(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
台と、
この台の上に位置し、互いに当接するように並設して置かれた長手方向を横断する方向の断面が円である複数の長手形状部材からなる第１の長手形状部材群と、
この第１の長手形状部材群の上に位置し、互いに当接するように並設して置かれた長手方向を横断する方向の断面が円である複数の長手形状部材からなる第２の長手形状部材群と、
環状に形成された環状部材と、
この環状部材の内方の一方側に互いに当接するように水平方向に並設された長手方向を横断する方向の断面が円である第１、第２の長手形状部材と、
前記環状部材の内方の他方側に互いに当接するように水平方向に並設された長手方向を横断する方向の断面が円である第３、第４の長手形状部材と、
前記第１の長手形状部材と前記第２の長手形状部材は、前記環状部材を介して前記台の上に位置すると共に、前記第１、第２の長手形状部材の内、前記第１の長手形状部材は前記第２の長手形状部材より外側に位置し、
前記第３、第４の長手形状部材の内、前記第４の長手形状部材は前記第３の長手形状部材より外側に位置し、
前記第１の長手形状部材と前記第２の長手形状部材が並設して形成される上部凹所に位置し、前記環状部材を介して前記第１の長手形状部材と前記第２の長手形状部材に跨がるように設けられた長手方向を横断する方向の断面が円である第５の長手形状部材と、
前記第１の長手形状部材群の一方側の端部に位置する前記長手形状部材は、長手方向を横断する方向の断面が円である第６の長手形状部材であり、この第６の長手形状部材は、前記環状部材を介して前記第２の長手形状部材に並設し、
前記第１の長手形状部材群の他方側の端部に位置する前記長手形状部材は、長手方向を横断する方向の断面が円である第７の長手形状部材であり、
前記第３の長手形状部材と前記第４の長手形状部材は、前記環状部材を介して前記第１の長手形状部材群の上に位置すると共に、前記第７の長手形状部材は前記第３の長手形状部材と前記第４の長手形状部材が並設して形成される下部凹所に位置し、前記環状部材を介して前記第３の長手形状部材と前記第４の長手形状部材に跨がるように設けられ、
前記第２の長手形状部材群の一方側の端部に位置する前記長手形状部材は、前記第５の長手形状部材であり、
前記第２の長手形状部材群の他方側の端部に位置する前記長手形状部材は、長手方向を横断する方向の断面が円である第８の長手形状部材であり、この第８の長手形状部材は、前記環状部材を介して前記第３の長手形状部材に並設し、
前記第１の長手形状部材、前記第２の長手形状部材、前記第１の長手形状部材群の長手形状部材は、水平方向に並設され、
前記第２の長手形状部材群の長手形状部材、前記第３の長手形状部材、前記第４の長手形状部材は、水平方向に並設され、
水平方向に並設された前記第１の長手形状部材を構成する長手形状部材、前記第２の長手形状部材を構成する長手形状部材、前記第１の長手形状部材群を構成する長手形状部材の長手形状部材の合計数と、水平方向に並設された前記第２の長手形状部材群を構成する長手形状部材、前記第３の長手形状部材を構成する長手形状部材、前記第４の長手形状部材の長手形状部材の合計数とが同じであると共に、前記第１の長手形状部材を構成する長手形状部材、前記第２の長手形状部材を構成する長手形状部材、前記第１の長手形状部材群を構成する長手形状部材の長手形状部材、前記第２の長手形状部材群を構成する長手形状部材、前記第３の長手形状部材を構成する長手形状部材、前記第４の長手形状部材の長手形状部材は、同じ形状であり、
前記環状部材を緊張させて前記環状部材の外側に位置する前記第１の長手形状部材群及び前記第２の長手形状部材群の移動を阻止する
ことを特徴とする長手形状部材の移動阻止方法。
【請求項２】
台上に長手方向を横断する方向の断面が円である長手形状部材を並設すると共に、この並設した前記長手形状部材の上に前記長手形状部材を並設して前記長手形状部材を順次積層し、積層された前記長手形状部材を前記台にバンドを介して固定する長手形状部材の結束方法であって、
前記並設した前記長手形状部材の積層の段数は偶数であり、並設した前記長手形状部材の隣接する上下を１組として順次積層されたもので、
前記隣接する上下の１組は、それぞれ、
下に位置し、互いに当接するように水平方向に並設して置かれた複数の長手形状部材からなる第１の長手形状部材群と、
この第１の長手形状部材群の上に位置し、互いに当接するように水平方向に並設して置かれた複数の長手形状部材からなる第２の長手形状部材群と、
環状に形成された環状部材と、
この環状部材の内方の一方側に互いに当接するように水平方向に並設された第１、第２の長手形状部材と、
前記環状部材の内方の他方側に互いに当接するように水平方向に並設された第３、第４の長手形状部材とを有し、
前記第１の長手形状部材と前記第２の長手形状部材が並設して形成される上部凹所に位置し、前記環状部材を介して前記第１の長手形状部材と前記第２の長手形状部材に跨がるように設けられた第５の長手形状部材と、
前記第１、第２の長手形状部材の内、前記第１の長手形状部材は前記第２の長手形状部材より外側に位置し、
前記第３、第４の長手形状部材の内、前記第４の長手形状部材は前記第３の長手形状部材より外側に位置し、
前記第１の長手形状部材群の一方側の端部に位置する前記長手形状部材は、第６の長手形状部材であり、この第６の長手形状部材は、前記環状部材を介して前記第２の長手形状部材に並設し、
前記第１の長手形状部材群の他方側の端部に位置する前記長手形状部材は、第７の長手形状部材であり、
前記第２の長手形状部材群の一方側の端部に位置する前記長手形状部材は、前記第５の長手形状部材であり、
前記第２の長手形状部材群の他方側の端部に位置する前記長手形状部材は、第８の長手形状部材であり、この第８の長手形状部材は、前記環状部材を介して前記第３の長手形状部材に並設し、
前記第３の長手形状部材と前記第４の長手形状部材は、前記環状部材を介して前記第１の長手形状部材群の上に位置すると共に、前記第７の長手形状部材は前記第３の長手形状部材と前記第４の長手形状部材が並設して形成される下部凹所に位置し、前記環状部材を介して前記第３の長手形状部材と前記第４の長手形状部材に跨がるように設けられ、
前記第２の長手形状部材群は、前記第１の長手形状部材群の上に位置し、一方側を前記第５の長手形状部材、他方側を前記第８の長手形状部材とし、前記第５の長手形状部材と前記第８の長手形状部材との間に互いに当接するように水平方向に並設して置かれた複数の長手形状部材からなり、
前記第１の長手形状部材群は、前記第２の長手形状部材群の下に位置し、一方側を前記第６の長手形状部材、他方側を前記第７の長手形状部材とし、前記第６の長手形状部材と前記第７の長手形状部材との間に互いに当接するように水平方向に並設して置かれた複数の長手形状部材からなり、
前記第１の長手形状部材、前記第２の長手形状部材、前記第１の長手形状部材群の長手形状部材は、水平方向に並設され、
前記第２の長手形状部材群の長手形状部材、前記第３の長手形状部材、前記第４の長手形状部材は、水平方向に並設され、
