(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
水可溶性エポキシ樹脂を水で希釈したシーラー材を、コンクリートの乾燥下地または湿潤下地に一度塗布して目詰めし、このシーラー材が下地にほぼ浸透した後、追って上記シーラー材を再度塗布し、この再度塗布したシーラー材の上に、水可溶性エポキシ樹脂とセメントモルタルとを混合した複合材を施工し、この複合材の硬化後に塗床仕上げ材を施工することを特徴とするコンクリート下地の表面処理方法。
【請求項２】
水可溶性エポキシ樹脂を水で希釈したシーラー材を、コンクリートの湿潤下地または乾燥下地に塗布した後、このシーラー材の上に水可溶性エポキシ樹脂とセメントとを混合したペースト状材料または水可溶性エポキシ樹脂とセメントモルタルとを混合した複合材をしごき施工し、その上に水可溶性エポキシ樹脂とセメントモルタルを混合した複合材を施工して、これらペースト状材料または複合材の硬化後に塗床仕上げ材を施工することを特徴とするコンクリート下地の表面処理方法。
【請求項３】
コンクリートの乾燥下地に水を撒いて湿潤させた後、水可溶性エポキシ樹脂を水で希釈したシーラー材を塗布し、このシーラー材の上に水可溶性エポキシ樹脂とセメントモルタルとを混合した複合材を施工し、この複合材の硬化後に塗床仕上げ材を施工することを特徴とするコンクリート下地の表面処理方法。
【請求項４】
水可溶性エポキシ樹脂とセメントとを混合したペースト状材料を、コンクリートの湿潤下地または乾燥下地にしごき施工した後、水可溶性エポキシ樹脂とセメントモルタルとを混合した複合材を施工し、この複合材の硬化後に塗床仕上げ材を施工することを特徴とするコンクリート下地の表面処理方法。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
この発明は、塗床仕上げする際のコンクリート下地の表面処理方法に方法に関する。
【０００２】
【従来の技術】
新規のコンクリート打設床や改修工事による既設のコンクリート床に樹脂塗床を施工して仕上げる場合、在来工法ではコンクリート打設後、３週間以上の乾燥期間が必要とされる。特に、厨房等、常時水を使用している場所の樹脂塗床改修工事では、下地が湿潤しているため、表面の旧仕上材を剥がし、湿潤した下地をある程度乾燥させてから、湿潤面用プライマーを塗布したり、アクリル樹脂等を配合したポリマーセメントモルタルを下地処理材として施工したりすることが行われている。
【０００３】
ところが、このような従来のコンクリート下地の表面処理方法では、コンクリート下地をある程度乾燥させるために、下地処理を行うまでに長時間を要し、延いては、工期が長期化するとともに、天気具合によってコンクリート下地の乾燥度合いが変化し、工事の正確な日程が立てずらくなってしまう。このため、コンクリート下地の乾燥を十分にとれない状態で下地処理をせざるを得ない場合があり、このような場合には塗床に膨れや剥がれが生じてしまう。
【０００４】
そこで、下地処理を早期に行うことができるクイックボーデン工法（若材令床コンクリート面の早期仕上げ工法）が本出願人によって提案されている。このクイックボーデン工法は、打設したコンクリート下地が湿潤状態で下地処理を施工するようにしたもので、塗床に膨れや剥がれが発生するのを防止しつつ下地処理期間を大幅に短縮することができる。
【０００５】
【発明が解決しようとする課題】
