(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
振出形式で連結される竿体の連結構造であって、
筒状の本体部と前記本体部の穂先側端部内周面に形成され前記本体部より軟質な緩衝層を有する第１竿体と、
穂先側ほど先細りとなるテーパ状の部材であるとともに、長さ方向中央より穂先側付近に他の部分に比べて大径になるように形成された第１外周面の外径が竿元側端部の第２外周面の外径とほぼ同一となるように形成され、前記第１竿体の内部に挿入される第２竿体とを備え、
前記第２竿体は、前記第１外周面及び前記第２外周面の双方において前記第１竿体の緩衝層と嵌着自在である
ことを特徴とする竿体の連結構造。
【請求項２】
前記第１竿体本体部は強化繊維に合成樹脂を含浸させた繊維強化樹脂より形成され、前記緩衝層は前記本体部を形成する繊維強化樹脂より柔らかい繊維強化樹脂または強化繊維を含まない合成樹脂より形成される
ことを特徴とする請求項１に記載の竿体の連結構造。
【請求項３】
前記緩衝層は不織布状繊維またはポリエステル繊維に樹脂を含浸させた繊維強化樹脂より形成されている
ことを特徴とする請求項２に記載の竿体の連結構造。
【請求項４】
前記緩衝層はパイプ状弾性体である
ことを特徴とする請求項１に記載の竿体の連結構造。
【請求項５】
前記緩衝層内周面は、ブラシ処理により凹凸化された細かい複数の突起に、または、ブラシ処理により毛羽立たされた複数の細かい凹凸に形成されている
ことを特徴とする請求項１〜４のいずれかに記載の竿体の連結構造。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、複数の竿体を連結して用いる釣竿の竿体の連結構造に関する。
【０００２】
【従来の技術】
従来の複数の竿体を連結して用いる釣竿は、大きく分けて振出形式と並継形式とに分類される。
振出形式に係る竿体の連結構造は、筒状の第１竿体と第１竿体の穂先側に第１竿体内に挿入自在に連結される。使用時には、第２竿体を第１竿体内よりその穂先側に突出させて、第２竿体の竿元側外周面と第１竿体の穂先側内周面とで嵌着させて一本の竿体とする。そして、収納時には、第２竿体を第１竿体内に挿入してコンパクトな状態とする。
【０００３】
また、並継形式に係る竿体の連結構造は、穂先側先端に嵌合雌部を有する第１竿体と、竿元側端部に嵌合雄部を有しする第２竿体とを有している。第１竿体及び第２竿体は穂先側ほど小径になるようにテーパーが形成された筒状部材である。使用時には、第１竿体の嵌合雌部に第２竿体の嵌合雄部を挿入して嵌着させて、１本の竿体として用いる。
【０００４】
【発明が解決しようとする課題】
振出形式，並継形式のいずれにおいても、竿体同士を嵌着させる嵌合部分の設計には精密な作業が必要である。これは、各竿体の嵌合部分の径をごく精密に一致させなければ、竿体の連結部分における力の伝達や一本の竿体としての撓り具合等に大きな影響が生じると共に、竿体同時の脱着作業がスムーズに行えなくなるからである。しかし、このような精密な竿体の径の合致作業は、時間と手間及び一定の技術を必要とし、釣竿全体のコスト高を招くものである。
【０００５】
また、従来の振出形式の釣竿において、２以上の竿体を連結するもので竿体全体の長さを調整しつつ釣りを行えるように工夫したものがある。例えば、元竿と元竿の穂先側に連結される元上竿との関係で、元上竿を元竿内に挿入した状態（挿入状態）と引き出した状態（延伸状態）との双方の状態において、元上竿と元竿とを嵌着自在にしたものである。このような釣竿では、元上竿の竿元側外周面と穂先側外周面との双方が元竿の穂先側端部内周面と嵌合することになる。
