(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
コルゲート管の外面に被覆体を被覆したフレキシブルチューブの端部でコルゲート管を露出させるために上記被覆体の被覆を剥離し、次いで露出させたコルゲート管の所定の山数を残してコルゲート管の端部を切断し、次いでフレキシブルチューブの端部にマーキング治具をセットすると共にフレキシブルチューブの継手への差し込み深さを示す縦マークをフレキシブルチューブの端部の被覆体の表面に付し、次いでフレキシブルチューブの端部を継手内に上記縦マークが継手内に隠れる位置まで差し込むことにより、継手内のシール材をコルゲート管に密着させると共に継手内のリテーナをコルゲート管に係止し、次いで継手の端縁に沿う位置でフレキシブルチューブの被覆体に上記縦マークと直交する方向に横マークを付し、次いでフレキシブルチューブを抜く方向に引っ張ってリテーナがスライドし得る寸法だけ引き抜くと共に縦マークと横マークの交差状態を識別して接続状態を確認することを特徴とする継手へのフレキシブルチューブの接続方法。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、フレキシブルチューブ用ワンタッチ継手と称される継手にフレキシブチューブを差し込んで接続する方法に関するものである。
【０００２】
【従来の技術】
この種のフレキシブルチューブ用ワンタッチ継手と称される継手としては、本特許出願人ら先に出願した特開２０００−１９９５８９号があり、図１２、図１３に示すように構成されている。
【０００３】
この図において、１は継手Ａに接続するフレキシブルチューブであって、薄肉のステンレス鋼製のコルゲート管２と、このコルゲート管２の外周を覆う樹脂製のチューブ状の被覆体３とによって構成されている。コルゲート管２において、４は山部、５は谷部である。このフレキシブルチューブ１は、コルゲート管２の先端の数山分につき被覆体３が取り除かれた状態で継手Ａに接続される。
【０００４】
継手Ａにおいて、６は筒状本体で、真鍮などの金属によって形成されている。この筒状本体６の一端に雄ねじ部７が形成されており、この雄ねじ部７を螺合することでガス管などの被接続体に接続し得るようになっている。８は六角部で、雄ねじ部７のねじ込み操作のために用いられるようになっている。筒状本体６の他端側の内周にはその開口から順に、雌ねじ部９と、内周面１０と、環状のシール材収容部１１とが設けられている。
【０００５】
シール材収容部１１には、環状のゴム製のシール材１２が、緩い圧入状態で収容されている。シール材１２は、筒状本体６の奥側に位置する耐火部１２ａと、この耐火部１２ａよりも筒状本体６の開口側に位置する一般ゴム部１２ｂとが軸方向に一体化された構造なっている。耐火部１２ａは、例えば熱膨張性黒鉛が混入されたニトリルゴムなどの、耐火性を有する比較的硬質の材料にて形成されている。一般ゴム部１２ｂは、ニトリルゴムなどの、耐火性を有しないが軟質でシール性能に優れた材料にて形成されている。１３は筒状本体６におけるシール材収容部１１の奥端面であり、この奥端面１３は径方向に沿ってシール材１２より内周側まで形成されている。この奥端面１３の内周側の端部に連続して、環状突部１４が形成されている。環状突部１４の先端部の外周には、コルゲート管２の内部への入り込みを容易に行うためのテーパー面１５が形成されている。
【０００６】
１６は押輪で、真鍮などの金属によって筒状に形成されると共に、その一端側に、筒状本体６の雌ねじ部９にねじ込み可能な雄ねじ部１７を有する。押輪１６の他端側の外周には、雄ねじ部１７よりも大径の外周面１８が形成されている。押輪１６には、フレキシブルチューブ１を挿通させるための孔部１９が貫通状態で形成されている。この孔部１９における押輪１６の他端側の内周には、パッキン２０が収容されている。孔部１９における押輪１６の一端部の内周には、この押輪１６の一端側に向かって拡径するテーパー面２１が形成されている。