水平方向に並設された前記第１の長手形状部材を構成する長手形状部材、前記第２の長手形状部材を構成する長手形状部材、前記第１の長手形状部材群を構成する長手形状部材の長手形状部材の合計数と、水平方向に並設された前記第２の長手形状部材群を構成する長手形状部材、前記第３の長手形状部材を構成する長手形状部材、前記第４の長手形状部材の長手形状部材の合計数とが同じであり、
前記環状部材を緊張させて前記環状部材の外側に位置する前記第１の長手形状部材群及び前記第２の長手形状部材群の移動を阻止する
ことを特徴とする長手形状部材の結束方法。
【請求項３】
台上に長手方向を横断する方向の断面が円である長手形状部材を並設すると共に、この並設した前記長手形状部材の上に前記長手形状部材を並設して前記長手形状部材を順次積層し、積層された前記長手形状部材を前記台にバンドを介して固定する長手形状部材の結束方法であって、
前記並設した前記長手形状部材の積層の段数は偶数であり、並設した前記長手形状部材の隣接する上下を１組として順次積層されたもので、
前記隣接する上下の１組は、それぞれ、
下に位置し、互いに当接するように水平方向に並設して置かれた複数の長手形状部材からなる第１の長手形状部材群と、
この第１の長手形状部材群の上に位置し、互いに当接するように水平方向に並設して置かれた複数の長手形状部材からなる第２の長手形状部材群と、
環状に形成された環状部材と、
この環状部材の内方の一方側に互いに当接するように水平方向に並設された第１、第２の長手形状部材と、
前記環状部材の内方の他方側に設けられた第４の長手形状部材とを有し、
前記第１の長手形状部材と前記第２の長手形状部材が並設して形成される上部凹所に位置し、前記環状部材を介して前記第１の長手形状部材と前記第２の長手形状部材に跨がるように設けられた第５の長手形状部材と、
前記第１、第２の長手形状部材の内、前記第１の長手形状部材は前記第２の長手形状部材より外側に位置し、
前記第１の長手形状部材群の一方側の端部に位置する前記長手形状部材は、第６の長手形状部材であり、この第６の長手形状部材は、前記環状部材を介して前記第２の長手形状部材に並設し、
前記第１の長手形状部材群の他方側の端部に位置する前記長手形状部材は、第７の長手形状部材であり、
前記第２の長手形状部材群の一方側の端部に位置する前記長手形状部材は、前記第５の長手形状部材であり、
前記第２の長手形状部材群の他方側の端部に位置する前記長手形状部材は、第３の長手形状部材であり、
この第３の長手形状部材は、前記環状部材を介して前記第４の長手形状部材に並設すると共に、前記第１の長手形状部材群の上に位置し、前記第７の長手形状部材は前記第３の長手形状部材と前記第４の長手形状部材が並設して形成される下部凹所に位置し、前記第３の長手形状部材と前記第４の長手形状部材に跨がるように設けられ、
前記第２の長手形状部材群は、前記第１の長手形状部材群の上に位置し、一方側を前記第５の長手形状部材、他方側を前記第３の長手形状部材とし、前記第３の長手形状部材と前記第５の長手形状部材との間に互いに当接するように水平方向に並設して置かれた複数の長手形状部材からなり、
前記第１の長手形状部材群は、前記第２の長手形状部材群の下に位置し、一方側を前記第６の長手形状部材、他方側を前記第７の長手形状部材とし、前記第６の長手形状部材と前記第７の長手形状部材との間に互いに当接するように水平方向に並設して置かれた複数の長手形状部材からなり、
前記第１の長手形状部材、前記第２の長手形状部材、前記第１の長手形状部材群の長手形状部材は、水平方向に並設され、
前記第２の長手形状部材群の長手形状部材、前記第４の長手形状部材は、水平方向に並設され、
水平方向に並設された前記第１の長手形状部材を構成する長手形状部材、前記第２の長手形状部材を構成する長手形状部材、前記第１の長手形状部材群を構成する長手形状部材の長手形状部材の合計数と、水平方向に並設された前記第２の長手形状部材群を構成する長手形状部材、前記第４の長手形状部材を構成する長手形状部材の合計数とが同じであり、
前記環状部材を緊張させて前記環状部材の外側に位置する前記第１の長手形状部材群及び前記第２の長手形状部材群の移動を阻止する
ことを特徴とする長手形状部材の結束方法。
【請求項４】
長手方向を横断する方向の断面が円である長手形状部材が円筒形状部材であることを特徴とする請求項１〜３記載の長手形状部材の結束方法。
【請求項５】
台上に円筒形状をした円筒形状部材を並設すると共に、この並設した前記円筒形状部材の上に前記円筒形状部材を並設して前記円筒形状部材を順次積層し、積層された前記円筒形状部材を前記台にバンドを介して固定する円筒形状部材の結束方法であって、
前記並設した前記円筒形状部材の積層の段数は偶数であり、並設した前記円筒形状部材の隣接する上下を１組として順次積層されたもので、
前記隣接する上下の１組は、それぞれ、
下に位置し、互いに当接するように水平方向に並設して置かれた複数の円筒形状部材からなる第１の円筒形状部材群と、
この第１の円筒形状部材群の上に位置し、互いに当接するように水平方向に並設して置かれた複数の円筒形状部材からなる第２の円筒形状部材群と、
環状に形成された環状部材と、
この環状部材の内方の一方側に互いに当接するように水平方向に並設された第１の円筒形状部材と、
前記環状部材の内方の他方側に設けられた第４の円筒形状部材とを有し、
前記第１の円筒形状部材群の一方側の端部に位置する前記円筒形状部材は、第２の円筒形状部材であり、この第２の円筒形状部材は、前記環状部材を介して前記第１の円筒形状部材に並設すると共に、挟持部材により前記第１の円筒形状部材と連結され、
前記第１の円筒形状部材と前記第２の円筒形状部材が並設して形成される上部凹所に位置して、前記第１の円筒形状部材と前記第２の円筒形状部材に跨がるように設けられた第５の円筒形状部材と、
前記第１の円筒形状部材群の一方側の端部に位置する前記円筒形状部材は、前記第２の円筒形状部材であり、
前記第１の円筒形状部材群の他方側の端部に位置する前記円筒形状部材は、第７の円筒形状部材であり、
前記第２の円筒形状部材群の一方側の端部に位置する前記円筒形状部材は、前記第５の円筒形状部材であり、
前記第２の円筒形状部材群の他方側の端部に位置する前記円筒形状部材は、第３の円筒形状部材であり、この第３の円筒形状部材は、前記環状部材を介して前記第４の円筒形状部材に並設すると共に、前記第１の円筒形状部材群の上に位置し、
前記第７の円筒形状部材は前記第３の円筒形状部材と前記第４の円筒形状部材が並設して形成される下部凹所に位置して、前記第３の円筒形状部材と前記第４の円筒形状部材に跨がるように設けられ、
前記第２の円筒形状部材群は、前記第１の円筒形状部材群の上に位置し、一方側を前記第５の円筒形状部材、他方側を前記第３の円筒形状部材とし、前記第３の円筒形状部材と前記第５の円筒形状部材との間に互いに当接するように水平方向に並設して置かれた複数の円筒形状部材からなり、
前記第１の円筒形状部材群は、前記第２の円筒形状部材群の下に位置し、一方側を前記第２の円筒形状部材、他方側を前記第７の円筒形状部材とし、前記第２の円筒形状部材と前記第７の円筒形状部材との間に互いに当接するように水平方向に並設して置かれた複数の円筒形状部材からなり、
