(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
上下左右に４本以上配列され、経糸の杼口内に緯糸を緯入れするために緯入れ用エア噴射を行うメインノズルと、
それぞれの該メインノズルの入口側に一体的に配設され該緯糸と交差し該緯糸を屈曲させて把持すべく噴射される把持用エアの流れる把持用エア通路へ把持用エア供給孔から把持用エア排出孔に向けて把持用エア噴射を行うエア式把持装置と、
を備えるエアジェットルームにおいて、
前記エア式把持装置は、前記把持用エア排出孔が前記把持用エア供給孔よりも前記メインノズルの横断面方向中央側に配置され、
それぞれの前記把持用エア通路が把持用エア噴射の方向を重ねず配設され、
少なくとも２以上の前記把持用エア排出孔が共通して連通するエア排出路を前記把持用エア排出孔より前記メインノズルの横断面方向中央側に備えることを特徴とするエアジェットルームにおけるエア式把持装置。
【請求項２】
前記エア式把持装置は、前記エア排出路を略中央に配設した共通の把持基体を備える請求項１記載のエアジェットルームにおけるエア式把持装置。
【請求項３】
全ての前記把持用エア排出孔は、共通の前記エア排出路に連通する請求項１または２記載のエアジェットルームにおけるエア式把持装置。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、緯糸をエア流により把持するエアジェットルームにおけるエア式把持装置に関するものである。
【０００２】
【従来の技術】
エアジェットルームによる製織は、通常、緯糸測長貯留装置で貯留、測長された緯糸を緯入れ後、筬打ち、切断するという各工程を繰返して為される。
緯入れは、メインノズルや経糸杼口途中に設けたサブノズルから噴射されるエア流により推進力を得た緯糸が、経糸杼口内を高速で飛走し、経糸の杼口出口まで到達して、緯糸測長貯留装置の緯糸係止ピン等により緯糸の引出し解舒が阻止されて完了する。このとき、高速で飛走する緯糸が急停止させられるから、緯糸には慣性力により張力が作用し、緯糸は伸された状態となる。
【０００３】
また、これに続いて行われる筬打ちによっても、緯糸は引張られ伸される。これは、メインノズルが筬を保持するスレイ上に載置されていると、メインノズルと筬とが共に揺動するのに対して、緯糸測長貯留装置等は揺動しないため、緯糸測長貯留装置等とメインノズルとの間の距離は筬打ちにより延び、連なる緯糸が引張られるからである。
この筬打ちの直後に緯糸の切断が行われると、その緯糸に作用していた張力は急激に解放されて緯糸は縮もうとし、いわゆる切断ショックと呼ばれる反動が緯糸に発生する。この切断ショックがメインノズル側の緯糸に伝達され、例えば、緯糸がメインノズルから糸抜け等を起し得る。
【０００４】
この糸抜けを防止するために、緯入れ用エア噴射を行わないときにエア微噴射を行って切断ショックを低減させることも従来から提案されていたが（例えば、特開平５−２７２０３３号公報、特開平５−２７９９４０号公報、特開平５−２８７６３９号公報等）、過剰なエア微噴射は、緯糸の撚り戻りや表面に飾糸を伴う緯糸の損傷を招く虞がある。そこで、過剰なエア微噴射を避けつつ糸抜けを防止するために、緯糸を把持する機械式把持装置やエア式把持装置をメインノズル入口側に設けることが提案されてきた。例えば、特開平１１−１０７１２３号公報や特開平１１−２００１９３号公報（図１０参照）等にその開示がある。
【０００５】
また、エアジェットルームではメインノズルの複数化がよく行われ、最近では２本を越えるエアジェットルームも多い。メインノズルを複数化して、多色の緯糸を使用すれば、色柄模様の織布も製織可能となる。また、同色の緯糸を使用した場合でも、メインノズル数が多いと、エアジェットルームの稼働率向上を図れる。