【０００７】
押輪１６を筒状本体６にねじ込んだ状態においては、この押輪１６の内周にテーパー面１５と筒状本体６の内周面１０とシール材１２の端面とで囲まれる空間２２が形成される。この空間２２には、環状のリテーナ２３が配置されている。このリテーナ２３は、真鍮などの金属材料により形成され、その一端側すなわち筒状本体６の奥側には、径方向内向きの突部２４が形成されている。この突部２４は、コルゲート管２の谷部５に係止可能とされている。リテーナ２３の外周には、押輪１６の内周のテーパー面２１に接触可能なテーパー面２５が形成されている。
【０００８】
さらにリテーナ２３は、突部２４を有した一端側から他端側に向かう軸方向の切り込み２６が、周方向の複数の位置に形成されることで、突部２４が拡径できるように構成されている。リテーナ２３の一端側の外周には、横断面矩形状の環状溝２７が形成され、この環状溝２７にはリテーナ２３の突部２４を縮径状態に付勢するためのリングばね２８が嵌め込まれている。
【０００９】
押輪１６におけるテーパー面２１よりも開口側の部分の内周には、内周面３０が形成されている。この内周面３０は、押輪１６すなわち継手Ａの軸方向に形成され、その軸方向の長さＬが、コルゲート管２の波形の１ピッチ以上の長さとなるように形成されている。また内周面３０は、コルゲート管２を挿入したときにこのコルゲート管２との間に大きな隙間が生じないように形成されている。
【００１０】
押輪１６における内周面３０より開口側の部分の内周には、押輪１６の開口側から内周面３０に向かうにつれて徐々に小径となる矯正用テーパー面３１が形成されている。このような構成において、継手Ａを構成する際には、先ず、押輪１６が装着されていない状態の筒状本体６のシール材収容部１１にシール材１２を嵌め込むのであるが、このときシール材１２をシール材収容部１１の奥端まで完全に押し込まずに、その端部をシール材収容部１１から軸方向に突出させた状態で、規定位置よりも筒状本体６の開口側に仮に軽く圧入させておく。
【００１１】
そして、環状溝２７にリングばね２８を嵌め込んだ状態のリテーナ２３を押輪１６のテーパー面２１の内周側に収容した状態で、この押輪１６を筒状本体６にねじ込む。するとリテーナ２３は、突出したシール材１２と押輪１６のテーパー面２１との間に挟み込まれ、テーパー面２１の作用によって芯出し状態で保持される。
【００１２】
この状態の継手Ａとフレキシブルチューブ１とを接合させる際には、コルゲート管２の谷部５で切管され且つコルゲート管２の先端から数山分につき被覆体３が取り除かれた状態のフレキシブルチューブ１を、押輪１６の端部から孔部１９の中に差し込む。するとコルゲート管２の先端部分が内周面３０の部分を通過する。このとき、コルゲート管２が真円状である場合は、コルゲート管２は何ら支障なく内周面３０の部分を通過する。コルゲート管２が楕円状である場合は矯正用テーパー面３１に当たって真円になるように矯正され、内周面３０の部分を通過する。
【００１３】
押し込み力によって内周面３０の部分を通過したコルゲート管２の山部４は次に芯出し状態で保持されているリテーナ２３の突部２４に当たり、このリテーナ２３とワッシャ３２とを介して、シール材１２をシール材収容部１１に押し込む。さらに押し込み続けると、コルゲート管２は、その山部４が突部２４に作用し、この突部２４の位置ではリングばね２８の力に抗してリテーナ２３を押し広げることで、この突部２４の位置を通過する。その後は、突部２４がリングばね２８の作用により縮径してコルゲート管２の谷部５に係止する。同様にしてコルゲート管２の先端の数山がリテーナ２３の突部２４を通過すると、このコルゲート管２の先端の数山は、シール材１２の内部に入り込む。このときシール材１２は、その内周面がコルゲート管２の山部４に密着することで、所要のシール機能を発揮する。このようにコルゲート管２の先端部がシール材１２の内部に嵌り込むと、それと同時にコルゲート管２の先端部はその谷部５が環状突部１４に嵌り合う。
