ＰＤＰと称する。）やエレクトロルミネッセンス・パネル（以下ＥＬパネルと称する。）などの表示パネルに関し、特に、維持放電用の駆動回路を改良して発光効率を向上させた表示パネルの駆動回路に関する。以下、明細書ではＰＤＰを例にして説明する。
【０００２】
【従来の技術】
ＰＤＰは、大画面でフラットな表示パネルを実現でき、将来の表示パネルとして期待されている。従来のＰＤＰの一例は、前面基板側に維持電極（Ｘ、Ｙ電極）が設けられ、背面基板側にアドレス電極とその上に蛍光体が設けられた構造を有する。
【０００３】
その駆動方法は、次の通りである。サブフレームの最初のリセット期間に、維持電極のＸ、Ｙ電極間にリセットパルスを印加して全画素を放電し、前サブフレームでの壁電荷を消去する。次のアドレス期間にて、Ｙ電極に順次走査パルスを印加し、同時に表示データに基づいて点灯すべき画素に対応するアドレス電極にアドレスパルスを印加する。これにより、アドレス電極とＹ電極間の電圧により放電空間内の電界強度が増加し、アドレス放電が発生し、表示したい画素に壁電荷が蓄積される。それに続く維持放電期間では、Ｘ電極とＹ電極との間に交番電圧を印加し、アドレス期間に壁電荷を蓄積した画素において維持放電を発生させ、その画素を点灯させる。
【０００４】
従って、維持放電パルスの波高値とパルス幅は、壁電荷を蓄積した画素では放電するが、壁電荷を蓄積しない画素では放電しない最適な値に設定する必要がある。その為、より高い輝度を得るために維持放電パルスの波高値を無制限に高くすることはできず、発光効率向上を妨げる要因になっていた。
【０００５】
そこで、発光効率を高くする維持放電パルスとして、維持放電パルスの立ち上がり時にパルス幅が非常に短くより高い波高値を有するプライミングパルスを印加することが提案されている。例えば、ＩＤＷ（International Display  Workshops）‘９８の５５１〜５５４頁の「A New Driving Method for Vertical Discharge PDP，Yoshifumi Amano, Joichi Endo, Bala K. Velayudhan著」に記載されている。
【０００６】
【発明が解決しようとする課題】
しかし、かかる維持放電パルスを維持電極に印加する回路については、提案されていない。上記の維持放電パルスは、従来の維持放電パルスの波高値よりも高い波高値を有するので、かかる駆動回路は、単純には、より高い電源が必要になり、表示パネルの駆動電源を大きく変更若しくは別の高い電源を追加することが必要になる。
【０００７】
そこで、本発明の目的は、従来の電源を利用して、上記の維持放電パルスを生成することができる駆動回路を有する表示パネルを提供することにある。
【０００８】
【課題を解決するための手段】
上記の目的を達成するために、本発明の一つの側面は、Ｘ電極とＹ電極を含む維持電極と、その維持電極の上に形成された誘電体層とを有する第１の基板と、第１の基板と放電空間を隔てて設けられる第２の基板とを有する表示パネルの駆動回路であって、Ｘ電極にインダクタンス成分を介して第１の電圧源を接続し、第１の電圧源より高い波高値のプライミングパルスを印加する第１のスイッチと、Ｘ電極にプライミングパルスを印加後その波高値より低い第２の電圧をＸ電極に印加する第２のスイッチとを有する維持放電パルス発生回路を有することを特徴とする。
【０００９】
かかる維持放電パルス発生回路は、Ｙ電極側にも設けられ、Ｘ電極側とＹ電極側とで交互にその維持放電パルス回路を動作させることにより、第１及び第２の電圧より高い波高値を持つプライミングパルスを最初に有する維持放電パルスを、Ｘ電極とＹ電極に交互に印加することができ、発光効率の高い維持放電を可能にする。この場合は、Ｘ、Ｙ電極間の電圧が逆極性になる。第１の電圧と第２の電圧とは同じ電圧電源であっても良い。
