(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
固定側コーン面が形成された固定側プーリであって、その中心部に回転シャフトが固定された固定側プーリと、
回転シャフトの軸線方向に移動可能な可動側プーリであって、当該軸線方向において固定側コーン面と対向する可動側コーン面が形成された可動側プーリと、
を備え、
固定側コーン面と可動側コーン面との間でベルトを挟圧するベルト式無段変速機のプーリであって、
固定側プーリは、
固定側コーン面が形成された挟圧プーリ部と、
前記軸線方向において挟圧プーリ部を挟んで可動側コーン面と対向配置され、挟圧プーリ部を支持する支持プーリ部であって、その中心部に回転シャフトが固定された支持プーリ部と、
を含み、
支持プーリ部は、挟圧プーリ部の外周部の軸線方向変位を拘束するよう挟圧プーリ部の外周部を支持し、
挟圧プーリ部と支持プーリ部との間には、挟圧プーリ部の外周部と支持プーリ部の外周部との間を除いて空隙が形成されており、
挟圧プーリ部は、その内周部が回転シャフトに対し前記軸線方向に変位可能であるとともに、回転シャフト及び支持プーリ部のいずれか１つ以上に対しトルク伝達を行うことが可能である、ベルト式無段変速機のプーリ。
【請求項２】
請求項１に記載のベルト式無段変速機のプーリであって、
回転シャフトに対する挟圧プーリ部の内周部の軸線方向変位を許容しつつ、回転シャフトに対する挟圧プーリ部の内周部の回転方向変位を拘束することで、挟圧プーリ部と回転シャフトとの間のトルク伝達を行う第１のトルク伝達機構が設けられている、ベルト式無段変速機のプーリ。
【請求項３】
請求項１に記載のベルト式無段変速機のプーリであって、
挟圧プーリ部の内周部と回転シャフトとの間に空隙が形成されている、ベルト式無段変速機のプーリ。
【請求項４】
請求項１〜３のいずれか１に記載のベルト式無段変速機のプーリであって、
支持プーリ部に対する挟圧プーリ部の外周部の回転方向変位を拘束することで、挟圧プーリ部と支持プーリ部との間のトルク伝達を行う第２のトルク伝達機構が設けられている、ベルト式無段変速機のプーリ。
【請求項５】
請求項１〜３のいずれか１に記載のベルト式無段変速機のプーリであって、
挟圧プーリ部の外周部が支持プーリ部と接合されている、ベルト式無段変速機のプーリ。
【請求項６】
プーリにベルトが巻き掛けられたベルト式無段変速機であって、
前記プーリが、請求項１〜５のいずれか１に記載のプーリである、ベルト式無段変速機。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、プーリにベルトが巻き掛けられたベルト式無段変速機、及びそのプーリに関する。
【背景技術】
【０００２】
この種のベルト式無段変速機の関連技術が下記特許文献１に開示されている。特許文献１によるベルト式無段変速機は、駆動側の回転シャフトに設けられたプライマリプーリと、従動側の回転シャフトに設けられたセカンダリプーリとを有し、両方のプーリにはベルトが掛け渡されている。回転シャフトは、コーン面を有する第１フランジ部が一体となった第１シャフト部と、第１フランジ部と一体となって固定側プーリを形成する第２フランジ部が一体となり中空孔を有する第２シャフト部とにより形成されている。第１シャフト部には第１軸接合端面が形成され、第２シャフト部には第２軸接合端面が形成され、第１フランジ部には環状接合面が形成され、第２フランジ部には環状接合面が形成されて、それぞれは摩擦溶接により接合されている。これによって、充分な剛性を確保しつつプーリを有するシャフトの重量を低減している。
【０００３】
【特許文献１】特開２００２−１０６６５９号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