【０００６】
このように元上竿の穂先側外周面及び竿元側外周面の双方を元竿と精密に嵌合するようにその径を設定するのはさらに手間がかかる。さらに、元上竿の穂先側外径を微調整するために元上竿外周面を研磨したり、樹脂でコーティングしたりするので外観が低下する恐れがあった。
本発明の課題は、簡易な構造で竿体同士を精密に嵌着できる竿体の連結構造を提供することにある。
【０００９】
【課題を解決するための手段】
発明１に係る竿体の連結構造は、振出形式で連結される竿体の連結構造であって、筒状の本体部と前記本体部の穂先側端部内周面に形成され前記本体部より軟質な緩衝層を有する第１竿体と、穂先側ほど先細りとなるテーパ状の部材であるとともに、長さ方向中央より穂先側付近に他の部分に比べて大径になるように形成された第１外周面の外径が竿元側端部の第２外周面の外径とほぼ同一となるように形成され、前記第１竿体の内部に挿入される第２竿体とを備え、前記第２竿体は、前記第１外周面及び前記第２外周面の双方において前記第１竿体の緩衝層と嵌着自在であることを特徴とする。
この嵌合構造を有する釣竿を一本の釣竿として用いる場合には、第１竿体の穂先側に第２竿体を引き出して、第２竿体の竿元側端部外周面を第１竿体の緩衝層に嵌着させて固定させて用いる。この際、第１竿体の本体部より軟質な緩衝層が第２竿体の竿元側に嵌着するように適度に変形する。このため、第２竿体の竿元側端部外径と第１竿体の緩衝層内径とは精密な一致を要せず、比較的容易に安定した連結状態を演出できる。
この構造は、例えば、第２竿体の穂先側にさらに他の竿体を連結してなる釣竿において、第２竿体を第１竿体内に挿入した状態（挿入状態）と引き出した状態（延伸状態）とにおいて、第２竿体と第１竿体とを嵌着自在にし、釣竿全体の長さを調節可能とした釣竿に用いるものである。ここで、第２竿体は挿入状態と延伸状態とにおいて、それぞれ竿元側端部外周面と穂先側端部外周面とで第１竿体の緩衝層に嵌着する。この際、第１竿体の本体部より軟質な緩衝層が第２竿体の竿元側及び穂先側にそれぞれ嵌着するように適度に変形するので、これら３つの径を精密に一致させることを要しない。
【００１０】
さらに、第２竿体の穂先側外径を調整する必要がなく、この外径を小さくすべく第２竿体の穂先側外周面を研磨調整したり、この外径を大きくすべく加工する（例えば、塗料を上塗りして径を大きくする）必要がないので、第２竿体の外観を低下させることもない。
【００１２】
発明２に係る竿体の連結構造は、発明１の構造であって、第１竿体本体部は強化繊維に合成樹脂を含浸させた繊維強化樹脂より形成され、緩衝層は本体部を形成する繊維強化樹脂より柔らかい繊維強化樹脂または強化繊維を含まない合成樹脂より形成される。
この場合には、緩衝層が本体部を形成する繊維強化樹脂に対して所定の素材から形成されるため、本体部より軟質の性質を演出する。ここで「本体部を形成する繊維強化樹脂より柔らかい繊維強化樹脂」とは、その繊維強化樹脂に含まれる強化繊維の引張強度が本体部を形成する繊維強化樹脂に含まれる強化繊維の引張強度より小さいことを意味する。
【００１３】
発明３に係る竿体の連結構造は、発明２の構造であって、緩衝層は不織布状繊維またはポリエステル繊維に樹脂を含浸させた繊維強化樹脂より形成される。
発明４に係る竿体の連結構造は、発明１の構造であって、緩衝層はパイプ状弾性体である。この場合には、第１竿体の本体部と別部材としてのパイプ状弾性体を本体部形成後に所定の位置に配置する。
【００１４】
