(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
水相溶性の化合物；水、および式、
【化１】
0004361685.tif 000009
（式中、ｍおよびｎは、各々独立して１〜５の整数を表わし、ｍおよびｎの合計が６以下であり；
Ｒ１１およびＲ１２は、各々独立して、アルキレン基、脂環式基、アリールアルキレン基およびシクロアルキルアルキレン基からなる群から選ばれる結合基を表わし；
Ｇ１およびＧ２は各々独立して−ＣＯＯ−またはＯＣＯ−からなる群から選ばれるエステル結合を表わし；
および、Ｒ２は、少なくとも１個の有機基が、エーテル結合またはエステル結合からなる群から選ばれる少なくとも１つの結合を介して結ばれた直鎖または分枝アルキレン基、ヒドロキシル基を有するアルキレン基、脂環式基、アリール基、アリールアルキレン基、およびシクロアルキルアルキレン基からなる（ポリ）エーテルまたは（ポリ）エステル結合鎖からなる群から選ばれる平均分子量１００〜１００，０００の結合鎖を表わす）で表わされるマレイミド誘導体を含む活性エネルギー硬化性組成物であって、
前記水相溶性の化合物が、前記１以上の成分の相分離または沈殿を与えない化合物である活性なエネルギー硬化性組成物。
【請求項２】
前記水相溶性の化合物が、少なくとも部分的に水希釈可能（water dilutable）、水に溶解可能、および／又は水エマルションまたはディスパージョンを形成可能な化合物である請求項１の活性エネルギー硬化性組成物。
【請求項３】
Ｒ２が平均分子量１００〜１００，０００の（ポリ）エーテル結合鎖であって、炭素原子数２〜２４の直鎖または分枝アルキレン基、ヒドロキシル基を有する炭素原子数２〜２４のアルキレン基、および炭素原子数６〜２４のアリール基を含む繰り返し単位からなる請求項１または２の活性エネルギー硬化性組成物。
【請求項４】
Ｒ２が、炭素原子数２〜２４の直鎖または分枝アルキレン基、またはヒドロキシル基を有する炭素原子数２〜２４のアルキレン基から選ばれる少くとも１個の基を含む繰り返し単位からなる請求項３の活性エネルギー硬化性組成物。
【請求項５】
Ｒ２が平均分子量１００〜１００，０００の（ポリ）エステル結合鎖であって、炭素原子数２〜２４の直鎖または分枝アルキレン基、ヒドロキシル基を有する炭素原子数２〜２４のアルキレン基、および炭素原子数６〜２４のアリール基から選ばれる少くとも１個の基を含む繰り返し単位からなる請求項１または２の活性エネルギー硬化性組成物。
【請求項６】
Ｒ２が、炭素原子数２〜２４の直鎖または分枝アルキレン基、またはヒドロキシル基を有する炭素原子数２〜２４のアルキレン基から選ばれる少くとも１個の基を含む繰り返し単位からなる請求項４の活性エネルギー硬化性組成物。
【請求項７】
前記水相溶性化合物が、アクリレート樹脂；メタアクリレート樹脂；アクリル系ディスパージョン；ウレタン樹脂；ビニルアルコール；ビニルアルコールコポリマー；多糖類；ポリスクロース；および、グルコースからなる群から選ばれる請求項１または２のエネルギー硬化性組成物。
【請求項８】
前記ビニルアルコールが、エチレン・ビニルアルコールおよびエチレン・ビニルアルコールである請求項７のエネルギー硬化性組成物。
【請求項９】
前記ビニルアルコールコポリマーが、エチレン・ビニルアルコール・コポリマーである請求項７のエネルギー硬化性組成物。
【請求項１０】
前記水相溶性化合物が、アクリレートおよびウレタン樹脂からなる群から選ばれる樹脂である請求項１または２のエネルギー硬化性組成物。
【請求項１１】
前記アクリレート樹脂が、脂肪族エポキシ・アクリレートである請求項１０のエネルギー硬化性組成物。
【請求項１２】
前記樹脂ウレタン樹脂が、脂肪族ウレタン・アクリレートである請求項１０のエネルギー硬化性組成物。
【請求項１３】
更に、前記マレイミド誘導体および水相溶性の化合物と共重合可能な化合物を含む請求項１または２のエネルギー硬化性組成物。
【請求項１４】
前記共重合可能な化合物が、アクリロイロキシ基およびメタアクリロイロキシ基からなる群から選ばれる少なくとも１つの基を有する化合物、およびビニルエーテル基を有する化合物からなる群から選ばれる少なくとも１つの化合物を含む請求項１３のエネルギー硬化性組成物。
【請求項１５】
前記アクリロイロキシ基およびメタアクリロイロキシ基からなる群から選ばれる少なくとも１つの基を有する化合物が、（ポリ）エステル（メタ）アクリレート、ウレタン（メタ）アクリレート、エポキシ（メタ）アクリレート、（ポリ）エーテル（メタ）アクリレート、アルキル（メタ）アクリレート、アルキレン（メタ）アクリレート、芳香族基を有する（メタ）アクリレート、および脂環式基を有する（メタ）アクリレートからなる群から選ばれる少くとも１個の化合物から選ばれる少くとも１個の化合物を含む請求項１４のエネルギー硬化性組成物。
【請求項１６】
前記ビニルエーテル基を有する化合物が、水素原子、ハロゲン原子、ヒドロキシル基およびアミノ基からなる群から選ばれる少くとも１個で置換された末端基を有するアルキル・ビニルエーテル；水素原子、ハロゲン原子、ヒドロキシル基およびアミノ基からなる群から選ばれる少くとも１個で置換された末端基を有するシクロアルキル・ビニルエーテル；ビニルエーテル基がアルキレン基と連結されているモノビニルエーテル、ジビニルエーテルおよびビニルエーテル基が連結されるポリビニルエーテルからなる群から選ばれる少なくとも１つのビニルエーテル；およびエーテル結合、ウレタン結合およびエステル結合からなる群から選ばれる少なくとも１つの結合を介して、アルキル基、シクロアルキル基および芳香族基からなる群から選ばれる置換基を有するまたは有しない少なくとも１個の基にビニルエーテル基が連結されているものから選ばれる少くとも１個の化合物を含む請求項１４のエネルギー硬化性組成物。
【請求項１７】
請求項１または２の活性な水相溶性エネルギー硬化性組成物を含む印刷インクまたはコーティング。
【請求項１８】
水相溶性化合物、水およびマレイミド誘導体を含む活性エネルギー硬化性組成物を照射することを含む、活性な水相溶性エネルギー硬化性組成物を硬化させる方法であって；
前記マレイミド誘導体が、式、
【化２】
0004361685.tif 000010
（式中、ｍおよびｎは、各々独立して１〜５の整数を表わし、ｍおよびｎの合計が６以下であり；
Ｒ１１およびＲ１２は、各々独立して、アルキレン基、脂環式基、アリールアルキレン基およびシクロアルキルアルキレン基からなる群から選ばれる結合基を表わし；
Ｇ１およびＧ２は各々−ＣＯＯ−またはＯＣＯ−からなる群から選ばれるエステル結合を表わし；
および、Ｒ２は、少なくとも１個の有機基が、エーテル結合またはエステル結合からなる群から選ばれる少なくとも１つの結合を介して結ばれた直鎖または分枝アルキレン基、ヒドロキシル基を有するアルキレン基、脂環式基、アリール基、アリールアルキレン基、およびシクロアルキルアルキレン基からなる群から選ばれる（ポリ）エーテルまたは（ポリ）エステル結合鎖からなる群から選ばれる平均分子量１００〜１００，０００の結合鎖を表わす）で表わされるマレイミド誘導体である方法。
【請求項１９】
前記水相溶性化合物が、アクリレート樹脂；メタアクリレート樹脂；アクリル系ディスパージョン；ウレタン樹脂；エチレン・ビニルアルコールおよびエチレン・ビニルアルコール等のビニルアルコール；エチレン・ビニルアルコール・コポリマー等のビニルアルコールコポリマー；多糖類；ポリスクロース；および、グルコースからなる群から選ばれる請求項１８に従う方法。
【請求項２０】
照射前のエネルギー硬化性組成物を乾燥させる必要性を排除した請求項１８に従う方法。
【請求項２１】
照射後のエネルギー硬化性組成物を乾燥させる必要性を排除した請求項１８に従う方法。
【請求項２２】
前記マレイミド誘導体のＲ２が、２００を超える分子量を有する（ポリ）エーテルまたは（ポリ）エステル結合鎖である請求項１８に従う方法。
【請求項２３】
更に、前記マレイミド誘導体および水相溶性化合物と共重合可能な化合物を加えることを含む請求項１９に従う方法。
【請求項２４】
水相溶性の化合物；水、および式、
【化３】
0004361685.tif 000011
（式中、ｍおよびｎは、各々独立して１〜５の整数を表わし、ｍおよびｎの合計が６以下であり；
Ｒ１１およびＲ１２は、各々独立して、アルキレン基、脂環式基、アリールアルキレン基およびシクロアルキルアルキレン基からなる群から選ばれる結合基を表わし；
Ｇ１およびＧ２は各々−ＣＯＯ−またはＯＣＯ−からなる群から選ばれるエステル結合を表わし；
および、Ｒ２は、少なくとも１個の有機基が、エーテル結合またはエステル結合からなる群から選ばれる少なくとも１つの結合を介して結ばれた直鎖または分枝アルキレン基、ヒドロキシル基を有するアルキレン基、脂環式基、アリール基、アリールアルキレン基、およびシクロアルキルアルキレン基からなる群から選ばれる（ポリ）エーテルまたは（ポリ）エステル結合鎖からなる群から選ばれ、２００を越える分子量を有する）のマレイミド誘導体を含む活性なエネルギー硬化性組成物であって、
前記水相溶性の化合物が、前記１以上の成分の相分離または沈殿を与えない化合物である活性なエネルギー硬化性組成物。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
発明の背景
発明の分野
【０００２】
本発明は、種々のコーティング、印刷インク、表面仕上剤、成形物、積層プレート、接着剤、およびバインダーを製造するために有用な、マレイミド誘導体を含有する活性な水相溶性（water compatible）エネルギー硬化性（curable）組成物に関する。更に詳しくは、本発明は、光開始剤の不存在下で実用的な強度およびエネルギー値の照射源によって硬化可能な活性な水相溶性エネルギー硬化性組成物に関する。
関連技術の記述
【０００３】
熱的エネルギー、紫外光、可視光、その他等の活性エネルギーの照射下で重合される活性エネルギー硬化性組成物は、速やかに硬化されるという利点を有する。活性エネルギー硬化性組成物は、ペイント、インク、接着剤、コーティング剤、その他として広く使用されている。しかしながら、従来の紫外光活性エネルギー硬化性組成物は、エネルギー源による照射で、単独で重合を開始することができない。従って、光開始剤（photoinitiator）を用いる必要がある。光開始剤が大量に用いられた際には硬化が速やかに進行するが、このことは大量の光開始剤の使用を促す。
【０００４】
それらが紫外光を効率的に吸収するため、芳香環を有する光開始剤化合物が一般的に用いられている。しかしながら、これらの化合物は、熱または光が加わると、硬化した材料の黄変等の問題を生ずる。更に、光開始剤に通常使用される低分子量のエネルギー硬化性モノマーおよびオリゴマーは、光重合を効率的に開始させるために必要な性質たるそれらの溶解性のために、都合の悪いことに高い蒸気圧を有する。したがって、それらは室温〜１５０℃の範囲の温度で、不快な臭気を発する傾向を有する。紫外エネルギー源からは、例えば赤外光も発生するため、このような光源とコンタクトすると、活性エネルギー硬化性組成物が実質的に加熱される。複数の紫外光ランプを配列して並べて用いた際には、その加熱問題が更に強まる。光開始剤から発せられる不快な臭気は、不健康な作業環境を与える。
【０００５】
活性エネルギー硬化源による照射に曝露された後でも、従来のエネルギー硬化性組成物中には、未反応または分解した光開始剤が残存する。その硬化されたフィルムが光または熱に曝露された際には、これらの未反応または分解した光開始剤が、硬化フィルム色の黄への変化、不快な臭気、その他等の問題を引き起こす。例えば、サーマルヘッド等の高温の材料が光開始剤を含む活性エネルギー硬化性組成物と接触すると、強い不快な臭気が発生する。最後に、これらの硬化された組成物が照射の後に水と接触した際には、未反応の光開始剤が滲み出し、従ってこれらの活性エネルギー硬化性組成物を食品パッケージ用途に不適なものとする。
【０００６】
これらの問題のいくつかを解決するために、先行技術は多くの選択肢を提示している。例えば、特開（JP-A）昭５８−８９６０９号公報は、光開始剤を必要としないアクリル系熱可塑性樹脂を含む有機溶媒に可溶なスチレンと、重合性不飽和アクリル性基を有するポリマーとを含むエネルギー硬化性樹脂を開示している。
【０００７】
ＷＯ８９／０５８２７号は、メタアクリレートモノマーおよび／又はメチルアクリレートのコポリマーと、光重合性モノマーとを含む光重合性接着剤組成物を教示している。しかしながら、これらの光重合性組成物は、実用的な照射エネルギー源によっては充分に架橋できない。
【０００８】
米国特許第５，４４６，０７３号およびポリマー・プレプリンツ（Polymer Preprints）」第３７巻、第２号、第３４８〜４９頁（１９９６年）は、マレイミド型の化合物が、ビニルエーテルおよびアクリレートと混合されて強靱なフィルムを与える光重合方法を開示している。その重合メカニズムは、電子受容体と電子供与体とにより形成される電荷移動複合体（complex）を含む。しかしながら、それらのマレイミドの多くは固体であって、殆どアクリレートに溶解しない。
【０００９】
ポリマー・レターズ（Polymer Letters)、第６巻、第８８３〜８８頁（１９６８年)は、光開始剤の不存在下、紫外光の照射下でマレイミド誘導体が重合可能であることを報告している。特開昭６１−２５００６４号、特開昭６２−６４８１３号および特開昭６２−７９２４３号は、アルキルマレイミド、アリールマレイミド等のマレイミド誘導体を含む活性エネルギー硬化性組成物を教示している。しかしながら、これらのマレイミド誘導体は低い光開始剤的特性を示し、従ってそれらのマレイミド組成物において実質的な量の光開始剤を使用することを必要とする。
【００１０】
米国特許第３，９２０，６１８号、特開昭５０−１２３１３８号および特開昭５１−４７９４０号は、側鎖にα−アリール置換マレイミド基を有する光架橋可能なポリマーを開示している。これらのペンダント型マレイミドが紫外光照射（すなわち、［２＋２］の光付加環化反応）により架橋可能であることは周知である。米国特許第４，０７９，０４１号およびヨーロッパ特許第２１０１９号は、アルキル置換基を有する側鎖タイプのマレイミド基を有するポリマーを教示している。しかしながら、これらのペンダント型マレイミドは、光重合により線状ポリマーを形成するためには使用できない。従って、それらは、最も普通にはネガ型の印刷プレートを製造するために使用される。加えて、光架橋二量化反応は、過剰な量の照射エネルギーを用いても、比較的長時間（数十秒〜数分）を必要とする。
【００１１】
