(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
円弧状に凹む一対のガイド面と、これらガイド面の間に同軸状に位置する一対の軸部と、を有する固定部と、
上記ガイド面に摺動可能に接する円弧状に湾曲された外周面と、この外周面に開口するとともに互いに向かい合う一対の側面を有する凹部と、この凹部の側面に夫々形成され、上記外周面に沿うように湾曲するとともに上記軸部が摺動可能に嵌合するガイド溝と、上記外周面と上記側面とで規定される角部に形成され、上記軸部を上記ガイド溝に導くための切り欠きと、を含む可動部と、
上記固定部に回動可能に支持され、上記可動部の側面の間に介在されて、上記固定部に対する上記可動部の回動角度を規定するロック部材と、を具備する角度可変機構であって、
上記ロック部材は、上記ロック部材の回動中心線上に位置する一対の凸部を有し、これら凸部は、上記切り欠きを通じて上記ガイド溝に摺動可能に嵌合され、
上記ロック部材の凸部は、上記ガイド溝の長さ方向に離間した第１の端部および第２の端部を有し、上記第１の端部から上記第２の端部に至る上記凸部の長さは、上記ガイド溝の長さ方向に沿う上記切り欠きの開口幅よりも大きいとともに、
上記凸部の第２の端部は、上記第１の端部よりも細く形成されて、上記第２の端部と上記ガイド溝の内面との間に上記ロック部材の回動を許容する隙間が形成されていることを特徴とする角度可変機構。
【請求項２】
請求項１の記載において、上記凸部の第１の端部から第２の端部に至る長さをＡ、上記第１の端部と上記第２の端部とを結ぶ直線と直交する方向の上記凸部の最大幅をＢ、上記切り欠きの開口幅をＣとした時、
Ａ＞Ｃ＞Ｂ
の関係を満たすことを特徴とする角度可変機構。
【請求項３】
請求項２の記載において、上記ガイド溝は、円弧状に湾曲するガイド面を有し、上記ロック部材の凸部は、上記第１の端部と上記第２の端部との間に上記ガイド面に沿う摺動面を有することを特徴とする角度可変機構。
【請求項４】
請求項３の記載において、上記ロック部材の凸部は、上記第２の端部の方向から上記切り欠きを通じて上記ガイド溝に導かれるとともに、上記凸部の第１の端部が上記切り欠きに達した状態で上記ロック部材と上記可動部とを相対的に回動させることで、上記第１の端部が上記ガイド溝に入り込むことを特徴とする角度可変機構。
【請求項５】
請求項４の記載において、上記ガイド溝のうち上記切り欠きと向かい合う箇所に、上記切り欠きから遠ざかる方向に窪む逃げ部が形成されていることを特徴とする角度可変機構。
【請求項６】
請求項５の記載において、上記可動部の凹部の側面に、上記ガイド溝の長さ方向に間隔を存して複数の係合部が形成されているとともに、上記ロック部材は、上記係合部のいずれかに選択的に係合する爪を有し、上記係合部と上記爪との係合により、上記固定部に対する上記可動部の回動角度が定まることを特徴とする角度可変機構。
【請求項７】
請求項６の記載において、上記ロック部材は、押し釦を有する基部と、この基部から上記可動部の凹部内に突出する一対のアーム部とを有し、上記基部に上記一対の凸部が形成されているとともに、上記各アーム部に上記爪が形成されていることを特徴とする角度可変機構。
【請求項８】
請求項７の記載において、上記ロック部材の凸部は、上記固定部の軸部に対して上記ガイド溝の長さ方向に離間した位置で上記ガイド溝に摺動可能に嵌合されていることを特徴とする角度可変機構。
【請求項９】
請求項８の記載において、上記ロック部材は、上記凸部を中心として上記爪が上記係合部に係合する係合位置と、上記爪が上記係合部から離脱する係合解除位置との間で回動可能であり、かつ弾性部材を介して常に係合位置に付勢されていることを特徴とする角度可変機構。
【請求項１０】
円弧状に凹む一対のガイド面と、これらガイド面の間に同軸状に位置する一対の軸部と、を有する固定部と、
上記ガイド面に摺動可能に接する円弧状に湾曲された外周面と、この外周面に開口するとともに互いに向かい合う一対の側面を有する凹部と、この凹部の側面に形成され、上記外周面に沿うように湾曲するとともに上記軸部が摺動可能に嵌合するガイド溝と、上記外周面と上記側面とで規定される角部に形成され、上記軸部を上記ガイド溝に導くための切り欠きと、を含む可動部と、
上記固定部に回動可能に支持され、上記可動部の凹部の側面の間に介在されて、上記固定部に対する上記可動部の回動角度を規定するロック部材と、を具備する角度可変機構であって、
上記ロック部材は、上記ロック部材の回動中心線上に位置する一対の凸部を有し、これら凸部は、上記切り欠きから上記ガイド溝に導かれるとともに、上記固定部の軸部に対し
て上記ガイド溝の長さ方向に離間した位置で上記ガイド溝に摺動可能に嵌合され、
上記ロック部材の凸部は、上記ガイド溝の長さ方向に離間した第１の端部および第２の端部を有し、上記第１の端部から上記第２の端部に至る上記凸部の長さは、上記ガイド溝の長さ方向に沿う上記切り欠きの開口幅よりも大きいとともに、上記凸部の第２の端部は、上記第１の端部よりも細く形成されて、上記第２の端部と上記ガイド溝の内面との間に上記ロック部材の回動を許容する隙間が形成され、
上記可動部の切り欠きは、上記可動部が上記固定部に対して水平となる位置に回動された時に、上記ガイド溝に嵌合された上記軸部と上記凸部との間の中間に位置するとともに、上記可動部が上記固定部に対して起立する位置に回動された時に、上記軸部よりも上記凸部の方向に変位した箇所に位置することを特徴とする角度可変機構。
【請求項１１】