【００１０】
上記の目的を達成するために、本発明の第２の側面は、Ｘ電極とＹ電極を含む維持電極と、その維持電極の上に形成された誘電体層とを有する第１の基板と、第１の基板と放電空間を隔てて設けられる第２の基板とを有する表示パネルの駆動回路であって、Ｘ電極にインダクタンス成分を介して第１の電圧源を接続し、第１の電圧源より高い波高値のプライミングパルスを印加する第１のスイッチを有するＸ電極側維持放電パルス発生回路と、Ｘ電極にプライミングパルスを印加後、その波高値より低い第２の電圧をＹ電極に印加する第２のスイッチを有するＹ電極側維持放電パルス発生回路とを有することを特徴とする。
【００１１】
上記の発明によれば、Ｘ、Ｙ電極間に第１及び第２の電圧より高い波高値を持つプライミングパルスを最初に有する維持放電パルスを印加することができ、発光効率の高い維持放電を可能にする。この場合は、Ｘ、Ｙ電極間の電圧が同極性になる。第１の電圧と第２の電圧とは同じ電圧電源であっても良い。
【００１２】
上記の目的を達成するために、本発明の第３の側面は、Ｘ電極とＹ電極を含む維持電極と、その維持電極の上に形成された誘電体層とを有する第１の基板と、第１の基板と放電空間を隔てて設けられる第２の基板とを有する表示パネルの駆動回路であって、Ｘ電極にインダクタンス成分を介して第１の電圧源を接続し、第１の電圧源より高い波高値のプライミングパルスを印加する第１のスイッチを有するＸ電極側維持放電パルス発生回路と、Ｙ電極にインダクタンス成分を介して第１の電圧源を接続し、Ｘ電極にプライミングパルスを印加後、第１の電圧源より高い波高値のプライミングパルスを印加する第２のスイッチを有するＹ電極側維持放電パルス発生回路とを有することを特徴とする。
【００１３】
上記の発明によれば、Ｘ、Ｙ電極間に第１の電圧より高い波高値を持つ短いパルス状のプライミングパルスを極性を交互に変えて印加することができ、発光効率の高い維持放電を可能にする。
【００１４】
【発明の実施の形態】
以下、図面を参照して本発明の実施の形態例を説明する。しかしながら、かかる実施の形態例が、本発明の技術的範囲を限定するものではない。
本発明は、ＰＤＰやＥＬパネルに適用することができるが、以下の実施の形態例では、ＰＤＰを例にして説明する。
【００１５】
図１は、本実施の形態例が適用されるＰＤＰの概略的構成図である。前面側基板１は、透明基板であり、例えばガラス基板で構成される。前面側ガラス基板１上には、維持電極２としてＸ電極とＹ電極が交互に設けられ、Ｘ電極とＹ電極で表示電極対を構成する。維持電極２上には、誘電体層３とＭｇＯからなる保護層３とが設けられる。背面側基板１１は、例えばガラス基板で構成され、維持電極２と直交方向に複数のアドレス電極１２、図示されない誘電体層、蛍光体１３Ｒ、１３Ｇ、１３Ｂ及び隔壁１４とが形成される。隔壁１４は、アドレス電極１２の間に設けられる。
【００１６】
図２は、図１に示したＰＤＰの駆動パルス波形の例を示す図である。図２には、１回のサブフレーム分の駆動パルス波形が示される。駆動期間は、リセット期間ＲＳＴ、アドレス期間ＡＤＤ及び維持放電期間ＳＵＳとからなる。図２（１）はアドレス電極、（２）は維持電極のＸ電極、（３）は維持電極のＹ電極の波形をそれぞれ示す。
【００１７】