しかしながら、このような従来のコンクリート下地の表面処理方法にあっては、クイックボーデン工法を用いて下地処理しようとした場合、打設した下地コンクリートが所定の硬度を発生した後、湿潤状態を保持する間、つまり、打設後数時間から略２４時間の間に下地処理材を塗布する必要があった。このため、下地処理材の塗布期間が厳密に限定されることになり、このクイックボーデン工法を実行するためには、下地コンクリートの打設後、遅くとも翌日には下地処理しなければならないという確実性が要求される。ところが、当初はクイックボーデン工法を予定して工事日程を決めていたにもかかわらず、何らかの原因でこの塗布期間にクイックボーデン工法を施工できない場合には、在来の下地処理工法を施工せざるを得なくなってしまう。この場合、上述したようにコンクリート下地を十分に乾燥させる必要があり、更に予定外の長期の養生期間を設定しなければならず、その後の工事日程をやりくりして大幅に変更せざるを得なくなってしまい、場合によっては他の建築工事にも影響してしまうという課題があった。あるいは、乾燥した下地にエポキシ樹脂複合材を下地処理材として使用する方法もあるが、下地の乾燥によりエポキシ樹脂が沈殿して、空気層の間隙に留まる割合が少なくなり、効果が十分に発揮されなかった。
【０００６】
そこで、本発明はかかる従来の課題に鑑みて成されたもので、下地コンクリートの打設後の下地処理の期間が限定されることなく、コンクリート下地がある程度の硬度を発現した後は、湿潤状態または乾燥状態にかかわりなくいかなる時にも下地処理を行うことができ、かつ、コンクリート下地との付着性および遮水性に優れるコンクリート下地の表面処理方法を提供することを目的とする。
【０００７】
【課題を解決するための手段】
かかる目的を達成するために本発明の請求項１に示すコンクリート下地の表面処理方法は、水可溶性エポキシ樹脂を水で希釈したシーラー材を、コンクリートの乾燥下地または湿潤下地に一度塗布して目詰めし、このシーラー材が下地にほぼ浸透し後、追って上記シーラー材を再度塗布し、この再度塗布したシーラー材の上に、水可溶性エポキシ樹脂とセメントモルタルとを混合した複合材を施工し、この複合材の硬化後に塗床仕上げ材を施工する。
【０００８】
また、本発明の請求項２に示すコンクリート下地の表面処理方法は、水可溶性エポキシ樹脂を水で希釈したシーラー材を、コンクリートの湿潤下地または乾燥下地に塗布した後、このシーラー材の上に水可溶性エポキシ樹脂とセメントとを混合したペースト状材料または水可溶性エポキシ樹脂とセメントモルタルとを混合した複合材をしごき施工し、その上に水可溶性エポキシ樹脂とセメントモルタルを混合した複合材を施工して、これらペースト状材料または複合材の硬化後に塗床仕上げ材を施工する。
【０００９】
更に、本発明の請求項３に示すコンクリート下地の表面処理方法は、コンクリートの乾燥下地に水を撒いて湿潤させた後、水可溶性エポキシ樹脂を水で希釈したシーラー材を塗布し、このシーラー材の上に、水可溶性エポキシ樹脂とセメントモルタルとを混合した複合材を施工し、この複合材の硬化後に塗床仕上げ材を施工する。
【００１０】
更にまた、本発明の請求項４に示すコンクリート下地の表面処理方法は、水可溶性エポキシ樹脂とセメントとを混合したペースト状材料を、コンクリートの湿潤下地または乾燥下地にしごき施工した後、水可溶性エポキシ樹脂とセメントモルタルとを混合した複合材を施工し、この複合材の硬化後に塗床仕上げ材を施工する。
【００１２】
従って、以上のコンクリート下地の表面処理方法にあっては、請求項１，２，４に示した乾燥下地に対しては、浸透性に非常に優れたシーラー材が下地に浸透することで、下地と強固に一体化する。また、請求項１，２，３，４に示した湿潤下地に対しては、シーラー材および複合材に用いたエポキシ樹脂は水可溶性であるため、湿潤下地とは非常になじみが良く、強固に付着し、一体化する。更に、複合材と塗床仕上げ材のエポキシ樹脂やウレタン樹脂等とは強固に付着し、一体化する。