【０００６】
【発明が解決しようとする課題】
ところが、前述の特開平１１−１０７１２３号公報に開示された機械式把持装は慣性重量が大きく、高速で揺動するメインノズル入口側に設けるとエアジェットルームの高速化が妨げられ、好ましくない。加えて、機械式把持装置は構造が複雑でコンパクト化を図り難く、メインノズルの配置数、配置間隔、配置角度等が制限的になり、設計自由度が狭くなる。
また、４本のメインノズルに対応したエア式把持装置が特開平１１−２００１９３号公報に開示されているが、このエア式把持装置では図１０に示すように、独立した２本の糸把持用エア供給管路３が中央に配設されているため、メインノズル７の入口側の間隔が延びてしまう。これにより、隣接するメインノズル７のなす角度（配置角度）が大きくなり、緯糸Ｙの噴出（緯入れ）角度を適切に設定し難くなる。
【０００７】
なお、図１０に示すように４本のメインノズルを上下左右略均等に配列せず、一直線上に配列すると、両端のメインノズルの配置角度が著しく大きくなり、緯糸Ｙの噴出（緯入れ）方向をより設定し難くなる。
本発明のエアジェットルームにおけるエア式把持装置は、このような事情に鑑みてなされたものである。つまり、エア式把持装置とメインノズルとを複数備えるエアジェットルームにおいて、メインノズルを適切に配設できるエア式把持装置を提供することを目的とする。
【０００８】
【課題を解決するための手段】
そこで、本発明者はこの課題を解決すべく鋭意研究し、試行錯誤した結果、複数のエア式把持装置の把持用エア排出孔を共通のエア排出路に連通させることを思いつき、本発明のエアジェットルームにおけるエア式把持装置を開発するに至ったものである。
【０００９】
すなわち、本発明のエアジェットルームにおけるエア式把持装置は、上下左右に４本以上配列され、経糸の杼口内に緯糸を緯入れするために緯入れ用エア噴射を行うメインノズルと、それぞれの該メインノズルの入口側に一体的に配設され該緯糸と交差し該緯糸を屈曲させて把持すべく噴射される把持用エアの流れる把持用エア通路へ把持用エア供給孔から把持用エア排出孔に向けて把持用エア噴射を行うエア式把持装置と、を備えるエアジェットルームにおいて、
前記エア式把持装置は、前記把持用エア排出孔が前記把持用エア供給孔よりも前記メインノズルの横断面方向中央側に配置され、それぞれの前記把持用エア通路が把持用エア噴射の方向を重ねず配設され、少なくとも２以上の前記把持用エア排出孔が共通して連通するエア排出路を前記把持用エア排出孔より前記メインノズルの横断面方向中央側に備えることを特徴とする。
【００１０】
エアジェットルームがエア式把持装置を複数備える場合、それぞれの作動タイミングは当然異なる。このため、各エア式把持装置にエアを供給する把持用エア供給孔はそれぞれ独立して設けられ、通常、他の把持用エア供給孔と連通させない。
しかし、把持用エア排出孔は、把持用エア供給孔と事情が異なる。つまり、ある把持用エア排出孔が他の把持用エア排出孔とエア排出路を介して連通していも、それらの把持用エア噴射の方向が重ならない限り問題は生じない。具体的には、ある把持用エア排出孔から排出されたエアが他の把持用エア排出孔内へと逆流せず、共通のエア排出路から排出されるため、他のエア式把持装置での緯糸の把持に支障を与えることはない。
【００１１】
そして、少なくとも２以上の把持用エア排出孔を共通のエア排出路に連通させてそこからエアを排出するようにしたので、各エア式把持装置のエア排出側において省スペース化を図ることができた。
この結果、複数のメインノズルの適切な配設と複数のエア式把持装置の適切な作動との両立を図れるエアジェットルームにおけるエア式把持装置を提供できた。