請求項１０の記載において、上記ガイド溝は、円弧状に湾曲するガイド面を有し、上記ロック部材の凸部は、上記第１の端部と上記第２の端部との間に上記ガイド面に沿う摺動面を有することを特徴とする角度可変機構。
【請求項１２】
請求項１１の記載において、上記ロック部材の凸部は、上記第２の端部の方向から上記切り欠きを通じて上記ガイド溝に導かれるとともに、上記凸部の第１の端部が上記切り欠きに達した状態で上記ロック部材と上記可動部とを相対的に回動させることで、上記第１の端部が上記ガイド溝に入り込むことを特徴とする角度可変機構。
【請求項１３】
請求項１２の記載において、上記ガイド溝のうち上記切り欠きと向かい合う箇所に、上記切り欠きから遠ざかる方向に窪む逃げ部が形成されていることを特徴とする角度可変機構。
【請求項１４】
請求項１３の記載において、上記可動部の凹部の側面に、上記ガイド溝の長さ方向に間隔を存して複数の係合部が形成されているとともに、上記ロック部材は、上記係合部のいずれかに選択的に係合する爪を有し、上記係合部と上記爪との係合により、上記固定部に対する上記可動部の回動角度が定まることを特徴とする角度可変機構。
【請求項１５】
円弧状に凹む一対のガイド面と、これらガイド面の間に同軸状に位置する一対の軸部とを有するベースと、
上記ガイド面に摺動可能に接する円弧状に湾曲された外周面と、この外周面に開口するとともに互いに向かい合う一対の側面を有する凹部と、この凹部の側面に夫々形成され、上記外周面に沿うように湾曲するとともに上記軸部が摺動可能に嵌合するガイド溝と、上記外周面と上記側面とで規定される角部に形成され、上記軸部を上記ガイド溝に導くための切り欠きと、を含む機器本体と、
上記ベースに回動可能に支持され、上記機器本体の凹部の側面の間に介在されて、上記ベースに対する上記機器本体の回動角度を規定するロック部材と、を具備する卓上機器であって、
上記ロック部材は、上記ロック部材の回動中心線上に位置する一対の凸部を有し、これら凸部は、上記切り欠きを通じて上記ガイド溝に摺動可能に嵌合され、
上記ロック部材の凸部は、上記ガイド溝の長さ方向に離間した第１の端部および第２の端部を有し、上記第１の端部から上記第２の端部に至る上記凸部の長さは、上記ガイド溝の長さ方向に沿う上記切り欠きの開口幅よりも大きいとともに、
上記凸部の第２の端部は、上記第１の端部よりも細く形成されて、上記第２の端部と上記ガイド溝の内面との間に上記ロック部材の回動を許容する隙間が形成されていることを特徴とする卓上機器。
【請求項１６】
円弧状に凹む一対のガイド面と、これらガイド面の間に同軸状に位置する一対の軸部と、を有するベースと、
上記ガイド面に摺動可能に接する円弧状に湾曲された外周面と、この外周面に開口するとともに互いに向かい合う一対の側面を有する凹部と、この凹部の側面に形成され、上記外周面に沿うように湾曲するとともに上記軸部が摺動可能に嵌合するガイド溝と、上記外周面と上記側面とで規定される角部に形成され、上記軸部を上記ガイド溝に導くための切り欠きと、を含む機器本体と、
上記ベースに回動可能に支持され、上記機器本体の凹部の側面の間に介在されて、上記ベースに対する上記機器本体の回動角度を規定するロック部材と、を具備する卓上機器であって、
上記ロック部材は、上記ロック部材の回動中心線上に位置する一対の凸部を有し、これら凸部は、上記切り欠きから上記ガイド溝に導かれるとともに、上記ベースの軸部に対して上記ガイド溝の長さ方向に離間した位置で上記ガイド溝に摺動可能に嵌合され、
上記ロック部材の凸部は、上記ガイド溝の長さ方向に離間した第１の端部および第２の端部を有し、上記第１の端部から上記第２の端部に至る上記凸部の長さは、上記ガイド溝の長さ方向に沿う上記切り欠きの開口幅よりも大きいとともに、上記凸部の第２の端部は、上記第１の端部よりも細く形成されて、上記第２の端部と上記ガイド溝の内面との間に上記ロック部材の回動を許容する隙間が形成され、
上記機器本体の切り欠きは、上記機器本体が上記ベースに対して水平となる位置に回動された時に、上記ガイド溝に嵌合された上記軸部と上記凸部との間の中間に位置するとともに、上記機器本体が上記ベースに対して起立する位置に回動された時に、上記軸部よりも上記凸部の方向に変位した箇所に位置することを特徴とする卓上機器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、固定部に対する可動部の回動角度を変化させる角度可変機構に関する。さらに、本発明は、卓上に置かれるベースにハンドセットや表示部を有する機器本体を回動可能に取り付けた電話機のような卓上機器に係り、特にベースに対する機器本体の回動角度を変化させるための構造に関する。
【背景技術】
【０００２】
事務用あるいは家庭用等の一般的用途を想定した電話機として、卓上に置かれる電話機本体と、この電話機本体の据え付け角度を変化させる角度可変装置とを備えたものが知られている。
【０００３】
従来の角度可変装置は、例えば特許文献１に開示されているように、チルトベース、チルトカバーおよびチルトアームを有している。チルトベースは、卓上に置かれており、このチルトベースの前端部にカバー軸受け部が形成されている。カバー軸受け部は、チルトベースの幅方向に延びている。カバー軸受け部の両端に一対の係合孔が形成されている。係合孔は、円筒孔部と、この円筒孔部の上方に位置する嵌合孔とで構成されている。嵌合孔は、互いに平行な二つの開口縁部を有するスリット状をなしている。
【０００４】
さらに、チルトベースの上面に複数の固定凹部が形成されている。固定凹部は、チルトベースの奥行き方向に間隔を存して並んでいる。
【０００５】