【００１３】
また、上記請求項１から４に示した表面処理方法に適用される複合材に用いる材料は、セメント，砂，水，水可溶性エポキシ樹脂を混合して調製され、この複合材をコンクリート下地に施工した場合に、比重の大きいものほど下に沈み、比重の小さいものほど上に浮いてくる。即ち、材料の比重はセメント３．１，砂２．６，水１．０，水可溶性エポキシ樹脂０．９であるため、比重差およびブリージングの作用でエポキシ樹脂が水溶液として複合材の表層部に上昇し、その表層部には複合材層内よりも樹脂分が多い樹脂リッチ層が形成されることになる。
【００１４】
このような構成においては、裏面からの毛管上昇水分は複合材層内で先ず遮断され、更に樹脂リッチな複合材表層部で遮断されることになる。このため、その上に施工される塗床仕上げ層に対して裏面からの上昇水分の影響が及ばないため、塗床の膨れや剥がれを防止することができる。
【００１５】
従って、本発明はかかる表面処理方法によって、コンクリート下地の材令や湿潤・乾燥程度にかかわりなく下地に強固に付着し一体化して、また裏面からの毛管上昇水分を遮断することによって、塗床仕上げ面の膨れや剥がれを防止できるため、下地コンクリートの打設後の下地処理の期間が限定されることなく、コンクリート下地がある程度の硬度を発現した後はいかなる時にも下地処理を行うことができ、かつ、コンクリート下地との付着性および遮水性に優れる表面処理方法となる。
【００１６】
水可溶性エポキシ樹脂とは、水に溶解ないしは分散するエポキシ樹脂のことである。アミンやアミド等の硬化剤を配合することによって、水の存在下やアルカリ環境条件下でも化学反応によって硬化し、三次元的な架橋構造を有する堅固な硬化樹脂層が形成される。
【００１７】
本発明で用いられる水可溶性エポキシ樹脂は、その具体例としては、▲１▼ベコポックスＥＰ１２８（商品名：ヘキストジャパン株式会社製）およびＤ・Ｅ・Ｒ３３１Ｃ（商品名：ダウケミカル株式会社製）のように、水に混ぜても乳化しない非乳化タイプエポキシ基材、▲２▼ベコポックスＥＰ１２２Ｗ（商品名：ヘキストジャパン株式会社製）、ディックファインＥＭ−６０（商品名：大日本インキ化学工業株式会社製）およびエピコートＤＸ−２５５（商品名：油化シェルエポキシ株式会社製）のように、水に混ぜて乳化するか、または既に乳化している乳化タイプエポキシ基材が好適に用いられる。また、水可溶性エポキシ樹脂は、乳化可能な二液反応形エポキシ樹脂を含む。
【００１８】
一方、硬化剤としては、▲１▼トーマイドＴＸＳ−５３Ｃ（商品名：富士化成工業株式会社製）およびＡＣＲハードナーＨ−４１２１（商品名：ＡＣＲ株式会社製）のように、それ自身が乳化しているもの、▲２▼アデカハードナーＥＨＥ−０２７（商品名：旭電化工業株式会社製）およびエポルジョンＥＢＩ（商品名：カネボウＮＳＣ株式会社製）のように、それ自身は乳化していないが、基材を乳化させることができる自己乳化型のもの、▲３▼ダイトクラールＸ−９８５（商品名：大都産業株式会社製）およびラッカマイドＥＡ−２４０（商品名：大日本インキ化学工業株式会社製）のように、無溶剤または溶剤型エポキシ樹脂に使用される通常タイプのものが好適に用いられる。
【００１９】
そして、水可溶性エポキシ樹脂と硬化剤の組み合わせは、非乳化タイプエポキシ基材と通常タイプの硬化剤との組み合わせを除いて任意に行うことができるが、前記水可溶性エポキシ樹脂は、乳化タイプのエポキシ基材と、自己乳化タイプの硬化剤とを配合したものであることが好ましい。水可溶性樹脂は、乳化不能エポキシ樹脂基材と乳化形硬化剤を配合したもの、および乳化可能エポキシ樹脂基材と乳化形あるいは通常タイプの硬化剤とを配合したものを含む。