ポリマー  マテリアルズ  サイエンス  アンド  エンジニアリング（Polymer Materials Science and Engineering)第７２巻第４７０〜７２頁（１９９５年）、およびProceedings of RadTech Europe  ９５、第３４〜３５頁（１９９５年）は、電子受容体としてマレイミド誘導体、電子供与体としてビニルエーテルを含む光重合性の組成物を開示している。それらの文献中で説明された光重合性の組成物、１，４−ビス（ビニルオキシメチル）シクロヘキサンとＮ−シクロヘキシルマレイミド、または４−ヒドロキシブチルビニルエーテルとＮ−（ヒドロキシアルキル）マレイミドは、光開始剤不存在下で紫外光照射により重合される。しかしながら、コートされたフィルムの硬化は生じない。すなわち、それらのコートされたフィルムは、紫外光照射後に液体状態を維持する。
【００１２】
ＷＯ９８／０７７５９号は、水の不存在下で水溶性のマレイミドがアクリレートと共重合されて、硬化されたフィルムを与えるエネルギー硬化性組成物を記述している。
【００１３】
上記した重合方法は、いずれも数多くの問題点を有するが、それらは、充分に硬化させるために高い照射強度を必要とすること；マレイミド誘導体は周囲温度で固体であり、開始剤の不存在下での照射により、それらがホモ重合するまたはできるか否かについては示唆されていないこと；実用的な性質および開示された幅広い硬化性組成物で硬化されたコーティングを得ることの困難さ；架橋（光二量化）に対して実用的なものより、更に高い照射エネルギーを必要とすることとして要約できる。しかしながら、これらの文献のいずれも水相溶性の水またはエネルギー硬化性の組成物を含む活性エネルギー硬化性組成物を記述していない。
【００１４】
本発明の目的は、光開始剤を含有せず、硬化時に不快な臭気を発せず、黄変を起こさず、または水または溶媒との接触時に材料をしみ出させない活性な水相溶性エネルギー硬化性組成物を提供することにある。
【００１５】
本発明の他の目的は、実用的な強度およびエネルギー値のエネルギー源により光重合でき、且つ光開始剤を用いる従来のエネルギー硬化系に匹敵する硬化速度、光沢、硬度、および耐溶媒性を与える活性な水相溶性エネルギー硬化性組成物を提供することにある。
【００１６】
発明の概要
【００１７】
本発明は、
【００１８】
水相溶性の化合物；水、および式（１）：
【化４】
0004361685.tif 000002
（式中、ｍおよびｎは、各々独立して１〜５の整数を表わし、ｍおよびｎの合計が６以下であり；
【００１９】
Ｒ11およびＲ12は、各々独立して、直鎖または分枝鎖のアルキレン基、脂環式基、アリールアルキレン基およびシクロアルキルアルキレン基からなる群から選ばれる結合基を表わし；そのアリールアルキレン基およびシクロアルキルアルキレン基は、それぞれ、主鎖または分枝鎖としてアリールまたはシクロアルキル基を有することができ；
【００２０】
Ｇ1およびＧ2は各々独立して−ＣＯＯ−またはＯＣＯ−で表わされるエステル結合を表わし；および、
【００２１】
Ｒ2は、少なくとも１個の有機基が、直鎖または分枝アルキレン基、ヒドロキシル基を有するアルキレン基、脂環式基、アリール基、およびアリールアルキレン基からなる群から選ばれる１または複数の基からなり、エーテルまたはエステル結合からなる群から選ばれる少なくとも１つの結合を介して結ばれた、（ポリ）エーテルおよび（ポリ）エステル結合鎖からなる群から選ばれる平均分子量１００〜１００，０００を有する結合鎖を表わす）
で表わされるマレイミド誘導体を含む活性エネルギー硬化性組成物である。
【００２２】
発明の詳細な説明
【００２３】
本発明の活性な水相溶性エネルギー硬化性組成物は、上記式（１）のマレイミド誘導体を含有する。式（１）の変わりうる基Ｒ11およびＲ12に対して、本発明における使用に適したＲ11およびＲ12の例は、メチレン基、エチレン基、トリメチレン基、テトラメチレン基、ペンタメチレン基、ヘキサメチレン基、ヘプタメチレン基、オクタメチレン基、ノナメチレン基、デカメチレン基、ウンデカメチレン基、ドデカメチレン基、その他等の直鎖状アルキレン基；１−メチルエチレン基、１−メチル−トリメチレン基、２−メチル−トリメチレン基、１−メチル−テトラメチレン基、２−メチル−テトラメチレン基、１−メチル−ペンタメチレン基、２−メチル−ペンタメチレン基、３−メチル−ペンタメチレン基、ネオペンチル基、その他等の分枝アルキル基を有するアルキレン基；シクロペンチレン基、シクロヘキシレン基、その他等の脂環式基；ベンジレン基、２，２−ジフェニル−トリメチレン基、１−フェニル−エチレン基、１−フェニル−テトラエチレン基、２−フェニル−テトラエチレン基、その他等の主鎖または側鎖にアリール基を有するアリールアルキレン基；シクロヘキシル−メチレン基、１−シクロヘキシル−エチレン基、１−シクロヘキシル−テトラエチレン基、２−シクロヘキシル−テトラエチレン基、その他等の主鎖または側鎖に脂環式基を有するシクロアルキル−アルキレン基を含む。しかしながら、特にこれらの基に限定されない。
【００２４】
（ポリ）エーテルまたは（ポリ）エステル結合鎖としてのＲ2の平均分子量が１００未満では、そのマレイミドの硬化特性が悪くなる。たとえそれらの組成物が硬化したとしても、そのエネルギー硬化した組成物の［ゲル分率］（gel fraction）は低下する傾向がある。
【００２５】
ゲル分率は、、例えばメチルエチルケトン中８０℃で、硬化フィルムを３時間還流し、次いで１００℃で１時間乾燥した後に残る材料のパーセンテージである。９９．８％のゲル分率を有する硬化マレイミド誘導体または組成物は、そのマトリックスの０．２％のみが上記の還流条件により可溶化されたこと（すなわち、高い転化の程度）を示す。
【００２６】
パーセンテージ転化率は、照射過程の間のＩＲ吸収バンドの消滅によってモニターされる、官能基の架橋マトリックスに対する比として定義される。このリアルタイムＩＲ測定は、パーセント転化率の定量を可能とし、照射の間における組成物の反応性への洞察を提供する。
【００２７】
上記したように、Ｒ2の分子量が減少すると、そのマレイミドの硬化特性はより悪くなった。図１は、Ｒ2がポリテトラメチレングリコールであるビスマレイミド誘導体（示された構造）に対する、リアルタイムＩＲデータのプロットを示す。繰り返し単位（ｎ）の分子量が減少すると（すなわち、４０００（曲線１）；３０００（曲線２）；１０００（曲線３）；６５０（曲線４）；および２５０（曲線５））、転化速度（rate）はより低くなる。しかしながら、Ｒ2の分子量（曲線６）が１００未満では、リアルタイムＩＲデータは転化速度が遅いことを示す。より低い値がより劣る転化速度を与えるため、このことは、Ｒ2が１００を超える（すなわち、ポリ（エーテル）、ポリ（エステル）結合鎖）マレイミド誘導体を使用することを支持する。
【００２８】
図２は、Ｒ2がポリエチレングリコールであるビスマレイミド誘導体（示された構造）に対するリアルタイムＩＲデータのプロットを示す。繰り返し単位（ｎ）の分子量が減少すると（すなわち、１０００（曲線１）；６００（曲線２）；４００（曲線３）；３００（曲線４））、転化速度はより低くなる。しかしながら、Ｒ2の分子量が１００未満（曲線５および６）では、リアルタイムＩＲデータは転化速度が遅いことを示す。
【００２９】
したがって、図１および２からの結果は、Ｒ2の平均分子量が１００を越えることが好ましいことを示唆する。他方、例えば、ポリオールまたはポリエステルの場合のように、Ｒ2の平均分子量がｌ００，０００を越えるとき、その結合鎖のための原料は本質的に固体であって、共通の溶媒中、周囲温度での溶解性に乏しい。一旦得られたならば、これらのマレイミド誘導体は共通の溶媒中には事実上は溶解せず、従ってフィルムを得ること、およびそれを硬化させることを難しくする。硬化させたコーティングフィルムが得られるとしても、コーティング表面は凹凸（unevenness）を示す。したがって、Ｒ2の平均分子量が１００，０００を越えることは、適当でない。Ｒ2は、反復単位として上記した（ポリ）エーテルおよび（ポリ）エステル基を含むオリゴマーまたはポリマーを含む結合であってもよい。本発明における使用に適したＲ2の例は、平均分子量１００〜１００，０００の（ポリ）エーテルまたは（ポリ）エステル結合鎖を含む。
【００３０】
Ｒ2によって表わされる結合鎖は、（ポリ）エーテル（ポリ）オール残基；（ポリ）エステル（ポリ）オール残基；末端にポリカルボン酸残基を有する（ポリ）カルボキシレート｛（ポリ）エーテル（ポリ）オール｝エステル；末端にポリカルボン酸残基を有する（ポリ）カルボキシレート｛（ポリ）エステル（ポリ）オール｝エステル；およびその結合鎖を形成する（ポリ）エポキシドを含む。
【００３１】
（ポリ）エーテル（ポリ）オール残基によって表される結合鎖は、１００〜１００，０００の平均分子量を有し、且つ、その中の少くとも１個の基が、エーテル結合鎖またはその反復単位に連結されている、直鎖または分枝鎖Ｃ2〜Ｃ24アルキレン基；Ｃ3〜Ｃ24脂環式基；およびＣ6〜Ｃ24アリール基からなる群から選ばれる部分を含む。結合鎖を構成する（ポリ）エーテル（ポリ）オールの例は、ポリエチレングリコール、ポリプロピレングリコール、ポリブチレングリコール、ポリテトラメチレングリコールその他等のポリアルキレングリコール類；その中のエチレングリコール、プロパンジオール、プロピレングリコール、テトラメチレングリコール、ペンタメチレングリコール、ヘキサンジオール、ネオペンチルグリコール、グリセリン、トリメチロールプロパン、ペンタエリスリトール、ジグリセリン、ジトリメチロールプロパン、ジペンタエリスリトールその他等が、エチレンオキシド、プロピレンオキシド、ブチレンオキシド、およびテトラヒドロフランで変性されている変性アルキレングリコール類を含む。これらの（ポリ）エーテル（ポリ）オールの中でも、変性されたアルキレングリコール類が好ましい。加えて、上記の結合鎖を構成する（ポリ）エーテル（ポリ）オールの例は、エチレンオキシドとプロピレンオキシドのコポリマー、プロピレングリコールとテトラヒドロフランのコポリマー、エチレングリコールとテトラヒドロフランのコポリマー、ポリイソプレングリコール、水素化ポリイソプレングリコール、ポリブタジエングリコール、水素化ポリブタジエングリコール、その他等の炭化水素系ポリオール類；ポリテトラメチレンヘキサグリセリンエーテル（テトラヒドロフランによる変性されたヘキサグリセリン）、その他等の多価アルコール化合物を含む。しかしながら、これらの（ポリ）エーテル（ポリ）オールに特に制限されない。
【００３２】
（ポリ）エステル（ポリ）オール残基によって表される結合鎖は、１００〜１００，０００の平均分子量を有し、且つ、その中で少なくとも１個の基が、エステル結合鎖またはその反復単位に連結されている、直鎖または分枝鎖Ｃ2〜Ｃ24アルキレン基；Ｃ3〜Ｃ24脂環式基；およびＣ6〜Ｃ24アリール基からなる群から選ばれる部分を含む。結合鎖を構成する（ポリ）エステル（ポリ）オールの例は、ε−カプロラクトン、γ−ブチロラクトン、δ−バレロラクトンまたはメチルバレロラクトンで変性されたポリエチレングリコール、ポリプロピレングリコール、ポリブチレングリコール、ポリテトラメチレングリコール、エチレングリコール、プロパンジオール、プロピレングリコール、テトラメチレングリコール、ペンタメチレングリコール、ヘキサンジオール、ネオペンチルグリコール、グリセリン、トリメチロールプロパン、ペンタエリスリトール、ジグリセリン、ジトリメチロールプロパン、ジペンタエリスリトール、その他等の（ポリ）アルキレングリコール類；アジピン酸、ダイマー酸、その他等の脂肪族ジカルボン酸と、ネオペンチルグリコール、メチルペンタンジオール、その他等のポリオールとのエステル化によって合成された脂肪族ポリエステルポリオール類；テレフタル酸、その他等の芳香族ジカルボン酸と、ネオペンチルグリコール、その他等のポリオールとのエステル化によって合成された芳香族ポリエステルポリオール；ポリカーボネートポリオール、アクリルポリオール、ポリテトラメチレンヘキサグリセリルエーテル（テトラヒドロフランによる変性されたヘキサグリセリン）、その他等の多価アルコール化合物と、フマル酸、フタル酸、イソフタル酸、イタコン酸、アジピン酸、セバシン酸、マレイン酸、その他等のジカルボン酸とのエステル化によって得られるエステル類；グリセリン等の多価アルコールと、動物および植物の脂肪酸エステルとのエステル交換反応により得られるモノグリセリド等のポリオール基を含む化合物；等を含む。しかしながら、これらの（ポリ）エステル（ポリ）オールに特に制限されない。
【００３３】
Ｃ2〜Ｃ6カルボン酸（以下、「Ｃ2〜Ｃ6カルボン酸」の用語をポリカルボン酸と略す）と、（ポリ）エーテル（ポリ）オールとのエステル化によって得られる、末端に（ポリ）カルボン酸残基を有するポリカルボキシレート｛（ポリ）エーテル（ポリ）オール｝エステルによって表される結合鎖は、１００〜１００，０００の平均分子量を有し、且つ、その中で少くとも１個の基が、エーテル結合鎖またはその反復単位に連結されている、直鎖または分枝鎖のＣ2〜Ｃ24アルキレン基；Ｃ3〜Ｃ24脂環式基；およびＣ6〜Ｃ24アリール基からなる群から選ばれる部分を含む。結合鎖を形成するポリカルボキシレート｛（ポリ）エーテル（ポリ）オール｝エステルは、コハク酸、アジピン酸、フタル酸、ヘキサヒドロフタル酸、テトラヒドロフタル酸、フマル酸、イソフタル酸、イタコン酸、セバシン酸、マレイン酸、トリメリット酸、ピロメリット酸、ベンゼンペンタカルボン酸、ベンゼンヘキサカルボン酸、クエン酸、テトラヒドロフランテトラカルボン酸、シクロヘキサントリカルボン酸、その他等のポリカルボン酸と、上記で開示された（ポリ）エーテル（ポリ）オール、その他とのエステル化で得られる、末端にポリカルボン酸を有する（ポリ）カルボキシレート（ポリ）エーテル（ポリ）オール｝エステルを含む。しかしながら、これらのエステルに特に限定されない。
【００３４】
ポリカルボン酸と、（ポリ）エステル（ポリ）オールとのエステル化によって得られる、末端にポリカルボン酸残基を有する（ポリ）カルボキシレート｛（ポリ）エステル（ポリ）オール｝エステルによって表される結合鎖は、１００〜１００，０００の平均分子量を有し、且つ、その中で少くとも１個の基が、エステル結合鎖またはそれらの部分を含む反復単位に連結されている、直鎖または分枝鎖のＣ2〜Ｃ24アルキレン基；Ｃ3〜Ｃ24脂環式基；およびＣ6〜Ｃ24アリール基からなる群から選ばれる部分を含む。結合鎖を形成する、末端にポリカルボン酸残基を有する（ポリ）カルボキシレート｛（ポリ）エステル（ポリ）オール｝エステルの例は、コハク酸、アジピン酸、フタル酸、ヘキサヒドロフタル酸、テトラヒドロフタル酸、フマル酸、イソフタル酸、イタコン酸、セバシン酸、マレイン酸、トリメリット酸、ピロメリット酸、ベンゼンペンタカルボン酸、ベンゼンヘキサカルボン酸、クエン酸、テトラヒドロフランテトラカルボン酸、シクロヘキサントリカルボン酸、その他等のポリカルボン酸と、上記で開示された（ポリ）エステル（ポリ）オール、その他とのエステル化で得られる、末端にポリカルボン酸を有する（ポリ）カルボキシレート｛（ポリ）エステル（ポリ）オール｝エステルを含む。しかしながら、これらのエステルに特に限定されない。
