(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
銀イオンからなる酸性の中心原子と、窒素原子のβ位炭素原子に−ＯＨ基が結合したピロールからなる塩基性の配位子とからなる錯体であって、内的又は外的因子によって前記中心原子の位置が変化可能な複素環芳香族化合物の金属錯体。
【請求項２】
前記中心原子の位置の変化によって、配位子側の配位能に関わる原子数が１〜５の範囲で調整可能である、請求項１に記載した複素環芳香族化合物の金属錯体。
【請求項３】
前記内的因子としての電荷の授受、又は前記外的因子としての電界の印加若しくは周囲環境の酸性度の変化によって、前記中心原子の位置が変化可能である、請求項１に記載した複素環芳香族化合物の金属錯体。
【請求項４】
ディスプレイ、分子メモリ材料、屈折率変調素子、アナログスイッチ、分子認識又はイオン透過膜等に使用可能な機能性材料に用いられる、請求項１に記載した複素環芳香族化合物の金属錯体。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、複素環芳香族化合物の金属錯体に関するものである。
【０００２】
【従来の技術】
近年、生体に見られる、優れた構造及び機能に学んだ分子素子への関心が高まっている。生体反応の多くは、酵素などのたんぱく質や機能性色素分子が高効率かつ高選択性の物理的及び化学的過程を経ている。この機能を人工的に模倣し、新たな分子デバイスを開発しようと、これまで多くの研究がなされてきた。
【０００３】
【発明が解決しようとする課題】
しかしながら、今日のゲノム解読やタンパク質機能の解明などの生体自体の研究の進捗状況と比較して、生体の機能原理を学んだ新たな分子素子はほとんど出現していない。実際には、生体に学んだ機能を持つ分子素子の実現というよりは、その機能を持つ素子は未だ作製されていないけれども、その素子を作製できるためのファブリケーションの研究（配向、配列、積層膜など）をする等の方向性を取ることが多いのが実情である。
【０００４】
本発明の目的は、生体の酵素の機能原理に学ぶと共に、特に、テクノロジー分野での分子素子として好適に機能することを可能にする新規な複素環芳香族化合物の金属錯体を提供することにある。
【０００５】
【課題を解決するための手段】
即ち、本発明は、銀イオンからなる酸性の中心原子と、窒素原子のβ位炭素原子に−ＯＨ基が結合したピロールからなる塩基性の配位子とからなる錯体であって、電荷の授受等の内的因子、又は電界の印加等の外的因子によって前記中心原子の位置が変化可能な（特に、配位能に関わる原子数（又は電子数）が１〜５の範囲で調整可能な）複素環芳香族化合物の金属錯体に係るものである。
【０００６】
本発明の複素環芳香族化合物の金属錯体によれば、前記内的又は外的因子によって前記中心原子の位置（即ち、配位能に関わる原子数（又は電子数））が調整可能であり、また、不安定な構造であるところを自動的に安定化することができる。これは、生体内での酵素の機能原理に類似しており、上記の中心原子の位置変化に応じてこの金属錯体の誘導体（重合体を含む。）の構造変調が生じてこれを安定化し、特に、テクノロジー分野での分子素子として好適に機能することが可能である。
【０００７】
【発明の実施の形態】
以下、本発明を実施の形態に基づいて更に具体的に説明する。
【０００８】
本発明に基づく複素環芳香族化合物の金属錯体は、前記ピロール（５員の複素環芳香族化合物）がＮ（窒素）原子を含んでおり、また、前記Ｎ原子がβ位炭素原子に結合した−ＯＨ基の存在によってプロトン化又はｓｐ３混成軌道化している。前記複素環芳香族化合物のβ位炭素原子に結合した−ＯＨ基は、分子内水素結合するような置換基である。