【００２０】
また、前記セメントモルタルに早強セメント又は超早強セメントを用いれば、早強セメント又は超早強セメントの急速な水和反応によって、セメントモルタルが急速に硬化進行して工期の短縮を図れるとともに、その反応生成熱によって乾燥の促進を図ることができ、気温が低く乾燥しにくい冬期等においても高い施工性を得ることができる。
【００２１】
【発明の実施の形態】
以下に本発明の好適な実施例について添付図面に基づいて説明する。
【００２２】
まず、水可溶性エポキシ樹脂として、ＥＰ2 およびＥS をそれぞれ作成する。
ＥＰ2 は、水可溶性エポキシ樹脂基材であるエピコートＤＸ−２５５（商品名：油化シェルエポキシ株式会社製）と、硬化剤であるトーマイドＴＸＳ−５３Ｃ（商品名：富士化成工業株式会社製）とを重量比１００：１００で配合したものである（なお、配合後の固形分量は１００％である）。
【００２３】
一方、ＥS は、固形分量１００％のエポキシ樹脂エマルジョンと、固形分量２０％の硬化剤（いずれも株式会社エービーシー商会製）とを重量比５０：１００で配合したものである（なお、配合後の固形分量は４７％である）。
【００２４】
そして、上記ＥＰ2 およびＥS の固形分濃度を例えば２０％に設定した樹脂水溶液を作成してシーラー材とするとともに、表１の配合にしたがったＥＰ2 ベースまたはＥS ベースの複合材であるエポキシポリマーセメント（以下、ＥＰＣＭと称する）を作成する。
【００２５】
【表１】
0004214559.tif 000002
ただし、Ｐ／Ｍは、セメントと砂の空練りモルタルに対するエポキシ樹脂の割合である。
【００２６】
ここで、本実施形態ではコンクリート下地となる供試体を製作し、これにより付着力を実験して表２に示す結果を得た。即ち、材令を経た下地材として市販のコンクリート歩道板を用い、この下地材を６ヶ月間水中に全面浸漬した後引き上げ、室内で上面から乾燥させるように側面および下面をビニールで覆い、室内に静置した。
【００２７】
【表２】
0004214559.tif 000003
同表で乾燥時間０時間は供試体を水から引き上げた直後に、下地表面の水を濡れウエスで拭き取った状態をいう。また、含水率はＫｅｔｔモルタル水分計で測定した。更に、この場合の半水浸は、供試体上面より１０ｍｍ下がりまで水に浸漬した状態とする。
【００２８】
（１）同表に示したように下地材の乾燥期間を異ならせて湿潤・乾燥程度の異なる下地とし、下地表面をサンドペーパーで軽く目粗しした後、ＥＰ2 およびＥS それぞれのシーラー材（樹脂固形分２０％のＥＰ2 およびＥS それぞれの水溶液）を２００ｇ／ｍ2 塗布し、追ってＥＰ2 およびＥS それぞれのＥＰＣＭを３ｍｍの厚みに金ごてで施工した。これは図１に示すようにコンクリート下地の表面処理を想定したもので、同図ではＥＰＣＭ層１の上層にＥＰＣＭ表層１ａが形成される。２はシーラー含浸層、３はコンクリート、４は土間である。
【００２９】
３週間室内で養生した後に引張り付着力を測定し、半水浸前の付着力とした。この付着力測定で生じた下地欠損部にエポキシ樹脂を充填して補修した後、半水浸を３ヶ月間行った。次いで、供試体を水から引き上げて同様に引張り付着力を測定し、半水浸後の付着力とした。
【００３０】