特許文献１では、固定側プーリの内周部が回転シャフトに固定されているため、ベルトを挟圧するときの固定側プーリの変形状態が、中心部を固定された円板の曲げに相当する変形状態となる。そのため、ベルトを挟圧するときの固定側プーリの軸方向変位は、半径の小さい内周部で小さく、半径の大きい外周部で大きくなりやすい。その結果、ベルトとプーリとの接触状態は、径方向内側が径方向外側よりも強く当たる状態（下当たり）となりやすい。ベルトとプーリとの接触が下当たりとなると、騒音・振動の増大や、ベルトの摩耗や、動力伝達効率の低下を招きやすくなる。
【０００５】
本発明は、ベルトとプーリとの接触が下当たりとなるのを抑止することができるベルト式無段変速機及びそのプーリを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明に係るベルト式無段変速機及びそのプーリは、上述した目的を達成するために以下の手段を採った。
【０００７】
本発明に係るベルト式無段変速機のプーリは、固定側コーン面が形成された固定側プーリであって、その中心部に回転シャフトが固定された固定側プーリと、回転シャフトの軸線方向に移動可能な可動側プーリであって、当該軸線方向において固定側コーン面と対向する可動側コーン面が形成された可動側プーリと、を備え、固定側コーン面と可動側コーン面との間でベルトを挟圧するベルト式無段変速機のプーリであって、固定側プーリは、固定側コーン面が形成された挟圧プーリ部と、前記軸線方向において挟圧プーリ部を挟んで可動側コーン面と対向配置され、挟圧プーリ部を支持する支持プーリ部であって、その中心部に回転シャフトが固定された支持プーリ部と、を含み、支持プーリ部は、挟圧プーリ部の外周部の軸線方向変位を拘束するよう挟圧プーリ部の外周部を支持し、挟圧プーリ部と支持プーリ部との間には、挟圧プーリ部の外周部と支持プーリ部の外周部との間を除いて空隙が形成されており、挟圧プーリ部は、その内周部が回転シャフトに対し前記軸線方向に変位可能であるとともに、回転シャフト及び支持プーリ部のいずれか１つ以上に対しトルク伝達を行うことが可能であることを要旨とする。
【０００８】
本発明の一態様では、回転シャフトに対する挟圧プーリ部の内周部の軸線方向変位を許容しつつ、回転シャフトに対する挟圧プーリ部の内周部の回転方向変位を拘束することで、挟圧プーリ部と回転シャフトとの間のトルク伝達を行う第１のトルク伝達機構が設けられていることが好適である。
【０００９】
本発明の一態様では、挟圧プーリ部の内周部と回転シャフトとの間に空隙が形成されていることが好適である。
【００１０】
本発明の一態様では、支持プーリ部に対する挟圧プーリ部の外周部の回転方向変位を拘束することで、挟圧プーリ部と支持プーリ部との間のトルク伝達を行う第２のトルク伝達機構が設けられていることが好適である。
【００１１】
本発明の一態様では、挟圧プーリ部の外周部が支持プーリ部と接合されていることが好適である。
【００１２】
本発明の一態様では、挟圧プーリ部の内周部と支持プーリ部との間に空隙が形成されていることが好適である。
【００１３】
また、本発明に係るベルト式無段変速機は、プーリにベルトが巻き掛けられたベルト式無段変速機であって、前記プーリが、本発明に係るベルト式無段変速機のプーリであることを要旨とする。
【発明の効果】
【００１４】
本発明によれば、支持プーリ部が挟圧プーリ部の外周部の軸線方向変位を拘束するよう挟圧プーリ部の外周部を支持するとともに、挟圧プーリ部の内周部が回転シャフトに対しその軸線方向に変位可能であることで、ベルトとプーリとの接触が下当たり（径方向内側が径方向外側よりも強く当たる接触状態）となるのを抑止することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１５】
以下、本発明を実施するための形態（以下実施形態という）を図面に従って説明する。
【００１６】