前記第１の円筒形状部材、前記第１の円筒形状部材群の円筒形状部材は、水平方向に並設され、
前記第２の円筒形状部材群の円筒形状部材、前記第４の円筒形状部材は、水平方向に並設され、
水平方向に並設された前記第１の円筒形状部材を構成する円筒形状部材、前記第１の円筒形状部材群を構成する円筒形状部材の円筒形状部材の合計数と、水平方向に並設された前記第２の円筒形状部材群を構成する円筒形状部材、前記第４の円筒形状部材を構成する円筒形状部材の合計数とが同じであり、
前記環状部材を緊張させて前記環状部材の外側に位置する前記第１の円筒形状部材群及び前記第２の円筒形状部材群の移動を阻止する
ことを特徴とする円筒形状部材の結束方法。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
本発明は、円筒形状部材の移動阻止方法及び円筒形状部材の結束方法に係り、特に、移動し易い円筒形状部材の移動を容易に阻止をすることができる円筒形状部材の移動阻止方法及び移動し易い円筒形状部材の移動阻止して積層することができる円筒形状部材の結束方法に関する。
【０００２】
【従来の技術】
従来の円筒形状部材の結束方法、例えば、紙管の結束方法にあっては、図１１に示すように、台100 （例えば、運搬用の荷台であるパレット）上に円筒形状の紙管101 を並設すると共に、この並設した紙管101 を複数（例えば、４段）に積層し、積層された紙管101 を台100 に第１のバンド102 を介して固定している。
そして、積層する段階において、複数（例えば、５個）の紙管101 を図示しない結束機を使って第２のバンド103 により縛り付け、この第２のバンド103 により縛り付けた５個の紙管101 をＡ1 〜Ａ4 と４個並設すると共に、４個並設したＡ1 〜Ａ4 の上に更にＡ5 〜Ａ8 と４個並設している。
【０００３】
【発明が解決しようとする課題】
そのため、従来の紙管の結束方法にあっては、結束機を使って複数の紙管をバンドにより縛り付けて結束しなければならず、結束に時間を要し、
しかも、バンドにより縛り付けているため、その解除にあっては、バンドを切らねばならず、切ったバンドは産業廃棄物となり、
更に、第２のバンド103 により縛り付けた５個の紙管101 （例えば、紙管101 は、６Kgであり、５個では、30Kg）は重く、人手による作業にあっては、作業性が悪いという問題点が生じた。
本発明は、上述した問題点を除去するようにした円筒形状部材の移動阻止方法及び円筒形状部材の結束方法を提供するものである。
【０００４】
【課題を解決するための手段】
上記目的を達成するために、請求項１記載の長手形状部材の移動阻止方法は、台と、この台の上に位置し、互いに当接するように並設して置かれた長手方向を横断する方向の断面が円である複数の長手形状部材からなる第１の長手形状部材群と、この第１の長手形状部材群の上に位置し、互いに当接するように並設して置かれた長手方向を横断する方向の断面が円である複数の長手形状部材からなる第２の長手形状部材群と、環状に形成された環状部材と、この環状部材の内方の一方側に互いに当接するように水平方向に並設された長手方向を横断する方向の断面が円である第１、第２の長手形状部材と、前記環状部材の内方の他方側に互いに当接するように水平方向に並設された長手方向を横断する方向の断面が円である第３、第４の長手形状部材と、前記第１の長手形状部材と前記第２の長手形状部材は、前記環状部材を介して前記台の上に位置すると共に、前記第１、第２の長手形状部材の内、前記第１の長手形状部材は前記第２の長手形状部材より外側に位置し、前記第３、第４の長手形状部材の内、前記第４の長手形状部材は前記第３の長手形状部材より外側に位置し、前記第１の長手形状部材と前記第２の長手形状部材が並設して形成される上部凹所に位置し、前記環状部材を介して前記第１の長手形状部材と前記第２の長手形状部材に跨がるように設けられた長手方向を横断する方向の断面が円である第５の長手形状部材と、前記第１の長手形状部材群の一方側の端部に位置する前記長手形状部材は、長手方向を横断する方向の断面が円である第６の長手形状部材であり、この第６の長手形状部材は、前記環状部材を介して前記第２の長手形状部材に並設し、前記第１の長手形状部材群の他方側の端部に位置する前記長手形状部材は、長手方向を横断する方向の断面が円である第７の長手形状部材であり、前記第３の長手形状部材と前記第４の長手形状部材は、前記環状部材を介して前記第１の長手形状部材群の上に位置すると共に、前記第７の長手形状部材は前記第３の長手形状部材と前記第４の長手形状部材が並設して形成される下部凹所に位置し、前記環状部材を介して前記第３の長手形状部材と前記第４の長手形状部材に跨がるように設けられ、前記第２の長手形状部材群の一方側の端部に位置する前記長手形状部材は、前記第５の長手形状部材であり、前記第２の長手形状部材群の他方側の端部に位置する前記長手形状部材は、長手方向を横断する方向の断面が円である第８の長手形状部材であり、この第８の長手形状部材は、前記環状部材を介して前記第３の長手形状部材に並設し、前記第１の長手形状部材、前記第２の長手形状部材、前記第１の長手形状部材群の長手形状部材は、水平方向に並設され、前記第２の長手形状部材群の長手形状部材、前記第３の長手形状部材、前記第４の長手形状部材は、水平方向に並設され、水平方向に並設された前記第１の長手形状部材を構成する長手形状部材、前記第２の長手形状部材を構成する長手形状部材、前記第１の長手形状部材群を構成する長手形状部材の長手形状部材の合計数と、水平方向に並設された前記第２の長手形状部材群を構成する長手形状部材、前記第３の長手形状部材を構成する長手形状部材、前記第４の長手形状部材の長手形状部材の合計数とが同じであると共に、前記第１の長手形状部材を構成する長手形状部材、前記第２の長手形状部材を構成する長手形状部材、前記第１の長手形状部材群を構成する長手形状部材の長手形状部材、前記第２の長手形状部材群を構成する長手形状部材、前記第３の長手形状部材を構成する長手形状部材、前記第４の長手形状部材の長手形状部材は、同じ形状であり、前記環状部材を緊張させて前記環状部材の外側に位置する前記第１の長手形状部材群及び前記第２の長手形状部材群の移動を阻止する。
【０００５】