チルトカバーは、電話機本体の底面に取り付けられている。チルトカバーの一端にカバー回動軸が形成されている。カバー回動軸は、チルトカバーの幅方向に延びている。カバー回動軸の両端に円柱状の係合部が同軸状に形成されている。係合部は、その外周面に互いに平行となるように切り欠かれた二つの平面を有している。
【０００６】
カバー回動軸の係合部は、係合孔の嵌合孔を通じて円筒孔部に挿入されている。係合部を円筒孔部に挿入した状態でカバー回動軸を軸周り方向に回動させることで、係合部の平面が嵌合孔の開口縁部に対して傾斜する。これにより、カバー回動軸の係合部がカバー軸受け部の円筒孔部に抜け止め保持されるとともに、チルトカバーのカバー回動軸がチルトベースのカバー軸受け部に回動可能に連結される。
【０００７】
チルトアームは、チルトベースとチルトカバーとの間に跨っている。チルトアームの一端は、チルトカバーの他端に回動可能に連結されている。チルトアームとチルトカバーとの連結部分は、チルトベースとチルトカバーとの連結部分と同様の構成を採用している。チルトアームの他端は、チルトベースのいずれかの固定凹部に引っ掛かっている。このチルトアームの他端が引っ掛かる固定凹部を選択することで、チルトベースに対するチルトカバーの傾斜角度が変化する。
【０００８】
これにより、電話機本体の据え付け角度をオペレータの好みに応じて段階的に調節することができ、電話機本体の操作性が良好となる。
【特許文献１】米国特許明細書第７１０４５１６Ｂ２
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
従来の電話機用の角度可変装置では、チルトカバーの係合部がチルトベースの係合部から外れ難くなるように、チルトベースの係合孔の開口形状およびチルトカバーの係合部の形状を工夫している。
【００１０】
しかしながら、例えば角度可変装置を誤って落下させた時のように、角度可変装置に大きな衝撃が加わった場合、チルトカバーの係合部の平面がチルトベースの嵌合孔の開口縁部と平行となるように、チルトカバーとチルトベースとの相対的な位置関係が変化することがあり得る。
【００１１】
この結果、チルトカバーの係合部がチルトベースの係合孔から外れてしまい、角度可変装置の機能が損なわれることがあり得る。
【００１２】
特に、従来の角度可変装置では、通常の使用時においてチルトカバーがチルトベースから外れることが無いように、チルトカバーの係合部およびチルトベースの係合孔の形状が複雑となっている。
【００１３】
そのため、チルトカバーの係合部がチルトベースの係合孔から不所望に外れてしまうと、角度可変装置の構成を熟知していない一般人が外れた係合部を係合孔に取り付けようとしても、係合部をどのようにして係合孔に取り付けてよいのか分からず、修復作業に多大な手間と労力を要するといった不具合が生じてくる。
【００１４】
本発明の目的は、例えば角度可変機構が衝撃を受けた場合でも、ロック部材の凸部がガイド溝から脱落するのを防止できる角度可変機構を得ることにある。
【００１５】
本発明の他の目的は、例えば卓上機器が衝撃を受けた場合でも、ロック部材の凸部がガイド溝から脱落するのを防止できる卓上機器を得ることにある。
【課題を解決するための手段】
【００１６】
上記目的を達成するため、本発明の一つの形態に係る角度可変機構は、  
円弧状に凹む一対のガイド面と、これらガイド面の間に同軸状に位置する一対の軸部と、を有する固定部と、  
上記ガイド面に摺動可能に接する円弧状に湾曲された外周面と、この外周面に開口するとともに互いに向かい合う一対の側面を有する凹部と、この凹部の側面に夫々形成され、上記外周面の曲率に沿うように湾曲するとともに上記軸部が摺動可能に嵌合するガイド溝と、上記外周面と上記側面とで規定される角部に形成され、上記軸部を上記ガイド溝に導くための切り欠きと、を含む可動部と、  
上記固定部に回動可能に支持され、上記可動部の凹部の側面の間に介在されて、上記固定部に対する上記可動部の回動角度を規定するロック部材と、を備えている。  
上記ロック部材は、上記ロック部材の回動中心線上に位置する一対の凸部を有し、これら凸部は、上記切り欠きを通じて上記ガイド溝に摺動可能に嵌合されている。上記ロック部材の凸部は、上記ガイド溝の長さ方向に離間した第１の端部および第２の端部を有し、上記第１の端部から上記第２の端部に至る上記凸部の長さは、上記ガイド溝の長さ方向に沿う上記切り欠きの開口幅よりも大きく形成されている。さらに、上記凸部の第２の端部は、上記第１の端部よりも細く形成されて、上記第２の端部と上記ガイド溝の内面との間に上記ロック部材の回動を許容する隙間が形成されていることを特徴としている。
【００１７】
上記目的を達成するため、本発明の一つの形態に係る卓上機器は、  
円弧状に凹む一対のガイド面と、これらガイド面の間に同軸状に位置する一対の軸部とを有するベースと、  
上記ガイド面に摺動可能に接する円弧状に湾曲された外周面と、この外周面に開口するとともに互いに向かい合う一対の側面を有する凹部と、この凹部の側面に夫々形成され、上記外周面の曲率に沿うように湾曲するとともに上記軸部が摺動可能に嵌合するガイド溝と、上記外周面と上記側面とで規定される角部に形成され、上記軸部を上記ガイド溝に導くための切り欠きと、を含む機器本体と、  
上記ベースに回動可能に支持され、上記機器本体の凹部の側面の間に介在されて、上記ベースに対する上記機器本体の回動角度を規定するロック部材と、を備えている。
【００１８】