「基本構成」
図１〜４は、プーリを備えるベルト式無段変速機１の基本構成の概略を示す図である。図１はプーリの回転シャフト１５の軸線方向と平行な方向から見たベルト式無段変速機１の概略構成を示し、図２はプーリの回転シャフト１５の軸線方向と直交する方向から見たベルト式無段変速機１の構成の一部を示し、図３はプーリの回転シャフト１５の軸線方向と平行な方向から見た無端ベルト１２の構成の一部を示し、図４は固定側プーリ１６の構成の斜視図を示す。図４では、回転シャフト１５及び固定側プーリ１６を半分に切断した状態を図示している。ベルト式無段変速機１においては、動力伝達用の無端ベルト１２が駆動プーリ（プライマリプーリ）１０及び従動プーリ（セカンダリプーリ）１１に巻き掛けられており、駆動プーリ１０の回転が無端ベルト１２を介して従動プーリ１１へ伝達される。
【００１７】
駆動プーリ１０は、中心部に回転シャフト１５が固定された固定側プーリ１６と、回転シャフト１５の軸線方向（以下、単に軸線方向とする）に沿って移動可能な可動側プーリ１４とを含んで構成されている。固定側プーリ１６に形成された固定側プーリ面１６ａと可動側プーリ１４に形成された可動側プーリ面１４ａとが軸線方向において対向配置されており、無端ベルト１２を介してトルクを伝達するために、固定側プーリ面１６ａと可動側プーリ面１４ａとの間で無端ベルト１２が挟圧されている。ここでの固定側プーリ面１６ａ及び可動側プーリ面１４ａは、プーリ径方向に対し傾斜したコーン面（円錐面）であり、プーリ面１４ａ，１６ａ同士の間隔がプーリ径方向内側ほど狭く（プーリ径方向外側ほど広く）なっている。なお、従動プーリ１１についても駆動プーリ１０と同様の構成であり、固定側プーリ１６と可動側プーリ１４とを含んで構成されている。
【００１８】
無端ベルト１２は、一対の無端バンド（積層バンド）２４と、この一対の無端バンド２４にその周方向に沿って並べられて支持された複数のエレメント２６と、を備える。駆動プーリ１０が回転して無端ベルト１２が駆動されるのに伴って、各エレメント２６は、その側面２６ａにて可動側プーリ面１４ａ及び固定側プーリ面１６ａと接触し、固定側プーリ面１６ａと可動側プーリ面１４ａとの間で挟圧される。図３に示すように、各エレメント２６の下側（プーリ径方向内側）の厚さが徐々に薄くなっていることで、各エレメント２６にはロッキングエッジ３５がベルト駆動方向前方（ベルト駆動方向の一方）に隣接するエレメント２６と対向して形成されている。各エレメント２６のロッキングエッジ３５は、エレメント２６の幅方向に沿って延びている。各エレメント２６は、ベルト駆動方向後方（ベルト駆動方向の他方）に隣接するエレメント２６のロッキングエッジ３５を支点として揺動（ピッチング）可能である。
【００１９】
可動側プーリ１４には、供給される油圧力によって軸線方向の推力が作用する。この推力によって、可動側プーリ１４が軸線方向に移動することで、可動側プーリ面１４ａと固定側プーリ面１６ａとの間隔が変化する。それとともに、無端ベルト１２がプーリ面１４ａ，１６ａに対しプーリ径方向に摺動する。この無端ベルト１２のプーリ径方向の摺動によって、無端ベルト１２の駆動プーリ１０及び従動プーリ１１への掛かり径が連続的に変化することで、ベルト式無段変速機１の変速比が連続的に変化する。
【００２０】
「実施形態」
図５，６は、本発明の実施形態に係るベルト式無段変速機のプーリの概略構成を示す図であり、固定側プーリ６６の概略構成を示す。図５は軸線方向と直交する方向から見た固定側プーリ６６の概略構成を示す図であり、図６は固定側プーリ６６の構成の一部を示す斜視図である。図６では、回転シャフト１５及び固定側プーリ６６を半分に切断した状態を図示している。図１〜４に示す基本構成の固定側プーリ１６を以下に説明する構成の固定側プーリ６６に置き換えることで、本実施形態に係るプーリを備えるベルト式無段変速機が得られる。その場合には、駆動プーリ１０の固定側プーリ１６を固定側プーリ６６に置き換えてもよいし、従動プーリ１１の固定側プーリ１６を固定側プーリ６６に置き換えてもよいし、駆動プーリ１０及び従動プーリ１１の両方の固定側プーリ１６を固定側プーリ６６に置き換えてもよい。以下の実施形態の説明では、図１〜４に示した基本構成と同様の構成または対応する構成には同一の符号を付し、重複する説明を省略する。