発明５に係る竿体の連結構造は、発明１〜４のいずれかの構造であって、緩衝層内周面は、ブラシ処理により凹凸化された細かい複数の突起に、または、ブラシ処理により毛羽たされた複数の細かい凹凸に形成されている。この場合には、内周面がブラシ処理により毛羽だたされた緩衝層が柔軟性をましてさらに円滑に第２竿体の所定の部位と適切に嵌着する。
【００１５】
【発明の実施の形態】
［第１実施形態］
以下、本発明の第１実施形態について図面を参照しつつ説明する。
（構成）
本発明の第１実施形態を採用した中通し竿は、図１に示すように、元竿１と、元竿１の穂先側に連結された元上竿２と元上竿２の穂先側に連結された第１中竿３及び第２中竿４と、第２中竿４の穂先側に連結された穂先竿５とを有している。これら元竿１〜穂先竿５は炭素繊維またはガラス繊維等に合成樹脂を含浸させたプリプレグから形成される先細り筒状部材であって、内部に釣糸通路を有する（図示せず）。そして、元上竿２〜穂先竿５は穂先側から順次竿元側の竿体の内部に挿入され出し入れ自在になっており、いわゆる振出形式で連結されている。
【００１６】
元竿１は外周面に形成されリール７を脱着自在に装着可能なリールシート８を有し、竿元側端部には元竿１０が脱着自在に装着されている。また、元上竿２の穂先側外周面にはリール７からの釣糸Ｌを竿体内部に導入する釣糸導入口９が形成されており、さらに、釣糸導入口９を覆うように配置された釣糸導入ガイドＧが固定されている。一方、穂先竿５の穂先側端部にはトップガイド６が取り付けられており、リール７からの釣糸Ｌは釣糸ガイドＧ及び釣糸導入口９を通り釣糸通路に導かれて、穂先側のトップガイド６より外部へ導かれる。
【００１７】
図２〜４に詳しく示すように、元竿１は、筒状の本体部１１と本体部１１の穂先側端部内周面に形成され本体部１１より軟質な緩衝層１２とを有する。本体部１１は、後に詳しく説明するように、炭素繊維等の強化繊維に合成樹脂を含浸させた繊維強化樹脂からなる本体プリプレグを芯材に巻回して焼成したものであり、穂先側ほど先細りとなるテーパが形成された筒状部材である。一方、緩衝層１２は本体プリプレグに比べて軟質の軟質プリプレグから形成されるものであり、焼成時に本体部１１と一体化している。この緩衝層１２の内周面は金属ブラシ等によってブラッシングされ凹凸化され細かい複数の突起１２ａが形成されている。
【００１８】
元上竿２は元竿１と同様に所定のプリプレグを焼成してなる穂先側ほど先細りとなるテーパが形成された筒状部材である。図５に詳しく示すように、元上竿２の長さ方向中央より穂先側付近は他の部分に比べて大径になるように形成された第１嵌合部２ａが形成されており、第１嵌合部２ａの穂先側には金属リングＲが配置されている。この第１嵌合部２ａの外径は竿元側端部（第２嵌合部２ｂ）の外径とほぼ同一となるように形成されている。
【００１９】
（元竿１の製造方法）
元竿１は、以下のようにして製造される。
図６に示すように、まず、所定のテーパが施されたマンドレル１００を用意し、必要に応じてその外周面に離型材等を塗布しさらに離型テープを巻回する。続いて、穂先側端部に緩衝部１２を形成するための軟質プリプレグP1を巻回する。軟質プリプレグP1は、例えば、ポリエステル繊維等の比較的引張強度が小さい繊維を一方向に引き揃え合成樹脂を含浸させたものや、ポリエステル繊維の不織布に合成樹脂を含浸させたものをシート状またはリボン状に加工したものが例示される。または繊維を含まない合成樹脂からのみなるものでもよい。この軟質プリプレグP1をマンドレル１００の穂先側端部にマンドレル１００の長さ方向において５〜３０mmの範囲で巻回する。
【００２０】