また、請求項２記載の長手形状部材の結束方法は、台上に長手方向を横断する方向の断面が円である長手形状部材を並設すると共に、この並設した前記長手形状部材の上に前記長手形状部材を並設して前記長手形状部材を順次積層し、積層された前記長手形状部材を前記台にバンドを介して固定する長手形状部材の結束方法であって、前記並設した前記長手形状部材の積層の段数は偶数であり、並設した前記長手形状部材の隣接する上下を１組として順次積層されたもので、前記隣接する上下の１組は、それぞれ、下に位置し、互いに当接するように水平方向に並設して置かれた複数の長手形状部材からなる第１の長手形状部材群と、この第１の長手形状部材群の上に位置し、互いに当接するように水平方向に並設して置かれた複数の長手形状部材からなる第２の長手形状部材群と、環状に形成された環状部材と、この環状部材の内方の一方側に互いに当接するように水平方向に並設された第１、第２の長手形状部材と、前記環状部材の内方の他方側に互いに当接するように水平方向に並設された第３、第４の長手形状部材とを有し、前記第１の長手形状部材と前記第２の長手形状部材が並設して形成される上部凹所に位置し、前記環状部材を介して前記第１の長手形状部材と前記第２の長手形状部材に跨がるように設けられた第５の長手形状部材と、前記第１、第２の長手形状部材の内、前記第１の長手形状部材は前記第２の長手形状部材より外側に位置し、前記第３、第４の長手形状部材の内、前記第４の長手形状部材は前記第３の長手形状部材より外側に位置し、前記第１の長手形状部材群の一方側の端部に位置する前記長手形状部材は、第６の長手形状部材であり、この第６の長手形状部材は、前記環状部材を介して前記第２の長手形状部材に並設し、前記第１の長手形状部材群の他方側の端部に位置する前記長手形状部材は、第７の長手形状部材であり、前記第２の長手形状部材群の一方側の端部に位置する前記長手形状部材は、前記第５の長手形状部材であり、前記第２の長手形状部材群の他方側の端部に位置する前記長手形状部材は、第８の長手形状部材であり、この第８の長手形状部材は、前記環状部材を介して前記第３の長手形状部材に並設し、前記第３の長手形状部材と前記第４の長手形状部材は、前記環状部材を介して前記第１の長手形状部材群の上に位置すると共に、前記第７の長手形状部材は前記第３の長手形状部材と前記第４の長手形状部材が並設して形成される下部凹所に位置し、前記環状部材を介して前記第３の長手形状部材と前記第４の長手形状部材に跨がるように設けられ、前記第２の長手形状部材群は、前記第１の長手形状部材群の上に位置し、一方側を前記第５の長手形状部材、他方側を前記第８の長手形状部材とし、前記第５の長手形状部材と前記第８の長手形状部材との間に互いに当接するように水平方向に並設して置かれた複数の長手形状部材からなり、前記第１の長手形状部材群は、前記第２の長手形状部材群の下に位置し、一方側を前記第６の長手形状部材、他方側を前記第７の長手形状部材とし、前記第６の長手形状部材と前記第７の長手形状部材との間に互いに当接するように水平方向に並設して置かれた複数の長手形状部材からなり、前記第１の長手形状部材、前記第２の長手形状部材、前記第１の長手形状部材群の長手形状部材は、水平方向に並設され、前記第２の長手形状部材群の長手形状部材、前記第３の長手形状部材、前記第４の長手形状部材は、水平方向に並設され、水平方向に並設された前記第１の長手形状部材を構成する長手形状部材、前記第２の長手形状部材を構成する長手形状部材、前記第１の長手形状部材群を構成する長手形状部材の長手形状部材の合計数と、水平方向に並設された前記第２の長手形状部材群を構成する長手形状部材、前記第３の長手形状部材を構成する長手形状部材、前記第４の長手形状部材の長手形状部材の合計数とが同じであり、前記環状部材を緊張させて前記環状部材の外側に位置する前記第１の長手形状部材群及び前記第２の長手形状部材群の移動を阻止する。
【０００６】
また、請求項３記載の長手形状部材の結束方法は、台上に長手方向を横断する方向の断面が円である長手形状部材を並設すると共に、この並設した前記長手形状部材の上に前記長手形状部材を並設して前記長手形状部材を順次積層し、積層された前記長手形状部材を前記台にバンドを介して固定する長手形状部材の結束方法であって、前記並設した前記長手形状部材の積層の段数は偶数であり、並設した前記長手形状部材の隣接する上下を１組として順次積層されたもので、前記隣接する上下の１組は、それぞれ、下に位置し、互いに当接するように水平方向に並設して置かれた複数の長手形状部材からなる第１の長手形状部材群と、この第１の長手形状部材群の上に位置し、互いに当接するように水平方向に並設して置かれた複数の長手形状部材からなる第２の長手形状部材群と、環状に形成された環状部材と、この環状部材の内方の一方側に互いに当接するように水平方向に並設された第１、第２の長手形状部材と、前記環状部材の内方の他方側に設けられた第４の長手形状部材とを有し、前記第１の長手形状部材と前記第２の長手形状部材が並設して形成される上部凹所に位置し、前記環状部材を介して前記第１の長手形状部材と前記第２の長手形状部材に跨がるように設けられた第５の長手形状部材と、前記第１、第２の長手形状部材の内、前記第１の長手形状部材は前記第２の長手形状部材より外側に位置し、前記第１の長手形状部材群の一方側の端部に位置する前記長手形状部材は、第６の長手形状部材であり、この第６の長手形状部材は、前記環状部材を介して前記第２の長手形状部材に並設し、前記第１の長手形状部材群の他方側の端部に位置する前記長手形状部材は、第７の長手形状部材であり、前記第２の長手形状部材群の一方側の端部に位置する前記長手形状部材は、前記第５の長手形状部材であり、前記第２の長手形状部材群の他方側の端部に位置する前記長手形状部材は、第３の長手形状部材であり、この第３の長手形状部材は、前記環状部材を介して前記第４の長手形状部材に並設すると共に、前記第１の長手形状部材群の上に位置し、前記第７の長手形状部材は前記第３の長手形状部材と前記第４の長手形状部材が並設して形成される下部凹所に位置し、前記第３の長手形状部材と前記第４の長手形状部材に跨がるように設けられ、前記第２の長手形状部材群は、前記第１の長手形状部材群の上に位置し、一方側を前記第５の長手形状部材、他方側を前記第３の長手形状部材とし、前記第３の長手形状部材と前記第５の長手形状部材との間に互いに当接するように水平方向に並設して置かれた複数の長手形状部材からなり、前記第１の長手形状部材群は、前記第２の長手形状部材群の下に位置し、一方側を前記第６の長手形状部材、他方側を前記第７の長手形状部材とし、前記第６の長手形状部材と前記第７の長手形状部材との間に互いに当接するように水平方向に並設して置かれた複数の長手形状部材からなり、前記第１の長手形状部材、前記第２の長手形状部材、前記第１の長手形状部材群の長手形状部材は、水平方向に並設され、前記第２の長手形状部材群の長手形状部材、前記第４の長手形状部材は、水平方向に並設され、水平方向に並設された前記第１の長手形状部材を構成する長手形状部材、前記第２の長手形状部材を構成する長手形状部材、前記第１の長手形状部材群を構成する長手形状部材の長手形状部材の合計数と、水平方向に並設された前記第２の長手形状部材群を構成する長手形状部材、前記第４の長手形状部材を構成する長手形状部材の合計数とが同じであり、前記環状部材を緊張させて前記環状部材の外側に位置する前記第１の長手形状部材群及び前記第２の長手形状部材群の移動を阻止する。
【０００７】
また、請求項４記載の長手形状部材の結束方法は、請求項１〜３記載の長手形状部材の結束方法において、長手方向を横断する方向の断面が円である長手形状部材が円筒形状部材である。
【０００８】