【００１４】
【発明が解決しようとする課題】
上記のように構成されているために継手Ａ内にフレキシブルチューブ１の端部を差し込むだけでシール材１２をコルゲート管２に密着させると共にリテーナ２３の突部２４がコルゲート管２の谷部５に係止してワンタッチで接続されるが、フレキシブルチューブ１を継手Ａ内に差し込むとき、所定の差し込み深さまで十分に差し込まれたか判別できず、接続不良が発生するおそれがあった。フレキシブルチューブ１が十分に継手Ａ内に差し込まれないと、シール材１２に確実に密着せずにガス漏れしたりするおそれがある。
【００１５】
本発明は叙述の点に鑑みてなされたものであって、フレキシブルチューブの端部を継手内の所定位置まで確実に差し込んで接続できる継手へのフレキシブルチューブの接続方法を提供することを課題とする。
【００１６】
【課題を解決するための手段】
上記課題を解決するため本発明の継手へのフレキシブルチューブの接続方法は、コルゲート管２の外面に被覆体３を被覆したフレキシブルチューブ１の端部でコルゲート管２を露出させるために上記被覆体３の被覆を剥離し、次いで露出させたコルゲート管２の所定の山数を残してコルゲート管２の端部を切断し、次いでフレキシブルチューブ１の端部にマーキング治具Ｂをセットすると共にフレキシブルチューブ１の継手Ａへの差し込み深さを示す縦マーク３５をフレキシブルチューブ１の端部の被覆体３の表面に付し、次いでフレキシブルチューブ１の端部を継手Ａ内に上記縦マーク３５が継手Ａ内に隠れる位置まで差し込むことにより、継手Ａ内のシール材１２をコルゲート管２に密着させると共に継手Ａ内のリテーナ２３をコルゲート管２に係止し、次いで継手Ａの端縁に沿う位置でフレキシブルチューブ１の被覆体３に上記縦マーク３５と直交する方向に横マーク３６を付し、次いでフレキシブルチューブ１を抜く方向に引っ張ってリテーナ２３がスライドし得る寸法だけ引き抜くと共に縦マーク３５と横マーク３６の交差状態を識別して接続状態を確認することを特徴とする。
【００１７】
上記のようにマーキング治具Ｂで差し込み深さを示す縦マーク３５を付すと共に縦マーク３５が隠れるまでフレキシブルチューブ１を差し込みことにより、フレキシブルチューブ１を所定の深さまで差し込んでシールできると共にリテーナ２３を所定位置でコルゲート管２に係止して固定でき、フレキシブルチューブ１を正確に所定位置まで差し込んで確実に継手Ａにフレキシブルチューブ１を接続できる。しかも継手Ａにフレキシブルチューブ１を差し込んだ後に継手Ａの端縁に沿う位置でフレキシブルチューブ１の被覆体３に上記縦マーク３５と直交する方向に横マーク３６を付し、次いでフレキシブルチューブ１を抜く方向に引っ張ってリテーナ２３がスライドし得る寸法だけ引き抜くと共に縦マーク３５と横マーク３６の交差状態を識別して接続状態を確認することにより縦マーク３５と横マーク３６とを見てフレキシブルチューブ１が所定深さまで挿入されたかを正確に確認することができると共に上記のように引き抜いて縦マーク３５の一部が露出したとき所定差し込み深さまで差し込んで引き抜いた状態で縦マーク３５が露出しているのか差し込み深さが不十分で縦マーク３５が露出しているのがわかって所定の差し込み深さまでフレキシブルチューブ１が差し込まれたか正確に確認でき、さらに一旦所定の差し込み深さまで差し込んだ後にリテーナ２３のスライドし得る寸法だけ引き抜くことでリテーナ２３が縮径状態となってリテーナ２３が確実にコルゲート管２に係止してフレキシブルチューブ１の引き抜き阻止力を大きくできる。
【００１８】
【発明の実施の形態】
継手Ａやフレキシブルチューブ１の構造は従来の技術で述べたものと同じであるためにこの実施の形態ではその説明を省略し、この継手Ａとフレキシブルチューブ１を用いた本発明の接続方法について主に説明する。
【００１９】