【００２１】
固定側プーリ６６は、固定側プーリ面６６ａが形成された挟圧プーリ部６８と、この挟圧プーリ部６８を支持する支持プーリ部７０とを含んで構成されている。ここでの固定側プーリ面６６ａも、固定側プーリ面１６ａと同様に、軸線方向において可動側プーリ面１４ａと対向配置されており、可動側プーリ面１４ａとの間隔がプーリ径方向内側ほど狭くなるようプーリ径方向に対し傾斜したコーン面（円錐面）である。無端ベルト１２（エレメント２６）は、固定側プーリ面６６ａと可動側プーリ面１４ａとの間で挟圧される。支持プーリ部７０は、軸線方向において挟圧プーリ部６８を挟んで可動側プーリ面１４ａと対向配置されており、挟圧プーリ部６８の背面６８ａ（固定側プーリ面６６ａと反対側の面）に当接することで挟圧プーリ部６８を支持する。支持プーリ部７０の中心部には回転シャフト１５が固定されている。ここでは、支持プーリ部７０と回転シャフト１５を一体の部品とすることもできるし、支持プーリ部７０と回転シャフト１５を別体の部品とし、圧入等により後から一体化することもできる。
【００２２】
本実施形態では、支持プーリ部７０の外周部７０ｂが挟圧プーリ部６８（背面６８ａ）の外周部６８ｂに当接することで、支持プーリ部７０は、挟圧プーリ部６８（固定側プーリ面６６ａ）の外周部６８ｂの軸線方向変位を拘束するように、その外周部７０ｂで挟圧プーリ部６８の外周部６８ｂを支持する。そして、支持プーリ部７０の内周部７０ｃと挟圧プーリ部６８（背面６８ａ）の内周部６８ｃとの間には空隙７２が形成されており、支持プーリ部７０は挟圧プーリ部６８の内周部６８ｃを支持していない（内周部６８ｃの軸線方向変位を拘束していない）。図５，６に示す例では、挟圧プーリ部６８と支持プーリ部７０との間には、外周部６８ｂ，７０ｂ間を除いて空隙７２が形成されている。さらに、挟圧プーリ部６８の内周部６８ｃには、歯幅方向が軸線方向に一致（あるいはほぼ一致）するスプライン（歯）８８が回転シャフト１５へ向けて突出して設けられており、回転シャフト１５の外周部には、歯幅方向が軸線方向に一致（あるいはほぼ一致）するスプライン（歯）９０が挟圧プーリ部６８の内周部６８ｃへ向けて突出して設けられている。挟圧プーリ部６８のスプライン８８と回転シャフト１５のスプライン９０とが互いに噛み合っていることで、回転シャフト１５に対する挟圧プーリ部６８の内周部６８ｃの回転方向変位（相対変位）が拘束されている。そのため、挟圧プーリ部６８と回転シャフト１５との間でトルク伝達を行うことができ、挟圧プーリ部６８と回転シャフト１５及び支持プーリ部７０とが一体となって回転する。一方、スプライン９０に対するスプライン８８の軸線方向変位（相対変位）は許容されているため、回転シャフト１５は挟圧プーリ部６８の内周部６８ｃの軸線方向変位を拘束しておらず、回転シャフト１５に対する挟圧プーリ部６８の内周部６８ｃの軸線方向変位（相対変位）は許容されている。このように、互いに噛み合うスプライン８８，９０がトルク伝達機構として機能し、挟圧プーリ部６８の内周部６８ｃは、回転シャフト１５に対し軸線方向に相対変位可能である。
【００２３】
固定側プーリ面６６ａと可動側プーリ面１４ａとの間で無端ベルト１２（エレメント２６）を挟圧する際には、挟圧プーリ部６８は、支持プーリ部７０側への推力をエレメント２６から受けることで軸線方向に（支持プーリ部７０側へ）変位しようとする。支持プーリ部７０は、挟圧プーリ部６８からの推力を外周部７０ｂで受けることにより、挟圧プーリ部６８の外周部６８ｂを支持して挟圧プーリ部６８の軸線方向の変位を有限の量（または範囲）に抑える。