リセット期間ＲＳＴにおいて、全てのアドレス電極１２にリセットパルス２０を印加し、アドレス電極とＹ電極との間にリセット放電を発生させる。このリセットパルス２０の立ち下がり時に、再度放電が発生し、全ての画素における壁電荷が消滅する。アドレス期間ＡＤＤでは、Ｙ電極に順次、負のスキャンパルス２２を印加しながら、アドレス電極１２に画像データに従って正のアドレスパルス２１を印加する。その結果、スキャンパルス２２とアドレスパルス２１とが同時に印加された画素において、Ｘ電極とアドレス電極との間にアドレス放電が発生する。このアドレス放電により発生した空間電荷は、Ｘ電極２上の誘電体層３上に壁電荷として蓄積される。
【００１８】
維持放電期間ＳＵＳにおいて、維持電極２間に交互に維持放電パルス２３が印加される。この維持放電パルス２３の波高値Ｖｓは、アドレス期間に壁電荷が蓄積された画素では維持放電が発生するが、壁電荷が蓄積されない画素では維持放電が発生しない程度の値に設定される。従って、アドレス期間ＡＤＤに放電した画素だけが、維持放電期間ＳＵＳにおいて維持放電を繰り返す。維持放電期間の長さを適切に設定することで、画素に所望の輝度を与えて表示することができる。また、維持放電パルスの電圧Ｖｓとパルス幅に見合った量の電荷が壁電荷として蓄積される。
【００１９】
ＰＤＰにおける発光効率は、維持放電期間ＳＵＳにおける得られる輝度と消費電力との割合で決まる。即ち、少ない消費電力で多くの輝度が得られる場合が、発光効率が高くなる。また、単純に輝度を上げるためには、維持放電パルス２３の波高値Ｖｓを高くして、放電によりガス空間内に発生する空間電荷の量を多くし、蛍光体１３を励起する電荷量を多くすれば良い。或いは、維持放電パルス数を多くすれば輝度を上げることができる。
【００２０】
しかし、維持放電パルスの波高値Ｖｓやパルス幅は、アドレス期間の放電による壁電荷の有無に従って維持放電が発生するメモリ作用を実現できる範囲に制限される必要がある。むやみに波高値を高くすることは、かかる維持放電パルスの動作マージンを狭くすることになり好ましくない。また、波高値を高くし、パルス幅を十分長くすることは、消費電力の増大につながり、発光効率を上げることにならない。また、一定時間に制限されている維持放電期間内の維持放電パルス数を多くすると、パルス幅が狭くなり、壁電荷を蓄積するに十分な時間がなくなり、メモリ作用が失われる。
【００２１】
図３は、従来の維持パルス（サステインパルス）とプラズマ放電により発生する空間電荷密度とを示す図である。図３（１）は、図２に示した維持放電パルスを印加した場合のＸ−Ｙ電極間の電圧であり、（２）はそれに伴うプラズマ放電により発生する空間電荷である。
【００２２】
図３に示される通り、維持放電パルスの立ち上がり時にプラズマ放電が発生し、空間電荷（電子とイオン）の密度が急激に増大し、維持放電パルスによるＸ−Ｙ電極間の電界に従って電子とイオンがそれぞれ反対側の電極上に引き寄せられ、維持放電パルスの電界を打ち消すように壁電荷が形成される。やがて、放電は終息するので、空間電荷の密度は、図示される通り急激に減衰する。この場合、空間電荷の密度は、維持放電パルスの波高値Ｖｓに対応する。また、発生した空間電荷は、維持放電パルスによる電界に応じて誘電体層３上に引き寄せられる。従って、十分に電荷を引き寄せる為には、ある程度の維持放電パルス幅が必要になる。
【００２３】
図４は、前述の提案されている細幅プライミングパルスを利用した維持放電パルスと空間電荷密度との関係を示す。図４の例は、波高値Ｖｐのプライミングパルス３０と波高値Ｖｓの壁電荷形成パルス３２とが同極性の場合である。
【００２４】
この細幅プライミングパルス付き維持放電パルスによれば、従来の維持放電パルスの波高値Ｖｓより高いがパルス幅が狭いプライミングパルスを最初に印加する。これにより、より大きな規模のプラズマ放電を発生させ、発生する空間電荷の密度をより高くする。但し、プライミングパルスの波高値Ｖｐは、従来と同様にメモり特性を維持できる高さに設定され、壁電荷を有する画素のみに放電が発生するようにする。また、プライミングパルス３０のパルス幅は、壁電荷の蓄積が行われない程度の細幅に設定される。