また、請求項５記載の円筒形状部材の結束方法は、台上に円筒形状をした円筒形状部材を並設すると共に、この並設した前記円筒形状部材の上に前記円筒形状部材を並設して前記円筒形状部材を順次積層し、積層された前記円筒形状部材を前記台にバンドを介して固定する円筒形状部材の結束方法であって、前記並設した前記円筒形状部材の積層の段数は偶数であり、並設した前記円筒形状部材の隣接する上下を１組として順次積層されたもので、前記隣接する上下の１組は、それぞれ、下に位置し、互いに当接するように水平方向に並設して置かれた複数の円筒形状部材からなる第１の円筒形状部材群と、この第１の円筒形状部材群の上に位置し、互いに当接するように水平方向に並設して置かれた複数の円筒形状部材からなる第２の円筒形状部材群と、環状に形成された環状部材と、この環状部材の内方の一方側に互いに当接するように水平方向に並設された第１の円筒形状部材と、前記環状部材の内方の他方側に設けられた第４の円筒形状部材とを有し、前記第１の円筒形状部材群の一方側の端部に位置する前記円筒形状部材は、第２の円筒形状部材であり、この第２の円筒形状部材は、前記環状部材を介して前記第１の円筒形状部材に並設すると共に、挟持部材により前記第１の円筒形状部材と連結され、前記第１の円筒形状部材と前記第２の円筒形状部材が並設して形成される上部凹所に位置して、前記第１の円筒形状部材と前記第２の円筒形状部材に跨がるように設けられた第５の円筒形状部材と、前記第１の円筒形状部材群の一方側の端部に位置する前記円筒形状部材は、前記第２の円筒形状部材であり、前記第１の円筒形状部材群の他方側の端部に位置する前記円筒形状部材は、第７の円筒形状部材であり、前記第２の円筒形状部材群の一方側の端部に位置する前記円筒形状部材は、前記第５の円筒形状部材であり、前記第２の円筒形状部材群の他方側の端部に位置する前記円筒形状部材は、第３の円筒形状部材であり、この第３の円筒形状部材は、前記環状部材を介して前記第４の円筒形状部材に並設すると共に、前記第１の円筒形状部材群の上に位置し、前記第７の円筒形状部材は前記第３の円筒形状部材と前記第４の円筒形状部材が並設して形成される下部凹所に位置して、前記第３の円筒形状部材と前記第４の円筒形状部材に跨がるように設けられ、前記第２の円筒形状部材群は、前記第１の円筒形状部材群の上に位置し、一方側を前記第５の円筒形状部材、他方側を前記第３の円筒形状部材とし、前記第３の円筒形状部材と前記第５の円筒形状部材との間に互いに当接するように水平方向に並設して置かれた複数の円筒形状部材からなり、前記第１の円筒形状部材群は、前記第２の円筒形状部材群の下に位置し、一方側を前記第２の円筒形状部材、他方側を前記第７の円筒形状部材とし、前記第２の円筒形状部材と前記第７の円筒形状部材との間に互いに当接するように水平方向に並設して置かれた複数の円筒形状部材からなり、前記第１の円筒形状部材、前記第１の円筒形状部材群の円筒形状部材は、水平方向に並設され、前記第２の円筒形状部材群の円筒形状部材、前記第４の円筒形状部材は、水平方向に並設され、水平方向に並設された前記第１の円筒形状部材を構成する円筒形状部材、前記第１の円筒形状部材群を構成する円筒形状部材の円筒形状部材の合計数と、水平方向に並設された前記第２の円筒形状部材群を構成する円筒形状部材、前記第４の円筒形状部材を構成する円筒形状部材の合計数とが同じであり、前記環状部材を緊張させて前記環状部材の外側に位置する前記第１の円筒形状部材群及び前記第２の円筒形状部材群の移動を阻止する。
【０００９】
【実施例】
本発明の一実施例の長手形状部材の結束方法及び円筒形状部材の移動阻止方法について図面を参照して説明する。
図１は、台１（例えば、運搬用の荷台であるパレット）上に長手方向を横断する方向の断面が円である長手形状部材２（長手形状部材２は、例えば、中身が詰まった丸棒でも良く、また、筒、例えば、塩化ビニ−ル製のパイプ、ロ−ル紙を巻く芯材である円筒形状の紙管である円筒形状部材でも良い。）を並設すると共に、この並設した長手形状部材２の上に長手形状部材２を並設して長手形状部材２を順次積層し、積層された長手形状部材２を台１にバンド３を介して固定する長手形状部材の結束方法によって固定された紙管群Ａが示されている。
【００１０】
並設した長手形状部材２の積層の段数は偶数であり（本実施例では、８段）、並設した長手形状部材２の隣接する上下を１組として順次積層されたもので（本実施例では、４組）ある。
そして、隣接する上下の１組は、それぞれ、
下に位置し、互いに当接するように水平方向に並設して置かれた複数の  長手形状部材２からなる第１の長手形状部材群２1N（２11〜２18）と、
この第１の長手形状部材群２1Nの上に位置し、互いに当接するように水平方向に並設して置かれた複数の長手形状部材２からなる第２の長手形状部材群２2N（２21〜２28）と、
環状に形成された環状部材５と、
この環状部材５の内方の一方側に互いに当接するように水平方向に並設された第１、第２の長手形状部材６、７と、
環状部材５の内方の他方側に互いに当接するように水平方向に並設された第３、第４の長手形状部材８、９とを有している。
なお、環状部材５は、環状に形成された環状部材で、例えば、バンドであり、より具体的には、ポリプロピレンで成形された帯状部材の端部を結合して環状に形成された部材である。
【００１１】
そして、図２に示すように、第１の長手形状部材６と第２の長手形状部材７が並設して形成される上部凹所Ｋ1 に第５の長手形状部材２21が位置し、第５の長手形状部材２21は環状部材５を介して第１の長手形状部材６と第２の長手形状部材７に跨がるように設けられている。
【００１２】
また、第１、第２の長手形状部材６、７の内、第１の長手形状部材６は第２の長手形状部材７より外側に位置し、また、第３、第４の長手形状部材８、９の内、第４の長手形状部材９は第３の長手形状部材８より外側に位置している。
【００１３】
また、第１の長手形状部材群２1N（２11〜２18）の一方側の端部に位置する長手形状部材２は、第６の長手形状部材２11であり、この第６の長手形状部材２11は、環状部材５を介して第２の長手形状部材７に並設している。
第１の長手形状部材群２1N（２11〜２18）の他方側の端部に位置する長手形状部材２は、第７の長手形状部材２18である（図３参照）。
【００１４】
また、図３に示すように、第２の長手形状部材群２2N（２21〜２28）の一方側の端部に位置する長手形状部材２は、前述した第５の長手形状部材２21であり、第２の長手形状部材群２2N（２21〜２28）の他方側の端部に位置する長手形状部材２は、第８の長手形状部材２28であり、この第８の長手形状部材２28は、環状部材５を介して第３の長手形状部材８に並設している。
【００１５】
また、第３の長手形状部材８と第４の長手形状部材９は、環状部材５を介して第１の長手形状部材群２1Nの上に位置すると共に、第７の長手形状部材２18は第３の長手形状部材８と第４の長手形状部材９が並設して形成される下部凹所Ｋ2 に位置し、環状部材５を介して第３の長手形状部材８と第４の長手形状部材９に跨がるように設けられている。
【００１６】
また、第２の長手形状部材群２2N（２21〜２28）は、第１の長手形状部材群２1N（２11〜２18）の上に位置し、一方側を第５の長手形状部材２21、他方側を第８の長手形状部材２28とし、第５の長手形状部材２21と第８の長手形状部材２28との間に互いに当接するように水平方向に並設して置かれた複数の長手形状部材２（２21〜２28）からなっている。
【００１７】