【００２４】
図１〜４に示す基本構成では、固定側プーリ１６の内周部が回転シャフト１５に固定されているため、無端ベルト１２（エレメント２６）を挟圧するときの固定側プーリ１６の変形状態が、図７，８に示すように、中心部を固定された円板の曲げに相当する変形状態となる。ここで、図７は、エレメント２６が固定側プーリ面１６ａの外周部と接触してエレメント２６からの荷重が固定側プーリ面１６ａの外周部に作用する場合の固定側プーリ１６の変形状態を示し、図８は、エレメント２６が固定側プーリ面１６ａの中央部と接触してエレメント２６からの荷重が固定側プーリ面１６ａの中央部に作用する場合の固定側プーリ１６の変形状態を示す。このとき、固定側プーリ１６（固定側プーリ面１６ａ）の軸線方向変位は、図９，１０に示すように、半径の小さい内周部で小さく、半径の大きい外周部で大きくなる傾向にある。ここで、図９は、エレメント２６からの荷重が固定側プーリ面１６ａの外周部に作用する場合の固定側プーリ面１６ａの軸線方向変位を計算により調べた結果を示し、図１０は、エレメント２６からの荷重が固定側プーリ面１６ａの中央部に作用する場合の固定側プーリ面１６ａの軸線方向変位を計算により調べた結果を示す。そのため、エレメント２６の側面２６ａとプーリ面１４ａ，１６ａとの間の面圧は、径方向内側で高く、径方向外側で低くなりやすい。すなわち、エレメント２６とプーリ面１４ａ，１６ａとの接触状態は、図１１に示すように、プーリ径方向内側がプーリ径方向外側よりも強く当たる下当たり状態となりやすい。特に、エレメント２６とプーリ面１４ａ，１６ａとの接触位置がプーリ径方向外側であるほど、エレメント２６の下側がプーリ面１４ａ，１６ａと強く当たる。エレメント２６の下側（プーリ径方向内側）は、上側（プーリ径方向外側）と比べて板厚が薄く剛性が低いため、エレメント２６とプーリ面１４ａ，１６ａとの接触が下当たりになると、エレメント２６の変形量が増大する。さらに、エレメント２６とプーリ面１４ａ，１６ａとの接触が下当たりになると、例えば図１２に示すように、プーリ面１４ａ，１６ａからエレメント２６の下側に作用する摩擦力Ｆにより、エレメント２６にモーメントＭが作用してピッチングが生じることで、エレメント２６の姿勢が悪化する。その結果、騒音・振動の増大や、エレメント２６の摩耗増大や、動力伝達効率の低下を招くことになる。なお、図１２では、エレメント２６に後傾方向のモーメントＭが作用して後傾ピッチングが生じる場合を説明しているが、プーリ面１４ａ，１６ａからエレメント２６の下側に作用する摩擦力Ｆの向きが図１２と逆の場合は、エレメント２６に前傾方向のモーメントＭが作用して前傾ピッチングが生じる。
【００２５】
これに対して本実施形態では、挟圧プーリ部６８の内周部６８ｃの軸線方向変位が許容されているため、無端ベルト１２（エレメント２６）を挟圧するときの挟圧プーリ部６８の変形状態が、図１３，１４に示すように、外周部６８ｂを固定された円板の曲げに相当する変形状態となる。ここで、図１３は、エレメント２６が固定側プーリ面６６ａの外周部と接触してエレメント２６からの荷重が固定側プーリ面６６ａの外周部に作用する場合を示し、図１４は、エレメント２６が固定側プーリ面６６ａの中央部と接触してエレメント２６からの荷重が固定側プーリ面６６ａの中央部に作用する場合を示す。そのため、挟圧プーリ部６８（固定側プーリ面６６ａ）の軸線方向変位は、図１５，１６に示すように、半径の小さい内周部で大きく、半径の大きい外周部で小さくなる傾向にある。ここで、図１５は、エレメント２６からの荷重が固定側プーリ面６６ａの外周部に作用する場合の固定側プーリ面６６ａの軸線方向変位を計算により調べた結果を示し、図１６は、エレメント２６からの荷重が固定側プーリ面６６ａの中央部に作用する場合の固定側プーリ面６６ａの軸線方向変位を計算により調べた結果を示す。