【００３５】
ポリエポキシドの開環反応によって得られる結合鎖は、１００〜１００，０００の平均分子量を有し、且つ、その中で少くとも１個の基が、エーテル結合鎖またはその部分を含む反復単位に連結されている、直鎖または分枝鎖のＣ2〜Ｃ24アルキレン基；Ｃ3〜Ｃ24脂環式基；およびＣ6〜Ｃ24アリール基からなる群から選ばれる部分を含む。しかしながら、これらの結合鎖に特に限定されない。結合鎖を形成する（ポリ）エポキシドは、（メチル）エピクロロヒドリンと、ビスフェノールＡ、ビスフェノールＦおよびそれらのエチレンオキシド変性物、プロピレンオキシド変性物との反応により合成されるエピクロロヒドリン変性ビスフェノール型のエポキシ樹脂；（メチル）エピクロロヒドリンと、水素化ビスフェノールＡおよび水素化ビスフェノールＦとの反応により、およびエチレンオキシド変性またはプロピレンオキシド変性の水素化ビスフェノールＡおよび水素化ビスフェノールＦとの反応により合成されるエピクロロヒドリン変性水素化ビスフェノール型のエポキシ樹脂、エポキシノボラック樹脂；フェノール、ビスフェノール、その他と、（メチル）エピクロロヒドリンとの反応から得られる化合物；テレフタル酸、イソフタル酸またはピロメリット酸その他のグリシジルエステル等の芳香族エポキシ樹脂；（ポリ）エチレングリコール、（ポリ）プロピレングリコール、（ポリ）ブチレングリコール、（ポリ）テトラメチレングリコール、ネオペンチルグリコール等のグリコール類から、およびそれらのアルキレンオキシド変性グリコール類から合成されるポリグリシジルエーテル類；トリメチロールプロパン、トリメチロールエタン、グリセリン、ジグリセリン、エリスリトール、ペンタエリスリトール、ソルビトール、１，４−ブタンジオール、１，６−ヘキサンジオール、その他等の脂肪族多価アルコール、およびそれらのアルキレンオキシド変性脂肪族多価アルコールから合成されるポリグリシジルエーテル；アジピン酸、セバシン酸、マレイン酸、イタコン酸、その他から合成されるグリシジルエステル；多価アルコールとポリカルボン酸とから合成されるポリエステルポリオールのグリシジルエーテル；グリシジル（メタ）アクルレートおよびメチルグリシジル（メタ）アクリレート等のコポリマー；高級脂肪酸のグリシジルエステル、エポキシ化アマニ油、エポキシ化大豆油、エポキシ化ひまし油、エポキシ化ポリブタジエン等の脂肪族エポキシ樹脂；、その他を含む。しかしながら、特にこれらの（ポリ）エポキシドに限定されない。
【００３６】
Ｒ2が表すこれらの結合鎖中で好ましいものは、Ｃ2〜Ｃ24の直鎖または分枝アルキレン、ヒドロキシル基を有するＣ2〜Ｃ24のアルキレン基および／又はＣ6〜Ｃ24アリール基を含む繰り返し単位を含む、平均分子量１００〜１００，０００の（ポリ）エーテルおよび（ポリ）エステル結合鎖である。
【００３７】
本発明の活性エネルギー硬化性組成物に用いられる式（１）で表わされるマレイミド誘導体は、例えば、カルボキシル基を有するマレイミド化合物と、カルボキシル基と反応可能な化合物との反応から、またはヒドロキシル基を有するマレイミド化合物と、カルボキシル基を有する化合物との反応から、の周知の技術を用いて合成することができる。
【００３８】
カルボキシル基を有するマレイミド化合物は、例えば、以下の反応式で示されるように、無水マレイン酸と第１級アミノカルボン酸とから周知の技術を用いて合成することができる。（例えば、D. H. Richら、Journal of Medical Chemistry、第１８巻、第１００４〜１０頁（１９７５年）を参照）。
【化５】
0004361685.tif 000003
このような合成における使用に適した第１級アミノカルボン酸の例は、アスパラギン、アラニン、β−アラニン、アルギニン、イソロイシン、グリシン、グルタミン、トリプトファン、トレオニン、バリン、フェニルアラニン、ホモフェニルアラニン、α−メチル−フェニルアラニン、リジン、ロイシン、シクロロイシン、３−アミノプロピオン酸、α−アミノ酪酸、４−アミノ酪酸、アミノ吉草酸、６−アミノカプロン酸、７−アミノヘプタン酸、２−アミノカプリル酸、３−アミノカプリル酸、６−アミノカプリル酸、８−アミノカプリル酸、２−アミノノナン酸、４−アミノノナン酸、９−アミノノナン酸、２−アミノカプリン酸、９−アミノカプリン酸、１０−アミノカプリン酸、２−アミノウンデカン酸、１０−アミノウンデカン酸、１１−アミノウンデカン酸、２−アミノラウリン酸、１１−アミノラウリン酸、１２ーアミノラウリン酸、２−アミノトリデカン酸、１３−アミノトリデカン酸、２−アミノミリスチン酸、１４−アミノミリスチン酸、２−アミノペンタデカン酸、１５−アミノペンタデカン酸、２−アミノパルミチン酸、１６−アミノパルミチン酸、２−アミノヘプタデカン酸、１７−アミノヘプタデカン酸、２−アミノステアリン酸、１８−アミノステアリン酸、２−アミノエイコサン酸、２０−アミノエイコサン酸、アミノシクロヘキサンカルボン酸、アミノメチルシクロヘキサンカルボン酸、２−アミノ−３−プロピオン酸、３−アミノ−３−フェニルプロピオン酸、その他を含む。しかしながら、実質的に任意の第１級アミノカルボン酸が使用可能であるため、これらの第１級アミノカルボン酸に限定されない。加えて、ピロリドン、δ−バレロラクタム、ε−カプロラクタム等のラクタム類、その他を使用することもできる。
【００３９】
カルボキシル基と反応する化合物の例は、その中で、直鎖アルキレン基、分枝アルキレン基、脂環式基およびアリール基からなる群から選ばれる少なくとも１つの結合基が、エーテル結合および／又はエステル結合で結合された部分または繰り返し単位を含む、２〜６個の官能基および平均分子量１００〜１，０００，０００を有するポリオールまたはポリエポキシドを含む。
【００４０】
カルボキシル基を有するマレイミド化合物と、カルボキシル基と反応する化合物の一つであるポリオールとの反応は、特に限定されない。更に、式（１）で表わされるマレイミド誘導体は、Organic Synthesis Collective Volume（C. E. Rehbergら、第３巻、第４６頁（１９５５年））に開示された周知の技術を用いて合成することができる。しかしながら、この反応は、周囲圧力または減圧下で、室温〜１５０℃の温度範囲で脱水および触媒を使用しつつ行なうことが好ましい。触媒の例は、硫酸、リン酸、メタンスルホン酸、ベンゼンスルホン酸、ｐ−トルエンスルホン酸、強酸性陽イオン交換樹脂、その他等の酸触媒を含む。使用される触媒の添加量は、原料の全重量に対して０．０１〜１０質量％（重量％）の範囲にあることが好ましい。更に、この反応における溶媒として、水と共沸する有機溶媒を用いることもできる。水と共沸する有機溶媒の例は、トルエン、ベンゼン、酢酸ブチル、酢酸エチル、ジイソプロピルエーテル、ジブチルエーテル、その他を含む。
【００４１】
カルボキシル基を有するマレイミド化合物と、カルボキシル基と反応性の化合物の一つであるポリエポキシドとの反応は、特に限定されない。加えて、式（１）で表わされるマレイミド誘導体は、特開平４−２２８５２９号に開示された周知の方法で合成することができる。しかしながら、この反応は、室温〜１５０℃の温度範囲で、触媒を使用して行うことが好ましい。触媒の例は、２−メチルイミダゾール、その他等のイミダゾール類；テトラメチルアンモニウムクロリド、トリメチルベンジルアンモニウムクロリド、テトラメチルアンモニウムブロミド、その他等の第４級アンモニウム塩；トリメチルアミン、トリエチルアミン、ベンジルメチルアミン、トリブチルアミン、その他等のアミン類；トリフェニルホスフィン、トリシクロヘキシルホスフィン、その他等のホスフィン類；ジブチル錫ラウレート、その他等のラウレート類；酢酸カリウム、第３リン酸カリウム、アクリル酸ナトリウム、メタアクリル酸ナトリウム、その他等の塩基性アルカリ金属塩類；ナトリウムメチラート、カリウムエチラート、その他等のアルカリアルコラート類；陰イオン交換樹脂；その他を含む。触媒の添加量は、原料の全重量に基づき１０〜１０，０００ｐｐｍの範囲であることが好ましい。
【００４２】
更に、この反応における溶媒として、反応性水素を含まない有機溶媒を使用することができる。反応性水素を含まない有機溶媒の例は、トルエン、エチルベンゼン、テトラリン、クメン、キシレン、その他等の芳香族炭化水素類；アセトン、メチルエチルケトン、メチルイソブチルケトン、シクロヘキサノン、その他等のケトン類；ギ酸エステル、酢酸メチル、酢酸エチル、酢酸ｎ−ブチル、その他等のエステル類；その他を含む。
【００４３】
カルボキシル基と反応性の化合物として使用されるポリオールの例は、例えば、ポリエチレングリコール、ポリプロピレングリコール、ポリブチレングリコール、ポリテトラメチレングリコール、その他等のポリアルキレングリコール類；エチレングリコール、プロパンジオール、プロピレングリコール、ブタンジオール、ブチレングリコール、ヘキサンジオール、ネオペンチルグリコール、グリセリン、トリメチロールプロパン、ペンタエリスリトール、ジグリセリン、ジトリメチロールプロパン、ジペンタエリスリトール、その他の、エチレンオキシド、プロピレンオキシド、ブチレンオキシド、テトラヒドロフラン、ε−カプロラクトン、γ−ブチロラクトン、δ−バレロラクトン、およびメチルバレロラクトンによる等のアルキレングリコール類の変性物、変性アルキレングリコール類；エチレンオキシドとプロピレンオキシドのコポリマー、プロピレングリコールとテトラヒドロフランのコポリマー、エチレングリコールとテトラヒドロフランのコポリマー、ポリイソプレングリコール、水素化ポリイソプレングリコール、ポリブタジエングリコール、水素化ポリブタジエングリコール、その他等の脂肪族ポリオール類；アジピン酸、ダイマー酸等の脂肪族ジカルボン酸と、ネオペンチルグリコール、メチルペンタンジオール、その他等のポリオールとのエステル反応生成物である脂肪族ポリエステルポリオール；テレフタル酸等の芳香族ジカルボン酸とネオペンチルグリコール等のポリオールとのエステル反応生成物である芳香族ポリエステルポリオール類；ポリカーボネートポリオール類；アクリルポリオール類；ポリテトラメチレンヘキサグリセリンエーテル（テトラヒドロフラン変性されたヘキサグリセリン）等の多価アルコール化合物；モノヒドロキシまたはポリヒドロキシ基を含み、且つ上記の多価アルコールの末端にエーテル基を有する化合物；上記の多価アルコールと、フマル酸、フタル酸、イソフタル酸、イタコン酸、アジピン酸、セバシン酸、マレイン酸、その他等のジカルボン酸とのエステル化反応により得られるポリヒドロキシル基を含む化合物；グリセリン等のポリヒドロキシル基を含む化合物と、動物および植物の脂肪酸のエステルとのエステル交換反応により得られるポリヒドロキシル基を含む化合物を含む。それらが１分子中に２〜６個のヒドロキシル基を有するならば、任意のポリオールを使用することができる。
【００４４】
カルボキシル基と反応する化合物として使用されるポリエポキシドの例は、例えば、（メチル）エピクロロヒドリンと、ビスフェノールＡ、ビスフェノールＦ、それらのエチレンオキシド、プロピレンオキシドその他により変性された化合物等とから合成されるエピクロロヒドリンにより変性されたビスフェノール型のエポキシ樹脂；（メチル）エピクロロヒドリンと、水素化ビスフェノールＡ、水素化ビスフェノールＦ、それらのエチレンオキシド、プロピレンオキシドその他により変性された化合物等とから合成されるエピクロロヒドリンにより変性された水素化ビスフェノール型のエポキシ樹脂、およびエポキシノボラック（Novolak、登録商標）樹脂（「ノボラック」は、テキサス州ヒューストン、Shell Companyの登録商標である）；フェノール、ビフェノールと（メチル）エピクロロヒドリンとの反応生成物；テレフタル酸、イソフタル酸、ピロリット（pyrrolitic）酸のグリシジルエステル等の芳香族エポキシ樹脂；（ポリ）エチレングリコール、（ポリ）プロピレングリコール、（ポリ）ブチレングリコール、（ポリ）テトラメチレングリコール、ネオペンチルグリコール、およびそれらのアルキレンオキシド変性生成物等のグリコール類のポリグリシジルエーテル；トリメチロールプロパン、トリメチロールエタン、グリセリン、ジグリセリン、エリスリトール、ペンタエリスリトール、ソルビトール、１，４−ブタンジオール、１，６−ヘキサンジオール、およびそれらのアルキレンオキシド変性化合物等の脂肪族多価アルコールのグリシジルエーテル変性物；アジピン酸、セバシン酸、マレイン酸、イタコン酸等のカルボン酸のグリシジルエステル；多価アルコールとポリカルボン酸とにより製造されるポリエステルポリオールのグリシジルエーテル；グリシジル（メタ）アクルレートおよびメチルグリシジル（メタ）アクリレートのコポリマー；高級脂肪酸のグリシジルエステル、エポキシ化アマニ油、エポキシ化大豆油、エポキシ化ひまし油、エポキシ化ポリブタジエン等の脂肪族エポキシ樹脂を含む。
【００４５】
本発明の活性エネルギー硬化性組成物に用いられる一般式（１）で表わされるマレイミド誘導体は、ヒドロキシル基を有するマレイミド化合物と、カルボキシル基を有する化合物との反応によっても合成することができる。
【００４６】
更に、ヒドロキシル基を有するマレイミド化合物は、反応：
【化６】
0004361685.tif 000004
で示されるように、マレイミドとホルムアルデヒドとにより、または、反応：
【化７】
0004361685.tif 000005
で示されるように、無水マレイン酸と第１級アミノアルコールとを用いる周知の技術により合成することができる（詳細な合成例については、米国特許第２５２６５１７号、および特開平２−２６８１５５号公報を参照。）
【００４７】
第１級アミノアルコールの例は、２−アミノエタノール、１−アミノ−２−プロパノール、３−アミノ−１−プロパノール、２−アミノ−２−メチル−１−プロパノール、２−アミノ−３−フェニル−１−プロパノール、４−アミノ−１−ブタノール、２−アミノ−１−ブタノール、２−アミノ−３−メチル−１−ブタノール、２−アミノ−４−メチルチオ−１−ブタノール、２−アミノ−１−ペンタノール，５−アミノ−１−ペンタノール、（１−アミノシクロペンタン）メタノール、６−アミノ−１−ヘキサノール、２−アミノ−１−ヘキサノール、７−アミノ−１−ヘプタノール、２−（２−アミノエトキシ）エタノール、Ｎ−（２−アミノエチル）エタノールアミン、４−アミノ−１−ピペラジンエタノール、２−アミノ−１−フェニルエタノール、２−アミノ−３−フェニル−１−プロパノール、１−アミノメチル−１−シクロヘキサノール、アミノトリメチルシクロヘキサノール、その他を含む。しかしながら、これらの第１級アミノアルコールには特に限定されない。任意の第１級アミノアルコールが使用可能である。