【００１２】
ここで、本発明のエアジェットルームにおけるエア式把持装置は、エア式把持装置の本体となる把持基体を必ずしも共通にする必要はなく、各エア式把持装置ごとに独立していても良い。また、エア排出路も管状である必要はなく、把持基体表面に設けた溝でも良いし、独立した把持基体と把持基体との間の僅かな隙間でも良い。
【００１３】
もっとも、前記エア式把持装置が、前記エア排出路を略中央に配設した共通の把持基体を備えると、好適である。
これにより、複数のエア式把持装置の省スペース化と複数のメインノズルの配設自由度の向上とを一層図れる。
【００１４】
また、全ての前記把持用エア排出孔が、共通の前記エア排出路に連通すると、より好適である。
これにより、エア排出路が一つでも良くなり、複数のエア式把持装置の省スペース化と複数のメインノズルの配設自由度の向上に加えて、エア式把持装置の製作コスト低減を図れる。
【００１５】
【発明の実施の形態】
次に、本発明の実施の形態について詳しく説明する。
本発明の第１の実施形態であるエアジェットルームについて、図１〜図５を用いて説明する。
図１に示すエアジェットルームは、４色の緯糸Ｙ１、Ｙ２、Ｙ３、Ｙ４を経糸Ｗの杼口内にそれぞれ独立して緯入れできるようになっている。緯糸をＹ１、Ｙ２、Ｙ３、Ｙ４と区別したが、緯糸Ｙ１、Ｙ２、Ｙ３、Ｙ４は同色でも良い。いずれにしても、緯糸数の増加により、エアジェットルームの稼働率や高機能化を図れる。
【００１６】
図１に示すように、緯糸Ｙ１、Ｙ２、Ｙ３、Ｙ４は、それぞれ緯糸チーズ１１０、２１０、３１０、４１０から供給され、巻付方式の緯糸測長貯留装置１２０、２２０、３２０、４２０の糸巻付面（測長バンド）１２１、２２１、３２１、４２１に巻付け貯留される。この巻き付けは、糸巻付管１２２、２２２、３２２、４２２を巻付モータ１２３、２２３、３２３、４２３により回転駆動することにより行われる。
【００１７】
糸巻付面１２１、２２１、３２１、４２１からの緯糸Ｙ１、Ｙ２の引出し解舒と引出し解舒阻止は、その近傍にある緯糸係止ピン１２４ａ、２２４ａ、３２４ａ、４２４ａが出没して糸巻付面１２１、２２１、３２１、４２１と係合・離間することによりが行われる。これにより、緯入れされる緯糸Ｙ１、Ｙ２、Ｙ３、Ｙ４の測長がなされる。
なお、緯糸係止ピン１２４ａ、２２４ａ、３２４ａ、４２４ａは、電磁ソレノイド１２４、２２４、３２４、４２４により駆動され、電磁ソレノイド１２４、２２４、３２４、４２４の励消磁は、織機制御コンピュータＣ（図４）により制御される。織機制御コンピュータＣは、糸巻付面１２１、２２１、３２１、４２１近傍に設けられた反射式光電センサーの緯糸解舒検出器１２５、２２５、３２５、４２５から送信される解舒検出信号と織機主軸に設けられたロータリエンコーダ１９（図４）から送信される織機回転角度検出信号とに基づいて電磁ソレノイド１２４、２２４、３２４、４２４の制御を行っている。
【００１８】
緯糸Ｙ１、Ｙ２、Ｙ３、Ｙ４は、それぞれ、緯糸測長貯留装置１２０、２２０、３２０、４２０からタンデムノズル１３０、２３０、３３０、４３０内に導かれる。タンデムノズル１３０、２３０、３３０、４３０は、メインノズル１４０、２４０、３４０、４４０による緯入れを補助するために設けられている。緯糸Ｙ１、Ｙ２、Ｙ３、Ｙ４は、さらにメインノズル１４０、２４０、３４０、４４０内に導かれる。メインノズル１４０、２４０、３４０、４４０とタンデムノズル１３０、２３０、３３０、４３０は、緯入れのための緯入れ用エア噴射を所定タイミングで行い、緯糸Ｙ１、Ｙ２、Ｙ３、Ｙ４の切断前後でエア微噴射を行う。このエア微噴射により、切断後の緯糸の姿勢が安定に保持され、次回の緯入れへスムーズに移行される。