そのため、エレメント２６の側面２６ａとプーリ面１４ａ，６６ａとの間の面圧は、径方向内側で低く、径方向外側で高くなる。すなわち、エレメント２６とプーリ面１４ａ，６６ａとの接触状態は、図１７に示すように、プーリ径方向外側がプーリ径方向内側よりも強く当たる上当たり状態となり、エレメント２６とプーリ面１４ａ，６６ａとの接触が下当たりとなるのを抑止することができる。エレメント２６の上側（プーリ径方向外側）は、下側（プーリ径方向内側）と比べて板厚が厚く剛性が高いため、エレメント２６とプーリ面１４ａ，６６ａとの接触を上当たりとすることで、エレメント２６の変形量を減少させることができる。さらに、プーリ面１４ａ，１６ａからエレメント２６の上側に摩擦力が作用することで、エレメント２６に後傾または前傾方向のモーメントが作用するのを抑制することができ、エレメント２６の姿勢悪化を抑えることができる。その結果、騒音・振動の低減、エレメント２６の摩耗低減、及び動力伝達効率の向上を実現することができる。
【００２６】
次に、本実施形態における固定側プーリ６６の他の構成例について説明する。
【００２７】
図１８に示す構成例では、支持プーリ部７０の内周部７０ｃと挟圧プーリ部６８（背面６８ａ）の内周部６８ｃとの間に空隙７２が形成されており、支持プーリ部７０の内周部７０ｃと回転シャフト１５との間に空隙７４が形成されている。そのため、回転シャフト１５及び支持プーリ部７０は挟圧プーリ部６８の内周部６８ｃの軸線方向変位を拘束しておらず、挟圧プーリ部６８の内周部６８ｃは、回転シャフト１５に対し軸線方向に相対変位可能である。図１８に示す例では、挟圧プーリ部６８と支持プーリ部７０との間には、外周部６８ｂ，７０ｂ間を除いて空隙７２が形成されている。さらに、挟圧プーリ部６８（背面６８ａ）の外周部６８ｂには、歯幅方向がプーリ径方向に一致（あるいはほぼ一致）する歯７８が支持プーリ部７０の外周部７０ｂへ向けて突出して設けられており、支持プーリ部７０の外周部７０ｂには、歯幅方向がプーリ径方向に一致（あるいはほぼ一致）する歯８０が挟圧プーリ部６８の外周部６８ｂへ向けて突出して設けられている。挟圧プーリ部６８の歯７８と支持プーリ部７０の歯８０とが互いに噛み合っていることで、支持プーリ部７０に対する挟圧プーリ部６８の外周部６８ｂの回転方向変位（相対変位）が拘束されている。そのため、挟圧プーリ部６８と支持プーリ部７０との間でトルク伝達を行うことができ、挟圧プーリ部６８と支持プーリ部７０とが一体となって回転シャフト１５とともに回転する。このように、互いに噛み合う歯７８，８０がトルク伝達機構として機能する。
【００２８】
また、図１９に示す構成例では、図１８に示す構成例と比較して、挟圧プーリ部６８の外周部６８ｂと支持プーリ部７０の外周部７０ｂとが接合されている。そのため、挟圧プーリ部６８と支持プーリ部７０との間でトルク伝達を行うことができ、挟圧プーリ部６８と支持プーリ部７０とが一体となって回転シャフト１５とともに回転する。
【００２９】
図１８，１９に示す構成例でも、挟圧プーリ部６８の内周部６８ｃの軸線方向変位が許容されているため、無端ベルト１２（エレメント２６）を挟圧するときの挟圧プーリ部６８（固定側プーリ面６６ａ）の軸線方向変位は、半径の小さい内周部で大きく、半径の大きい外周部で小さくなる傾向にある。そのため、エレメント２６とプーリ面１４ａ，６６ａとの接触が上当たりとなり、エレメント２６とプーリ面１４ａ，６６ａとの接触が下当たりとなるのを抑止することができる。
【００３０】
なお、図１８，１９に示す構成例においても、挟圧プーリ部６８の内周部６８ｃにスプライン８８を設けるとともに回転シャフト１５の外周部にスプライン９０を設け、これらのスプライン８８，９０を互いに噛み合わせることもできる。