【００４８】
ヒドロキシル基と反応する化合物の例は、１分子内にエーテル結合および／又はエステル結合、および平均分子量１００〜１，０００，０００を有し、且つ、その中で少なくとも１つの結合基が、エーテル結合および／又はエステル結合でリンクされている、直鎖アルキレン基、分枝アルキレン基、脂環式基およびアリール基からなる群から選ばれる部分または繰り返し単位を含むポリカルボン酸を含む。
【００４９】
ヒドロキシル基を有するマレイミド化合物と、カルボキシル基を有する化合物との反応は、特に限定されない。加えて、式（１）で表わされるマレイミド誘導体は、Organic Synthesis Collective Volume（C. E. Rehbergら、第３巻、第４６頁（１９５５年））に開示された周知の技術を用いて合成することができる。しかしながら、この反応は、周囲圧力または減圧下で、室温〜１５０℃の温度範囲で脱水、および触媒を使用しつつ行うことが好ましい。触媒の例は、硫酸、リン酸、メタンスルホン酸、ベンゼンスルホン酸、ｐ−トルエンスルホン酸、強酸性陽イオン交換樹脂の等の酸触媒、その他を含む。触媒の添加量は、原料の全重量に対して０．０１〜１０質量％（重量％）の範囲が好ましい。
【００５０】
この場合、反応のための溶媒として、水と共沸する有機溶媒を用いることができる。そのような有機溶媒の例は、トルエン、ベンゼン、酢酸ブチル、酢酸エチル、ジイソプロピルエーテル、ジブチルエーテル、その他を含む。
【００５１】
上記反応のいずれの場合においても、マレイミド基のラジカル重合を抑制する目的で、ラジカル重合禁止剤を使用することが好ましい。ラジカル重合禁止剤は、例えば、ハイドロキノン、ｔｅｒｔ−ブチルハイドロキノン、メトキノン、２，４−ジメチル−６−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール、カテコール、ｔｅｒｔ−ブチルカテコールその他等のフェノール誘導体；フェノチアジン、ｐ−フェニレンジアミン、ジフェニルアミンその他等のアミン類；ジメチルジチオカルバミン酸銅、ジエチルジチオカルバミン酸銅、ジブチルジチオカルバミン酸銅その他等の銅複合体を含む。これらの重合禁止剤は、単独でまたは２種以上の組合せで用いることができる。重合禁止剤の添加量は、原料の全重量に対して１０〜１０，０００ｐｐｍの範囲が好ましい。
【００５２】
エーテル結合およびエステル結合を有する化合物としてのポリカルボン酸の例は、例えば（これらに限定されないが）フマル酸、フタル酸、イソフタル酸、イタコン酸、アジピン酸、セバシン酸、マレイン酸、コハク酸、アジピン酸、ヘキサヒドロフタル酸、テトラヒドロフタル酸、ピロメリット酸等のジカルボン酸、および上記したジカルボン酸と、上記ポリオールとのエステル化により得られる式：
【００５３】
ＨＯＯＣ−Ｘ‘−ＣＯＯ−Ｙ’−（ＯＯＣ−Ｘ‘−ＣＯＯＨ）n
（式中、Ｘ’はジカルボン酸残基、Ｙ’はポリオール残基を表わし、ｎは１〜５の整数を表わす。）で表わされるポリカルボン酸を含む。
【００５４】
本発明の活性エネルギー硬化性組成物に用いられる式（１）で表わされるマレイミド誘導体は、上述した製法により得ることができるが、ここに記載された方法に限定されない。
【００５５】
本発明に従うマレイミド誘導体を含有する活性エネルギー硬化性組成物において、マレイミド基と共重合可能な化合物を一緒に用いることもできる。マレイミド基と共重合可能な化合物の実際的な例は、例えば、種々の不飽和二重結合を有する化合物を含む。そのような化合物は、例えば、前記式（１）では表わされないマレイミド誘導体、（メタ）アクリロイル誘導体、（メタ）アクリルアミド誘導体、ビニルエーテル誘導体、ビニルカルボキシレート誘導体、スチレン誘導体、不飽和ポリエステルを含む。
【００５６】
式（１）で表わされないマレイミド誘導体の例は、例えば（これらに限定されないが）、Ｎ−メチルマレイミド、Ｎ−エチルマレイミド、Ｎ−プロピルマレイミド、Ｎ−ｎ−ブチルマレイミド、Ｎ−ｔｅｒｔ−ブチルマレイミド、Ｎ−ペンチルマレイミド、Ｎ−ヘキシルマレイミド、Ｎ−ラウリルマレイミド、２−マレイミドエチル−エチルカーボネート、２−マレイミドエチル−イソプロピルカーボネート、Ｎ−エチル−（２−マレイミドエチル）カルバメート等の単官能脂肪族マレイミド類；Ｎ−シクロヘキシルマレイミド等の単官能脂環式マレイミド類；Ｎ−フェニルマレイミド、Ｎ−２−メチルフェニルマレイミド、Ｎ−２−エチルフェニルマレイミド、Ｎ−（２，６−ジエチルフェニル）マレイミド、Ｎ−２−クロロフェニルマレイミド、Ｎ−（４−ヒドロキシフェニル）マレイミド等の芳香族単官能マレイミド類；
【００５７】
Ｎ，Ｎ’−メチレンビスマレイミド、Ｎ，Ｎ’−エチレンビスマレイミド、Ｎ，Ｎ’−トリメチレンビスマレイミド、Ｎ，Ｎ’−ヘキサメチレンビスマレイミド、Ｎ，Ｎ’−ドデカメチレンビスマレイミド、ポリプロピレングリコール−ビス（３−マレイミドプロピル）エーテル、テトラエチレングリコール−ビス（３−マレイミドプロピル）エーテル、ビス（２−マレイミドエチル）カーボネート等の脂肪族ビスマレイミド類；
【００５８】
１，４−ジマレイミドシクロヘキサン、イソホロンビスウレタンビス（Ｎ−エチルマレイミド）等の脂環式ビスマレイミド類；Ｎ，Ｎ’−（４，４’−ジフェニルメタン）ビスマレイミド、Ｎ，Ｎ’−（４，４’−ジフェニルオキシ）ビスマレイミド、Ｎ，Ｎ’−ｐ−フェニレンビスマレイミド、Ｎ，Ｎ’−ｍ−フェニレンビスマレイミド、Ｎ，Ｎ’−２，４−トリレンビスマレイミド、Ｎ，Ｎ’−２，６−トリレンビスマレイミド、Ｎ，Ｎ’−〔４，４’−ビス（３，５−ジメチルフェニル）メタン〕ビスマレイミド、Ｎ，Ｎ’−〔４，４’−ビス（３，５−ジエチルフェニル）メタン〕ビスマレイミド等の芳香族ビスマレイミド類；
【００５９】
イソホロンジイソシアネート３モルと、プロピレンオキシド変性グリセリンの１モルとの反応により得られるトリイソシアネートでの、ヒドロキシエチルマレイミドのウレタン化反応により得られるマレイミド誘導体、等の種々の（ポリ）イソシアネートでのヒドロキシエチルマレイミドのウレタン化反応により得られる（ポリ）ウレタン（ポリ）マレイミド誘導体；
【００６０】
２，４−トリレンジイソシアネート２モルおよびポリテトラメチレングリコール１モルの間の反応により製造されるジイソシアネートでの、ヒドロキシメチルマレイミドのウレタン化反応により得られるマレイミド誘導体；および
【００６１】
（これらに限定されないが）（ポリ）エステル（メタ）アクリレート類；ウレタン（メタ）アクリレート、；エポキシ（メタ）アクリレート、（ポリ）エーテル（メタ）アクリレート、；アルキル（メタ）アクリレートまたはアルキレン（メタ）アクリレート類；芳香環を有する（メタ）アクリレート、；脂環基を有する（メタ）アクリレートに分類できるアクリロイルオキシ基またはメタアクリロイルオキシ基を有する化合物、を含む。
【００６２】
上記した名称は、本発明の活性エネルギー硬化性組成物に一緒に使用可能なそれぞれの化合物の一般的用語として用いられる。（ポリ）エステル（メタ）アクリレートは、主鎖に少なくとも１個のエステル結合を有する（メタ）アクリレートを一般的に示し、ウレタン（メタ）アクリレートは、主鎖に少なくとも１個のウレタン結合を有する（メタ）アクリレートを一般的に示し、エポキシアクリレートは、１個またはそれを越える官能基を有するエポキシドと（メタ）アクリル酸との間の反応により得られる（メタ）アクリレートを一般的に示し、（ポリ）エーテル（メタ）アクリレートは、主鎖に少なくとも１個のエーテル結合を有する（メタ）アクリレートを一般的に示し、アルキル（メタ）アクリレートまたはアルキレン（メタ）アクリレートとは、直鎖アルキル、分枝アルキル、直鎖アルキレン基または分枝アルキレン基により形成された主鎖、ハロゲン原子および／又はヒドロキシル基を有する側鎖または末端を含む（メタ）アクリレートを一般的に示し、芳香環を有する（メタ）アクリレートは、主鎖または側鎖に芳香環を有する（メタ）アクリレートを一般的に示し、脂環基を有する（メタ）アクリレートは、主鎖または側鎖に、構造単位として酸素原子または窒素原子を含んでいてもよい脂環基を有する（メタ）アクリレートを一般的に示す。
【００６３】
本発明の活性エネルギー硬化性組成物において一緒に使用可能な（ポリ）エステル（メタ）アクリレートの例は、例えば（これらに限定されないが）脂環式変性ネオペンチルグリコール（メタ）アクリレート、カプロラクトン変性２−ヒドロキシエチル（メタ）アクリレート、エチレンオキシドおよび／又はプロピレンオキシド変性フタレート（メタ）アクリレート、エチレンオキシド変性スクシネート（メタ）アクリレート、カプロラクトン変性テトラヒドロフルフリル（メタ）アクリレート等の単官能（ポリ）エステル（メタ）アクリレート類；ピバレートエステルネオペンチルグリコ−ルジ（メタ）アクリレ−ト、カプロラクトン変性ヒドロキシピバレートエステルネオペンチルグリコ−ルジ（メタ）アクリレ−ト、エピクロロヒドリン変性フタレートジ（メタ）アクリレート類；トリメチロールプロパンまたはグリセリン１モルへの、１モルを越えるε−カプロラクトン、γ−ブチロラクトン、δ−バレロラクトンまたはメチルバレロラクトン等の環状ラクトンの付加により得られるトリオールのモノ、ジまたはトリ（メタ）アクリレート類；ペンタエリスリトールまたはジトリメチロールプロパン１モルへの、１モルを越えるε−カプロラクトン、γ−ブチロラクトン、δ−バレロラクトンまたはメチルバレロラクトン等の環状ラクトンの付加により得られるトリオールのモノ、ジ、トリまたはテトラ（メタ）アクリレート類；ジペンタエリスリトール１モルへの、１モルを越えるε−カプロラクトン、γ−ブチロラクトン、δ−バレロラクトンまたはメチルバレロラクトン等の環状ラクトンの付加により得られるトリオール、テトラオール、ペンタオールまたはヘキサオール等の多価アルコールのモノ、またはポリ（メタ）アクリレート類；（ポリ）エチレングリコール、（ポリ）プロピレングリコール、（ポリ）テトラメチレングリコール、（ポリ）ブチレングリコール、（ポリ）ペンタンジオール、（ポリ）メチルペンタンジオール、（ポリ）ヘキサンジオール等のジオール成分と、マレイン酸、フマル酸、コハク酸、アジピン酸、フタル酸、ヘキサヒドロフタル酸、テトラヒドロフタル酸、イタコン酸、シトラコン酸、ヘット（hettic）酸、クロレンディック（chlorendic）酸、ダイマー酸、アルケニルコハク酸、セバシン酸、アゼライン酸、２，２，４−トリメチルアジピン酸、１，４−シクロヘキサンジカルボン酸、テレフタル酸、２−ナトリウムスルホテレフタル酸、２−カリウムスルホテレフタル酸、イソフタル酸、５−ナトリウムスルホイソフタル酸、５−カリウムスルホイソフタル酸、オルソフタル酸、４−スルホフタル酸、１，１０−デカメチレンジカルボン酸、ムコン酸、シュウ酸、マロン酸、グルタル酸、トリメリット酸、ピロメリット酸等の多塩基酸から構成されるポリエステルポリオールの（メタ）アクリレート類；前記ジオール成分と多塩基酸とε−カプロラクトン、γ−ブチロラクトン、δ−バレロラクトンまたはメチルバレロラクトン等の環状ラクトン変性ポリエステルジオールとから構成される多官能（ポリ）エステル（メタ）アクリレート類を含む。
【００６４】
本発明の活性エネルギー硬化性組成物において一緒に使用可能なウレタン（メタ）アクリレートは、少なくとも一つの（メタ）アクリロイルオキシ基を有するヒドロキシ化合物とイソシアネート化合物との間の反応によって得られる（メタ）アクリレートを表す一般的な用語である。ウレタン（メタ）アクリレートは、水希釈可能な脂肪族アクリレートまたは芳香族ウレタンから選択することもできる。
少なくとも一つの（メタ）アクリロイルオキシ基を有するヒドロキシ化合物の例は、例えば、２−ヒドロキシエチル（メタ）アクリレート、２−ヒドロキシプロピル（メタ）アクリレート、２−ヒドロキシブチル（メタ）アクリレート、３−ヒドロキシブチル（メタ）アクリレート、４−ヒドロキシブチル（メタ）アクリレート、シクロヘキサンジメタノールモノ（メタ）アクリレート、ポリエチレングリコールモノ（メタ）アクリレート、ポリプロピレングリコールモノ（メタ）アクリレート、トリメチロールプロパンジ（メタ）アクリレート、トリメチロールエタンジ（メタ）アクリレート、ペンタエリスリトールトリ（メタ）アクリレート、またはグリシジル（メタ）アクリレートと（メタ）アクリレートのアダクト、２−ヒドロキシ−３−フェノキシプロピル（メタ）アクリレート等のヒドロキシル基を有する（メタ）アクリレート化合物、上記のヒドロキシル基を有する（メタ）アクリレート化合物とε−カプロラクトンとの開環反応生成物を含む。
イソシアネート化合物の例は、例えば、ｐ−フェニレンジイソシアネート、ｍ−フェニレンジイソシアネート、ｐ−キシレンジイソシアネート、ｍ−キシレンジイソシアネート、２，４−トリレンジイソシアネート、２，６−トリレンジイソシアネート、４，４’−ジフェニルメタンジイソシアネート、３，３’−ジメチルジフェニル−４，４’−ジイソシアネート、３，３’−ジエチルジフェニル−４，４’−ジイソシアネート、ナフタレンジイソシアネート等の芳香族ジイソシアネート類；イソホロンジイソシアネート、ヘキサメチレンジイソシアネート、４，４’−ジシクロヘキシルメタンジイソシアネート、水素化キシレンジイソシアネート、ノルボルネンジイソシアネート、リジンジイソシアネート等の脂肪族または脂環式ジイソシアネート類；イソシアネートの１を越えるタイプのビュレット生成物および上記イソシアネートのイソシアネート３量体等のポリイソシアネート；上記イソシアネート化合物と種々のポリオールとのエステル化反応によって得られるポリイソシアネートを含む。
【００６５】
ポリイソシアネートを製造するために用いるポリオールの例は、例えば、（ポリ）エチレングリコール、（ポリ）プロピレングリコール、（ポリ）ブチレングリコール、（ポリ）テトラメチレングリコール等の（ポリ）アルキレングリコール類；エチレングリコール、プロパンジオール、プロピレングリコール、テトラメチレングリコール、ペンタメチレングリコール、ヘキサンジオール、ネオペンチルグリコール、グリセリン、トリメチロールプロパン、ペンタエリスリトール、ジグリセリン、ジトリメチロールプロパン、ジペンタエリスリトール等のアルキレングリコール類の、エチレンオキシド、プロピレンオキシド、ブチレンオキシド、テトラヒドロフラン、ε−カプロラクトン、γ−ブチロラクトン、δ−バレロラクトン、またはメチルバレロラクトンによる変性物；エチレンオキシドとプロピレンオキシドのコポリマー、プロピレングリコールとテトラヒドロフランのコポリマー、エチレングリコールとテトラヒドロフランのコポリマー、ポリイソプレングリコール、水素化ポリイソプレングリコール、ポリブタジエングリコール、水素化ポリブタジエングリコール等の脂肪族ポリオール類；アジピン酸、ダイマー酸等の脂肪族ジカルボン酸と、ネオペンチルグリコール、メチルペンタンジオール等のポリオールとのエステル化反応により得られる脂肪族ポリエステルポリオール類；テレフタル酸等の芳香族ジカルボン酸とネオペンチルグリコール等のポリオールとのエステル化反応により得られる芳香族ポリエステルポリオール類；ポリカーボネートポリオール類；アクリルポリオール類；ポリテトラメチレンヘキサグリセリルエーテル（テトラヒドロフランにより変性されたヘキサグリセリン）等の多価アルコール；末端にエーテル基を有する上記の多価アルコールのモノおよび多価ヒドロキシル基（polyhydric）化合物；ヒドロキシル基を有する化合物と、フマル酸、フタル酸、イソフタル酸、イタコン酸、アジピン酸、セバシン酸、マレイン酸等のジカルボン酸とのエステル化により得られる多価ヒドロキシル基化合物；グリセリン等のポリヒドロキシル基を含む化合物と、動物または植物の脂肪酸エステルとのエステル交換反応により得られるモノグリセリド等のポリヒドロキシル基を含む化合物を含む。