上記ロック部材は、上記ロック部材の回動中心線上に位置する一対の凸部を有し、これら凸部は、上記切り欠きを通じて上記ガイド溝に摺動可能に嵌合されている。上記ロック部材の凸部は、上記ガイド溝の長さ方向に離間した第１の端部および第２の端部を有し、上記第１の端部から上記第２の端部に至る上記凸部の長さは、上記ガイド溝の長さ方向に沿う上記切り欠きの開口幅よりも大きく形成されている。さらに、上記凸部の第２の端部は、上記第１の端部よりも細く形成されて、上記第２の端部と上記ガイド溝の内面との間に上記ロック部材の回動を許容する隙間が形成されていることを特徴としている。
【発明の効果】
【００１９】
本発明によれば、例えば角度可変機構を誤って落下させた時のように角度可変機構に大きな衝撃が加わったとしても、ロック部材の凸部がガイド溝から脱落するのを防止でき、面倒な修復作業が不要となる。
【００２０】
本発明によれば、例えば卓上機器を誤って落下させた時のように卓上機器に大きな衝撃が加わったとしても、ロック部材の凸部がガイド溝から脱落するのを防止でき、面倒な修復作業が不要となる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２１】
以下本発明の実施の形態を、図１ないし図１６に基づいて説明する。
【００２２】
図１および図２は、卓上機器の一例である電話機１を開示している。本実施の形態の電話機１は、事務用あるいは家庭用等の一般的用途を想定しており、例えば机の上に置いたり、壁に掛けて使用することができる。
【００２３】
電話機１は、ベース２、機器本体３およびハンドセット４を備えている。ベース２は、机の上に置かれる固定部の一例であって、底板５とトップカバー６とを備えている。
【００２４】
底板５は、長方形の板状をなしている。図３に示すように、底板５の上面に一対のガイド面７ａ，７ｂと起立部８が形成されている。ガイド面７ａ，７ｂは、ベース２の右端部および左端部に位置するとともに、円弧状に凹むように湾曲している。
【００２５】
起立部８は、底板５から起立するとともに、ガイド面７ａ，７ｂの間に位置している。起立部８は、左右の側壁９ａ，９ｂと後壁１０とを備えている。側壁９ａ，９ｂは、ベース２の幅方向に離間しているとともに、ベース２の奥行き方向に延びている。後壁１０は、側壁９ａ，９ｂの後端の間に跨るようにベース２の幅方向に延びている。さらに、底板５のうち、側壁９ａ，９ｂと後壁１０とで囲まれる領域に貫通孔１１が形成されている。
【００２６】
トップカバー６は、底板５を上から覆う上壁１３を有している。上壁１３は、上向きに凸となるように円弧状に湾曲している。上壁１３の中央部に開口部１４が形成されている。開口部１４は、ベース２の幅方向に延びる長方形の開口形状を有し、この開口部１４の内側にガイド面７ａ，７ｂおよび起立部８が位置している。
【００２７】
機器本体３は、可動部の一例であって、ベース２に所定の角度範囲に亘って回動可能に支持されている。機器本体３は、箱状の筐体１５を有している。筐体１５は、ボトムケース１６とトップカバー１７とで構成されている。
【００２８】
図４に示すように、ボトムケース１６は、四角い底板１８と、底板１８から下向きに突出する脚部１９とを備えている。脚部１９は、機器本体３の幅方向に延びる半円筒状をなしている。そのため、脚部１９は、下方に向けて円弧状に湾曲する外周面１９ａを有している。脚部１９の外周面１９ａの曲率は、ベース２のガイド面７ａ，７ｂの曲率に対応している。
【００２９】
トップカバー１７は、ボトムケース１６に向けて開口する四角い偏平な箱状をなしている。トップカバー１７は、ボトムケース１６の底板１８の外周縁に連結されて、ボトムケース１６を上から覆っている。
【００３０】
トップカバー１７は、機器操作面としての平坦な上面１７ａを有している。トップカバー１７の上面１７ａに複数のダイヤルボタン２１、複数の固定機能ボタン２２および複数のフリーアサインボタン２３が配置されている。
【００３１】
トップカバー１７の上面１７ａに液晶表示部２４が配置されている。液晶表示部２４は、例えば電話番号、カレンダー、時刻、発振・着信状況およびフリーアサインボタン２３に個々に設定した内容を表示する。
【００３２】
さらに、トップカバー１７の上面１７ａの左端部にハンドセット載置部２５が形成されている。ハンドセット４は、ハンドセット載置部２５の上に置かれている。
【００３３】
図５に示すように、機器本体３の脚部１９は、その外周面１９ａの一部がベース２の開口部１４に入り込んでいる。脚部１９の外周面１９ａの一部は、ベース２のガイド面７ａ，７ｂに摺動可能に重なり合っている。このため、機器本体３は、ガイド面７ａ，７ｂに沿って回動変位するようになっている。
【００３４】
図２、図４および図５に示すように、機器本体３の脚部１９は、凹部２８を有している。凹部２８は、脚部１９の外周面１９ａに開口するように切り欠かれている。凹部２８は、脚部１９の長手方向に沿う中央部に位置している。ベース２の起立部８は、脚部１９の凹部２８の内側に入り込んでいる。
【００３５】
図４および図５に示すように、凹部２８は、左右一対の側面２９ａ，２９ｂと天井面３０とを有している。側面２９ａ，２９ｂは、機器本体３の幅方向に互いに向かい合っている。凹部１９の一方の側面２９ａは、起立部８の一方の側壁９ａと隣り合っている。凹部１９の他方の側面２９ｂは、起立部８の他方の側壁９ｂと隣り合っている。天井面３０は、ベース２の開口部１４と向かい合うように側面２９ａ，２９ｂの上端の間に跨っている。
【００３６】
図５、図９および図１１に示すように、機器本体３は、角度可変機構３２を介してベース２に回動可能に支持されている。角度可変機構３２は、一対のガイド溝３３ａ，３３ｂ、一対の軸部３４ａ，３４ｂおよびロックレバー３５を備えている。