【０００９】
通常、炭素の二重結合を切り離すプロトン化の方が容易であるが、このような方法は、重合やπ電子共役系に差し支えるので好ましくなく、従って本発明では、前記原子のｓｐ３混成軌道化の望ましい方法としては、前記複素環芳香族化合物のβ位炭素原子に、分子内水素結合するような前記置換基としての−ＯＨ基を置換することにより、前記窒素原子の銀イオンへの配位が優位になる。
【００１０】
また、前記中心原子として酸性の遷移金属イオンが望ましいが、前記遷移金属イオンとしては周期表の１Ｂ〜５Ｂ族に属する原子が挙げられ、特にＡｇが好適である。他に、Ｃｕ、Ａｕや、イオン化することによりｄ軌道の電子が１０個になるような原子、例えばＺｎ、Ｃｄ、Ｈｇ等も考えられる。
【００１１】
前記内的又は外的因子は、前記中心原子の位置を変化させて上記した効果を得る上で必須不可欠であり、電荷の授受を内的因子、また電界の印加、又は周囲環境の酸性度の変化等を外的因子とするのがよい。この場合、例えば電荷の授受は酸化還元反応によって｜０〜６０｜ｍＣ／ｃｍ2とし、電界の印加は両極板間に｜０．００１〜１００｜Ｖの直流又は交流電圧を印加することによって行い、更に酸性度はｐＨ＝０．０１〜１４とするのがよい。
【００１２】
ピロール金属錯体
＜金属錯体の基本構造＞
本発明に基づく複素環芳香族化合物の金属錯体は、具体的には、ピロール金属錯体である。
【００１４】
＜ピロールとその誘導体＞
次に、本発明に基づく複素環芳香族化合物の金属錯体をより詳細に説明する。
【００１５】
下記構造式（１）及び図１はピロール分子を示し、これは、窒素原子１個を含む５員の複素環芳香族化合物である。
【００１６】
【化１】
構造式（１）：
0004247654.tif 000002
【００１７】
このピロール分子は、窒素原子の電子がｓｐ２混成軌道を取るため、塩基性（ｐＫb〜２．５×１０-14）はほとんど示さない。なお、ピロールの誘導体は、ヘモグロビン、クロロフィル、アルカロイドなど生体の母体となることが多い。また、前記構造式（１）及び図１より明らかなように、窒素原子の電子２個を含むπ電子共役系をもち、かつ容易に重合され、オリゴピロール、ポリピロールとなる。
【００１８】
下記構造式（２）及び図２はピロリジン分子を示す。
【００１９】
【化２】
構造式（２）：
0004247654.tif 000003
【００２０】
このピロリジン分子は、強い塩基性（ｐＫb〜１０-3）を示し、前記ピロール分子を還元して生成することができる。ピロリジン分子は、窒素原子の電子がｓｐ３混成軌道を取るため、鎖式第２級アミンの性質を示し、よく結晶化する塩を作ることができるが、二重結合を持たないために重合はしない。
【００２１】
上記したように、ピロール分子は、前記構造式（１）〜（２）及び図１〜図２に示した若干の構造の変化でπ電子共役系を様々に変化させる性質を本来有しており、しかも容易に重合することができる。また、ピロール分子の重合膜の酸化状態では、共役系のポーラロン移動によるバンドを形成し、導電性を持つことで知られている。しかしながら、これまでのところ、その導電性高分子としての性質のみに着目され、際立った機能素子としての研究はなされてこなかった（エレクトロクロミック素子としても、この導電性の高さが利用されているのみである）。
【００２２】