【００６６】
本発明の活性エネルギー硬化性組成物において一緒に使用可能なエポキシ（メタ）アクリレートは、１を越える官能基を有するエポキシドと（メタ）アクリル酸との反応により得られる（メタ）アクリレートに対する一般的な用語である。エポキシ（メタ）アクリレートの原料となるエポキシドの例は、例えば（これらに限定されないが）、（メチル）エピクロロヒドリンと、水素化ビスフェノールＡ、水素化ビスフェノールＳ、水素化ビスフェノールＦ、それらのエチレンオキシド、またはプロピレンオキシドでの変性化合物等の化合物とから合成されるエピクロロヒドリン変性水素化ビスフェノール型エポキシ樹脂；３，４−エポキシシクロヘキシルメチル−３，４−エポキシシクロヘキサンカルボキシレート、ビス−（３，４−エポキシシクロヘキシル）アジペート等の脂環式エポキシ樹脂；トリグリシジルイソシアヌレート等のヘテロ環を含有するエポキシ樹脂等の脂環式エポキシド；（メチル）エピクロロヒドリンと、ビスフェノールＡ、ビスフェノールＳ、ビスフェノールＦ、それらのエチレンオキシド、またはプロピレンオキシドでの変性化合物等の化合物とから合成されるエピクロロヒドリン変性ビスフェノール型のエポキシ樹脂；フェノールノボラック型エポキシ樹脂；クレゾールノボラック型エポキシ樹脂；ジシクロペンタジエンと種々のタイプのフェノール樹脂との反応により得られるジシクロペンタジエン変性フェノール樹脂のエポキシ樹脂；２，２’，６，６’−テトラメチルビスフェノールの芳香族エポキシ化合物；フェニルグリシジルエーテル等の芳香族エポキシド；（ポリ）エチレングリコール、（ポリ）プロピレングリコール、（ポリ）ブチレングリコール、（ポリ）テトラメチレングリコール、ネオペンチルグリコール等のグリコール化合物の（ポリ）グリシジルエーテル；アルキレンオキシドで変性されたグリコール類の（ポリ）グリシジルエーテル；トリメチロールプロパン、トリメチロールエタン、グリセリン、ジグリセリン、エリスリトール、ペンタエリスリトール、ソルビトール、１，４−ブタンジオール、１，６−ヘキサンジオール等の脂肪族多価アルコールの（ポリ）グリシジルエーテル；アルキレンによる変性脂肪族多価アルコールの、（ポリ）グリシジルエーテルのアルキレン型エポキシド；アジピン酸、セバシン酸、マレイン酸、イタコン酸等のカルボン酸のグリシジルエステル、多価アルコールとポリカルボン酸とのポリエステルポリオールのグリシジルエーテル；グリシジル（メタ）アクルレートまたはメチルグリシジル（メタ）アクリレートのコポリマー；高級脂肪酸のグリシジルエステル；エポキシ化アマニ油、エポキシ化ひまし油、エポキシ化ポリブタジエン等の脂肪族エポキシ樹脂を含む。
【００６７】
本発明の活性エネルギー硬化性組成物において一緒に使用可能な（ポリ）エーテル（メタ）アクリレートは、例えば（これらに限定されないが）、ブトキシエチル（メタ）アクリレート、ブトキシトリエチレングリコール（メタ）アクリレート、エピクロロヒドリン変性ブチル（メタ）アクリレート、ジシクロペンテニロキシエチル（メタ）アクリレート、２−エトキシエチル（メタ）アクリレート、エチルカルビトール（メタ）アクリレート、２−メトキシ（ポリ）エチレングリコール（メタ）アクリレート、メトキシ（ポリ）プロピレングリコール（メタ）アクリレート、ノニルフェノキシポリエチレングリコール（メタ）アクリレート、ノニルフェノキシポリプロピレングリコール（メタ）アクリレート、フェノキシヒドロキシプロピル（メタ）アクリレート、フェノキシ（ポリ）エチレングリコール（メタ）アクリレート、ポリエチレングリコールモノ（メタ）アクリレート、ポリプロピレングリコールモノ（メタ）アクリレート、およびポリエチレングリコール、ポリプロピレングリコールモノ（メタ）アクリレート等の単官能（ポリ）エーテル（メタ）アクリレート類；ポリエチレングリコールジ（メタ）アクリレート、ポリプロピレングリコールジ（メタ）アクリレート、ポリブチレングリコールジ（メタ）アクリレート、ポリテトラメチレングリコールジ（メタ）アクリレート等のアルキレングリコールジ（メタ）アクリレート類；エチレンオキシドとプロピレンオキシドのコポリマー、プロピレングリコールとテトラヒドロフランのコポリマー、エチレングリコールとテトラヒドロフランのコポリマー、ポリイソプレングリコール、水素化ポリイソプレングリコール、ポリブタジエングリコール、水素化ポリブタジエングリコール等の脂肪族ポリオール類で、（メタ）アクリル酸により誘導される多官能性（メタ）アクリレート類；ポリテトラメチレンヘキサグリセリルエーテル（テトラヒドロフラン変性されたヘキサグリセリン）等の多価アルコールで、（メタ）アクリル酸により誘導される多官能性（メタ）アクリレート類；１モルのネオペンチルオキシドへの、等モルまたは１モルを越えるエチレンオキシド、プロピレンオキシド、ブチレンオキシドおよび／又はテトラヒドロフラン等の環状エーテルの付加により得られるジオールのジ（メタ）アクリレート類；ビスフェノールＡ、ビスフェノールＦ、ビスフェノールＳ等のビスフェノール類のアルキレンオキシド変性体のジ（メタ）アクリレート類；水素化ビスフェノールＡ、水素化ビスフェノールＦ、水素化ビスフェノールＳ等の水素化ビスフェノール類のアルキレンオキシド変性体のジ（メタ）アクリレート類；トリスフェノール類のアルキレンオキシド変性体のジ（メタ）アクリレート類；水素化トリスフェノール類のアルキレンオキシド変性体のジ（メタ）アクリレート類；ｐ，ｐ’−ビスフェノール類のアルキレンオキシド変性体のジ（メタ）アクリレート類；水素化ビスフェノール類のアルキレンオキシド変性体のジ（メタ）アクリレート類；ｐ，ｐ’−ジヒドロキシベンゾフェノン類のアルキレンオキシド変性体のジ（メタ）アクリレート類；トリメチロールプロパンまたはグリセリン１モルへの、等モルまたは１モルを越えるエチレンオキシド、プロピレンオキシド、ブチレンオキシドおよび／又はテトラヒドロフラン等の環状エーテルの付加により得られるトリオールのモノ、ジまたはトリ（メタ）アクリレート類；ペンタエリスリトール、ジトリメチロールプロパンまたは高度にアルコキシル化されたトリメチロールプロパントリアクリレートの１モルへの、等モルまたは１モルを越えるエチレンオキシド、プロピレンオキシド、ブチレンオキシドおよび／又はテトラヒドロフラン等の環状エーテルの付加により得られるモノ、ジ、トリまたはテトラ（メタ）アクリレート類；ジペンタエリスリトール１モルへの、等モルまたは１モルを越えるエチレンオキシド、プロピレンオキシド、ブチレンオキシドおよび／又はテトラヒドロフラン等の環状エーテルの付加により得られるモノまたはポリ（メタ）アクリレートのトリオール、テトラオール、ペンタオール、ヘキサオール等の多価アルコールの単官能（ポリ）エーテル（メタ）アクリレートまたは多官能（ポリ）エーテル（メタ）アクリレート類を含む。
【００６８】
本発明の活性エネルギー硬化性組成物において一緒に使用可能なアルキル（メタ）アクリレートまたはアルキレン（メタ）アクリレートの例は、例えば、（これらに限定されないが）メチル（メタ）アクリレート、エチル（メタ）アクリレート、プロピル（メタ）アクリレート、イソプロピル（メタ）アクリレート、ブチル（メタ）アクリレート、イソブチル（メタ）アクリレート、ペンチル（メタ）アクリレート、イソペンチル（メタ）アクリレート、ネオペンチル（メタ）アクリレート、ヘキシル（メタ）アクリレート、ヘプチル（メタ）アクリレート、２−エチルヘキシル（メタ）アクリレート、オクチル（メタ）アクリレート、イソオクチル（メタ）アクリレート、ノニル（メタ）アクリレート、デシル（メタ）アクリレート、ドデシル（メタ）アクリレート、トリデシル（メタ）アクリレート、ペンタデシル（メタ）アクリレート、ミリスチル（メタ）アクリレート、パルミチル（メタ）アクリレート、ステアリル（メタ）アクリレート、ネリル（メタ）アクリレート、ゲラニル（メタ）アクリレート、ファルネシル（メタ）アクリレート、ヘキサデシル（メタ）アクリレート、オクタデシル（メタ）アクリレート、ドコシル（メタ）アクリレート、およびトランス−２−ヘキセン（メタ）アクリレート等の単官能（メタ）アクリレート類；エチレングリコールジ（メタ）アクリレート、プロピレングリコールジ（メタ）アクリレート、１，２−ブチレングリコールジ（メタ）アクリレート、１，３−ブチレングリコールジ（メタ）アクリレート、１，４−ブタンジオールジ（メタ）アクリレート、１，６−ヘキサンジオールジ（メタ）アクリレート、ネオペンチルグリコールジ（メタ）アクリレート、２−メチル−１，８−オクタンジオールジ（メタ）アクリレート、１，９−ノナンジオールジ（メタ）アクリレート、１，１０−デカンジオールジ（メタ）アクリレートの脂肪族ジオールのジ（メタ）アクリレート類；トリメチロールプロパン等の多価アルコールのモノ（メタ）アクリレートまたはポリ（メタ）アクリレート、（以下、トリメチロールプロパンのモノ（メタ）アクリレート、ジ（メタ）アクリレート、トリ（メタ）アクリレート等のジ、トリ、テトラおよびポリ化合物を含む多官能体を一般的に示す用語として、用語「ポリ」を用いる。）；トリオール、テトラオール、ヘキサオール（例えば、グリセリン、ペンタエリスリトール、ジトリメチロールプロパン、およびジペンタエリスリトール）等の多価アルコールのモノ（メタ）アクリレートまたはポリ（メタ）アクリレート類；２−ヒドロキシエチル（メタ）アクリレート、２−ヒドロキシプロピル（メタ）アクリレート、４−ヒドロキシブチル（メタ）アクリレート、３−クロロ−２−ヒドロキシエチル（メタ）アクリレート等のヒドロキシル基を有する（メタ）アクリレート類；２，３−ジブロモプロピル（メタ）アクリレート、トリブロモフェニル（メタ）アクリレート、エチレンオキシド変性トリブロモフェニル（メタ）アクリレート、エチレンオキシド変性テトラブロモビスフェノールＡジ（メタ）アクリレート等の臭素原子を有する（メタ）アクリレート類；トリフルオロエチル（メタ）アクリレート、ペンタフルオロプロピル（メタ）アクリレート、テトラフルオロプロピル（メタ）アクリレート、オクタフルオロペンチル（メタ）アクリレート、ドデカフルオロヘプチル（メタ）アクリレート、ヘキサデカフルオロノニル（メタ）アクリレート、ヘキサフルオロブチル（メタ）アクリレート、３−パーフルオロブチル−２−ヒドロキシプロピル（メタ）アクリレート、３−パーフルオロヘキシル−２−ヒドロキシプロピル（メタ）アクリレート、３−パーフルオロオクチル−２−ヒドロキシプロピル（メタ）アクリレート、３−（パーフルオロ−５−メチルヘキシル）−２−ヒドロキシプロピル（メタ）アクリレート、３−（パーフルオロ−７−メチルオクチル）−２−ヒドロキシプロピル（メタ）アクリレート、３−（パーフルオロ−８−メチルデシル）−２−ヒドロキシプロピル（メタ）アクリレート等のフッ素原子を有する（メタ）アクリレート類を含む。
【００６９】
本発明の活性エネルギー硬化性組成物において一緒に使用可能な芳香族基を有する（メタ）アクリレートの例は、例えば、（これらに限定されないが）フェニル（メタ）アクリレート、ベンジルアクリレート等の単官能（メタ）アクリレート類；ビスフェノールＡジアクリレート、ビスフェノールＦジアクリレート、ビスフェノールＳジアクリレート等のジ（メタ）アクリレート類を含む。
【００７０】
本発明の活性エネルギー硬化性組成物において一緒に使用可能な脂環基を有する（メタ）アクリレートの例は、例えば（これらに限定されないが）シクロヘキシル（メタ）アクリレート、シクロペンチル（メタ）アクリレート、シクロヘプチル（メタ）アクリレート、ビシクロヘプチル（メタ）アクリレート、イソボルニル（メタ）アクリレート、ビシクロペンチルジ（メタ）アクリレート、トリシクロデシル（メタ）アクリレート、ビシクロペンテニル（メタ）アクリレート、ノルボルニル（メタ）アクリレート、ビシクロオクチル（メタ）アクリレート、トリシクロヘプチル（メタ）アクリレート、コレステロイド骨格置換された（メタ）アクリレート等の脂環構造を有する単官能（メタ）アクリレート類；水素化ビスフェノールＡ、水素化ビスフェノールＦ、水素化ビスフェノールＳ等の水素化ビスフェノール類のジ（メタ）アクリレート類、水素化トリスフェノール等の水素化トリスフェノール類のジ（メタ）アクリレート類、および水素化ｐ，ｐ’−ビスフェノール類のジ（メタ）アクリレート類；「カヤラッド（Kayarad）Ｒ６８４」（日本の日本化薬株式会社から入手可能）等のジシクロペンタン型ジ（メタ）アクリレート、トリシクロデカンジメチロールジ（メタ）アクリレート、ビスフェノールフルオレンジヒドロキシ（メタ）アクリレート等の環状構造を有する多官能（メタ）アクリレート類；テトラヒドロフルフリル（メタ）アクリレート、モルフォリノエチル（メタ）アクリレート等の酸素原子および／又は窒素原子を有する脂環式アクリレートを含む。
【００７１】
本発明の活性エネルギー硬化性組成物において一緒に使用可能なアクリロイル基またはメタクリロイル基を有する化合物としては、上記した化合物の他に、例えば、（メタ）アクリル酸ポリマーとグリシジル（メタ）アクリレートとの反応生成物、およびグリシジル（メタ）アクリレートポリマーと（メタ）アクリル酸との反応生成物等のポリ（メタ）アクリル（メタ）アクリレート類；ジメチルアミノエチル（メタ）アクリレート等のアミノ基を有する（メタ）アクリレート類；トリス（（メタ）アクリロキシエチル）イソシアヌレート等のイソシアヌル（メタ）アクリレート類；ヘキサキス［（（メタ）アクリロイルオキシエチル）シクロトリフォスファゲン（cyclotriphosphagen）］等のフォスファゲン（メタ）アクリレート類；ポリシロキサン骨格を有する（メタ）アクリレート類；ポリブタジエン（メタ）アクリレート類；およびメラミン（メタ）アクリレートを使用することが可能である。これらのアクリロイル基またはメタクリロイル基を有する化合物の中でも、１〜６個のアクリロイル基またはメタクリロイル基を有する化合物を用いることが好ましい。