【００３７】
ガイド溝３３ａ，３３ｂは、夫々凹部２８の側面２９ａ，２９ｂに形成されて、凹部２８内に露出している。ガイド溝３３ａ，３３ｂは、ベース２のガイド面７ａ，７ｂに沿うように円弧状に湾曲している。ガイド溝３３ａ，３３ｂは、夫々第１の溝端部３３０ａ，３３０ｂと第２の溝端部３３１ａ，３３１ｂとを有している。第１の溝端部３３０ａ，３３０ｂは、機器本体３の前部に位置している。第２の溝端部３３１ａ，３３１ｂは、機器本体３の後部に位置している。
【００３８】
脚部１９の外周面１９ａと凹部２８の側面２９ａ，２９ｂとで規定される角部に夫々切り欠き３６ａ，３６ｂが形成されている。切り欠き３６ａ，３６ｂは、脚部１９の外周面１９ａの頂部に位置するとともに、この外周面１９ａとガイド溝３３ａ，３３ｂとの間を結んでいる。言い換えると、切り欠き３６ａは、ガイド溝３３ａの第１の溝端部３３０ａと第２の溝端部３３１ａとの間の中間に位置している。
【００３９】
図３に示すように、軸部３４ａ，３４ｂは、ベース２の起立部８の側壁９ａ，９ｂから凹部２８の側面２９ａ，２９ｂに向けて水平に突出するとともに、互いに同軸状に並んでいる。軸部３４ａ，３４ｂは、切り欠き３６ａ，３６ｂを通じてガイド溝３３ａ，３３ｂに導かれて、これらガイド溝３３ａ，３３ｂに摺動可能に嵌合している。この嵌合により、機器本体３がガイド溝３３ａ，３３ｂに沿って回動可能となっている。
【００４０】
図４および図９に示すように、凹部２８の側面２９ａ，２９ｂに夫々五つの係合部３８が形成されている。係合部３８は、ガイド溝３３ａ，３３ｂの第１の溝端部３３０ａ，３３０ｂと切り欠き３６ａ，３６ｂとの間であり、かつガイド溝３３ａ，３３ｂの上側に位置している。
【００４１】
係合部３８は、ガイド溝３３ａ，３３ｂの上方に向けて開口するような切り欠きにて構成されている。係合部３８は、機器本体３の回動角度を例えば１０°刻みで５段階に亘って調整し得るように、ガイド溝３３ａ，３３ｂの長さ方向に１０°のピッチで並んでいる。
【００４２】
さらに、本実施の形態によると、各係合部３８のうち、ガイド溝３３ａ，３３ｂの第１の溝端部３３０ａ，３３０ｂの側に位置する前縁３８ａは、係合部３８の底から開口端の方向に進むに従いガイド溝３３ａ，３３ｂの第１の溝端部３３０ａ，３３０ｂの方向に傾斜している。
【００４３】
ロックレバー３５は、機器本体３を所望の回動角度に保持するロック部材の一例である。図２に示すように、ロックレバー３５は、ベース２の開口部１４内に収容されて、凹部２８の側面２９ａ，２９ｂの間に位置している。
【００４４】
図８に示すように、ロックレバー３５は、基部３９と一対のアーム部４０ａ，４０ｂとを有している。基部３９は、凹部２８の側面２９ａ，２９ｂの間に跨るような細長い板状をなしており、開口部１４の後端部に位置している。基部３９は、電話機１を使用するオペレータが手で押圧する押し釦４１を有している。押し釦４１は、基部３９から開口部１４の後方に向けて突出するとともに、ベース２のトップカバー６の上面に露出している。
【００４５】
基部３９は、一対の凸部４２ａ，４２ｂを有している。一方の凸部４２ａは、基部３９の長手方向に沿う一端から凹部２８の側面２９ａに向けて突出している。他方の凸部４２ｂは、基部３９の長手方向に沿う他端から凹部２８の側面２９ｂに向けて突出している。凸部４２ａ，４２ｂは、基部３９の長手方向に沿う同一の直線Ｏ１上に位置している。凸部４２ａ，４２ｂは、切り欠き３６ａ，３６ｂからガイド溝３３ａ，３３ｂに導かれて、これらガイド溝３３ａ，３３ｂに摺動可能に嵌合している。ロックレバー３５の凸部４２ａとベース２の軸部３４ａ、およびロックレバー３５の凸部４２ｂとベース２の軸部３４ｂとは、夫々ガイド溝３３ａ，３３ｂの長さ方向に互いに離間している。
【００４６】
図５、図６および図８に示すように、ロックレバー３５の基部３９に一対の嵌合孔４４ａ，４４ｂが形成されている。一方の嵌合孔４４ａは、一方の凸部４２ａと隣り合っている。他方の嵌合孔４４ｂは、他方の凸部４２ｂと隣り合っている。嵌合孔４４ａ，４４ｂの内側に夫々ガイド面４５が形成されている。ガイド面４５は、凸部４２ａ，４２ｂの間に跨る直線Ｏ１と同軸の円弧を描くように湾曲している。
【００４７】
嵌合孔４４ａ，４４ｂの内側に夫々図７に示すような固定駒４６が嵌合されている。固定駒４６の一端に、ガイド面４５の上に張り出す突出部４７が形成されている。突出部４７は、ガイド面４５と向かい合う外周面４７ａを有している。外周面４７ａは、ガイド面４５の曲率に対応するように円弧状に湾曲している。
【００４８】
図５および図６に示すように、固定駒４６の下端は、嵌合孔４４ａ，４４ｂを貫通してベース２の底板５に形成した取り付け座４８に突き当てられている。各固定駒４６の下端は、ねじ４９を介して取り付け座４８に固定されている。
【００４９】
この固定により、固定駒４６の外周面４７ａがロックレバー３５のガイド面４５に摺動可能に押し付けられている。したがって、ロックレバー３５は、固定駒４６の外周面４７ａをガイド面としてベース２の底板５に回動可能に支持されている。ロックレバー３５の回動中心は、凸部４２ａ，４２ｂの間に跨る直線Ｏ１の上に位置している。言い換えると、直線Ｏ１は、ロックレバー３５の回動中心線を兼ねている。
【００５０】
ロックレバー３５の一方のアーム部４０ａは、基部３９の一端から押し釦４１の反対側に向けて延びるとともに、凹部２８の一方の側面２９ａと隣り合っている。同様に、ロックレバー３５の他方のアーム部４０ｂは、基部３９の他端から押し釦４１の反対側に向けて延びるとともに、凹部２８の他方の側面２９ｂと隣り合っている。