また、前記５員の複素環芳香族化合物としては、ピロールを用いる。この他に、窒素原子に代えて、硫黄原子を含むチオフェンや酸素原子を含むフランなども考えられる。これらは、電子親和エネルギーとイオン化ポテンシャルがほぼ同等であることから、カチオンドーピングとアニオンドーピングの両方による導電性発現が可能である。そのため、両極に使用することができ、バッテリー関係で主に研究されてきている。しかしながら、ピロール分子は、イオン化ポテンシャルが３．８ｅＶであるのに比較して、電子親和エネルギーが０．３ｅＶと極端に小さく、カチオンドーピングはできない。このため、バッテリー関係の研究分野からも、あまり重要視されていなかった。
【００２３】
ピロールオリゴマー
ピロール分子の重合によって生成するピロールオリゴマーは、共役系を高めようとするために、π結合を分子平面に取ろうとする。このため、ピロールオリゴマーとしての例えばピロール−ピロール分子（ダイマー）は、図３に示すように窒素原子を対称の位置にもつトランス体と、図４に示すように窒素原子を反対側にもつシス体が安定となる。ここで、トランス体とシス体とを比較すると、真空中に一分子が存在する場合には、トランス体の方がエネルギー的に低くて安定であるが、周りの溶媒分子や電解質等によっては、シス体を形成し易いとの報告例がある（”First evidence of crystalline structure in conducting polythiophene”, F. Garnier, et. al., J. Mater. Science, 20 (1985) 2687-2694.）。
【００２４】
ここで、トランス体での二面角を０°とし、シス体での二面角を１８０°とすると、二面角が９０°のような構造はエネルギー的に高くて不安定である。つまり、トランス体からシス体へコンフォメーション変化をさせようとすると、この不安定な構造のエネルギーの高い山を超えなければならない。
【００２５】
この二面角は、ピロール分子の数が増えたオリゴマーを形成しても同様の性質を示す。但し、図５〜図７に示すように、たとえば８量体以上では、二面角が１８０°のシス体は立体障害を起こすので、二面角１４０〜１６０°程度が安定となり、らせん構造を形成し、また、トランス体とシス体の混合体を形成することもある。
【００２６】
本発明者は、ピロール分子のように塩基性や共役系の特異性を有する物質に着目し、新規な原理による機能性分子（例えば二面角を様々に変調させたものなど）を合成すべく鋭意検討したところ、本発明に基づく複素環芳香族化合物の金属錯体を見い出したものである。
【００２７】
本発明に基づく複素環芳香族化合物の金属錯体は、前記遷移金属イオンとしての銀イオンに対し、窒素原子１個を含む前記５員の複素環芳香族化合物としてのピロール又はその誘導体からなる前記塩基性の配位子が配位し、また前記複素環芳香族化合物のβ位炭素原子に、分子内水素結合するような前記置換基としての−ＯＨ基が結合してなる、前記ピロール金属錯体（但し、０＜ｎ≦５、即ち配位能に関与する原子数ｎ＝１〜５の整数である。配位能に関与する電子数では１〜６と定義可能。）である。
【００２８】
ピロール錯体化のメカニズム
＜錯体化反応＞
錯体化においては、前記構造式（１）で表されるピロール分子を出発物質として、プロトン濃度を制御して、窒素原子をプロトン化することにより塩基性を変化させ、ピロール誘導体を形成し、これを前記遷移金属イオンとしての銀イオンに配位させて錯体を形成する。例えばピロール分子２．５モルに対し、銀イオンを例えば１モル結合させることができる。但し、プロトン化の程度によっては窒素原子がｓｐ３状態で塩基性が強いため、そこに銀イオンが配位結合し、ｓｐ３状態を安定化させた錯体となる。
【００２９】