【００７２】
本発明の活性エネルギー硬化性組成物において一緒に使用可能な（メタ）アクリルアミド誘導体の例は、例えば、Ｎ−イソプロピル（メタ）アクリルアミド等の単官能（メタ）アクリルアミド類、メチレンビス（メタ）アクリルアミド等の多官能（メタ）アクリルアミド類を含む。
【００７３】
本発明の活性エネルギー硬化性組成物において一緒に使用可能なビニルエーテル基を有する化合物は、（これらに限定されないが）以下の群：水素原子、ハロゲン原子、ヒドロキシル基またはアミノ基からなる群から選ばれる少なくとも１つで置換されている末端基を有するアルキルビニルエーテル；水素原子、ハロゲン原子、ヒドロキシル基またはアミノ基からなる群から選ばれる少なくとも１つで置換されている末端基を有するシクロアルキルビニルエーテル；ビニルエーテル基がアルキレン基と結合されている；およびアルキル基、シクロアルキル基および芳香族基から選ばれる置換基を有し、またはこのような置換基を有しない少なくとも一つの基に、エーテル結合、ウレタン結合およびエステル結合から成る群から選ばれる少なくとも一つの結合を介して、ビニルエーテル基が結合されているモノビニルエーテル、ジビニルエーテルおよびポリビニルエーテルから成る群から選ばれる少なくとも１つのビニルエーテルに分類できる。
【００７４】
本発明の活性エネルギー硬化性組成物において一緒に使用可能なアルキルビニルエーテルは、例えば（これらに限定されないが）、メチルビニルエーテル、ヒドロキシメチルビニルエーテル、クロロメチルビニルエーテル、エチルビニルエーテル、２−ヒドロキシエチルビニルエーテル、２−クロロエチルビニルエーテル、ジエチルアミノエチルビニルエーテル、プロピルビニルエーテル、３−ヒドロキシプロピルビニルエーテル、２−ヒドロキシプロピルビニルエーテル、３−クロロプロピルビニルエーテル、３−アミノプロピルビニルエーテル、イソプロピルビニルエーテル、ブチルビニルエーテル、４−ヒドロキシブチルビニルエーテル、イソブチルビニルエーテル、４−アミノブチルビニルエーテル、ペンチルビニルエーテル、イソペンチルビニルエーテル、ヘキシルビニルエーテル、１，６−ヘキサンジオールモノビニルエーテル、ヘプチルビニルエーテル、２−エチルヘキシルビニルエーテル、オクチルビニルエーテル、イソオクチルビニルエーテル、ノニルビニルエーテル、イソノニルビニルエーテル、デシルビニルエーテル、イソデシルビニルエーテル、ドデシルビニルエーテル、イソドデシルビニルエーテル、トリデシルビニルエーテル、イソトリデシルビニルエーテル、ペンタデシルビニルエーテル、イソペンタデシルビニルエーテル、ヘキサデシルビニルエーテル、オクタデシルビニルエーテル、メチレングリコールジビニルエーテル、エチレングリコールジビニルエーテル、プロピレングリコールジビニルエーテル、１，４−ブタンジオールジビニルエーテル、１，６−ヘキサンジオールジビニルエーテル、シクロヘキサンジオールジビニルエーテル、トリメチロールプロパントリビニルエーテル、ペンタエリスリトールテトラビニルエーテル、およびヘキサン二酸  ビス｛４−エテニロキシ｝ブチル｝エステルを含む。
【００７５】
本発明の活性エネルギー硬化性組成物において一緒に使用可能なシクロアルキルビニルエーテルは、例えば（これらに限定されないが）、シクロプロピルビニルエーテル、２−ヒドロキシシクロプロピルビニルエーテル、２−クロロシクロプロピルビニルエーテル、シクロプロピルメチルビニルエーテル、シクロブチルビニルエーテル、３−ヒドロキシシクロブチルビニルエーテル、３−クロロシクロブチルビニルエーテル、シクロブチルメチルビニルエーテル、シクロペンチルビニルエーテル、３−ヒドロキシシクロペンチルビニルエーテル、３−クロロシクロペンチルビニルエーテル、シクロペンチルメチルビニルエーテル、シクロヘキシルビニルエーテル、４−ヒドロキシシクロへキシルビニルエーテル、シクロヘキシルメチルビニルエーテル、４−アミノシクロヘキシルビニルエーテル、シクロヘキサンジオールモノビニルエーテル、シクロヘキサンジメタノールモノビニルエーテル、シクロヘキサンジメタノールジビニルエーテルを含む。
【００７６】
ビニルエーテル結合がアルキレン基と結合し、および置換基を有していても良いＣ2〜Ｃ24アルキル基、Ｃ2〜Ｃ24脂環式基およびＣ2〜Ｃ24芳香族基から成る群から選ばれる少なくとも一つの基と、エーテル結合、ウレタン結合およびエステル結合から成る群から選ばれる少なくとも一つの結合で結合している構造を有するモノビニルエーテル、ジビニルエーテルおよびポリビニルエーテルを含む本発明の活性エネルギー硬化性組成物において一緒に使用可能な化合物のうち、エーテル結合を有する化合物の例は、例えば（これらに限定されないが）、エチレングリコールメチルビニルエーテル、ジエチレングリコールモノビニルエーテル、ジエチレングリコールメチルビニルエーテル、ジエチレングリコールジビニルエーテル、トリエチレングリコールモノビニルエーテル、トリエチレングリコールメチルビニルエーテル、トリエチレングリコールジビニルエーテル、ポリエチレングリコールモノビニルエーテル、ポリエチレングリコールメチルビニルエーテル、ポリエチレングリコールジビニルエーテル、プロピレングリコールメチルビニルエーテル、ジプロピレングリコールモノビニルエーテル、ジプロピレングリコールメチルビニルエーテル、ジプロピレングリコールジビニルエーテル、トリプロピレングリコールモノビニルエーテル、トリプロピレングリコールメチルビニルエーテル、トリプロピレングリコールジビニルエーテル、ポリプロピレングリコールモノビニルエーテル、ポリプロピレングリコールメチルビニルエーテル、ポリプロピレングリコールジビニルエーテル、テトラメチレングリコールメチルビニルエーテル、ジ（テトラメチレングリコール）モノビニルエーテル、ジ（テトラメチレングリコール）メチルビニルエーテル、ジ（テトラメチレングリコール）ジビニルエーテル、トリ（テトラメチレングリコール）モノビニルエーテル、トリ（テトラメチレングリコール）メチルビニルエーテル、トリ（テトラメチレングリコール）ジビニルエーテル、ポリ（テトラメチレングリコール）モノビニルエーテル、ポリ（テトラメチレングリコール）メチルビニルエーテル、ポリ（テトラメチレングリコール）ジビニルエーテル、１，６−ヘキサンジオールメチルビニルエーテル、ジ（ヘキサメチレングリコール）モノビニルエーテル、ジ（ヘキサメチレングリコール）メチルビニルエーテル、ジ（ヘキサメチレングリコール）ジビニルエーテル、トリ（ヘキサメチレングリコール）モノビニルエーテル、トリ（ヘキサメチレングリコール）メチルビニルエーテル、トリ（ヘキサメチレングリコール）ジビニルエーテル、ポリ（ヘキサメチレングリコール）モノビニルエーテル、ポリ（ヘキサメチレングリコール）メチルビニルエーテル、ポリ（ヘキサメチレングリコール）ジビニルエーテルを含む。
【００７７】
上記ビニルエーテル結合を有するものに分類される化合物のうち、ウレタン結合を有する化合物は、１分子中に少なくとも１個のヒドロキシル基を有する（ポリ）アルキレングリコールのモノビニルエーテルと、１分子中に少なくとも１個のイソシアネート基を有する化合物の間のウレタン化反応によって得ることができる。これらの化合物のうち、１分子中に少なくとも１個のヒドロキシル基の（ポリ）アルキレングリコールのモノビニルエーテルは、例えば、２−ヒドロキシエチルビニルエーテル、ジエチレングリコールモノビニルエーテル、ポリエチレングリコールモノビニルエーテル、３−ヒドロキシプロピルビニルエーテル、２−ヒドロキシ−２−メチルエチルビニルエーテル、ジプロピレングリコールモノビニルエーテル、ポリプロピレングリコールモノビニルエーテル、４−ヒドロキシブチルビニルエーテル、１，６−ヘキサンジオールモノビニルエーテルを含む。
【００７８】
他方、１分子中に少なくとも１個のイソシアネート基を有する化合物は、例えば、ｍ−イソプロペニル−α，α−ジメチルベンジルイソシアネート、ｐ−フェニレンジイソシアネート、ｍ−フェニレンジイソシアネート、ｐ−キシレンジイソシアネート、ｍ−キシレンジイソシアネート、、２，４−トリレンジイソシアネート、２，６−トリレンジイソシアネート、４，４’−ジフェニルメタンジイソシアネート、３，３’−ジエチルジフェニル−４，４’−ジイソシアネート、３，３’−ジメチルジフェニル−４，４’−ジイソシアネート、ナフタレンジイソシアネート等の芳香族イソシアネート類；およびプロピルイソシアネート、イソホロンジイソシアネート、ヘキサメチレンジイソシアネート、４，４’−ジシクロヘキシルメタンジイソシアネート、水素化キシレンジイソシアネート、ノルボルネンジイソシアネート、リジンジイソシアネート等の脂肪族、および脂環式のイソシアネート類を含む。
【００７９】
１を越えるこれらのイソシアネートモノマーの二量体、または三量体等のポリイソシアネート化合物を用いること、および１分子中に２個を越えるイソシアネート基を有するイソシアネート化合物と種々のアルコール類との間のウレタン化反応によって得られるアダクト化合物を用いることも可能である。
【００８０】
もしそのアルコールが１分子中に少なくとも１個のヒドロキシル基を有するならば、アダクト体を得るために種々のアルコールを使用できる。特に制限されないが、平均分子量１００，０００以下のアルコールを用いることが好ましい。そのようなアルコール類の例は、例えば、メタノール、エタノール、プロパノール、イソプロパノール、ブタノール、イソブタノール、エチレングリコール、１，３−プロピレングリコール、１，２−プロピレングリコール、ジエチレングリコール、ジプロピレングリコール、ネオペンチルグリコール、１，３−ブタンジオール、１，４−ブタンジオール、１，６−ヘキサンジオール、１，９−ノナンジオール、１，１０−デカンジオール、２，２，４−トリメチル−１，３−ペンタンジオール、３−メチル−１，５−ペンタンジオール、ジクロロネオペンチルグリコール、ジブロモネオペンチルグリコール、ネオペンチルグリコールヒドロキシピバレート、シクロヘキサンジメチロール、１，４−シクロヘキサンジオール、スピログリコール、トリシクロデカンジメチロール、水素化ビスフェノールＡ、エチレンオキシド変性ビスフェノ−ルＡ、プロピレンオキシド変性ビスフェノ−ルＡ、ジメチロールプロピオン酸、ジメチロールブタン酸、トリメチロールエタン、トリメチロールプロパン、グリセリン、３−メチルペンタン−１，３，５−トリオール、トリス（２−ヒドロキシエチル）イソシアヌレ−トを含む。アダクト生成物を得るために、ポリエステルポリオール、ポリエーテルポリオール、ポリカーボネートポリオールが使用できる。これらのアルコール類は、単独でも、２種以上の組合せでも使用することもできる。
【００８１】
上述のポリオール成分とカルボン酸との間の反応によって得られるポリエステルポリオールは、アダクト生成物を製造するために使用可能である。カルボン酸に関しては、任意の従来のカルボン酸、またはそれらの無水物が使用できる。そのようなカルボン酸の例は、例えば、マレイン酸、フマル酸、イタコン酸、シトラコン酸、テトラヒドロフタル酸、ヘット酸、クロレンディック酸、ダイマー酸、アジピン酸、コハク酸、アルケニルコハク酸、セバシン酸、アゼライン酸、２，２，４−トリメチルアジピン酸、１，４−シクロヘキサンジカルボン酸、テレフタル酸、２−ナトリウムスルホテレフタル酸、２−カリウムスルホテレフタル酸、イソフタル酸；５−ナトリウムスルホイソフタル酸、５−カリウムスルホイソフタル酸；５−ナトリウム−スルホイソフタル酸のジメチル−またはジエチルエステル等の５−ナトリウム−スルホイソフタル酸のジ−低級アルキルエステル類；オルソフタル酸、４−スルホフタル酸、１，１０−デカメチレンジカルボン酸、ムコン酸、しゅう酸、マロン酸、グルタル酸、トリメリット酸、ヘキサヒドロフタル酸、テトラブロモフタル酸、メチルシクロヘキセントリカルボン酸またはピロメリット酸、これらの無水物およびこれらの酸のメタノール、エタノール等のアルコールとのエステル化合物を含む。ε−カプロラクトンと上述のポリオールとの間の開環反応によって得られるラクトンポリオールも使用可能である。
【００８２】
ポリエーテルポリオールに関して、アダクト生成物を得るために、従来のポリエーテルポリオールが使用できる。そのようなポリエーテルポリオールの例は、例えば、（これらに限定されないが）ポリテトラメチレングリコール、プロピレンオキシド変性ポリテトラメチレングリコール、エチレンオキシド変性ポリテトラメチレングリコール、ポリプロピレングリコール、ポリエチレングリコール等のエーテルグリコール、３官能を越えるポリオールを開始剤として環状エーテルを開環重合して得られるポリエーテルポリオールを含む。
【００８３】
アダクト生成物で使用されるポリカーボネートポリオールは、カーボネートと、種々のポリオールとのエステル交換反応によって得ることができる。カーボネートの例は、例えば、（これらに限定されないが）ジフェニルカーボネート、ビスクロロフェニルカーボネート、ジナフチルカーボネート、フェニル−トリル−カーボネート、フェニル−クロロフェニル−カーボネートおよび２−トリル−４−トリル−カーボネート；ジメチルカーボネートおよびジエチルカーボネート等のジアリール−またはジアルキルカーボネートである。上記反応において使用可能なポリオールの例は、上述のアルコール、ポリオール、ポリエステルポリオールおよびポリエーテルポリオールを含む。
【００８４】
ビニルエーテル群に分類されるエステル結合を有する化合物は、１分子中に少なくとも１個のヒドロキシル基を有するアルキレングリコールのモノビニルエーテルと、１分子中に少なくとも１個のカルボキシル基を有する化合物とのエステル化反応によって得ることができる。
【００８５】
１分子中に少なくとも１個のヒドロキシル基を有するアルキレングリコールのモノビニルエーテルの例は、上記のウレタン結合を有する化合物の成分として上述したものと同じである。
【００８６】
１分子中に少なくとも１個のカルボキシル基を有する化合物として、周知のカルボン酸およびそれらの無水物を用いることができる。１分子中に少なくとも１個のカルボキシル基を有する化合物の例は、例えば、（これらに限定されないが）ギ酸、酢酸、プロピオン酸、吉草酸、安息香酸、マレイン酸、フマル酸、イタコン酸、シトラコン酸、テトラヒドロフタル酸、ヘット酸、ハイミック酸、クロレンディック酸、ダイマー酸、アジピン酸、コハク酸、アルケニルコハク酸、セバシン酸、アゼライン酸、２，２’，４−トリメチルアジピン酸、１，４−シクロヘキサンジカルボン酸、テレフタル酸、２−ナトリウムスルホテレフタル酸、２−カリウムスルホテレフタル酸、イソフタル酸、５−ナトリウムスルホイソフタル酸、５−カリウムスルホイソフタル酸；５−ナトリウム−スルホイソフタル酸のジメチル−またはジエチルエステル等の５−ナトリウム−スルホイソフタル酸のジ−低級アルキルエステル類、オルソフタル酸、４−スルホフタル酸、１，１０−デカメチレンジカルボン酸、ムコン酸、しゅう酸、マロン酸、グルタル酸、トリメリット酸、ヘキサヒドロフタル酸、テトラブロモフタル酸、メチルシクロヘキセントリカルボン酸またはピロメリット酸、またはこれらの化合物の無水物を含む。加えて、２個を越えるカルボキシル基を有する化合物と、種々のアルコール類との間の反応によって得られるカルボン酸も、ウレタン結合を有する化合物における成分として使用され、イソシアネートのアダクト生成物を得るために使用される。