【００５１】
アーム部４０ａ，４０ｂの先端に夫々爪５１ａ，５１ｂが形成されている。爪５１ａ，５１ｂは、ベース２のいずれかの係合部３８に選択的に引っ掛かるようになっている。爪５０ａ，５０ｂの前面は、係合部３８の前縁３８ａに沿うように傾斜している。
【００５２】
このことから、ロックレバー３５は、爪５０ａ，５０ｂがベース２のいずれかの係合部３８に引っ掛かる係合位置と、爪５０ａ，５０ｂが係合部３８から離脱する係合解除位置との間で回動可能にベース２に支持されている。
【００５３】
ロックレバー３５の押し釦４１とベース２の底板５との間に一対の圧縮コイルばね５２が介在されている。圧縮コイルばね５２は、弾性部材の一例であり、ロックレバー３５を常時係合位置に向けて付勢している。これにより、ロックレバー３５の爪５１ａ，５１ｂがいずれかの係合部３８に引っ掛かっている。
【００５４】
図１２に機器本体３の一方のガイド溝３３ａを代表して示すように、ガイド溝３３ａは、第１のガイド面５４ａと第２のガイド面５４ｂとを有している。第１および第２のガイド面５４ａ，５４ｂは、夫々円弧状に湾曲するとともに、ガイド溝３３ａの幅方向に互いに向かい合っている。
【００５５】
第１のガイド面５４ａは、第２のガイド面５４ｂよりも脚部１９の外周面１９ａに近い位置にあり、この第１のガイド面５４ａに切り欠き３６ａが開口している。さらに、本実施の形態では、第２のガイド面５４ｂの途中に窪み部５６が形成されている。窪み部５６は、切り欠き３６ａと向かい合うとともに、切り欠き３６ａおよび第１のガイド面５４ａから遠ざかる方向に円弧状に湾曲している。
【００５６】
一方、ガイド溝３３ａ，３３ｂに摺動可能に嵌合するロックレバー３５の凸部４２ａ，４２ｂは、直線Ｏ１と直交する方向の断面形状が非円形となっている。詳しく述べると、図９ないし図１１に一方の凸部４２ａを代表して示すように、凸部４２ａは、第１の端部５５ａと第２の端部５５ｂとを有している。第１および第２の端部５５ａ，５５ｂは、ガイド溝３３ａの長さ方向に互いに離れている。凸部４２ａの第１の端部５５ａは、ガイド溝３３ａの第１の溝端部３３０ａの側に位置している。凸部４２ａの第２の端部５５ｂは、ガイド溝３３ａの第２の溝端部３３１ａの側に位置している。第１の端部５５ａは、例えば円弧状に湾曲されて、ガイド溝３３ａの第１および第２のガイド面５４ａ，５４ｂに対し摺動可能となっている。凸部４２ａ，４２ｂの間に跨る直線Ｏ１は、凸部４２ａ，４２ｂの第１の端部５５ａを貫通している。
【００５７】
さらに、凸部４２ａは、第１および第２の摺動面５８ａ，５８ｂを有している。第１の摺動面５８ａは、第１の端部５５ａと第２の端部５５ｂとの間に跨るとともに、例えばガイド溝３３ａの第１のガイド面５４ａに沿うように円弧状に湾曲している。第１の摺動面５８ａは、円弧状に湾曲させることに限らず、例えば複数の直線を第１のガイド面５４ａに沿うように組み合せてもよい。
【００５８】
第２の摺動面５８ｂは、第１の端部５５ａから第２の端部５５ｂに向けて延びているとともに、例えばガイド溝３３ａの第２のガイド面５４ｂに沿うように円弧状に湾曲している。第２の摺動面５８ｂと第２の端部５５ｂとの間に傾斜面５９が形成されている。傾斜面５９は、第２の摺動面５８ｂから第２の端部５５ｂの方向に進むに従い第１の摺動面５８ａに近づく方向に傾斜している。
【００５９】
このため、凸部４２ａは、第１の端部５５ａから第２の端部５５ｂの方向に進むに従い先細り状をなしており、第２の端部５５ｂが第１の端部５５ａよりも細く形成されている。
【００６０】
図１３および図１４に示すように、凸部４２ａの第１の端部５５ａから第２の端部５５ｂに至る全長をＡ、第１の端部５５ａと第２の端部５５ｂとを結ぶ線分Ｏ２と直交する方向の凸部４２ａの最大幅をＢ、切り欠き３６ａの開口幅をＣとした時、上記Ａ，Ｂ，Ｃは、
Ａ＞Ｃ＞Ｂ
の関係を満たしている。
【００６１】
したがって、凸部４２ａの全長Ａは、切り欠き３６ａの開口幅Ｃよりも大きいとともに、凸部４２ａの第１および第２の端部５５ａ，５５ｂは、切り欠き３６ａを通じてガイド溝３３ａに入り込める大きさを有している。
【００６２】
凸部４２ａをガイド溝３３ａに摺動可能に嵌合するには、まず最初に、凸部４２ａの第２の端部５５ｂを切り欠き３６ａからガイド溝３３ａに挿入する（図１２を参照）。この挿入により、凸部４２ａの第２の端部５５ｂが第２のガイド面５４ｂに形成された窪み部５６に入り込むとともに、凸部４２ａの第１の端部５５ａが切り欠き３６ａに入り込む。
【００６３】
この状態で、凸部４２ａの第１の端部５５ａと第２の端部５５ｂとを結ぶ線分Ｏ２がガイド溝３３ａに沿うように、ロックレバー３５と機器本体３とを相対的に回動させる。この回動により、凸部４２ａがガイド溝３３ａに摺動可能に嵌合するようになっている。
【００６４】
図９ないし図１１に示すように、凸部４２ａがガイド溝３３ａに嵌まり込んだ状態では、凸部４２ａの傾斜面５９とガイド溝３３ａの第２のガイド面５４ｂとの間、および凸部４２ａの第２の端部５５ｂとガイド溝３３ａの第１のガイド面５４ａとの間に夫々隙間６０が生じている。この隙間６０の存在により、ロックレバー３５は、爪５１ａ，５１ｂがいずれかの係合部３８に係合する係合位置と、この係合部３８から離脱する係合解除位置との間で回動可能となっている。
【００６５】