また、第１の長手形状部材群２1N（２11〜２18）は、第２の長手形状部材群２2N（２21〜２28）の下に位置し、一方側を第６の長手形状部材２11、他方側を第７の長手形状部材２18とし、第６の長手形状部材２11と第７の長手形状部材２18との間に互いに当接するように水平方向に並設して置かれた複数の長手形状部材２（２11〜２18）からなっている。
【００１８】
そして、第１の長手形状部材６、第２の長手形状部材７、第１の長手形状部材群２1Nの長手形状部材２は、水平方向に並設され、第２の長手形状部材群２2N（２21〜２28）の長手形状部材２、第３の長手形状部材８、第４の長手形状部材９は、水平方向に並設されている。
【００１９】
また、水平方向に並設された第１の長手形状部材６を構成する長手形状部材２（１個）、第２の長手形状部材７を構成する長手形状部材２（１個）、第１の長手形状部材群２1N（２11〜２18）（８個）を構成する長手形状部材２の長手形状部材２の合計数（本実施例では、１０個）と、水平方向に並設された第２の長手形状部材群２2N（２21〜２28）（８個）を構成する長手形状部材２、第３の長手形状部材８を構成する長手形状部材２（１個）、第４の長手形状部材９の長手形状部材２（１個）の合計数（本実施例では、１０個）とが同じとなっており、環状部材５を緊張させて環状部材５の外側に位置する第１の長手形状部材群２1N（２11〜２18）及び第２の長手形状部材群２2N（２21〜２28）の移動を阻止することができる。
即ち、図２、図３の状態から図４の状態に、環状部材５を移動させて、つまり、環状部材５を緊張させて環状部材５の外側に位置する第１の長手形状部材群２1N（２11〜２18）及び第２の長手形状部材群２2N（２21〜２28）の移動を阻止することができる。
なお、第１の長手形状部材群２1N（２11〜２18）を構成する長手形状部材２、第２の長手形状部材群２2N（２21〜２28）を構成する長手形状部材２、第１の長手形状部材６を構成する長手形状部材２、第２の長手形状部材７を構成する長手形状部材２、第３の長手形状部材８を構成する長手形状部材２、第４の長手形状部材９を構成する長手形状部材２、第５の長手形状部材２11を構成する長手形状部材２は、全て同形状の長手形状部材２である。
【００２０】
このようにして、並設した長手形状部材２を台１より１〜２段と積層することができ、同様にして、並設した長手形状部材２を台１より３〜４段（図５参照）、台１より５〜６段、台１より７〜８段（図６参照）と積層することができる。
なお、台１より１段目に水平方向に並設した長手形状部材２、第１の長手形状部材２1N（２11〜２18）にあっては、台１の上に第１の長手形状部材６、第２の長手形状部材７、第１の長手形状部材群２1N（２11〜２18）がそれぞれ位置している。図２に示す４は、断面Ｌ字状をした補助具で、第７の長手形状部材２18が台１より離脱するのを防いでいる。
そして、台１より３〜４段の隣接する上下の１組、台１より５〜６段の隣接する上下の１組、台１より７〜８段の隣接する何れも、上述した１〜２段と同様であるので、同一部分に同一符号を付してその説明を省略する。
なお、並設した長手形状部材２を台１より８段に積層された段階で、バンド３をかけて、バンド３により積層された長手形状部材２を台１に固定するようにしている。
【００２１】
なお、上述した実施例においては、環状部材５の内方の一方側に互いに当接するように第１、第２の長手形状部材６、７を水平方向に並設し、環状部材５の内方の他方側に互いに当接するように第３、第４の長手形状部材８、９を水平方向に並設したが、図８に示すように、環状部材５の内方の一方側に互いに当接するように第１、第２の長手形状部材６、７を水平方向に並設し、環状部材５の内方の他方側に互いに当接するように第４の長手形状部材９を水平方向に並設しても良い。
【００２２】
即ち、前述の実施例と同様に、図８に示すように、台１上に長手方向を横断する方向の断面が円である長手形状部材２を並設すると共に、この並設した長手形状部材２の上に長手形状部材２を並設して長手形状部材２を順次積層し、積層された長手形状部材２を台１にバンド（バンドは図示しないが、図８記載のものにおいては、長手形状部材２を４段積層しているが、前述の実施例の図１、図７記載と同様に、長手形状部材２を８段積層し、前述の実施例と同様なバンド３で積層された長手形状部材２を台１に固定する。）を介して固定するものである。
【００２３】
そして、並設した長手形状部材２の積層の段数は偶数（図８記載のものにおいては４段であるが、前述の実施例と同様に８段程度積層する。）であり、並設した長手形状部材２の隣接する上下を１組として順次積層されたもので、
隣接する上下の１組は、それぞれ、下に位置し、互いに当接するように水平方向に並設して置かれた複数の長手形状部材２からなる第１の長手形状部材群２1N（２11〜２18）と、この第１の長手形状部材群２1N（２11〜２18）の上に位置し、互いに当接するように水平方向に並設して置かれた複数の長手形状部材２からなる第２の長手形状部材群２2N+1（２21〜２29）と、環状に形成された環状部材５と、この環状部材５の内方の一方側に互いに当接するように水平方向に並設された第１、第２の長手形状部材６、７と、環状部材５の内方の他方側に設けられた第４の長手形状部材９とを有している。図８に示すように、長手形状部材２の積層の３段と４段の隣接する上下１組も同様であり、図示しないが、長手形状部材２の積層の５段と６段の隣接する上下１組、長手形状部材２の積層の７段と８段の隣接する上下１組、同様である。
【００２４】
また、第１の長手形状部材６と第２の長手形状部材７が並設して形成される上部凹所Ｋ1 に第５の長手形状部材２21が位置し、環状部材５を介して第１の長手形状部材６と第２の長手形状部材７に跨がるように設けられている。
また、第１、第２の長手形状部材６、７の内、第１の長手形状部材６は第２の長手形状部材７より外側に位置し、
第１の長手形状部材群２1N（２11〜２18）の一方側の端部に位置する長手形状部材２は、第６の長手形状部材２11であり、この第６の長手形状部材２11は、環状部材５を介して第２の長手形状部材７に並設し、第１の長手形状部材群２1N（２11〜２18）の他方側の端部に位置する長手形状部材２は、第７の長手形状部材２18となっている。
【００２５】
また、第２の長手形状部材群２2N+1（２21〜２29）の一方側の端部に位置する長手形状部材２は、前述した第５の長手形状部材２21であり、
第２の長手形状部材群２2N+1（２21〜２29）の他方側の端部に位置する長手形状部材２は、第３の長手形状部材２29となっている。
そして、この第３の長手形状部材２29は、環状部材５を介して第４の長手形状部材９に並設すると共に、第１の長手形状部材群２1N（２11〜２18）の上に位置し、第７の長手形状部材２18は第３の長手形状部材２29と第４の長手形状部材９が並設して形成される下部凹所Ｋ2 に位置し、第３の長手形状部材２29と第４の長手形状部材９に跨がるように設けられている。
【００２６】
また、第２の長手形状部材群２2N+1（２21〜２29）は、第１の長手形状部材群２1N（２11〜２18）の上に位置し、一方側を第５の長手形状部材２21、他方側を第３の長手形状部材２29とし、第３の長手形状部材２29と第５の長手形状部材２21との間に互いに当接するように水平方向に並設して置かれた複数の長手形状部材２からなり、