【００８７】
活性エネルギー硬化性組成物において一緒に使用可能なビニルカルボキシレート誘導体は、例えば、酢酸ビニル、ケイ皮酸ビニルを含む。スチレン誘導体は、例えば、スチレン、ジビニルスチレンを含む。
【００８８】
活性エネルギー硬化性組成物において一緒に使用可能な不飽和ポリエステルは、例えば、ジメチルマレエート、ジエチルマレエート等のマレエート類；ジメチルフマレート、ジエチルフマレート等のフマレート類；およびマレイン酸、フマル酸等の不飽和ポリカルボン酸と、多価アルコールとのエステル化反応生成物を含む。
【００８９】
本発明の活性エネルギー硬化性組成物において一緒に使用可能な硬化性化合物として、上記した化合物および式（１）で表わされるものに限定されることなく、任意の１種以上の化合物の非制限的な組合せを使用することができる。しかしながら、それらの化合物は、ここに記述されたマレイミド誘導体と共重合可能である必要がある。
【００９０】
用語「水相溶性」は、ここで部分的または実質的に水希釈可能、水に溶解可能、および／又はここのエネルギー硬化性組成物と水エマルションまたはディスパージョンを形成可能な化合物を記述するために用いる。しかしながら、そのエネルギー硬化性組成物がコーティングを処方するために使用される場合には、１以上の成分の任意の相分離または沈殿を避けるために、特定の水相溶性化合物が、水およびマレイミド誘導体の両方と相溶性であることが好ましい。理論によって束縛されることを欲しないが、それが一方で水と相溶性の官能基、および他方でマレイミドと相溶性の官能基を有するならば、コーティング応用のために用いられる水相溶性樹脂化合物は最良に機能する。
【００９１】
それら両方のマレイミド誘導体が、マレイミド誘導体を含有する活性エネルギー硬化性組成物において一緒に使用される際に、式（１）で表わされるマレイミド誘導体と、それらのマレイミド誘導体との割合は特に制限されないが、式（１）で表わされるマレイミド誘導体以外のマレイミド誘導体の割合を、９５質量％（重量％）以下、更には９０質量％（重量％）以下の比に選ぶことが好ましい。
【００９２】
本発明のマレイミド誘導体を含有する活性エネルギー硬化性組成物中で使用される場合、アクリロイルオキシ基またはメタクリロイルオキシ基を有する化合物の、式（１）で表わされるマレイミド誘導体への割合は特に制限されないが、アクリロイルオキシ基またはメタクリロイルオキシ基を有する化合物１００質量部（重量部）が、式（１）で表わされるマレイミド誘導体の５質量部（重量部）以上となる割合、更には２０質量部（重量部）以上となる割合を構成するように、アクリロイルオキシ基またはメタクリロイルオキシ基を有する化合物を用いることが、硬化速度の点から好ましい。
【００９３】
本発明のマレイミド誘導体を含有する活性エネルギー硬化性組成物にビニルエーテル基を有する化合物を一緒に用いる場合、その組成物に取り入れられるべき割合は特に制限されない。しかしながら、ビニルエーテル基を有する化合物は、１００質量部（重量部）のビニルエーテル基を有する化合物が、式（１）で表わされるマレイミド誘導体の５質量部（重量部）以上となる割合を構成するようにビニルエーテル基を有する化合物を用いることが好ましく、ビニルエーテル基のマレイミド基に対して等モル量での使用が、硬化速度および硬化フィルム特性の点から更に好ましい。
【００９４】
本発明の活性エネルギー硬化性組成物は、２００〜４００ｎｍに固有の分光感度を有しており、光開始剤の使用無しでも、波長１８０〜５００ｎｍの紫外光または可視光の照射下でそれを重合させることができる。２５４ｎｍ、３０８ｎｍ、３１３ｎｍ、３６５ｎｍの波長の光が、本発明の活性エネルギー硬化性組成物の硬化に有効であることが観察された。本発明の活性エネルギー硬化性組成物は、紫外光以外のエネルギーの照射によって、または熱によって硬化させることもできる。加えて、本発明の活性エネルギー硬化性組成物は、空気中および／又は不活性ガス中で硬化させることができる。熱、紫外光、赤外および可視光等の種々のエネルギー硬化源、例えば、低圧水銀ランプ、高圧水銀ランプ、超高圧水銀ランプ、メタルハライドランプ、ケミカルランプ、ブラックライトランプ、水銀−キセノンランプ、エキシマーランプ、ショートアーク灯、ヘリウム・カドミニウムレーザー、アルゴンレーザー、エキシマーレーザー、および太陽光を使用することが可能である。
【００９５】
本発明の活性エネルギー硬化性組成物は、光開始剤不存在下に、紫外光または可視光の照射下で硬化させることができるが、それにもかかわらず、従来の光開始剤を使用して硬化させることができる。光開始剤は、分子内結合開裂型と分子内水素引き抜き型の２種に分類できる。
【００９６】
分子内結合開裂型の光開始剤の例は、例えば、ジエトキシアセトフェノン、２−ヒドロキシ−２−メチル−１−フェニルプロパン−１−オン、ベンジルジメチルケタール、１−（４−イソプロピルフェニル）−２−ヒドロキシ−２−メチルプロパン−１−オン、４−（２−ヒドロキシエトキシ）フェニル−（２−ヒドロキシ−２−プロピル）ケトン、１−ヒドロキシシクロヘキシル−フェニルケトン、２−メチル−２−モルホリノ（４−チオメチルフェニル）プロパン−１−オン、２−ベンジル−２−ジメチルアミノ−１−（４−モルホリノフェニル）−ブタノン等のアセトフェノン類；ベンゾイン、ベンゾインメチルエーテル、ベンゾインイソプロピルエーテル等のベンゾイン類；２，４，６−トリメチルベンゾインジフェニルホスフィンオキシド等のアシルホスフィンオキシド類；ベンジル、メチルフェニルグリオキシエステルを含む。
【００９７】
分子内水素引き抜き型の光開始剤の例は、例えば、ベンゾフェノン、ｏ−ベンゾイル安息香酸メチル−４−フェニルベンゾフェノン、４，４′−ジクロロベンゾフェノン、ヒドロキシベンゾフェノン、４−ベンゾイル−４′−メチル−ジフェニルサルファイド、アクリル化ベンゾフェノン、３，３′，４，４′−テトラ（ｔ−ブチルペルオキシカルボニル）ベンゾフェノン、３，３′−ジメチル−４−メトキシベンゾフェノン等のベンゾフェノン類；２−イソプロピルチオキサントン、２，４−ジメチルチオキサントン、２，４−ジエチルチオキサントン、２，４−ジクロロチオキサントン等のチオキサントン類；ミヒラー（Michler's）ケトン、４，４′−ジエチルアミノベンゾフェノン等のアミノベンゾフェノン類；１０−ブチル−２−クロロアクリドン、２−エチルアントラキノン、９，１０−フェナントレンキノン、カンファーキノンを含む。
【００９８】
光開始剤は、０．０１〜１０．００質量％（重量％）の範囲で活性エネルギー硬化性組成物に加えることが好ましい。
【００９９】
本発明の活性エネルギー硬化性組成物は、紫外光の照射により硬化させることができるが、効率的な硬化のために増感剤を用いることもできる。
【０１００】
このような増感剤の例は、例えば、トリエタノールアミン、メチルジエタノールアミン、トリイソプロパノールアミン、４−ジメチルアミノ安息香酸メチル、４−ジメチルアミノ安息香酸エチル、４−ジメチルアミノ安息香酸イソアミル、安息香酸（２−ジメチルアミノ）エチル、４−ジメチルアミノ安息香酸（ｎ−ブトキシ）エチル、４−ジメチルアミノ安息香酸２−エチルヘキシル等のアミン類を含む。増感剤は、０．０１〜１０．００質量％（重量％）の範囲で活性エネルギー硬化性組成物に加えることが好ましい。
【０１０１】
必要に応じて、非反応性化合物、無機充填材、有機充填材、カップリング剤、接着剤試薬、消泡剤、レベリング剤、可塑剤、酸化防止剤、紫外光吸収剤、難燃剤、顔料、染料、およびペイント等を更に一緒に用いることもできる。
【０１０２】
本発明の活性エネルギー硬化性組成物において一緒に使用可能な非反応性化合物の例は、例えば（これらに限定されないが）アルキル（メタ）アクリレートコポリマー、エポキシ樹脂、液状ポリブタジエン、液状ポリブタジエン誘導体、液状クロロプレン、液状ポリペンタジエン、ジクロロペンタジエン誘導体、飽和ポリエステルオリゴマー、ポリエーテルオリゴマー、アクリル系オリゴマー、液状ポリアミド、ポリイソシアネートオリゴマー、キシレン樹脂、アクリル系樹脂、ケトン樹脂、石油樹脂、ロジン樹脂、フロリネート型オリゴマー、シリコーン型オリゴマー、ポリサルファイド系オリゴマー等の反応性の低い、または反応性の無い液状または固体のオリゴマーまたは樹脂を含む。
【０１０３】
無機充填材および有機充填材は、一般的に、強度、クッション性、滑り性等の機械的特性の向上のために用いられる。
【０１０４】
もしそれらの充填材が水含有組成物と相溶性であって、硬化を含むその特性を害しないならば、任意の従来の充填材を用いることができる。使用可能な無機充填材は、例えば、（これらに限定されないが）二酸化珪素、酸化珪素、炭酸カルシウム、珪酸カルシウム、炭酸マグネシウム、酸化マグネシウム、タルク、カオリンクレー、焼成クレー、酸化亜鉛、硫酸亜鉛、アルミニウムヒドロキシド、酸化アルミニウム、ガラス、雲母、硫酸バリウム、アルミナホワイト、ゼオライト、シリカ小球（spherule）、ガラス小球を含む。シランカップリング剤、チタネート系カップリング剤、アルミニウム系カップリング剤、ジルコネート系カップリング剤、その他等の種々のカップリング剤を添加、または反応させる方法により、これらの無機充填材にハロゲン基、エポキシ基、ヒドロキシル基、チオール基の官能基を加えることもできる。
【０１０５】
使用可能な従来の有機充填材は、例えば、（これらに限定されないが）ベンゾグアナミン樹脂、シリコーン樹脂、低密度ポリエチレン、高密度ポリエチレン、ポリオレフィン樹脂、エチレン・アクリレートコポリマー、ポリスチレン、架橋ポリスチレン、ポリジビニルベンゼン、スチレン・ジビニルベンゼンコポリマー、アクリル系コポリマー、架橋アクリル系樹脂、ポリメチルメタアクリレート樹脂、塩化ビニリデン樹脂、フッ素樹脂、ナイロン１２、ナイロン１１、ナイロン６／６６、フェノール樹脂、エポキシ樹脂、ウレタン樹脂、ポリイミド樹脂を含む。これらの有機充填材に、ハロゲン基、エポキシ基、ヒドロキシル基、チオール基を加えることができる。
【０１０６】
本発明の活性エネルギー硬化性組成物において一緒に使用可能なカップリング剤の例は、例えば、（これらに限定されないが）γ−グリシドキシプロピルトリメトキシシランまたはγ−クロロプロピルトリメトキシシラン等のシランカップリング剤；テトラ（２，２−ジアリールオキシメチル−１−ブチル）ビス（ジトリデシル）ホスファイトチタネート、ビス（ジオクチルパイロホスフェート）エチレンチタネート等のチタネート系カップリング剤；アセトアルコキシアルミニウムジイソプロピレート等のアルミニウム系カップリング剤；アセチルアセトン−ジルコニウム複合体等のジルコニウム系カップリング剤、その他を含む。
【０１０７】
接着剤試薬、消泡剤、レベリング剤、流れ試薬（flow reagent）、可塑剤、酸化防止剤、紫外光吸収剤、難燃剤、顔料、染料およびペイント等の添加剤に関しては、もしそれらの添加剤が水含有組成物と相溶性であって、硬化性を含むその特性を害しないならば、任意の対応する従来の添加剤を、本発明の活性エネルギー硬化性組成物において如何なる制限も無く一緒に使用することができる。
【０１０８】
本発明の活性エネルギー硬化性組成物を得るために、上記した各成分を混合することができ、混合の順序または混合方法は限定されない。
【０１０９】
本発明の活性エネルギー硬化性組成物においては、溶媒を使用することを実質的には必要としない。しかしながら、本発明の活性エネルギー硬化性組成物を希釈するために、メチルエチルケトン、およびメチルイソブチルケトン等のケトン類；酢酸エチル、および酢酸ブチル等の酢酸エステル類；ベンゼン、トルエン、およびキシレン等の芳香族炭化水素類；およびメタノール、エタノール、イソプロピルアルコール、ブタノール等のアルコール類；および、水を含む従来の一般的に公知の溶媒を使用することも可能である。
【０１１０】
本発明の活性エネルギー硬化性組成物は、表面仕上げ剤、バインダー、プラスチック材料、成形材料、積層プレート、接着剤、結合剤（bonding material）、およびインク；アルミニウム、鉄、および銅等の金属のためのコーティング材料；塩化ビニル、アクリル、ポリカーボネート、ポリエチレンテレフタレート、アクリロニトリルブタジエンスチレンコポリマー、ポリエチレン、ポリプロピレン等のプラスチックのためのコーティング材料；ガラス等のセラミックスのためのコーティング材料；木材、紙、印刷紙、および繊維等他の材料のためのコーティング材料に有利に適用可能である。
【０１１１】
本発明の活性エネルギー硬化性組成物は、光開始剤なしで光の照射下で硬化フィルムを形成する。本発明の活性エネルギー硬化性組成物は硬化の際に臭気を発生せず、この組成物の硬化フィルムは黄変、臭気を招かず、且つ硬化フィルムからの溶出物量が極めて低いため、本発明の組成物は、消費者に直接に接触する、平版（litohgraphic）インク、フレキソインク、グラビアインク、スクリーンインク等のインク分野、光沢ワニス、紙コーティング、木材ペイント、飲料缶コーティング、印刷、ソフトパッケージコーティング、印刷紙およびラミネート用接着剤、ラベルコーティング、印刷インクまたは接着剤、感熱紙、印刷インクまたは感熱紙コーティング、食品パッケージコーティング、印刷インク、接着剤、およびバインダー等の分野に有利に適用できる。
【０１１２】
以下の例は、本発明の特定の面を説明するが、いかなる点においてもその範囲を制限する意図はなく、且つそのように解釈されるべきではない。それらの例において、特に断らない限り、全ての「部」は質量部（重量部）である。質量部（重量部）の体積部への関係は、リットルに対するキログラムのそれである。
【０１１３】