図９および図１６に示すように、機器本体３の筐体１５の内部にプリント回路板６２が収容されている。プリント回路板６２は、トップカバー１７の上面１７ａと平行に配置されている。プリント回路板６２の前端部の下面に第１ないし第５のモジュラーコネクタ６３，６４，６５，６６，６７が実装されている。第１ないし第５のモジュラーコネクタ６３，６４，６５，６６，６７は、機器本体３の幅方向に一列に並んでいるとともに、凹部２８の天井面３０に露出している。
【００６６】
第１のモジュラーコネクタ６３は、アドオンモジュール接続ケーブル７０を接続するためのものである。第２のモジュラーコネクタ６４は、電話回線接続ケーブル７１を接続するためのものである。第３のモジュラーコネクタ６５は、外部スピーカ接続ケーブル７２を接続するためのものである。第４のモジュラーコネクタ６６は、図示しないヘッドセット接続ケーブルが接続するためのものであり、図１５は、第４のモジュラーコネクタ６６からヘッドセット接続ケーブルを取り外した状態を開示している。第５のモジュラーコネクタ６７は、ハンドセット接続ケーブル７３を接続するためのものである。
【００６７】
モジュラーコネクタ６３，６４，６５，６７に接続されたケーブル７０，７１，７２，７３は、凹部２８の天井面３０から凹部２８の内側に導かれた後、貫通孔１１を通じてベース２の底板５の裏面に引き出されている。
【００６８】
ベース２の底板５の裏面に第１ないし第４の配線溝７５，７６，７７，７８が形成されている。第１の配線溝７５は、貫通孔１１の開口端から底板５の右側縁に向けて延びている。第２および第３の配線溝７６，７７は、貫通孔１１の開口端から底板５の後縁に向けて延びているとともに、ベース２の幅方向に間隔を存して互いに平行に並んでいる。第４の配線溝７８は、貫通孔１１の開口端から底板５の左側縁に向けて延びている。
【００６９】
アドオンモジュール接続ケーブル７０は、貫通孔１１から第１の配線溝７５を通してベース２の右側方に引き出されている。電話回線接続ケーブル７１は、貫通孔１１から第２の配線溝７６を通してベース２の後方に引き出されている。同様に、外部スピーカ接続ケーブル７２は、貫通孔１１から第３の配線溝７７を通してベース２の後方に引き出されている。ハンドセット接続ケーブル７３は、第４の配線溝７８を通してベース２の左側方に引き出された後、ハンドセット４に導かれている。
【００７０】
本実施の形態によると、第１ないし第４の配線溝７５〜７８の開口縁には、夫々複数のクランプ７９が形成されている。クランプ７９は、各ケーブル７０〜７３を第１ないし第４の配線溝７５〜７８に保持している。
【００７１】
このような構成の電話機１において、機器本体３の回動角度を変化させる際の手順について説明する。
【００７２】
図９は、機器本体３が水平の姿勢、つまりベース２に対する機器本体３の回動角度が０°の状態を開示している。機器本体３が水平の時は、ロックレバー３５の爪５１ａが凹部２８の側面２９ａに形成された五つの係合部３８のうち、二番目の係合部３８に引っ掛かっている。
【００７３】
さらに、機器本体３が水平の時は、ベース２の軸部３４ａが切り欠き３６ａよりもガイド溝３３ａの第１の溝端部３３０ａの方向にずれているとともに、ロックレバー３５の凸部４２ａが切り欠き３６ａよりもガイド溝３３ａの第２の溝端部３３１ａの方向にずれている。
【００７４】
この結果、切り欠き３６ａは、ガイド溝３３ａに嵌合された軸部３４ａと凸部４２ａとの間の中間に位置している。よって、切り欠き３６ａが軸部３４ａおよび凸部４２ａの双方から遠ざかっている。
【００７５】
機器本体３の回動角度を変更するには、先ず最初に指先でロックレバー３５の押し釦４１を図１０の矢印Ａ方向に押し下げる。これにより、ロックレバー３５が凸部４２ａを中心に係合位置から係合解除位置に向けて図１０の時計周り方向に回動し、ロックレバー３５の爪５１ａが二番目の係合部３８から離脱する。
【００７６】
この結果、機器本体３の角度固定が解除され、ロックレバー３５の押し釦４１を押し下げている限り、機器本体３をガイド溝３３ａに沿って自由な角度に回動させることができる。
【００７７】
ロックレバー３５を押し下げながら機器本体３を例えば水平の姿勢から上向きに４０°回動させた後、ロックレバー３５の押し下げを解除すると、ロックレバー３５が圧縮コイルばね５２の付勢力により係合解除位置から係合位置に向けて回動する。この回動により、図１１に示すように、ロックレバー３５の爪５１ａが五番目の係合部３８に弾性的に引っ掛かる。この結果、機器本体３が水平な状態から４０°起立した角度に保持され、トップカバー１７の上面１７ａが電話機１を使用するオペレータと向かい合う。
【００７８】
図１１示すように、機器本体３を起立させた状態では、ロックレバー３５の凸部４２ａが丁度切り欠き３６ａを横切るように位置している。凸部４２ａの全長Ａは、切り欠き３６ａの開口幅Ｃよりも大きいので、凸部４２ａの第２の端部５５ｂが切り欠き３６ａの上に位置していても、凸部４２ａの第１の端部５５ａはガイド溝３３ａの第１の摺動面５８ａに接している。
【００７９】
なお、機器本体３を回動させた時の軸部３４ａ、切り欠き３６ａ，ガイド溝３３ａおよび凸部４２ａの相互の位置関係は上記の説明の通りであるが、機器本体３を回動させた時の軸部３４ｂ、切り欠き３６ｂ，ガイド溝３３ｂおよび凸部４２ｂの相互の位置関係についても同様であることは勿論である。
【００８０】
このような電話機１によると、ガイド溝３３ａ，３３ｂに摺動可能に嵌合されるロックレバー３５の凸部４２ａ，４２ｂが非円形であり、凸部４２ａ，４２ｂの第１の端部５５ａから第２の端部５５ｂに至る凸部４２ａ，４２ｂの全長Ａが切り欠き３６ａ，３６ｂの開口幅Ｃよりも大きく形成されている。
【００８１】