その結果、上記表２に示したように半水浸前の付着力から明らかなように、ＥＰＣＭ施工前の下地の乾燥時間の長短、即ち下地含水率の大小にかかわりなく、ＥＰ2 は２０ｋｇｆ／ｃｍ2 前後、ＥS は１８ｋｇｆ／ｃｍ2 前後の付着力を示し、下地に良く付着していることが判断される。そして、この付着力と半水浸後の付着力との比較から明らかなように、両ＥＰＣＭは半水浸３ヶ月後も付着劣化していないことが判る。また、付着力を測定した際の破断は、半水浸前後のいずれにおいても全て下地内部から生じており、両ＥＰＣＭは下地に強固に付着していた。
【００３１】
以下、ＥＰＣＭを３ｍｍの厚みに施工した場合の実験結果について述べる。
【００３２】
図２は、ＥＰ2 ベースおよびＥS ベースのＥＰＣＭ、並びにＱＱＩ（株式会社エービーシー商会製）の施工翌日から１３日間における施工時の下地材令（日）と蒸発水分量（ｇ／１００ｃｍ2 ）との関係を示している。なお、ブランクは、未処理の蒸発水分量を示している。
【００３３】
同図によれば、ＥＰＣＭの蒸発水分量が下地材令に拘わらず低く、特に下地材令が０〜１，２日程度における蒸発水分量が未処理の場合の蒸発水分量に対して著しく抑えられており、下地水分の蒸発が抑制されること、および水和反応が促進されることが分かる。ＱＱＩは、例えば特公平１−６１４７号公報または特公平３−３５２７５号公報に示されるような、いわゆるクイックボーデン工法（登録商標：株式会社大林組）で用いられる下地処理材であって、下地材令が０〜１日である場合のみしか施工できないので、下地材令が２日以降は実験を行っていない。
【００３４】
図３（ａ）はＥＰ2 ベースのＥＰＣＭ、同図（ｂ）はＥS ベースのＥＰＣＭ、同図（ｃ）はＱＱＩをそれぞれ施工した場合の下地含水率（％）と付着力（ｋｇ／ｃｍ2 ）との関係であり、含水率は１０５゜Ｃ乾燥による全乾法で算出したものである。なお、全乾法による含水率１０％は、材令０日（８時間）のモルタル下地に相当しており、飽和水分条件の下地である。また、図４は、目粗しをした場合のＥＰＣＭ，ＱＱＩ施工時における下地材令（日）と付着力（ｋｇ／ｃｍ2 ）との関係を示している。ＥＰ2 ，ＥS のいずれをベースにしたＥＰＣＭにあっても、高い付着力が得られた。下地モルタルの表面にＥＰＣＭを施工した後、試験ピースを採取して破断状況を確認した結果、いずれの試験ピースでも、ＥＰＣＭ内や界面で破断することなく、下地モルタルの内部で破断することが確認された。
【００３５】
図５は、ＥＰＣＭを施工した場合の下地材令と半水浸２０日後における各層の含水率との関係をプロティメータで測定したものである。同図（ａ）はＥＰ2 ベースのＥＰＣＭ、同図（ｂ）はＥS ベースのＥＰＣＭ、同図（ｃ）はＱＱＩをそれぞれ施工した場合の下地モルタル材令（日）と含水率（％）との関係を示している。この場合における“半水浸”は、供試体をその上面より１０ｍｍ下まで水中に浸漬する。ＥＰＣＭの表面含水率は、下地材令に拘わらず、下地水分の影響を受けることなく常に低い値を維持しており、下地モルタル側からの毛管上昇水分の遮断性が高いことが分かる。即ち、図１に示したように裏面からの毛管上昇水分がＥＰＣＭ層１でまず遮断され、更に、ＥＰＣＭ表層１ａで遮断されることが判断される。そして、この水分遮断状況はクイックボーデン工法で用いる下地処理材のＱＱＩと全く同じであり、各層における含水率の分布もＱＱＩの場合と略同じである。
【００３６】
図６（ａ）は、半水浸２０日後における下地含水率（％）に対するＥＰ2 ベースのＥＰＣＭの付着力を示し、同図（ｂ）はＥS ベースのＥＰＣＭの付着力を示している。含水率は、図２と同様に、１０５゜Ｃ乾燥による全乾法で算出したものである。また、図７は、ＥＰＣＭ，ＱＱＩ施工時における下地材令（日）と付着力（ｋｇ／ｃｍ2 ）との関係を示している。ＥＰ2 ，ＥS のいずれをベースにしたＥＰＣＭにあっても、含水率および各材令における下地とＥＰＣＭとの付着力は半水浸前に比べて大幅に増大した。これは、下地の水和反応が促進されたためであると思われる。もちろん、前述した破断試験を行った結果、いずれの試験ピースでも、下地モルタルの内部で破断することが確認された。