第１の長手形状部材群２1N（２11〜２18）は、第２の長手形状部材群２2N+1（２21〜２29）の下に位置し、一方側を第６の長手形状部材２11、他方側を第７の長手形状部材２18とし、第６の長手形状部材２11と第７の長手形状部材２18との間に互いに当接するように水平方向に並設して置かれた複数の長手形状部材２からなっている。
【００２７】
そして、第１の長手形状部材６、第２の長手形状部材７、第１の長手形状部材群２1N（２11〜２18）の長手形状部材２は、水平方向に並設され、
また、第２の長手形状部材群２2N+1（２21〜２29）の長手形状部材２、第４の長手形状部材９は、水平方向に並設されている。
【００２８】
また、水平方向に並設された第１の長手形状部材６を構成する長手形状部材２、第２の長手形状部材７を構成する長手形状部材２、第１の長手形状部材群２1N（２11〜２18）を構成する長手形状部材２の長手形状部材の合計数（本実施例は、１０個）と、水平方向に並設された第２の長手形状部材群２2N+1（２21〜２29）を構成する長手形状部材２、第４の長手形状部材９を構成する長手形状部材２の合計数（本実施例は、１０個）とが同じとなっており、
そして、環状部材５を緊張させて環状部材５の外側に位置する第１の長手形状部材群２1N（２11〜２18）及び第２の長手形状部材群２2N+1（２21〜２29）の移動を阻止することができる（図８参照）。
なお、第１の長手形状部材６を構成する長手形状部材２、第２の長手形状部材７を構成する長手形状部材２、第１の長手形状部材群２1N（２11〜２18）を構成する長手形状部材２、第２の長手形状部材群２2N+1（２21〜２29）を構成する長手形状部材２、第４の長手形状部材９を構成する長手形状部材２は、全て同形状の長手形状部材２である。
【００２９】
また、上述した実施例においては、環状部材５の内方の一方側に互いに当接するように第１、第２の長手形状部材６、７を水平方向に並設し、環状部材５の内方の他方側に互いに当接するように第４の長手形状部材９を水平方向に並設したが、図９に示すように、環状部材５の内方の一方側に互いに当接するように第１の長手形状部材６を水平方向に並設し、環状部材５の内方の他方側に第４の長手形状部材９を水平方向に並設しても良い。この実施例においては、長手方向を横断する方向の断面が円である長手形状部材２を円筒形状部材２に特定し、挟持部材２０を使用している点が、前述の実施例と異なっている。
【００３０】
即ち、前述の実施例と同様に、台１上に円筒形状部材２を並設すると共に、この並設した円筒形状部材２の上に円筒形状部材２を並設して円筒形状部材２を順次積層し、積層された円筒形状部材２を台１にバンド（図示しないが、図９記載のものにおいては、長手形状部材２を４段積層しているが、前述の実施例の図１、図７記載と同様に、長手形状部材２を８段積層し、前述の実施例と同様なバンド３で積層された長手形状部材２を台１に固定する。）を介して固定するものである（図９及び図１０参照）。
【００３１】
並設した円筒形状部材２の積層の段数は図９に示すように、偶数（図９記載のものにおいては４段であるが、前述の実施例の図７と同様に８段程度積層する。）であり、並設した円筒形状部材２の隣接する上下を１組として順次積層されたもので、隣接する上下の１組は、それぞれ、下に位置し、互いに当接するように水平方向に並設して置かれた複数の円筒形状部材２からなる第１の円筒形状部材群２1N（２11〜２19）と、この第１の円筒形状部材群２1N（２11〜２19）の上に位置し、互いに当接するように水平方向に並設して置かれた複数の円筒形状部材２からなる第２の円筒形状部材群２2N（２21〜２29）と、環状に形成された環状部材５と、この環状部材５の内方の一方側に互いに当接するように水平方向に並設された第１の円筒形状部材６と、環状部材５の内方の他方側に設けられた第４の円筒形状部材９とを有している。図９に示すように、円筒形状部材２の積層の３段と４段の隣接する上下１組も同様であり、図示しないが、円筒形状部材２の積層の５段と６段の隣接する上下１組、円筒形状部材２の積層の７段と８段の隣接する上下１組、同様である。
【００３２】
また、第１の円筒形状部材群２1N（２11〜２19）の一方側の端部に位置する円筒形状部材２は、第２の円筒形状部材２11であり、この第２の円筒形状部材２11は、環状部材５を介して第１の円筒形状部材６に並設すると共に、挟持部材２０により第１の円筒形状部材６と連結されている。挟持部材２０は、図１０に示すように、断面略コ字形状で、対向する部分の幅Ｔを円筒形状部材２の厚みｔの２倍より若干小さく形成して、挟持部材２０で第１の円筒形状部材６と第２の円筒形状部材２11を挟持した際生じる弾性力を利用して挟持している。
【００３３】
また、第１の円筒形状部材６と第２の円筒形状部材２11が並設して形成される上部凹所Ｋ1 に第５の円筒形状部材２21が位置し、第５の円筒形状部材２21は第１の円筒形状部材６と第２の円筒形状部材２11に跨がるように設けられている。
そして、第１の円筒形状部材群２1N（２11〜２19）の一方側の端部に位置する円筒形状部材２は、第２の円筒形状部材２11であり、第１の円筒形状部材群２1N（２11〜２19）の他方側の端部に位置する円筒形状部材２は、第７の円筒形状部材２19となっている。
【００３４】
また、第２の円筒形状部材群２2N（２21〜２29）の一方側の端部に位置する円筒形状部材２は、第５の円筒形状部材２21であり、第２の円筒形状部材群２2N（２21〜２29）の他方側の端部に位置する円筒形状部材２は、第３の円筒形状部材２29であり、この第３の円筒形状部材２29は、環状部材５を介して第４の円筒形状部材９に並設すると共に、第１の円筒形状部材群２1N（２11〜２19）の上に位置している。
第７の円筒形状部材２19は第３の円筒形状部材２29と第４の円筒形状部材９が並設して形成される下部凹所Ｋ2 に位置して、第３の円筒形状部材２29と第４の円筒形状部材９に跨がるように設けられている。
【００３５】
また、第２の円筒形状部材群２2N（２21〜２29）は、第１の円筒形状部材群２1N（２11〜２19）の上に位置し、一方側を第５の円筒形状部材２21、他方側を第３の円筒形状部材２29とし、第３の円筒形状部材２29と第５の円筒形状部材２21との間に互いに当接するように水平方向に並設して置かれた複数の円筒形状部材２からなり、
第１の円筒形状部材群２1N（２11〜２19）は、第２の円筒形状部材群２2N（２21〜２29）の下に位置し、一方側を第２の円筒形状部材２11、他方側を第７の円筒形状部材２19とし、第２の円筒形状部材２11と第７の円筒形状部材２19との間に互いに当接するように水平方向に並設して置かれた複数の円筒形状部材２からなっている。
【００３６】
そして、第１の円筒形状部材６、第１の円筒形状部材群２1N（２11〜２19）の円筒形状部材２は、水平方向に並設され、
また、第２の円筒形状部材群２2N（２21〜２29）の円筒形状部材２、第４の円筒形状部材９は、水平方向に並設されている。