このため、機器本体３の回動に伴って凸部４２ａ，４２ｂがガイド溝３３ａ，３３ｂに開口する切り欠き３６ａ，３６ｂの箇所に達した場合でも、凸部４２ａ，４２ｂが切り欠き３６ａ，３６ｂを通じてガイド溝３３ａ，３３ｂの外に脱落することはない。
【００８２】
言い換えると、凸部４２ａ，４２ｂを一旦ガイド溝３３ａ，３３ｂに嵌合させた以降は、図１３に示すように凸部４２ａ，４２ｂの間を結ぶ線分Ｏ２がガイド溝３３ａ，３３ｂの長さ方向と交差するようにロックレバー３５と機器本体３とを相対的に回動させない限り、凸部４２ａ，４２ｂをガイド溝３３ａ，３３ｂから取り出すことができない。
【００８３】
よって、例えば電話機１を誤って落下させた時のように、電話機１に大きな衝撃が加わったとしても、ロックレバー３５の凸部４２ａ，４２ｂが切り欠き３６ａ，３６ｂを通ってガイド溝３３ａ，３３ｂの外に脱落するのを防止できる。
【００８４】
しかも、ベース２の軸部３４ａ，３４ｂは、機器本体３を起立させる方向に回動させた時には、切り欠き３６ａ，３６ｂから最も遠ざかっている。それとともに、機器本体３を水平に寝かせた時には、切り欠き３６ａ，３６ｂが軸部３４ａ，３４ｂと凸部４２ａ，４２ｂとの間の中間に位置し、切り欠き３６ａ，３６ｂから軸部３４ａ，３４ｂまでの距離を充分に確保できる。
【００８５】
このため、電話機１に大きな衝撃が加わった場合でも、ベース２の軸部３４ａ，３４ｂが切り欠き３６ａ，３６ｂを通ってガイド溝３３ａ，３３ｂの外に脱落するのを防止できる。
【００８６】
よって、ベース２、機器本体３およびロックレバー３５の連結状態を維持することができ、面倒な修復作業が不要となるといった利点がある。
【００８７】
本発明に係る角度可変機構を有する卓上機器は、上記実施の形態に開示した電話機に特定されるものではない。例えば情報端末機器やインターホンの親機のようなその他の卓上機器でも同様に実施可能である。
【図面の簡単な説明】
【００８８】
【図１】本発明の実施の形態に係る電話機を正面から見た斜視図。
【図２】本発明の実施の形態に係る電話機を背後から見た斜視図。
【図３】本発明の実施の形態において、固定部としてのベースを示す斜視図。
【図４】本発明の実施の形態において、可動部を構成するボトムケースの斜視図。
【図５】本発明の実施の形態において、ベース、機器本体の凹部およびロックレバーの位置関係を示す電話機の断面図。
【図６】図５のＦ６部を拡大して示す断面図。
【図７】本発明の実施の形態において、ロックレバーをベースに回動可能に支持する固定駒の斜視図。
【図８】本発明の実施の形態において、機器本体を所望の揺動角度に保持するロックレバーの斜視図。
【図９】図５のＦ９−Ｆ９線に沿う断面図。
【図１０】本発明の実施の形態において、ロックレバーによる機器本体のロックを解除した状態を示す電話機の断面図。
【図１１】本発明の実施の形態において、機器本体を所望の回動角度に起立させた状態を示す電話機の斜視図。
【図１２】本発明の実施の形態において、ロックレバーの凸部を切り欠きからガイド溝に挿入した状態を示す断面図。
【図１３】図１２のＢ部を拡大して示す断面図。
【図１４】本発明の実施の形態において、ロックレバーの凸部がガイド溝に摺動可能に嵌合した状態を示す断面図。
【図１５】本発明の実施の形態において、ベースに対するケーブルの配線経路を示す電話機の斜視図。
【図１６】本発明の実施の形態において、ベースに対するケーブルの配線経路を示す電話機の断面図。
【符号の説明】
【００８９】
２…固定部（ベース）、３…可動部（機器本体）、７ａ，７ｂ…ガイド面、１９ａ…外周面、２８…凹部、２９ａ，２９ｂ…側面、３３ａ，３３ｂ…ガイド溝、３４ａ，３４ｂ…軸部、３５…ロック部材（ロックレバー）、３６ａ，３６ｂ…切り欠き、４２ａ，４２ｂ…凸部、５５ａ，５５ｂ…第１および第２の端部、６０…隙間。
【要約】      （修正有）【課題】ロック部材の凸部が可動部のガイド溝から脱落するのを防止できる角度可変機構を得る。【解決手段】角度可変機構は、固定部２、可動部３およびロック部材３５を備えている。ロック部材３５は、固定部２に回動可能に支持されるとともに、その回動中心線上に位置する凸部４２ａを有する。ロック部材３５の凸部４２ａは、ガイド溝３３ａの長さ方向に離間した第１の端部５５ａおよび第２の端部５５ｂを有し、第１の端部５５ａから第２の端部５５ｂに至る凸部４２ａの長さは、ガイド溝３３ａの長さ方向に沿う切り欠き３６ａの開口幅よりも大きく形成されている。さらに、凸部４２ａの第２の端部５５ｂは、第１の端部５５ａよりも細く形成されて、第２の端部５５ｂとガイド溝３３ａの内面との間にロック部材３５の回動を許容する隙間６０が形成されている。【選択図】図１１【図１】
0004247292.tif 000002
【図２】
0004247292.tif 000003
【図３】
0004247292.tif 000004
【図４】
0004247292.tif 000005
【図５】
0004247292.tif 000006
【図６】
0004247292.tif 000007
【図７】
0004247292.tif 000008
【図８】
0004247292.tif 000009
【図９】
0004247292.tif 000010
【図１０】
0004247292.tif 000011
【図１１】
0004247292.tif 000012
【図１２】
0004247292.tif 000013
【図１３】
0004247292.tif 000014
【図１４】
0004247292.tif 000015
【図１５】
0004247292.tif 000016
【図１６】
0004247292.tif 000017