なお、緯糸チーズ１１０、２１０、３１０、４１０、緯糸測長貯留装置１２０、２２０、３２０、４２０、タンデムノズル１３０、２３０、３３０、４３０は図示しない機台に固定されているが、メインノズル１４０、２４０、３４０、４４０と筬５２０とは共にスレイ５３０上に固定され筬打ち毎に高速で揺動する。
【００１９】
次に、メインノズル１４０、２４０、３４０、４４０と、その入口側（上流側）に設けられたエア式把持装置１５０、２５０、３５０、４５０とについて、図２、図３および図４を用いて説明する。図２および図３に示すように、メインノズル１４０、２４０、３４０、４４０は、各メインノズル毎に経糸Ｗの杼口内に向けた所定の角度が付与されていると共に左右上下に略均等に配設されている。図２は、その上側に位置するメインノズル１４０、３４０とエア式把持装置１５０、３５０との断面図であり、図３は、図２のＡ−Ａ断面図である。なお、図２中のＡ−Ａは各メインノズルに対する直角方向の切断を示す。図４には、メインノズルとエア式把持装置とを含むエアジェットルーム全体の制御システムについて、緯糸Ｙ１系統を中心に示した。
ここで、緯糸Ｙ１、Ｙ２、Ｙ３、Ｙ４の各系統の基本的構成は共通するため、以下では、緯糸Ｙ１系統のエア式把持装置等の構成や制御を一例に取上げて説明する。これに対応して、図２、図３および図４には、主に、緯糸Ｙ１系統に対応した符号を付すこととした。
【００２０】
図２に示すように、メインノズル１４０は、ノズルボディ１４８と、ノズルボディ１４８の筒内に嵌入結合された加速管１４５と、ノズルボディ１４８の筒内に螺合されたスレッドガイド１４６と、スレッドガイド１４６をノズルボディ１４８に固定するためのロックナット１４７とからなる。
【００２１】
スレッドガイド１４６の入口側にはセラミック製の摺接ガイドピース１４２が嵌合固定されている。スレッドガイド１４６の先端側（下流側）には小径部１４６ａが形成されている。この小径部１４６ａの中間に複数の位置決めフィン１４６ｂが周方向に配設されている。位置決めフィン１４６ｂの外周端はノズルボディ１４８の内周壁に当接している。これにより、スレッドガイド１４６はノズルボディ１４８に対して安定に保持されている。
加速管１４５は、ノズルボディ１４８に嵌合された基管１４５ａと、基管１４５ａに嵌合連結された細管１４５ｂとからなる。
【００２２】
スレッドガイド１４６の小径部１４６ａの先端側は基管１４５ａの入口管内に入りこんでおり、小径部１４６ａの外周壁面と基管１４５ａの内周壁面との間でテーパ状のエア流路が形成されている。メインノズル１４０は、緯入れ用エア供給管路３２（図４）から供給された圧縮エアを、図示しないノズルボディ１４８のエア供給口→ノズルボディ１４８内の内周壁面と小径部１４６ａの外周壁面との間のエア流路→基管１４５ａ内→細管１４５ｂ内を順次経過させて、緯入れ用エア噴射を行う。そして、この緯入れ用エア噴射により、小径部１４６ａの先端部１４６ｃより下流側の加速管１４５内にある緯糸Ｙ１がエア流による推進力を付与され、経糸Ｗの杼口内に高速で導かれる。
【００２３】
また、メインノズル１４０がエア微噴射を行う場合も、緯入れ用エア噴射と同様の経路をたどって圧縮エアが噴射されるが、圧縮エアはカットブロー用エア供給管路３４（図４）からメインノズル１４０に供給される。
なお、タンデムノズル１３０もメインノズル１４０と共通の基本的構造を備え、緯入れ用エア供給管路２４（図４）から圧縮エアが供給されて緯入れ用エア噴射を行い、また、微噴射用エア供給管路２６（図４）から圧縮エアが供給されてエア微噴射を行う。
【００２４】