【００２５】
そして、プライミングパルス３０により発生した規模の大きな空間電荷は、後続する壁電荷形成パルス３２により維持電極２上の誘電体層３上に吸収され、後続する維持放電に必要な壁電荷を形成する。この壁電荷形成パルス３２の波高値Ｖｓは、従来の維持放電パルスの波高値と同程度であり、プライミングパルス３０の波高値Ｖｐよりは十分に低い。プライミングパルスによる規模の大きな放電により空間電荷密度が高くなり、輝度も高くなる。しかし、維持放電パルスは、プライミングパルス３０のみがその波高値Ｖｐが高く、残りの壁電荷形成パルス３２の波高値Ｖｓは従来と同様であるので、全体の消費電力はそれほど増大せずに、より高い輝度を得ることができ、発光効率を高くすることができる。また、壁電荷は、壁電荷形成パルス３２の波高値Ｖｓ（電界）とそのパルス幅に見合った量になるので、後続する維持放電における動作マージンも十分とることができる。プライミングパルス３０の波高値Ｖｐでパルス幅が広い場合は、壁電荷の量が多くなり、後続の維持放電における動作マージンは狭くなる。
【００２６】
図５は、細幅プライミングパルス付きの逆極性の維持放電パルスと空間電荷密度を示す図である。この例も、細幅であるが波高値Ｖｐが高いプライミングパルスを利用して、より高い空間電荷密度を生成して輝度値を上げると共に、無駄な消費電力を無くして適切な量の壁電荷を形成し、発光効率を上げ、動作マージンを高く維持する。
【００２７】
図４と異なるところは、プライミングパルス３０と壁電荷形成パルス３２とが逆極性になっていることである。従って、図５の例では、プライミングパルス３０により発生した空間電荷の内、イオンはＸ電極側に電子はＹ電極側に常に引き寄せられ、連続する維持放電は、常にＸ電極側が正電位、Ｙ電極側が負電極となる。従って、放電を発生するプライミングパルス３０の極性は、いつも同じ極性になる。
【００２８】
前述の文献には、図５の如き維持放電パルスが記載されている。この波高値の高いプライミングパルスを生成するためには、パルス発生回路に、従来の電源電圧Ｖｓに加えて、より高い電源電圧Ｖｐを設ける必要がある。しかしながら、かかる高い電源電圧Ｖｐを設けることは、駆動回路ＩＣの大幅な変更につながり、その基板の設計も変更する必要があり、コストアップにつながる。
【００２９】
図６は、本実施の形態例における維持放電パルス発生回路の原理を説明するための図である。図６（１）は、維持放電パルス発生回路の例であり、（２）は容量Ｃに印加される電圧波形図である。図６（１）において、容量Ｃは、維持電極２のＸ−Ｙ電極間の容量を示す。従って、維持放電パルス発生回路は、スイッチＳＷ１、ＳＷ２と、インダクタンスＬと２つの電源ＳＶｐ、Ｖｓとを有する。
【００３０】
図６（２）に示される通り、時刻ｔ０において、スイッチＳＷ１のみをオンして、電源ＶｐとインダクタンスＬ及び容量Ｃからなる発振回路を構成する。かかる発振回路では、容量Ｃに対して電圧ＳＶｐを中心として振幅ＳＶｐの発振電圧が発生する。Ｘ電極若しくはＹ電極に存在する寄生抵抗Ｒによりその発振信号は破線に示す通り徐々に減衰する。そこで、この発振動作による最初のピーク電圧が終了するタイミングの時刻ｔ１において、スイッチＳ１を閉じてスイッチＳＷ２をオンにする。それに伴い、容量Ｃには、一定の電圧Ｖｓが印加されることになる。即ち、図６（２）の波形図の実線は、図４，５で示した高い電圧で細幅のプライミングパルスとその後の一定電圧Ｖｓの壁電荷形成パルスとの組み合わせと同等になることが理解される。