このように軟質プリプレグP1を巻回した後に、軟質プリプレグP1及びマンドレル１００上に本体部１１を形成するための本体プリプレグP2を巻回する。本体プリプレグP2は、炭素繊維やガラス繊維等に合成樹脂を含浸させたものをシート状またはリボン状にしたものであり、その繊維は一方向に引き揃えられている。本体プリプレグP2は複数の本体プリプレグP2を順次巻回するのが一般的であり、例えば、最初に巻回される本体プリプレグP2はマンドレル１００の周方向に繊維が配向されたものを用い、その外周にさらに巻回される本体プリプレグP2は繊維がマンドレル１００の長さ方向に配向されたものを用いることもできる。
【００２１】
軟質プリプレグP1及び本体プリプレグP2を巻回した後、必要に応じてさらにその外周に保護用テープを巻回し、これを高温炉で焼成する。その後、マンドレル１００引く抜くと共に保護用テープ，離型テープ等を順次剥離し、表面加工を施すと共に両端を適当な長さにカットして元竿１を製造する。
このように構成された中通し竿では、使用時には順次穂先側の竿体を引き出して、竿元側の竿体の穂先側内周面に穂先側の竿体の竿元側外周面を嵌着させて固定し一本の釣竿をして用いる。また、収納時には各竿体の嵌着を解除しながら、穂先竿５から順次竿元側の竿体内へ挿入しコンパクトな状態とする。
【００２２】
さらに、元上竿２と元竿１とにおいては、収納状態と延伸状態とのいずれにおいても嵌着固定可能であり、釣竿全体の長さを調整して釣りを行うことができる。即ち、元上竿２は、図５（ａ）に示すように、収納状態においては、第１嵌合部２ａが元上竿１の緩衝層１２と嵌着し、図５（ｂ）に示すように、延伸状態においては、第２嵌合部２ｂが元上竿１の緩衝層１２と嵌着する。ここで、元竿１の本体部１１より軟質な緩衝層１２が元上竿２の竿元側及び穂先側にそれぞれ嵌着するように適度に変形するので、元上竿２の第１嵌合部２ａの外径，第２嵌合部２ｂの外径、緩衝層１２の内径の３つを精密に一致させることを要せずして、十分な嵌合安定性を演出できる。
【００２３】
特に、緩衝層１２の内周面はブラシ処理により複数の細かな凹凸１２ａが形成されており、さらに円滑に第１嵌合部２ａ及び第２嵌合部２ｂと十分に嵌着する。
［第２実施形態］以下、本発明の第２実施形態について、図面を参照しつつ説明する。
【００２４】
本発明の第２実施形態を採用した釣竿は、図７に示すように、元竿２１と、元竿２１の穂先側に連結された中竿２２と中竿２２の穂先側に連結された穂先竿２３とを有している。これら元竿２１〜穂先竿２３は炭素繊維またはガラス繊維等に合成樹脂を含浸させたプリプレグ等から形成される先細り筒状部材である。そして、各竿体の連結部分には、図８に示すように、インロー芯３０が配置されており、いわゆるインロー継ぎで各竿体は連結されている。
【００２５】
元竿２１は外周面に形成されリール（図示せず）を脱着自在に装着可能なリールシート２４を有し、その竿元側端部にはグリップ２５が配置されている。また、各竿体には複数の釣糸ガイド２６が所定の間隔を隔てて配置されており、穂先竿２３の穂先側先端にはトップガイド２７が配置されている。そして、リールからの釣糸は順次釣糸ガイド２６に導かれて、穂先側のトップガイド２７より外部へ導かれる。
【００２６】
図８に示すように、元竿２１は、第１実施形態と同様に（図２参照）、筒状の本体部２１ａと本体部２１ａの穂先側端部内周面に形成され本体部２１ａより軟質な緩衝層２１ｂとを有する。本体部２１ａは炭素繊維等の強化繊維に合成樹脂を含浸させた繊維強化樹脂からなる本体プリプレグを芯材に巻回して焼成したものであり、穂先側ほど先細りとなるテーパが形成された筒状部材である。一方、緩衝層２１ｂは本体プリプレグに比べて軟質の軟質プリプレグから形成されるものであり、焼成時に本体部２１ａと一体化している。この緩衝層の内周面は金属ブラシ等によってブラッシングされ凹凸化され細かい複数の突起が形成されている。