この際、塩基性の強い錯体は、分極の強い錯体を形成するので、上述した内的又は外的因子による銀イオンの位置変化（即ち、配位能に関わる原子数（又は電子数）の調整）ができず、また二重結合がなくなるために重合できなくなるので、上記のプロトン化においては完全なプロトネイションは行わない。即ち、前記構造式（２）で表されるピロリジン分子まで反応させないことが望ましい。なお、通常、プロトン化は炭素の二重結合を切り離して生じさせる方が容易であるが、この場合は、重合やπ電子共役系に差し支えるので好ましくない。従って、窒素原子のプロトン化の方法としては、複素環芳香族化合物のβ位炭素原子に、分子内水素結合するような前記置換基としての−ＯＨ基を置換することにより、窒素原子のｓｐ３性が高くなる。
【００３０】
即ち、前記遷移金属イオンとしての銀イオンにピロール誘導体を配位させ、この銀イオンを前記内的又は外的因子の作用によって分子内で位置変化させ、これによって、例えばピロールオリゴマーの立体構造を変化させることが可能であることが特徴的である。
【００３１】
＜内的又は外的因子の影響＞
本発明に基づく複素環芳香族化合物の金属錯体は、前記内的又は外的因子によって配位能に関わる原子数（又は電子数）を調整することができることに注目すべきである。
【００３２】
即ち、例えば、このピロールオリゴマーの電子状態を外部から変調することにより、コンフォメーションを変化させることができる。具体的には、通常は、二面角の取りうる値は前記トランス体及びシス体（±１０°程度の熱揺らぎはある。）の２形態でしか安定ではないが、前記調節因子である酸性の前記遷移金属イオン（Ａｇ+）と、ピロールオリゴマーとの相互作用によって、二面角が９０°付近の状態のようなエネルギーの高い状態も安定化できる。
【００３３】
図８は、二面角が１３５°付近でも前記調節因子（Ａｇ+）により安定化している一例を示す模式図である。
【００３４】
ピロールオリゴマーの作製方法
＜ピロール金属錯体の作製＞
次に、本発明に基づく複素環芳香族化合物の金属錯体であるピロール金属錯体の作製方法の一例について説明する。
【００３５】
ピロールモノマーを０．１ｍｏｌ／ｌとなるように、炭酸プロピレン溶液に混合する。この混合溶液に、ピロール分子のβ位へのヒドロキシル基の置換のために、水を１重量％添加する。溶融酸素が重要な役割をするため、溶液は窒素ガス置換・アルゴンガス置換などを行わない。
【００３６】
そして、ピロール分子の窒素原子のプロトン化のために、プロトン濃度が徐々に高くなるように酸を溶かしていく。この酸は、炭酸プロピレン溶液中で強酸として解離するＨＣｌＯ4やＨＣＦ3ＳＯ3であってよい。ここで、プロトン濃度による、窒素原子のプロトン化は赤外吸収スペクトルで容易にモニタできる。例えば、錯体を形成するほどの塩基性を持つようにするには、第２級アミン塩のＮ−Ｈ伸縮振動バンドである２３００ｃｍ-1付近に着目すればよい。
【００３７】
＜ピロールオリゴマーの作製＞
次いで、遷移金属と錯体化するピロール環と、前記ピロール環よりも低い塩基性を持つピロール環及び通常のピロール環との重合を行う。
【００３８】
塩基性を持つピロール分子のイオン化ポテンシャルは、その塩基性と反比例しており、塩基性が高いほどイオン化ポテンシャルは低いので、重合エネルギーが低く、重合されやすい。このことを考慮しながら重合させていけば、所望の構造を有するピロールオリゴマーを作製することができる。
【００３９】
例えば、ピロールの重合（オリゴマー化）に使用する酸化剤と、前記遷移金属として、銀イオンを用いる。前記ピロール環の塩基性を銀イオンの酸性と適合しておけば、容易に錯体を形成することができる。（例えば、銀イオンを水溶媒和しておき、水配位子をピロール環と配位子置換させる。水は硬い塩基であるため、軟らかい塩基がくれば、容易に置換する。）酸化重合と錯体形成のための銀イオンは、銀イオンと水分子、ピロールモノマーの濃度比で決定できる。