また、水平方向に並設された第１の円筒形状部材６を構成する円筒形状部材２、第１の円筒形状部材群２1N（２11〜２19）を構成する円筒形状部材２の円筒形状部材２の合計数（本実施例では、１０個）と、水平方向に並設された第２の円筒形状部材群２2N（２21〜２29）を構成する円筒形状部材２、第４の円筒形状部材９を構成する円筒形状部材２の合計数（本実施例では、１０個）とが同じであり、
環状部材５を緊張させて環状部材５の外側に位置する第１の円筒形状部材群２1N（２11〜２19）及び第２の円筒形状部材群２2N（２21〜２29）の移動を阻止することができる。
なお、第１の円筒形状部材６を構成する円筒形状部材２、第１の円筒形状部材群２1N（２11〜２19）を構成する円筒形状部材２、第２の円筒形状部材群２2N（２21〜２29）を構成する円筒形状部材２、第４の円筒形状部材９を構成する円筒形状部材２は、全て同形状の長手形状部材２である。
【００３７】
【発明の効果】
請求項１〜２記載の長手形状部材の移動阻止方法によれば、内方の一方側に第１、第２の長手形状部材を、他方側に第３、第４の長手形状部材を位置させた環状部材を緊張させて、該環状部材の外側に位置する第１の円筒形状部材群及び第２の円筒形状部材群の移動を阻止することができるため、
従来のように、結束した複数の長手形状部材を積み重ねる必要がなく、長手形状部材を個々に積み重ねていけば良く、作業が非常に容易となり、
しかも、環状部材の一方側に第１、第２の長手形状部材を、他方側に第３、第４の長手形状部材を位置させれば良く、従来のように、結束機を使って複数の長手形状部材をバンドにより縛り付けて結束する必要もなく、
更に、環状部材は、従来のように複数の長手形状部材を縛り付けるものではなく、環状部材の内方の一方側に第１、第２の長手形状部材を、他方側に第３、第４の長手形状部材と、該環状部材の外側で第１の長手形状部材群及び第２の長手形状部材群の移動を阻止するため、使用後、環状部材の環状を解除（破壊）することなく環状部材を取り出し、捨てることなく再利用することができる。
【００３８】
また、請求項３記載の長手形状部材の結束方法によれば、偶数段に積層された円筒形状部材の内、下に位置する第１の長手形状部材群と、この第１の長手形状部材群の上に位置する第２の長手形状部材群との間において、内方の一方側に第１、第２の長手形状部材を、他方側に第４の長手形状部材を位置させた環状部材を緊張させて、該環状部材の外側に位置する第１の状部材を位置群及び第２の状部材を位置群の移動を阻止することができるため、
従来のように、結束した複数の長手形状部材を積み重ねる必要がなく、長手形状部材を個々に積み重ねていけば良く、作業が非常に容易となり、
しかも、環状部材の一方側に第１、第２の長手形状部材を、他方側に第４の長手形状部材を位置させれば良く、従来のように、結束機を使って複数の長手形状部材をバンドにより縛り付けて結束する必要もなく、
更に、環状部材は、従来のように複数の長手形状部材を縛り付けるものではなく、環状部材の内方の一方側に第１、第２の長手形状部材を、他方側に第４の長手形状部材と、該環状部材の外側で第１の長手形状部材群及び第２の長手形状部材群の移動を阻止するため、使用後、環状部材の環状を解除（破壊）することなく環状部材を取り出し、捨てることなく再利用することができる。
【００３９】
また、請求項５記載の円筒形状部材の結束方法によれば、偶数段に積層された円筒形状部材の内、下に位置する第１の円筒形状部材群と、この第１の円筒形状部材群の上に位置する第２の円筒形状部材群との間において、内方の一方側に第１の円筒形状部材を、他方側に第４の円筒形状部材を位置させると共に、挟持部材により第１の円筒形状部材と第２の円筒形状部材を連結させ、環状部材を緊張させて、該環状部材の外側に位置する第１の円筒形状部材群及び第２の円筒形状部材群の移動を阻止することができるため、
従来のように、結束した複数の円筒形状部材を積み重ねる必要がなく、円筒形状部材を個々に積み重ねていけば良く、作業が非常に容易となり、
しかも、環状部材の一方側に第１の円筒形状部材を、他方側に第４の円筒形状部材を位置させれば良く、従来のように、結束機を使って複数の円筒形状部材をバンドにより縛り付けて結束する必要もなく、
更に、環状部材は、従来のように複数の円筒形状部材を縛り付けるものではなく、環状部材の内方の一方側に第１の円筒形状部材を、他方側に第４の円筒形状部材と、該環状部材の外側で第１の円筒形状部材群及び第２の円筒形状部材群の移動を阻止するため、使用後、環状部材の環状を解除（破壊）することなく環状部材を取り出し、捨てることなく再利用することができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】図１は、本発明の一実施例の長手形状部材の結束方法によって結束された長手形状部材の概略的斜視図である。
【図２】図２は、図１の長手形状部材を個々に設置する際の状態を示す概略的斜視図である。
【図３】図３は、図２の概略的断面図である。
【図４】図４は、並設した長手形状部材を台より２段積層した状態の概略的断面図である。
【図５】図５は、並設した長手形状部材を台より４段積層した状態の概略的断面図である。
【図６】図６は、並設した長手形状部材を台より８段積層した状態の概略的断面図である。
【図７】図７は、並設した長手形状部材を台より８段積層し、バンドを締めた状態の概略的断面図である。
【図８】図８は、本発明の他の実施例の長手形状部材の結束方法によって結束された長手形状部材の概略的断面図である。
【図９】図９は、本発明の他の実施例の円筒形状部材の結束方法によって結束された円筒形状部材の概略的断面図である。
【図１０】図１０は、図９の挟持部材を拡大した概略的拡大斜視図である。
【図１１】図１１は、従来の紙管の結束方法によって結束された積層された紙管の概略的断面図である。
【符号の説明】
２1N      第１の長手形状部材群
２2N-1    第２の長手形状部材群
５        環状部材
６        第１の長手形状部材
７        第２の長手形状部材
８        第３の長手形状部材
９        第４の長手形状部材
10        第５の長手形状部材
【図１】
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【図２】
0004355791.tif 000003
【図３】
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【図４】
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【図５】
0004355791.tif 000006
【図６】
0004355791.tif 000007
【図７】
0004355791.tif 000008
【図８】
0004355791.tif 000009
【図９】
0004355791.tif 000010
【図１０】
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【図１１】
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