【００３７】
次に、下地材令１日（打設翌日）〜２０日と、ＥＰＣＭ施工後エポキシ塗材施工までの養生日数１日（施工翌日）〜１４日との組み合わせでＥＰＣＭとエポキシ塗材との層間付着性を検討したところ、付着力測定時にすべての試験ピースが下地内部で破断し、ＥＰＣＭとエポキシ塗材との界面破断は全く生じなかった。
【００３８】
また、半水浸２０日での膨れ発生の有無と付着劣化の有無を検討したところ、エポキシ塗材に膨れは発生せず、また付着力測定時にはすべての試験ピースが下地内部で破断し、ＥＰＣＭとエポキシ塗材との界面破断は全く生じなかった。
【００３９】
以上のことから、ＥＰＣＭは下地の材令や乾燥程度の如何に関わりなく、いつでも施工できて下地に強固に付着し、また、ＥＰＣＭを施工した翌日にエポキシ塗材等の仕上げ材を施工しても強固な層間付着性が得られることが分かった。また、下地モルタルからの浸透水に対する遮断性に優れるだけでなく、浸透水によって付着劣化することもなく、さらには仕上げ材に膨れや剥がれを生じさせないことも分かった。
【００４０】
また、前記セメントモルタルのセメント材料には、普通ポルトランドセメント以外に、早強セメント又は超早強セメントを用いても良い。セメントモルタルに早強セメント又は超早強セメントを用いれば、その急速な水和反応によって、セメントモルタルの硬化が急速に進行して工期の短縮を図れるとともに、その反応生成熱によって乾燥の促進を図ることができ、気温が低く乾燥しにくい冬期等においても高い施工性を得ることができ、翌日の仕上げ作業をも可能にすることができる。
【００４１】
また、本実施形態では下地処理材として用いるシーラー材と水可溶性エポキシ樹脂のＥＰＣＭ（セメントとして普通，早強，超早強が使用できる）との組み合わせによって、（１）に示した上記実験タイプに限ることなく、次の（２）から（４）に示す各種方法が可能であり、また、下地処理材の硬化後に樹脂塗床仕上げが行われることになる。
【００４２】
（２）シーラー材をコンクリートの湿潤下地または乾燥下地に塗布した後、このシーラー材の上に水可溶性エポキシ樹脂とセメントとを混合したペースト状材料またはＥＰＣＭをしごき施工し、その上にＥＰＣＭを施工して、これらペースト状材料またはＥＰＣＭの硬化後に塗床仕上げ材を施工する。
【００４３】
（３）コンクリートの乾燥下地に水を撒いて湿潤させた後、シーラー材を塗布し、このシーラー材の上にＥＰＣＭを施工し、このＥＰＣＭの硬化後に塗床仕上げ材を施工する。
【００４４】
（４）上記ペースト状材料を、コンクリートの湿潤下地または乾燥下地にしごき施工した後、ＥＰＣＭを施工し、このＥＰＣＭの硬化後に塗床仕上げ材を施工する。
【００４６】
従って、湿潤下地に対しては、シーラー材およびＥＰＣＭに用いたエポキシ樹脂は水可溶性であるため、湿潤下地とは非常になじみが良く、強固に付着して一体化し、乾燥下地に対しては、浸透性に非常に優れたシーラー材が下地に浸透することで、下地と強固に一体化する。そして、ＥＰＣＭと塗床仕上げ材のエポキシ樹脂やウレタン樹脂等とは強固に付着し、一体化する。また、ＥＰＣＭは混合される成分の比重差およびブリージングの作用でエポキシ樹脂が水溶液としてＥＰＣＭの表層部に上昇し、その表層部にはＥＰＣＭ層内よりも樹脂分が多い樹脂リッチ層が形成されるため、裏面からの毛管上昇水分を確実に遮断し、塗床の膨れや剥がれを防止することができる。