【００４０】
＜ピロールオリゴマーの確認＞
また、銀によるピロール錯体形成の確認は、図９に示すように、アミン塩の２３４０ｃｍ-1付近の急峻なピーク形状とその吸収強度で可能である。図９において、ａ〜ｄで示すように、Ａｇ濃度に応じてピーク強度が変化する。
【００４１】
図１０は、錯体形成に必要な銀イオン濃度の例を示すグラフである。ピロールが０．１ｍｏｌ／ｌであるとき、ＡｇＰＦ6を用いると、その濃度は０．０２ｍｏｌ／ｌ以上とするのが好ましいことが分かる。
【００４２】
また、図１１は、酸化重合に必要な銀イオンとピロールモノマー濃度比を示すグラフである。この濃度比は１０以下とするのが好ましいことが分かる。
【００４３】
また、ピロール環の重合数のチェックは、可視吸収スペクトルで行うことができ、π−π*遷移エネルギーバンドギャップの違いにより、容易にその重合数を確認できる。重合数を制御したい場合には、電解質種とその濃度、反応時間、更には溶媒の密度や粘性を適宜変えることによって容易に分別できる。もちろん、化学的に重合数を制御してもよい。（参考文献：S. Martina, V. Enkelmann, A-D. Schluter and G. Wegner, Synth. Met., 51, 299 (1992)）
【００４４】
図１２は、３量体カチオンのピロールオリゴマーの混合溶液の紫外−可視吸収スペクトルを示すグラフである（ＡｇＰＦ6：０．０４ｍｏｌ／ｌ、ピロール：０．１０ｍｏｌ／ｌ、反応時間７２時間）。
【００４５】
また、図１３は、３量体のみのピロールオリゴマー溶液の紫外−可視吸収スペクトルを示すグラフである（ＡｇＢＦ4：０．１０ｍｏｌ／ｌ、ピロール：０．１ｍｏｌ／ｌ、反応時間１９２分）。
【００４６】
さらに、図１４は、９量体カチオンのみのピロールオリゴマー溶液の紫外−可視吸収スペクトルを示すグラフである（ＡｇＮＯ3：０．０４ｍｏｌ／ｌ、ピロール：０．１ｍｏｌ／ｌ、反応時間１００時間）。
【００４７】
ピロールオリゴマーのコンフォメーション変調
＜内的又は外的因子による影響＞
次に、本発明に基づく複素環芳香族化合物の金属錯体からなる例えばピロールオリゴマーを用いて、前記内的又は外的因子によるコンフォメーション変調を起こさせたときの、銀イオンの働きを赤外吸収スペクトルで観測した。図１５〜図１８には、可逆変化であるが、便宜上酸化状態から電荷を加えていったときの吸収強度変化を記す。
【００４８】
図１５は、第２級アミン塩において銀と錯体化しているＮ−Ｈ構造部分（ｓｔｒ．）の吸収強度変化を示すグラフである。図１５より明らかなように、加えていく電子量を増加させていくにつれ、錯体化したピロール環のＮ−Ｈ構造部分が立体障害を受け、柔軟性（flexibility）が失われていく。但し緩和はしない。
【００４９】
また、図１６は、第２級アミン塩において−ＯＨ基がある側で銀と錯体化しているＣ−Ｎ構造部分の吸収強度変化を示すグラフである。
【００５０】
また、図１７は、第２級アミン塩において−ＯＨ基がない側で銀と錯体化しているＣ−Ｎ構造部分の吸収強度変化を示すグラフである。図１７より明らかなように、電子の印加量を増加していくにつれ、−ＯＨ基が付いていない側のＣ原子との結合はないが、立体障害は起きていることがわかる。
【００５１】
また、図１８は、構造的歪みをもったピロール環のＮ−Ｈ構造部分の吸収強度変化を示すグラフである。
【００５２】
図１５〜図１８より明らかなように、吸収強度の増加は、そのもの自体の濃度が高くなるか、または非対称性が上がったことを示す。赤外吸収スペクトルにおける振動吸収バンドの高波数側へのシフト（高エネルギー側へのシフト）は、阻害や緩和は関係せずに、固有の振動定数自体が大きくなること（構造の歪み、共役性向上）、及び／又は、官能基の両端の重量が軽くなることを示す。