エア式把持装置１５０は、メインノズル１４０の入口側（上流側直近）に配設され、把持基体１５８と把持ノズル１５１とスレッドガイド１４６に配設された把持用エア通路１４９とを基本的な構成とする。図２、図３に示すように、本実施形態のエア式把持装置１５０、２５０、３５０、４５０は共通の把持基体１５８にそれぞれ設けられている。なお、本実施形態ではノズルボディ１４８と把持基体１５８とが一体となっている。
【００２５】
図２および図３に示すように、把持基体１５８は略直方体状の一体ブロックからなる。把持基体１５８はノズルボディ１４８と共通であるため、メインノズル１４０のスレッドガイド１４６等が上下左右略均等に内設されている。そして、把持基体１５８の左右側面（図３）には、糸把持用エア供給管路５３（図４）から供給された圧縮エアを噴射（把持用エア噴射）する把持ノズル１５１等が上下にそれぞれ設けられている。但し、図３の右側面に設けられた把持ノズル１５１、２５１は斜め上方に向けられており、左側面にけられた把持ノズル３５１、４５１は斜め下方に向けられている。
【００２６】
把持ノズル１５１の取付け方向に沿って、把持基体１５８には把持用エア供給孔１５７が形成され、さらにその延長上に把持用エア排出孔１５６が形成されている。また、エア流が把持用エア供給孔１５７と把持用エア排出孔１５６との間を挿通すると共に緯糸Ｙ１と交差するように、スレッドガイド１４６には把持用エア通路１４９が貫設されている。さらに、把持基体１５８の略中央上下方向（図３）には、把持用エア排出孔１５６に連通し、把持用エア排出孔１５６から排出されたエアを大気中に放出するためのエア排出路１５５が設けられている。
そして、把持ノズル１５１から把持用エア噴射が行われると、スレッドガイド１４６内の緯糸Ｙ１の通路を横切るように、把持用エア供給孔１５７→把持用エア通路１４９→把持用エア排出孔１５６→エア排出路１５５とエアが流れる。このエア流によりスレッドガイド１４６内を挿通する緯糸Ｙ１は、把持用エア供給孔１５７から把持用エア排出孔１５６に向う方向（図３のＲ１方向）に屈曲させられ、緯糸Ｙ１が把持される。なお、図３中の矢印は、排出されたエアの流れを概念的に示したものである。
【００２７】
エア式把持装置１５０について説明したが、エア式把持装置２５０、３５０、４５０についても同様であり、それらの把持用エア排出孔もエア排出路１５５に連通している。そして、エア式把持装置２５０、３５０、４５０で噴射されたエアもエア排出路１５５を通じて大気中に放出される。このとき、図３に示すように、エア式把持装置１５０、２５０、３５０、４５０の各把持用エア排出孔から排出されるエア流の方向（把持用エア噴射の方向）Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４はそれぞれ重ならない。このため、例えば、把持用エア排出孔１５６から排出されたエアが隣接する把持用エア排出孔３５６から侵入して把持用エア供給孔３５７の方向へ逆流し、エア式把持装置３５０の緯糸Ｙ３の把持に悪影響を与える、ようなことはない。
また、本実施形態では中央にエア排出路１５５を一つ備えるだけなので把持基体１５８をコンパクトにでき、メインノズル１４０、２４０、３４０、４４０の入口側の間隔が過大にならない。このため、メインノズル１４０、２４０、３４０、４４０の配設自由度が高く、緯入れ角度の調整が容易となる。
【００２８】
次に図４および図５を参照しつつ、本実施形態のエアジェットルームによる緯入れ制御等について、緯糸Ｙ１系統を例にとり説明する。