【００４７】
従って、本発明はかかる表面処理方法によって、コンクリート下地の材令や湿潤・乾燥程度にかかわりなく下地に強固に付着して一体化し、また裏面からの毛管上昇水分を遮断することによって、塗床仕上げ面の膨れや剥がれを防止できるため、下地コンクリートの打設後の下地処理の期間が限定されることなく、コンクリート下地がある程度の硬度を発現した後はいかなる時にも下地処理を行うことができ、かつ、コンクリート下地との付着性および遮水性に優れる表面処理方法となる。
【００４８】
【発明の効果】
以上説明したように本発明のコンクリート下地の表面処理方法にあっては、乾燥下地に対しては、浸透性に非常に優れたシーラー材が下地に浸透することで、下地と強固に一体化する一方、湿潤下地に対しては、シーラー材および複合材に用いたエポキシ樹脂は水可溶性であるため、湿潤下地とは非常になじみが良く、強固に付着して一体化する。そして、複合材と塗床仕上げ材のエポキシ樹脂やウレタン樹脂等とは強固に付着し、一体化する。
【００４９】
また、複合材に用いるセメント，砂，水，水可溶性エポキシ樹脂の成分による比重差およびブリージングの作用でエポキシ樹脂が水溶液として複合材の表層部に上昇し、その表層部には複合材層内よりも樹脂分が多い樹脂リッチ層を形成することができる。このため、裏面からの毛管上昇水分は複合材層内で先ず遮断され、更に樹脂リッチな複合材表層部で遮断することができる。従って、その上に施工される塗床仕上げ層に対して裏面からの上昇水分の影響が及ばないため、塗床の膨れや剥がれを防止することができる。
【００５０】
従って、本発明はかかる表面処理方法によって、コンクリート下地の材令や湿潤・乾燥程度にかかわりなく下地に強固に付着して一体化し、また裏面からの毛管上昇水分を遮断することによって、塗床仕上げ面の膨れや剥がれを防止できるため、下地コンクリートの打設後の下地処理の期間が限定されることなく、コンクリート下地がある程度の硬度を発現した後はいかなる時にも下地処理を行うことができ、かつ、コンクリート下地との付着性および遮水性に優れる表面処理を施工することができる。このため、下地コンクリートを打設した後の下地処理日程を、天気やその他の都合により臨機応変に変更することができ、他の建築工事を含めて工事進行を能率的に行うことができるという優れた効果を奏する。
【図面の簡単な説明】
【図１】コンクリート下地の処理層の断面図である。
【図２】ＥＰＣＭ，ＱＱＩ施工時の下地材令と蒸発水分量との関係を示すグラフである。
【図３】ＥＰＣＭ，ＱＱＩ施工時の下地含水率と付着力との関係を示すグラフである。
【図４】目粗しをした場合のＥＰＣＭ，ＱＱＩ施工時における下地材令と付着力との関係を示すグラフである。
【図５】ＥＰＣＭ施工時の下地材令と半水浸２０日後における各層の含水率との関係を示すグラフである。
【図６】半水浸２０日後における下地含水率に対するＥＰＣＭの付着力を示すグラフである。
【図７】ＥＰＣＭ，ＱＱＩ施工時における下地材令と付着力との関係を示すグラフである。
【符号の説明】
１  ＥＰＣＭ層
１ａ  ＥＰＣＭ表層
２  シーラー含浸層
３  コンクリート
４  土間
【図１】
0004214559.tif 000004
【図２】
0004214559.tif 000005
【図３】
0004214559.tif 000006
【図４】
0004214559.tif 000007
【図５】
0004214559.tif 000008
【図６】
0004214559.tif 000009
【図７】
0004214559.tif 000010