まず、図９乃至図１１において、Ｂは本発明の接続方法に使用するマーキング治具Ｂであり、金属製の帯板状の板材を曲げ加工することによって形成されている。すなわち、このマーキング治具Ｂは平板状の本体部４０を有し、この本体部４０の端部に、この本体部４０に対して９０°の方向に折り曲げ加工された掛かり合い部４１，４２が一体に形成されている。
【００２０】
図９及び図１０に示すように、フレキシブルチューブ１は、従来の技術で述べたように、その先端がコルゲート管２の谷部５で切断された状態で、このコルゲート管２の先端の数山について被覆体３が取り除かれた状態で継手Ａに差し込まれる。ここでは、６山分の被覆体３を取り除くべきものを例示する。なお、被覆体３を取り除くべき山数を間違うと、フレキシブルチューブ１を所定の位置まで継手Ａ内部に差し込むことができなくなって、継手Ａに正しく接続できなかったり、フレキシブルチューブ１が所定位置まで差し込むことができても継手Ａと被覆体３とのシールが不完全になったりするなどの不都合が生じる。
【００２１】
上記マークング治具Ｂは上記のようにコルゲート管２の先端の６山分の被覆体３が取り除かれた状態のフレキシブルチューブ１に対して用いられる。マーキング治具Ｂの本体部４０には、６山分につき被覆体３が取り除かれた状態のコルゲート管２の先端部に掛かり合い部４１，４２が掛かり合い、且つ本体部４０がフレキシブルチューブ１の外面に沿ってその長手方向に配置されたときに、フレキシブルチューブ１における継手Ａに差し込むべき先端部の長さに対応する位置の表面にマーキングを施すための貫通孔部４３が形成されている。
【００２２】
上記貫通孔部４３はフレキシブルチューブ１つまり本体部４０の長手方向に沿った長孔として形成されており、掛かり合い部４１，４２におけるコルゲート管２の先端部との掛かり合い面から、貫通孔部４３における掛かり合い部４１，４２から遠い方の端部まで距離ａが、フレキシブルチューブ１における継手Ａに差し込むべき先端部の長さに対応した寸法になるように形成されている。
【００２３】
これにより、図９、図１０に示すようにフレキシブルチューブ１にマーキング治具Ｂを宛がい、例えば２５Ａのフレキシブルチューブ１にマーキングする場合は図９に示すように「２５Ａ」と記された貫通孔部４３にを利用してフェルトペンなどにより貫通孔部４３の全長に亙るようにマーキングを施すことでフレキシブルチューブ１を差し込む深さ位置を表示できる。
【００２４】
上記のように貫通孔部４３は本体部４０の長手方向に沿った長孔として形成されており、この貫通孔部４３における掛かり合い部４１，４２に近い方の端部は、図９に示すようにコルゲート管２の所定の山数だけ被覆体３が取り除かれたフレキシブルチューブ１におけるその被覆体３の端部に対応する位置に形成されている。従ってマーキング治具Ｂをフレキシブルチューブ１に宛がったときに、貫通孔部４３における掛かり合い部４１，４２に近い方の端部を通して被覆体３の端部が観察できれば、被覆体３がコルゲート管２の正規の山数分だけ取り除かれていることを検査することができる。
【００２５】
ところで、現実にはフレキシブルチューブ１及び継手Ａとして様々な口径のものが使用されており、その口径ごとに継手Ａへの差し込み深さが異なるが実情である。そこで、マーキング治具Ｂの本体部４０には、これらの様々の口径に対応した「８Ａ」、「１０Ａ」、「１５Ａ」、「２０Ａ」、「２５Ａ」、「３２Ａ」というような複数の貫通孔部４３が形成されており、各貫通孔部４３ごとに上述の距離ａが相違するように形成されている。
【００２６】
次に本発明の継手へのフレキシブルチューブ１の接続方法を順に説明する。先ず、図１に示すようにフレキシブルチューブ１の端部の被覆体３を取り除く。このとき、図１（ｂ）のように端部から所定の長さｂ（本例の場合、例えば７ｃｍ程度）離れた被覆剥離位置ｃで被覆体３を全周に亙って切断する。つまり、図１（ａ）のように切刃４５ａを有する剥離治具４５を周方向に回転させて被覆体３を切断し、切断した端部の被覆体３を抜き取ってコルゲート管２を露出させる。