【００３１】
しかも、図６（１）の維持放電パルス発生回路では、電源ＳＶｐの電圧値は、従来の電源Ｖｓの電圧より低いことが許され、単にＳＶｐ＞Ｖｓ／２が満たされれば、細幅のプライミングパルス３０の波高値Ｖｐは、壁電荷形成パルス３２の波高値Ｖｓより高くすることができる。電源ＳＶｐの２倍が、電源Ｖｓの電圧より高ければ良く、電源ＳＶｐと電源Ｖｓとを同じ電圧にすることも原理的には可能である。
【００３２】
上記のスイッチＳＷ１をオンした時の発振回路の電圧Ｖ（ｔ）は、次の式で表される。
【００３３】
【数１】
0004293397.tif 000002
従って、プライミングパルス３０のピーク値Ｖｐは、上式でβｔ＝πの時に該当し、
【００３４】
【数２】
0004293397.tif 000003
になる。従って、ピーク値Ｖｐは、最大で電源ＳＶｐの２倍になる。
【００３５】
図５に示した逆極性の維持放電パルスを形成するためには、電源Ｖｓの方向を逆にすれば良い。具体的回路については、後述する。
【００３６】
図７は、第１の実施の形態例における維持放電パルス発生回路を示す図である。Ｘ電極側の回路は、第１の電圧源ＳＶｐに接続されたＰ型トランジスタＰ１、第２の電圧源Ｖｓに接続されたＰ型トランジスタＰ２、インダクタンスＬ、グランドに接続されたＮ型トランジスタＮ３、ダイオードＤ１，Ｄ２，Ｄ３を有する。Ｙ電極側の回路も、同じ回路であり、トランジスタＰ１１，Ｐ１２，Ｎ１３、インダクタンスＬ及びダイオードＤ１１，Ｄ１２，Ｄ１３を有する。第１の電源ＳＶｐと第２の電源Ｖｓとは、ＳＶｐ＞Ｖｓ／２を満たす必要があり、その条件を満たす場合は、同じ電圧源でも良い場合がある。但し、電源ＳＶｐによるパルスの波高値Ｖｐが動作マージンが存在することが必要である。
【００３７】
図８は、図７の維持放電パルス発生回路の動作波形図である。（１）はＸ電極の電圧波形図、（２）はＹ電極の電圧波形図、（３）はＸ−Ｙ電極間電圧波形図、（４）は制御信号IN1〜IN3及びIN11〜IN13の波形図である。図８に従って、図７の維持放電パルス発生回路の動作を説明する。
【００３８】
時間ｔ０にて、制御信号IN1がＬレベルになり、トランジスタＰ１が導通し、Ｘ電極にインダクタンスＬを介して第１の電源ＳＶｐを接続する。その時、Ｙ電極側では制御信号IN11がＨレベルにあり、トランジスタＮ１３が導通し、グランド電位に接続される。従って、図６に示した発振回路が形成され、Ｘ電極には、細幅のプライミングパルス３０が印加される。そのピーク値Ｖｐは、第１の電源ＳＶｐの約２倍にあり、第２の電源Ｖｓよりも高い。
【００３９】
プライミングパルス３０が減衰する時刻ｔ１にて、制御信号IN1がＨレベル、制御信号IN２がＬレベルになり、トランジスタＰ１がオフ、トランジスタＰ２がオンになり、Ｘ電極はトランジスタＰ２とダイオードＤ２を介して第２の電源Ｖｓに接続される。従って、Ｘ電極には電圧Ｖｓの壁電荷形成パルス３２が印加される。そして、時刻ｔ３にて制御信号IN2がＨレベルに、制御信号IN３がＨレベルになり、Ｘ電極はグランド電位に駆動される。
【００４０】
Ｙ電極側の維持放電パルス発生回路も、同じ動作を行う。即ち、時間ｔ３でトランジスタＰ１１がオンし、電源ＳＶｐがインダクタンスＬを介してＹ電極に接続される。その時、Ｘ電極側はトランジスタＮ３を介してグランドに接続され、発振回路が構成される。プライミングパルス３０がＹ電極に印加された後、時間ｔ４でトランジスタＰ１１がオフ、トランジスタＰ１２がオンし、Ｙ電極は第２の電源Ｖｐの電圧に維持される。そして、時間ｔ５でトランジスタＰ１２がオフ、トランジスタＮ１３がオンし、Ｙ電極はグランド電位になる。