【００５３】
＜構造変化の考察と物性評価＞
このような吸収強度変化及び波数シフトが生じる分子状態の動きから得た結果を元に、構造最適化の計算をした結果を以下に示す。実験結果は事実であるが、計算結果はあくまでも解釈のひとつであって、確定しているわけではないことを注釈しておく。
【００５４】
銀イオンは、図１９に示すように、当初−ＯＨ基のある側のβ位炭素原子上にある。本発明に基づく複素環芳香族化合物の金属錯体としての錯体化ピロール分子の両側に配されたピロール分子の窒素原子は、前記銀イオンと結合しようと、最も近い距離に移動する。このとき、錯体化しているピロール分子とその両側のピロール分子との二面角はトランス体の状態に近い。
【００５５】
図１９の状態に電荷を加えると、図２０に示すように、銀イオンは、−ＯＨ基のある側のα位炭素原子上に移動し、両側のピロール分子との二面角は最も窒素原子が銀に近くなるようにとる。錯体化しているピロール分子とその両側のピロール分子との二面角はトランス体の状態であるが、−ＯＨ基の付いていない側は酸素の不対電子の影響を受けないので、９０°になって安定化している。
【００５６】
さらに電荷を加えると、図２１に示すように、銀イオンは、窒素原子上に移動し、その後、−ＯＨ基が付いている側とは反対側に抜けていく。錯体化しているピロール分子とその両側のピロール分子との二面角はシス体の状態に近い。
【００５７】
錯体化しているピロール分子と両側のピロール分子との二面角は、常に、窒素原子が銀イオンに最も近くなるようにとる。そして、錯体化しているピロール分子とその両側のピロール分子との二面角は、今度は酸素原子の影響を両側とも受けないので、対称にねじれ、４５°程度で安定化する。
【００５８】
また、図２２及び図２３に示すように、錯体化しているピロール分子上から銀イオンが完全に外れると、結合しているピロール分子は３つとも、銀イオンから同等の距離で、共役系を平面でとろうとし、安定化する。
【００５９】
以上より、電荷の制御によって、トランス体からシス体までコンフォメーションを変調させ、その構造の不安定性を銀イオンが安定化するように、結合状態を変化させている可能性が示された。即ち、ピロールの配位能に関わる原子数ｎは、０＜ｎ≦５まで変化させることができるのである。
【００６０】
従って、本発明に基づく複素環芳香族化合物の金属錯体は、安定位置が一種ではなく多数種あるという特徴を有している。
【００６１】
また、本発明に基づく複素環芳香族化合物の金属錯体は、共役系が変調できているので、膜形成後も可視吸収スペクトルが様々な色に変化することができる。
【００６２】
図２４は、この複素環芳香族化合物の金属錯体膜の白色光の透過率変化とメモリ時間の関係を示すグラフである。ピロール環のコンフォメーションによって各種透過率が得られ、しかもメモリ作用があることが分かる。
【００６３】
また、図２５及び図２６は、電荷状態を変化させたときの吸収スペクトルの変化を示すグラフである。なお、横軸は紫外・可視光のエネルギーに相当し、例えば、２ｅＶは６２０ｎｍの光、４ｅＶは３１０ｎｍの光を意味する。
【００６４】
ここで、前記内的因子としては、上記した電荷量の制御（電荷の授受）が挙げられ、また、前記外的因子としての電界の印加でも同等の現象が観測され、またｐＨを変化させること（周囲環境の酸性度の変化）によっても、銀イオンの位置又はコンフォメーション変調が可能である。
【００６５】