【００２７】
このようにコルゲート管２を露出させた状態で図２に示すようにコルゲート管２の所定の数山ｄ（本例の場合、６山）残した切断位置ｅで切断する。つまり、図２（ａ）に示すように切刃４６ａやローラ４６ｂを有する切断治具４６をコルゲート管２の周方向に回転させてコルゲート管２を切断する。コルゲート管２を切断したとき切断面にバリ、へこみ等がないこと及びフレキシブルチューブ１が偏平していないことを確認する。
【００２８】
次いで図３に示すようにマーキング治具Ｂを用いてフレキシブルチューブ１の被覆体３の表面にフレキシブルチューブ１の長手方向に長い縦マーク３５を付す。つまり、掛かり合い部４１，４２をコルゲート管３の端部に掛け、本体部４０をフレキシブルチューブ１に沿わせるようにフレキシブルチューブ１にマーキング治具Ｂを宛がい、適宜の貫通孔部４３に沿ってフェルトペンなどのマーキング付与ペン４７にて貫通孔部４３の全長に亙るようにマーキングを施すことで縦マーク３５を付する。
【００２９】
次いで図４に示すように継手Ａ内にフレキシブルチューブ１の端部を差し込むが、このとき縦マーク３５が全部隠れるまで差し込む。フレキシブルチューブ１を、押輪１６の端部から孔部１９の中に差し込むとコルゲート管２の先端部分が内周面３０の部分を通過し、押し込み力によって内周面３０の部分を通過したコルゲート管２の山部４は次に芯出し状態で保持されているリテーナ２３の突部２４に当たり、このリテーナ２３とワッシャ３２とを介して、シール材１２がシール材収容部１１に押し込まれ、さらに押し込み続けると、コルゲート管２は、その山部４が突部２４に作用し、この突部２４の位置ではリングばね２８の力に抗してリテーナ２３を押し広げることで、この突部２４の位置を通過し、縦マーク３５が隠れる位置まで差し込むと、図１３に示すように突部２４はリングばね２８の作用により縮径してコルゲート管２の谷部５に係止し、コルゲート管２の先端の数山は、シール材１２の内部に入り込んでシール材１２がコルゲート管２の山部４に密着する。
【００３０】
上記のように縦マーク３５が隠れるまで継手Ａにフレキシブルチューブ１を差し込んだ後、図５に示すように継手Ａの押輪１６の開口側の端縁に沿ってフェルトペンなどのマーキング付与ペン４７にて横マーク３６をフレキシブルチューブ１の被覆体３に周方向に付す。
【００３１】
次に図６に示すようにフレキシブルチューブ１を引き抜く方向に継手Ａとフレキシブルチューブ１とを引っ張り、リテーナ２３がスライドする分だけフレキシブルチューブ１を引き抜く。すると、図７に示すようにリテーナ２３が押輪１６のテーパー面２１に接触し、テーパー面２１でリテーナ２３が縮径してリテーナ２３の突部２４がコルゲート管２の谷部５に確実に係止し、外力が働いたときの引き抜き阻止力が強くなる（図１３に示すようにフレキシブルチューブ１を差し込んだだけの状態にしておくと、リテーナ２３が拡径した状態で止まっていることがあり、外力が働いたときの引き抜き阻止力が弱くなることがある。）また上記のようにリテーナ２３がスライドする分だけ引き抜くとコルゲート管２の先端が継手Ａ内の奥端面１３から離れ、フレキシブルチューブ１がフレキシブルチューブ１の周方向に回転しやすくなり、継手Ａの雄ねじ部７を螺合することでガス管などの被接続体に接続するときにその作業がし易くなる。
【００３２】
またリテーナ２３がスライドする分だけフレキシブルチューブ１を引き抜いたとき、横マーク３６と縦マーク３５の一部が露出し、この横マーク３６と縦マーク３５の交差状態を識別することでフレキシブルチューブ１の差し込みが完全であるか判断できる。このとき図８（ａ）に示すように横マーク３６と縦マーク３５が十字状に交差する状態は差し込み不足で不可と判定され、図８（ｂ）乃至（ｄ）は差し込み十分で可と判定される状態である。このように横マーク３６と縦マーク３５とを見て差し込み深さを確認できると、より正確に可か不可かを判定できて施工性を向上できる。また横マーク３６と縦マーク３５との交差状態が表示されることにより、引き抜いて縦マーク３５の一部が露出したとき所定差し込み深さまで差し込んで引き抜いた状態で縦マーク３５が露出しているのか差し込み深さが不十分で縦マーク３５が露出しているのがわかって所定の差し込み深さまでフレキシブルチューブ１が差し込まれたか正確に確認できる。