【００４１】
Ｘ電極とＹ電極に交互に、プライミングパルス３０とそれと同極性の壁電荷形成パルス３２との組み合わせからなる維持放電パルスが印加されることにより、図８（Ｃ）の如き維持放電パルスが印加され、Ｘ−Ｙ電極間で交互に維持放電が発生する。
【００４２】
図９は、第２の実施の形態例における維持放電パルス発生回路を示す図である。この例は、図５に示した逆極性のパルスを発生する。図９の維持放電パルス発生回路は、Ｘ電極側に、第１の電源ＳＶｐに接続されるＰ型トランジスタＰ２０、インダクタンスＬ及びグランドに接続されるＮ型トランジスタＮ２１を有する維持放電パルス発生回路が設けられる。また、Ｙ電極側には、第２の電源Ｖｓに接続されるＰ型トランジスタＰ２２とグランドに接続されるＮ型トランジスタＮ２３とからなる回路が設けられる。
【００４３】
図１０は、図９の維持放電パルス発生回路の動作波形図である。（１）はＸ電極の電圧波形図、（２）はＹ電極の電圧波形図、（３）はＸ−Ｙ電極間電圧波形図、（４）は制御信号IN1〜IN4の波形図である。図１０に従って、図８の維持放電パルス発生回路の動作を説明する。
【００４４】
時間ｔ０にて、制御信号IN1がＬレベルになり、トランジスタＰ２０が導通し、Ｘ電極にインダクタンスＬを介して第１の電源ＳＶｐを接続する。その時、Ｙ電極側では制御信号IN4がＨレベルにあり、トランジスタIN23が導通し、グランド電位に接続される。従って、図６に示した発振回路が形成され、Ｘ電極には、細幅のプライミングパルス３０が印加される。そのピーク値Ｖｐは、第１の電源ＳＶｐの約２倍にあり、第２の電源Ｖｓよりも高い。
【００４５】
プライミングパルス３０が減衰する時間ｔ１にて、制御信号IN1がＨレベル、制御信号IN２がＨレベルになり、トランジスタＰ20１オフ、トランジスタN21がオンになり、Ｘ電極はグランドに接続される。
【００４６】
次に、時間ｔ２にて、制御信号IN3がＬレベルになり、Ｙ電極は第２の電源Ｖｓに接続される。そして、時間ｔ３で、制御信号IN3がＨレベル、IN4がＨレベルになり、トランジスタP22がオフ、トランジスタN23がオンして、Ｙ電極はグランド電位に駆動される。
【００４７】
このようなＸ電極側のプライミングパルス３０と、Ｙ電極側の壁電荷形成パルス３２とにより、Ｘ−Ｙ電極間には、図１０（Ｃ）に示されるような維持放電パルスが印加される。プライミングパルスによりより多くの空間電荷が発生し、蛍光体の励起を多くし、輝度を高くすることができる。また、壁電荷形成パルス３２の電圧がＶｓと比較的低くパルス幅も最適に選択されるので、従来と同程度の壁電荷を形成し、維持放電パルスの動作マージンを広くすることができる。また、消費電力も抑えることができる。
【００４８】
上記の維持放電パルス生成動作は、時間ｔ４〜ｔ７においても繰り返される。即ち、Ｘ電極側には常にプライミングパルス３０が印加され、Ｙ電極側には常に壁電荷形成パルス３２が印加される。
【００４９】
図１１は、第３の実施の形態例における維持放電パルス発生回路を示す図である。また、図１２は、その動作波形図である。第３の実施の形態例では、Ｘ電極とＹ電極に、プライミングパルス３０を交互に印加する。そのために、Ｘ電極側の回路は、第１の電源ＳＶｐに接続されたＰ型トランジスタＰ40と、グランドに接続されたＮ型トランジスタＮ41と、インダクタンスＬと、ダイオードＤ１とを有する。Ｙ電極側の回路も同様に、第１の電源ＳＶｐに接続されたＰ型トランジスタＰ42と、グランドに接続されたＮ型トランジスタＮ43と、インダクタンスＬと、ダイオードＤ２とを有する。
【００５０】