本発明に基づく複素環芳香族化合物の金属錯体によれば、電荷の授受などの前記内的又は外的因子によって銀イオンの位置が調整可能であり、また、不安定な構造であるところを銀イオンの位置変化によって、安定化することができる。従って、テクノロジー分野での分子素子として好適に機能することが可能である。
【００６６】
また、この金属錯体が適用されるテクノロジー分野は問わないが、例えば、前記内的又は外的因子によって配位能に関わる原子数（又は電子数）が調整可能であるので、発光色を変化させることを利用したディスプレイ用途が挙げられ、この他に、構造が変えられることを利用した分子メモリ材料、屈折率変調素子、アナログスイッチ、分子認識、イオン透過膜などに使用可能である。
【００６７】
【実施例】
以下、実施例により本発明をさらに詳細に説明するが、本発明はそれに限定されるものではない。
【００６８】
実施例１
厚さ１．１ｍｍで１０ｍｍ×３０ｍｍのガラス基板上にアモルファスＩＴＯ膜（低温でスパッタし、平面性を高めたもの。抵抗は２００Ω／□）を形成した。この端にリード部を形成し、ガラス槽内に設置した。
【００６９】
ガラス槽内の電解液として、炭酸プロピレン（水分１重量％含有）溶液中に、ヘキサフルオロリン酸銀を０．０４ｍｏｌ／ｌ、ピロールを０．１０ｍｏｌ／ｌ溶解して混合溶液を得た。この溶液は混合後、７２時間静置した。
【００７０】
この溶液中に対向電極として白金基板を配し、駆動回路より全体に、２ｍＡの電流を通電電気量が５０ｍＣ／ｃｍ2となるまで定電流で通電した。この結果、ＩＴＯ膜上には、酸化状態のピロール銀錯体（本発明に基づく複素環芳香族化合物の金属錯体）からなる電解重合膜が成膜した。この重合膜は、可視光領域で極大吸収を持たず、無色（薄い灰色）であった。
【００７１】
次いで、該基板を、窒素バブリングした炭酸プロピレン溶液中にテトラフルオロほう酸テトラエチルアンモニウムを１ｍｏｌ／ｌ溶解して得た電解液を含むガラス槽内に設置し、−１ｍＡの電流を通電電気量が４ｍＣ／ｃｍ2となるまで定電流で通電したところ、該重合膜は薄桃色に変化した。
【００７２】
次いで、さらに−１ｍＡの電流を４ｍＣ／ｃｍ2となるまで定電流で通電したところ、該重合膜は薄緑色に変化した。
【００７３】
次いで、さらに−１ｍＡの電流を４ｍＣ／ｃｍ2となるまで定電流で通電したところ、該重合膜は薄橙色に変化した。
【００７４】
次いで、さらに−１ｍＡの電流を４ｍＣ／ｃｍ2となるまで定電流で通電したところ、該重合膜は黄色に変化した。
【００７５】
また、各色の状態で、窒素雰囲気下で放置した場合は、数日経っても放置前の色味の状態のままであった。
【００７６】
比較例１
ガラス槽内の電解質として、ヘキサフルオロリン酸銀に代えて、テトラフルオロほう酸テトラエチルアンモニウムを用いる以外は、実施例１と同様に重合膜を作製した。この重合膜は、濃い赤褐色であった。
【００７７】
次いで、該基板を、窒素バブリングした炭酸プロピレン溶液中にテトラフルオロほう酸テトラエチルアンモニウムを１ｍｏｌ／ｌ溶解して得た電解液を含むガラス槽内に設置し、−１ｍＡの電流を通電電気量が４ｍＣ／ｃｍ2となるまで定電流で通電した。該重合膜は一瞬薄桃色に変化したが、すぐにもとの濃い赤褐色となった。
【００７８】
次いで、さらに−１ｍＡの電流を４ｍＣ／ｃｍ2となるまで定電流で通電したところ、やはり、一瞬薄桃色に変化したが、すぐにもとの濃い赤褐色となった。
【００７９】
次いで、さらに−１ｍＡの電流を４ｍＣ／ｃｍ2となるまで定電流で通電したところ、やはり、一瞬薄桃色に変化したが、すぐにもとの濃い赤褐色となった。
【００８０】
次いで、さらに−１ｍＡの電流を４ｍＣ／ｃｍ2となるまで定電流で通電したところ、該重合膜は急激に黄色に変化したが、その１時間後、その膜は、濃い赤褐色となった。