【００３３】
【発明の効果】
本発明は叙述の如くフレキシブルチューブの端部にマーキング治具をセットすると共にフレキシブルチューブの継手への差し込み深さを示す縦マークをフレキシブルチューブの端部の被覆体の表面に付し、次いでフレキシブルチューブの端部を継手内に上記縦マークが継手内に隠れる位置まで差し込んでいるので、フレキシブルチューブを所定の深さまで差し込んでシールできると共にリテーナを所定位置でコルゲート管に係止して固定でき、フレキシブルチューブを正確に所定位置まで差し込んで確実に継手にフレキシブルチューブを接続できるものであり、しかも継手にフレキシブルチューブを差し込んだ後に継手の端縁に沿う位置でフレキシブルチューブの被覆体に上記縦マークと直交する方向に横マークを付し、次いでフレキシブルチューブを抜く方向に引っ張ってリテーナがスライドし得る寸法だけ引き抜くと共に縦マークと横マークの交差状態を識別して接続状態を確認するので、縦マークと横マークとを見てフレキシブルチューブが所定深さまで挿入されたかを正確に確認することができると共に上記のように引き抜いて縦マークの一部が露出したとき所定差し込み深さまで差し込んで引き抜いた状態で縦マークが露出しているのか差し込み深さが不十分で縦マークが露出しているのがわかって所定の差し込み深さまでフレキシブルチューブが差し込まれたか正確に確認できるものであり、さらに一旦所定の差し込み深さまで差し込んだ後にリテーナのスライドし得る寸法だけ引き抜くことでリテーナが縮径状態となってリテーナが確実にコルゲート管に係止してフレキシブルチューブの引き抜き阻止力を大きくできるものである。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の接続方法の一例の被覆体を剥離する工程を示し、（ａ）は斜視図、（ｂ）は正面図である。
【図２】同上のコルゲート管を切断する工程を示し、（ａ）は斜視図、（ｂ）は正面図である。
【図３】同上の縦マークをマーキングする工程を示す斜視図である。
【図４】同上のフレキシブルチューブを継手に差し込む工程を示し、（ａ）は斜視図、（ｂ）は正面図である。
【図５】同上の横マークをマーキングする工程を示す斜視図である。
【図６】同上の引っ張ってマーキングを確認する工程を示し、（ａ）（ｂ）は夫々斜視図である。
【図７】図６の状態での継手とフレキシブルチューブを示す半断面図である。
【図８】図６の状態で確認をするときの横マークと縦マークとの位置関係による検査の合否の状態を説明する説明図で、（ａ）は不可の状態で、（ｂ）乃至（ｄ）は可の状態である。
【図９】同上のマーキング治具の使用状態を示す平面図である。
【図１０】図９の正面図である。
【図１１】同上のマーキング治具を示し、（ａ）は平面図、（ｂ）は正面図、（ｃ）は底面図である。
【図１２】継手の半断面図である。
【図１３】継手にフレキシブルチューブを差し込んだ状態の半断面図である。
【符号の説明】
Ａ  継手
Ｂ  マーキング治具
１  フレキシブルチューブ
２  コルゲート管
３  被覆体
３５  縦マーク
３６  横マーク
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
0004340017.tif 000011
【図１１】
0004340017.tif 000012
【図１２】
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【図１３】
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