【００３１】
以上、本発明を実施するための形態について説明したが、本発明はこうした実施形態に何等限定されるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲内において、種々なる形態で実施し得ることは勿論である。例えば、無端バンド２４の積層数は、図に示す３層に限られるものではなく、必要強度等に応じて６層としたり、９層としてもよい。
【図面の簡単な説明】
【００３２】
【図１】プーリを備えるベルト式無段変速機の基本構成の概略を示す図である。
【図２】プーリを備えるベルト式無段変速機の基本構成の概略を示す図である。
【図３】プーリを備えるベルト式無段変速機の基本構成の概略を示す図である。
【図４】プーリを備えるベルト式無段変速機の基本構成の概略を示す図である。
【図５】本発明の実施形態に係るベルト式無段変速機のプーリの概略構成を示す図である。
【図６】本発明の実施形態に係るベルト式無段変速機のプーリの概略構成を示す図である。
【図７】基本構成において、エレメント２６からの荷重が固定側プーリ面１６ａの外周部に作用する場合の固定側プーリ１６の変形状態を示す図である。
【図８】基本構成において、エレメント２６からの荷重が固定側プーリ面１６ａの中央部に作用する場合の固定側プーリ１６の変形状態を示す図である。
【図９】基本構成において、エレメント２６からの荷重が固定側プーリ面１６ａの外周部に作用する場合の固定側プーリ面１６ａの軸線方向変位を計算により調べた結果を示す図である。
【図１０】基本構成において、エレメント２６からの荷重が固定側プーリ面１６ａの中央部に作用する場合の固定側プーリ面１６ａの軸線方向変位を計算により調べた結果を示す図である。
【図１１】基本構成において、エレメント２６とプーリ面１４ａ，１６ａとの接触が下当たりとなる状態を説明する図である。
【図１２】基本構成において、エレメント２６に作用する後傾方向のモーメントを説明する図である。
【図１３】本発明の実施形態において、エレメント２６からの荷重が固定側プーリ面６６ａの外周部に作用する場合の固定側プーリ６６の変形状態を示す図である。
【図１４】本発明の実施形態において、エレメント２６からの荷重が固定側プーリ面６６ａの中央部に作用する場合の固定側プーリ６６の変形状態を示す図である。
【図１５】本発明の実施形態において、エレメント２６からの荷重が固定側プーリ面６６ａの外周部に作用する場合の固定側プーリ面６６ａの軸線方向変位を計算により調べた結果を示す図である。
【図１６】本発明の実施形態において、エレメント２６からの荷重が固定側プーリ面６６ａの中央部に作用する場合の固定側プーリ面６６ａの軸線方向変位を計算により調べた結果を示す図である。
【図１７】本発明の実施形態において、エレメント２６とプーリ面１４ａ，６６ａとの接触が上当たりとなる状態を説明する図である。
【図１８】本発明の実施形態に係るベルト式無段変速機のプーリの他の概略構成を示す図である。
【図１９】本発明の実施形態に係るベルト式無段変速機のプーリの他の概略構成を示す図である。
【符号の説明】
【００３３】
１  ベルト式無段変速機、１０  駆動プーリ、１１  従動プーリ、１２  無端ベルト、１４  可動側プーリ、１４ａ  可動側プーリ面、１５  回転シャフト、１６，６６  固定側プーリ、１６ａ，６６ａ  固定側プーリ面、２４  無端バンド、２６  エレメント、２６ａ  側面、６８  挟圧プーリ部、６８ａ  背面、６８ｂ，７０ｂ  外周部、６８ｃ，７０ｃ  内周部、７０  支持プーリ部、７２，７４  空隙、７８，８０  歯、８８，９０  スプライン。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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