それらの例において、エネルギー硬化性組成物が、７．５μｍ（ミクロン）の厚さを有する＃３メイヤー（Mayer）ロッドを用いて、不透明度チャート（ニュージャージー州MawahのLeneta Corporationから入手可能な未コートのLeneta  Ｎ２Ａ）上にコートされた。紫外線の放射エネルギー硬化源は、可変光度の中間圧力水銀ランプ（例えば、メリーランド州RockvilleのFusion Aetekから入手可能な４７．２４，７８．７４，１１８．１ワット／ｃｍ（１２０、２００、３００ワット／インチ（ｗｐｉ））を有するコンベヤー・タイプユニットを用いて、３０．４８〜６０．９６ｍ／分（１００〜２００フィート毎分（ｆｐｍ））の変化するコンベヤー速度で提供された。７８．７４ワット／ｃｍ（２００ｗｐｉ）および３０．４８ｍ／分（１００ｆｐｍ）で、紫外照射線量が、ラジオメーター（UV Power Puck（登録商標）、パワーパックは、バージニア州のEIT Incorporatedの登録商標である）を用いて測定された２２８ｍＪ／ｃｍ2であった。この照射線量は、通常、商用の存立できる（viable）フィルムを製造するために充分である。そのコーティングの表面硬度は、その表面を人間の爪でひっかくことによって経験的に測定された。硬化されたフィルムの反射光沢は、光沢計（メリーランド州のBYK-Gardner Incorporatedから入手可能なMicro-Gloss６０）を用いて６０°で測定された。硬化されたフィルムの耐溶媒性は、メチルエチルケトン（ＭＥＫ）、イソプロピルアルコールまたは水で浸漬された先端綿付きのアプリケーターで、その基材が露出されるまでの表面によって測定された。摩擦（すなわち、表面を横切って前後する１ストローク）の数が記録された。１０回の摩擦ＭＥＫ抵抗性を示すコーティングは、例えば、商業上実行可能であるとみなされた。
【０１１４】
例１
（合成例１）
【０１１５】
グリシン（３７．５ｇ）および酢酸（４００ｍｌ）を混合し、次いで撹拌下で、無水マレイン酸（４９．０ｇ）および酢酸（３００ｍｌ）の溶液を２時間かけて滴下した。その反応を１時間続け、形成された沈殿を濾別し、７０％含水メタノール溶液から再結晶した。この生成物（１０２ｇ）に、トリエチルアミン（４０．４）ｇおよびトルエン（５００ｍｌ）を加え、放出される水を除去するために還流下で攪拌しつつ、その混合物を１時間反応させた。反応混合物からトルエンを留去して得た残留物を、０．１Ｎ塩酸を加えてｐＨ２に酸性化し、酢酸エチル（１００ｍｌ）で３回抽出し、硫酸マグネシウムで乾燥させた。次いで、酢酸エチルを減圧下で留去し、その残渣を水から再結晶して、マレイミド酢酸の淡黄色結晶１１ｇを得た。1ＨＮＭＲ（３００ＭＨｚ，ＤＭＳＯ−ｄ6）：７．０ｐｐｍ（ｓ，２Ｈ，−Ｃ＝Ｃ−）、４．１ｐｐｍ（ｓ，２Ｈ，−ＣＨ2−）；ＩＲ：３１７０ｃｍ-1（−ＣＯＯＨ）、１７５０ｃｍ-1；１７１９ｃｍ-1（Ｃ＝Ｏ）；８３１ｃｍ-1；６９６ｃｍ-1（−Ｃ＝Ｃ−）；元素分析（ＣＨＮ）：計算値；Ｃ４６．５％、Ｈ３．８７％、Ｎ９．０３％分析値；Ｃ４６．２％、Ｈ４．０５％、Ｎ８．７０％
【０１１６】
マレイミド酢酸（６．８ｇ）、ポリテトラメチレングリコール（１０ｇ、ＭＷが２５０、商品名PolyTHF、日本のBASF Corporationから入手可能）、ｐ−トルエンスルホン酸（１．２ｇ）、２，６−ｔｅｒｔ−ブチル−ｐ−クレゾール（０．０６ｇ）およびトルエン（１５ｍｌ）を一緒に加え、減圧（３１９９７Ｐａ；２４０トル（ｔｏｒｒ））下、８０℃で４時間反応させた。混合物を攪拌し、反応中に生成した水を除いた。反応混合物を次いでトルエン（２００ｍｌ）に溶解し、３回の飽和炭酸水素ナトリウム水溶液（１００ｍｌ）、および飽和塩化ナトリウム水溶液（１００ｍｌ）で洗浄した。減圧下でトルエンを除去して、下記構造を有するマレイミド誘導体（１６ｇ）を得た。
【化８】
0004361685.tif 000006
【０１１７】
例２
（合成例２）
グリシン（３７．５ｇ）および酢酸（４００ｍｌ）を混合し、次いで撹拌下で、無水マレイン酸（４９．０ｇ）および酢酸（３００ｍｌ）の溶液を２時間かけて滴下した。その反応を１時間続け、形成された沈殿を濾別し、７０％メタノールから再結晶した。この生成物（１０２ｇ）に、トリエチルアミン（４０．４）ｇおよびトルエン（５００ｍｌ）を加え、放出される水を除去するために還流下で攪拌しつつ、その混合物を１時間反応させた。反応混合物からトルエンを留去して得た残留物を、０．１Ｎ塩酸を加えてｐＨ２に酸性化し、酢酸エチル（１００ｍｌ）で３回抽出し、硫酸マグネシウムで乾燥させた。次いで、酢酸エチルを減圧下で留去し、その残渣を水から再結晶して、マレイミド酢酸の淡黄色結晶１１ｇを得た。1ＨＮＭＲ（３００ＭＨｚ，ＤＭＳＯ−ｄ6）：７．０ｐｐｍ（ｓ，２Ｈ，−Ｃ＝Ｃ−）、４．１ｐｐｍ（ｓ，２Ｈ，−ＣＨ2−）；ＩＲ：３１７０ｃｍ-1（−ＣＯＯＨ）、１７５０ｃｍ-1；１７１９ｃｍ-1（Ｃ＝Ｏ）；８３１ｃｍ-1；６９６ｃｍ-1（−Ｃ＝Ｃ−）；元素分析（ＣＨＮ）：計算値；Ｃ４６．５％、Ｈ３．８７％、Ｎ９．０３％；  分析値；Ｃ４６．２％、Ｈ４．０５％、Ｎ８．７０％
【０１１８】
マレイミド酢酸（６．８ｇ）、４モルのエチレンオキシドで変性されたペンタエリスルール（４．１ｇ、商品名ＰＮＴ−４０、Ｍｎ４９０、Ｍｗ５３０、日本のNippon Emulsifying Agent株式会社から入手可能）、ｐ−トルエンスルホン酸（１．２ｇ）、２，６−ｔｅｒｔ−ブチル−ｐ−クレゾール（０．０６ｇ）およびトルエン（１５ｍｌ）を一緒に加え、減圧（３１９９７Ｐａ；２４０トル（ｔｏｒｒ））下、８０℃で４時間反応させた。混合物を攪拌し、反応中に生成した水を除いた。反応混合物を次いでトルエン（２００ｍｌ）に溶解し、３回の飽和炭酸水素ナトリウム水溶液（１００ｍｌ）、および飽和塩化ナトリウム水溶液（１００ｍｌ）で洗浄した。減圧下でトルエンを除去して、下記構造を有するマレイミド誘導体（１８ｇ）を得た。
【化１】
0004361685.tif 000007
【０１１９】
例３
脂肪族エポキシ・アクリレート樹脂（５５質量％（重量％）、ニュージャージー州、Mt. OliveのＢＡＳＦから入手可能なLaromer８７６５）、を水（８．５質量％（重量％））と組合せた。次に、例１において製造されたマレイミド（３６質量％（重量％））を加えた。充分な流れ性質を得るために、ポリエーテル・シロキサン添加剤（０．５質量％（重量％）、Glide４４０、バージニア州のTego Chemieから入手可能）を次いで加えた。上記したコーティングの硬化、耐溶媒性、光沢および表面硬度性を評価した。その結果を、表１に示す。
【０１２０】
例４
（比較）
【０１２１】
例１において製造されたマレイミド（８４．５質量％（重量％））を、水（１５質量％（重量％））に加えた。充分な流れ性質を得るために、ポリエーテル・シロキサン添加剤（０．５質量％（重量％）、Glide４４０、バージニア州のTego Chemieから入手可能）を次いで加えた。水とマレイミドが相溶性でなく、フィルムが形成されないことが判明したため、そのコーティングのエネルギー硬化性は評価できなかった。
【０１２２】
例５
【０１２３】
脂肪族エポキシ・アクリレート樹脂（５８質量％（重量％）、ニュージャージー州、Mt. OliveのＢＡＳＦから入手可能なLaromer８７６５）、を水（１３．６質量％（重量％））と組合せた。次に、光開始剤、４−（２−ヒドロキシルエトキシ）フェニル−（２−ヒドロキシ−２−メチルプロピル）ケトンを加えた（３質量％（重量％）、イルガキュア（Irgacure）２９５９、ニューヨークのチバ・ガイギーから入手可能）。充分な流れ性質を得るために、ポリシロキサン添加剤（０．４質量％（重量％）、ＤＣ５７、ミシガン州ミッドランドのダウ・ケミカルから入手可能）を次いで加えた。最後に、例１において製造したマレイミド（２５質量％（重量％））を次いで加えた。上記したコーティングの硬化、耐溶媒性、光沢および表面硬度性を評価した。その結果を、表１に示す。
【０１２４】
例６
【０１２５】
脂肪族エポキシ・アクリレート樹脂（５０質量％（重量％）、ニュージャージー州、Mt. OliveのＢＡＳＦから入手可能なLaromer８７６５）、を水（１７質量％（重量％））と組合せた。次に、例１において製造されたマレイミド（１７質量％（重量％）、ＭＩＡ２５０）を、次いでイソプロピイルアルコール（１５．５質量％（重量％））とともに加えた。充分な流れ性質を得るために、ポリエーテル・シロキサン添加剤（０．５質量％（重量％）、Glide４４０、バージニア州のTego Chemieから入手可能）を次いで加えた。その組成物を、３種の異なる線量で照射した。上記した個々の線量に対して、コーティングの硬化、耐溶媒性、光沢および表面硬度性を評価した。その結果を、表１に示す。
【０１２６】
例７
【０１２７】
水希釈可能な脂肪族ウレタン・アクリル系樹脂（２５質量％（重量％）、ジョージア州のUCB Radcureから入手可能なエベクリル（Ebecryl）２００１）、を水（４９．５質量％（重量％））と組合せた。例１において製造されたマレイミド（２５質量％（重量％）、ＭＩＡ２５０）を、充分な流れ性質を得るために、ポリエーテル・シロキサン添加剤（０．５質量％（重量％）、Glide４４０、バージニア州のTego Chemieから入手可能）とともに加えた。その組成物を、２種の異なる線量で照射した。上記したコーティングの硬化、耐溶媒性、光沢および表面硬度性を評価した。その結果を、表１に示す。
【０１２８】
例８
【０１２９】
高度にアルコキシル化されたトリメチロールプロパン・トリアクリレート樹脂（６１質量％（重量％）、ペンシルベニア州のSartomerから入手可能なＳＲ９０３５）を、水（２４質量％（重量％））と組合せた。例１において製造されたマレイミド（１４．５質量％（重量％））を加えた。充分な流れ性質を得るために、ポリエーテル・シロキサン添加剤（０．５質量％（重量％）、Glide４４０、バージニア州のTego Chemieから入手可能）を次いで加えた。その組成物を、２種の異なる線量で照射した。上記したコーティングの硬化、耐溶媒性、光沢および表面硬度性を評価した。その結果を、表１に示す。
【０１３０】
例９
【０１３１】
脂肪族エポキシ・アクリレート樹脂（５７質量％（重量％）、ニュージャージー州、Mt. OliveのＢＡＳＦから入手可能なLaromer８７６５）、を水（１０．５質量％（重量％））と組合せた。ビニルエーテル、ヘキサン二酸  ビス［４−エテニロキシ）ブチル］エステル（１０．５質量％（重量％）、ニュージャージー州のAllied Signalから入手可能なＶＥＸ４０６０）を、次いで加えた。次に、例１において製造されたマレイミド（２１．５質量％（重量％））を、充分な流れ性質を得るために、ポリシロキサン添加剤（０．５質量％（重量％）、ＤＣ５７、ミシガン州ミッドランドのダウ・ケミカルから入手可能）とともに加えた。その組成物を、２種の異なる線量で照射した。上記したコーティングの硬化、耐溶媒性、光沢および表面硬度性を評価した。その結果を、表１に示す。
【０１３２】
例１０
（比較）
【０１３３】
ビニルエーテル、ヘキサン二酸  ビス［４−エテニロキシ）ブチル］エステル（６７質量％（重量％）、ニュージャージー州のAllied Signalから入手可能なＶＥＸ４０６０）を、水（１１質量％（重量％））に加えた。例１において製造されたマレイミド（２１．５質量％（重量％））を、充分な流れ性質を得るために、ポリエーテル・シロキサン添加剤（０．５質量％（重量％）、ＤＣ５７、ミシガン州ミッドランドのダウ・ケミカルから入手可能）とともに加えた。水とマレイミドが相溶せず、且つフィルムが形成されないことが判明したため、そのコーティングのエネルギー硬化性は評価できなかった。
【０１３４】
例１１
【０１３５】
脂肪族エポキシ・アクリレート樹脂（７２質量％（重量％）、ニュージャージー州、Mt. OliveのＢＡＳＦから入手可能なLaromer８７６５）、を水（１６質量％（重量％））と組合せた。例２において製造されたマレイミド（１１．２質量％（重量％）、ＭＩＡ−ＰＥ４ＥＯ）を、次いで加えた。充分な流れ性質を得るために、ポリエーテル・シロキサン添加剤（０．８質量％（重量％）、Glide４４０、バージニア州のTego Chemieから入手可能）を次いで加えた。上記したコーティングの硬化、耐溶媒性、光沢および表面硬度性を評価した。その結果を、表１に示す。
【０１３６】
例１２
（比較）
【０１３７】
例２において製造されたマレイミド（８４．５質量％（重量％）、ＭＩＡ−ＰＥ４ＥＯ）を、水（１５質量％（重量％））に加えた。充分な流れ性質を得るために、ポリエーテル・シロキサン添加剤（０．８質量％（重量％）、Glide４４０、バージニア州のTego Chemieから入手可能）を次いで加えた。水とマレイミドが相溶せず、且つフィルムが形成されないことが判明したため、そのコーティングのエネルギー硬化性は評価できなかった。
【表１】
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表１中のデータは、本発明の水相溶性エネルギー硬化性組成物のいくつかの特性を示す。その組成物を硬化させるために必要な線量は、従来のエネルギー硬化性材料を硬化させるために用いられたそれと同様であった。硬化されたフィルムの表面硬度および光沢は、光開始剤を用いている商用のコーティングに匹敵した。硬化された組成物の溶媒擦りは、商用の光開始剤および樹脂を含む類似した組成物で達成される結果を代表していた。これは、２２８ｍＪ／ｃｍ2の硬化速度線量が３０．４８ｍ／分（１００ｆｐｍ）のコンベヤー速度を表し、７８．７４ワット／ｃｍ（２００ｗｐｉ）のランプ強度が、その組成物を硬化させるためにデリバリーされる商業上実際的なエネルギー量を表すことが、例３によって例証される。例３および７は、高い商用グレードの光沢を示す８０を超える光沢値を示す。例３は、ＭＥＫで６５の、および水で２００を超える溶媒擦りを示す。これらの値が、類似した条件下で硬化された従来の商用コーティングのために示されたそれらより典型的には高い。例６は、１２５から２５４ｍＪ／ｃｍ2に硬化線量を２倍にすることによって、本発明のエネルギー硬化性組成物に対して、表面硬度、光沢、耐溶媒性によって測定され、ＭＥＫにおける溶媒擦りの８から３８への増加によって説明されたような架橋密度等のフィルム性質を改善できることを示す。例９は、９から３１へのＭＥＫ擦り、および３１から６６への水擦りの、溶媒擦りの類似した増加を示す。より高い硬化速度線量が必要ではあったが、それは未だ商用の硬化のための範囲内にあった。
【０１３８】
好ましい態様を含み、本発明を詳細に記述した。しかしながら、当業者は、特許請求の範囲によって示されたような本発明の範囲および精神内にあるそれらの態様の多数の変形または修正を行うことができることが認められるであろう。
【図面の簡単な説明】
【図１】  図１は、リアルタイム赤外分析によって測定された、マレイミドの重合マレイミド材料へのパーセント転化率の時間に対するプロットを示す。
【図２】  図２は、リアルタイム赤外分析によって測定された、マレイミドの重合マレイミド材料へのパーセント転化率の時間に対するプロットを示す。
【図１】
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【図２】
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