図１２に示される通り、時間ｔ０で制御信号IN1がＬレベルになり、トランジスタP40が導通し、電源SVpがインダクタンスＬを介してＸ電極に接続される。この時、制御信号IN4がＨレベルにあるので、トランジスタN43が導通し、Ｙ電極はグランド電位に接続される。従って、発振回路が形成され、Ｘ―Ｙ電極間には、波高値Ｖｐの細幅のプライミングパルス３０が印加される。次に、時間ｔ１でプライミングパルス３０が減衰するタイミングで、トランジスタP40がオフになる。
【００５１】
次に、時間ｔ２で制御信号IN3がＬレベルになり、Ｐ型トランジスタP42が導通し、電源SVpがインダクタンスＬを介してＹ電極に接続される。その時、Ｘ電極側はトランジスタN41を介してグランドに接続される。その結果、同様の発振回路が構成され、Ｙ電極にはプライミングパルス３０が印加される。そして、時間ｔ３でトランジスタP42がオフになり、トランジスタN43が導通し、Ｙ電極はグランド電位にされる。
【００５２】
上記の細幅のプライミングパルス３０を印加することにより、壁電荷が存在する画素で維持放電が発生する。そして、その空間電荷の密度は高いので、輝度は高くなる。そして、第３の実施の形態例では、その大量の空間電荷を利用して、逆極性のプライミングパルス３０を印加することで、逆方向の維持放電が発生する。このように、第３の実施の形態例では、２回目の維持放電からは、壁電荷ではなく、大量の空間電荷を利用して、所定回数の維持放電を繰り返す。
【００５３】
以上、本発明の保護範囲は、上記の実施の形態例に限定されるものではなく、特許請求の範囲に記載された発明とその均等物にまで及ぶものである。
【００５４】
【発明の効果】
以上、本発明によれば、細幅のプライミングパルスを有する維持放電パルスを発生する回路として、発振回路を利用することにより、低い電源電圧Ｖｓを利用して、高い波高値Ｖｐのプライミングパルスを発生することができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本実施の形態例が適用されるＰＤＰの概略的構成図である。
【図２】図１のＰＤＰの駆動パルス波形の例を示す図である。
【図３】従来の維持パルス（サステインパルス）とプラズマ放電により発生する空間電荷密度とを示す図である。
【図４】細幅プライミングパルスを利用した維持放電パルス（同極性）と空間電荷密度との関係を示す図である。
【図５】細幅プライミングパルスを利用した維持放電パルス（逆極性）と空間電荷密度との関係を示す図である。
【図６】本実施の形態例の維持放電パルス発生回路の原理を説明するための図である。
【図７】第１の実施の形態例における維持放電パルス発生回路を示す図である。
【図８】図７の維持放電パルス発生回路の動作波形図である。
【図９】第２の実施の形態例における維持放電パルス発生回路を示す図である。
【図１０】図９の維持放電パルス発生回路の動作波形図である。
【図１１】第３の実施の形態例における維持放電パルス発生回路を示す図である。
【図１２】図１１の維持放電パルス発生回路の動作波形図である
【符号の説明】
１        前面基板、第１の基板
２        維持電極、第２の基板
１１      背面基板
１２      アドレス電極
３０      プライミングパルス
３２      壁電荷形成パルス
ＳＷ１    第１のスイッチ
ＳＷ２    第２のスイッチ
Ｌ        インダクタンス
ＳＶｐ    第１の電源
Ｖｓ      第２の電源
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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