【００２７】
図８に示すように、中竿２２は元竿２１と同様に所定のプリプレグを焼成してなる穂先側ほど先細りとなるテーパが形成された筒状部材である。また、中竿２２の竿元側にはインロー芯３０（嵌合雄部に相当する）が挿入され固定されている。インロー芯３０は元竿２１及び中竿２２等と同様に所定のプリプレグより形成される筒状部材であり、その両端の外径は元竿２１穂先側及び中竿２２の竿元側内径とそれぞれ合致するように形成されており、中竿２２の竿元側に挿入され接着剤等で固定されている。
【００２８】
なお、中竿２２及び穂先竿２３の連結部分も元竿２１及び中竿２２の連結部分と同様であり、その説明を省略する。
このように構成された釣竿では、収納時には各竿体の連結を解除して個々の竿体として収納する。また、一本の釣竿として用いる場合には、例えば、元竿２１と中竿２２とにあっては、元竿２１の穂先側に中竿２２の竿元側のインロー芯３０を挿入して固定させて用いる。この際、元竿２１の本体部２１ａより軟質な緩衝層２１ｂがインロー芯３０に嵌着するように適度に変形する。このため、インロー芯３０の竿元側外径と元竿２１の緩衝層内径とは精密な一致を要せず、比較的容易に安定した連結状態を演出できる。
【００２９】
［他の実施形態］
（ａ）図９に示すように、元竿１に緩衝層としてゴムパイプ４２を配置してもよい。このゴムパイプ４２の内周面もブラッシングによって毛羽立たされ、複数の細かい凹凸が形成される。ゴムパイプ４２は、元竿１の本体部４１を所定のプリプレグから形成した後にはめ込んで固定する。また、マンドレルに所定のプリプレグを巻回して本体部４１を形成する際に、マンドレルに予めゴムパイプ４２を配置してその外周にプリプレグを巻回して元竿１を製造してもよい。
（ｂ）インロー継ぎではなく、竿体の竿元側に他の部分より小径に形成された嵌合雄部を形成し、この嵌合雄部を竿元側の竿体に挿入し嵌着させる通常の並継形式の釣竿に用いることも可能である。
（ｃ）緩衝層のブラッシング処理は特に行わなくてもよい。
（ｄ）竿体の本体部製造後に穂先側内周面に本体部に比べて軟質の塗料を塗布して緩衝層を形成してもよい。
（ｅ）竿体全体の長さを調整することのない通常の振出形式の釣竿においても、本発明の嵌合構造を用いることができる。
【００３０】
【発明の効果】
本発明に係る連結構造によれば、簡易な構造で竿体同士を精密に嵌着できる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の第１実施形態を採用した中通し竿の全体図。
【図２】図１の元竿１の穂先側断面拡大図。
【図３】図１の元竿１の穂先側の斜視図。
【図４】図３のIV−IV断面図。
【図５】図１の元竿１及び元上竿２の収納状態（ａ）と延伸状態（ｂ）とを示した図。
【図６】本発明の第１実施形態を採用した元竿１の製造工程を示した図。
【図７】本発明の第２実施形態を採用した釣竿の全体図。
【図８】図７の元竿２１と中竿２２との連結部分を示した断面図。
【図９】本発明の他の実施形態を採用した元竿を示した図。
【符号の説明】
１  元竿
２  元上竿
１１  本体部
１２  緩衝層
１２ａ  突起
２１  元竿
２１ａ  本体部
２１ｂ  緩衝層
２２  中竿
３０  インロー芯
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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