図４に示すように、メインノズル１４０には、緯入れ用エア噴射を行うための緯入れ用エア供給管路３２と、エア微噴射を行うためのカットブロー用エア供給管路３４と、メインノズル１４０内に緯糸Ｙ１を挿通させる際に使用する糸通し用エア供給管路３６とが並列して接続されている。緯入れ用エア供給管路３２上には電磁開閉弁３８が介在し、カットブロー用エア供給管路３４上には電磁開閉弁４０が介在し、糸通し用エア供給管路３６上には手動式の開閉弁４２が介在する。メインノズル１４０へ緯糸Ｙ１を糸通しする際には、開閉弁４２が開かれる。
【００２９】
エア式把持装置１５０には、圧縮エアを供給するための糸把持用エア供給管路５３が接続されている。そして、糸把持用エア供給管路５３上には電磁開閉弁５５と圧力調整弁５７とが設けられている。
タンデムノズル１３０には緯入れ用補助エア噴射を行うための緯入れ用エア供給管路２４及びエア微噴射を行うための微噴射用エア供給管路２６が並列接続されている。緯入れ用エア供給管路２４上には電磁開閉弁２８が介在されており、微噴射用エア供給管路２６上にはスピードコントロールバルブ３０が介在されている。スピードコントロールバルブ３０はタンデムノズル１３０におけるエア微噴射の強さを調整するためのものである。
【００３０】
次に、緯糸Ｙ１を例に取上げ、本実施形態のエアジェットルームの作動を説明する。
織機制御コンピュータＣは電磁開閉弁２８、３８を励消磁制御し、タンデムノズル１３０とメインノズル１４０とはそれぞれ、緯入れ用補助エア噴射と緯入れ用エア噴射とを行う。そして、緯入れされた緯糸Ｙ１は、筬打ち直後に電磁カッター６０によって切断分離される。この切断前の所定時期に織機制御コンピュータＣは電磁開閉弁５５を励磁制御して、糸把持用エア供給管路５３からエア式把持装置１５０にエアを供給する。そして、緯糸Ｙ１はエア式把持装置１５０でエア流により屈曲、把持される（以下、この把持を「エアグリップ」と呼称する）。
【００３１】
さらに、これらの各タイミングについて、図５を用いて詳しく説明する。なお、本実施形態では、織機１回転毎に緯糸Ｙ１、Ｙ２、Ｙ３、Ｙ４がその順序で交互に緯入れされることを想定した。そして、緯糸Ｙ１と他の緯糸との関係を示すために、緯糸Ｙ１の次に緯入れされる緯糸Ｙ２の各種タイミングを一例として取上げて、図５に併せて示した。従って、図示していないが、緯糸Ｙ３、Ｙ４の各タイミングも緯糸Ｙ１、Ｙ２の各タイミングと同様である。また、波形は連続的に順次繰返されるものとする。
【００３２】
また、図５に示した波形Ｍ１は、メインノズル１４０の緯入れ用エア噴射を制御する電磁開閉弁３８の励消磁を表し、波形Ｔ１はタンデムノズル１３０の緯入れ用補助エア噴射を制御する電磁開閉弁２８の励消磁を表し、波形Ａ１はエア式把持装置１５０へのエア供給を制御する電磁開閉弁５５の励消磁を表す。なお、波形Ｍ２、Ｔ２、Ａ２は、緯糸Ｙ２系統に関するものである。図５において、０°は筬打ちタイミングを、θｃは電磁カッター６０による切断タイミングを、θｗは緯糸Ｙ１の緯入れ完了タイミングをそれぞれ示す。
【００３３】
まず、エアグリップ開始タイミングθａ１からエアグリップ解除タイミングθａ２（図５）までの間、織機制御コンピュータＣは電磁開閉弁５５を励磁制御する。この間エア式把持装置１５０は把持用エア噴射を行い続け、緯糸Ｙ１を屈曲させつつエアグリップしている。そして、エアグリップ解除タイミングθａ２で織機制御コンピュータＣは電磁開閉弁５５を消磁制御し、エア式把持装置１５０は緯糸Ｙ１のエアグリップを解除する。
【００３４】
緯糸Ｙ１のエアグリップが解舒された後、緯入れ用エア噴射開始タイミングθｍ１で、織機制御コンピュータＣは電磁開閉弁３８を励磁制御し、メインノズル１４０は緯入れ用エア噴射を開始する。これと略同期して、織機制御コンピュータＣは電磁ソレノイド１２４を消磁して緯糸係止ピン１２４ａを引込ませ、緯糸Ｙ１の引出し解舒を許容する。こうして緯糸Ｙ１の緯入れが開始される。緯入れ用エア噴射開始タイミングθｍ１に続く緯入れ用補助エア噴射開始タイミングθｔ１で、織機制御コンピュータＣは電磁開閉弁２８を励磁制御し、タンデムノズル１３０は緯入れ用補助エア噴射を開始してメインノズル１４０による緯入れを補助する。