【００８１】
以上、本発明を実施の形態及び実施例について説明したが、上述の例は、本発明の技術的思想に基づき種々に変更が可能である。
【００８５】
例えば、本発明に基づく複素環芳香族化合物の金属錯体は、他の分子との重合体の形態をとるのが望ましく、例えば上述のピロール分子自体やその他の分子の置換及び付加体を形成してよい。
【００８６】
【発明の作用効果】
本発明の複素環芳香族化合物の金属錯体によれば、前記内的又は外的因子によって前記中心原子の位置（即ち、配位能に関わる原子数（又は電子数））が調整可能であり、不安定な構造であるところを自動的に安定化することができる。これは、上記の中心原子の位置変化に応じてこの金属錯体の誘導体（重合体を含む。）の構造変調が生じてこれを安定化し、特に、テクノロジー分野での分子素子として好適に機能することが可能である。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の実施の形態におけるピロール分子の模式図である。
【図２】同、ピロリジン分子の模式図である。
【図３】同、窒素原子を対称の位置にもつトランス体のピロール−ピロール分子を示す模式図である。
【図４】同、窒素原子を反対側にもつシス体のピロール−ピロール分子を示す模式図である。
【図５】同、ピロールオリゴマーのトランス体を示す模式図である。
【図６】同、ピロールオリゴマーのシス（ゴーシュ）体を示す模式図である。
【図７】同、ピロールオリゴマーのシス−トランス混合体を示す模式図である。
【図８】同、二面角が１３５°付近でも調節因子により安定化している例を示す模式図である。
【図９】同、錯体化したピロール分子の吸収スペクトル図である。
【図１０】同、錯体形成に必要な銀イオンの濃度を示すグラフである。
【図１１】同、酸化重合に必要な銀イオンとピロールモノマーの濃度比を示すグラフである。
【図１２】同、３量体ピロールカチオンの溶液の紫外−可視吸収スペクトル図である。
【図１３】同、３量体のみのピロールオリゴマー溶液の紫外−可視吸収スペクトル図である。
【図１４】同、９量体のみのピロールオリゴマー溶液の紫外−可視吸収スペクトル図である。
【図１５】同、第２級アミン塩のＮ−Ｈ構造部分（ｓｔｒ．）の吸収スペクトル図である。
【図１６】同、第２級アミン塩の−ＯＨ基がある側のＣ−Ｎ構造部分（ｓｔｒ．）の電荷量による波数変化と吸収強度変化を示すグラフである。
【図１７】同、第２級アミン塩の−ＯＨ基がない側のＣ−Ｎ構造部分（ｓｔｒ．）の吸収スペクトル図である。
【図１８】同、構造的歪みを持ち、窒素原子がプロトン化しているピロール環のＮ−Ｈ構造部分（ｓｔｒ．）の吸収強度変化を示すグラフである。
【図１９】同、銀が−ＯＨ基のある側のβ位炭素原子上にある場合を示す模式図である。
【図２０】同、銀が−ＯＨ基のある側のα位炭素原子上にある場合を示す模式図である。
【図２１】同、銀が窒素原子の上にある場合を示す模式図である。
【図２２】同、銀がピロール環上から外れた場合の一例を示す模式図である。
【図２３】同、銀がピロール環上から外れた場合の他の例を示す模式図である。
【図２４】同、本発明に基づくピロールの金属錯体の白色光の透過率変化とメモリ時間の関係を示すグラフである。
【図２５】同、金属錯体の電荷状態を変化させた時の吸収スペクトルの変化を示すグラフである。
【図２６】同、金属錯体の電荷状態を変化させた時の吸収スペクトルの変化を示すグラフである。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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