【００３５】
それから所定進角後、緯入れ用補助エア噴射終了タイミングθｔ２で、織機制御コンピュータＣは電磁開閉弁２８を消磁制御し、タンデムノズル１３０は緯入れ用補助エア噴射を終了する。これに続く緯入れ用エア噴射終了タイミングθｍ２で、織機制御コンピュータＣは電磁開閉弁３８を消磁制御し、メインノズル１４０は緯入れ用エア噴射を終了する。なお、メインノズル１４０による緯入れ用エア噴射が終了した後も、筬５２０に平行して設けられた緯入れガイドにサブノズル５１０からエア噴射が順次行われており、このエア流により緯糸Ｙ１は経糸Ｗの杼口出口まで高速で導かれる。
【００３６】
そして、織機制御コンピュータＣは、緯糸解舒検出器１２５から送信された緯糸Ｙ１の解舒検出信号に基づいて電磁ソレノイド１２４を励磁制御し、緯糸係止ピン１２４ａを突出させ、緯糸Ｙ１の引出し解舒を阻止する。これにより、緯糸Ｙ１の緯入れが完了する（緯入れ完了タイミングθｗ）。
【００３７】
緯入れ完了後、エアグリップ開始タイミングθａ１で織機制御コンピュータＣは電磁開閉弁５５を励磁制御し、エア式把持装置１５０は緯糸Ｙ１をエアグリップする。このエアグリップがされている状態で、筬打ち（筬打ちタイミング０°）、電磁カッター６０による切断（切断タイミングθｃ）がなされ、エアグリップは次回の緯糸Ｙ１の緯入れに先行するエアグリップ解除タイミングθａ２まで継続される。
【００３８】
なお、図示していないが、電磁開閉弁４０も織機制御コンピュータＣにより励消磁制御され、メインノズル１４０はカットブロー用エア供給管路３４からエア供給を受け、切断タイミングθｃの前後にわたってエア微噴射を行う。ちなみに、タンデムノズル１３０は、スピードコントロールバルブ３０を介して微噴射用エア供給管路２６からエアが供給され続けるため、エア微噴射は緯入れ用補助エア噴射直後から行われている。
【００３９】
本発明のエア式把持装置の第２実施形態を図６に示す。この実施形態は、図３に示した把持基体１５８を把持基体６５８に変更したもので、把持基体６５８は把持基体１５８のエア排出路１５５を上下２つに区画した第１エア排出路６５５ａと第２エア排出路６５５ｂとを備える。その他、図３の第１実施形態と同一構成のものには同一の符号を付して図６に示した。
これにより、エア排出路１５５の省スペース化を図りつつ、エア式把持装置１５０、３５０とエア式把持装置２５０、４５０とでエアの排出を別経路とすることができる。一つのエア排出路に連通する把持用エア排出孔数を減少させることにより、エアの排気干渉を抑制し易い場合もある。
【００４０】
本発明のエア式把持装置の第３実施形態を図７に示す。この実施形態は、図３に示した把持基体１５８を把持基体７５８に変更したもので、把持基体７５８は、把持用エア供給孔７５７や把持用エア排出孔７５６等をエア排出路１５５に対して略直角に配設したところが把持基体１５８と異なる。なお、図３の第１実施形態と同一構成のものには同一の符号を付すと共に、スレッドガイド１４６は省略して図７を示した。
【００４１】
本発明のエア式把持装置の第４実施形態を図８に示す。この実施形態は、図３に示した把持基体１５８を把持基体８５８に変更したものである。把持基体８５８は、略正方形状のブロックで、その略中央にメインノズル長手方向に延びる貫通孔が形成され、この貫通孔がエア排出路８５５となっている。さらに、把持基体８５８の４隅に把持ノズル１５１、２５１、３５１、４５１を配設した。この把持ノズル１５１、２５１、３５１、４５１の向きに対応して把持用エア供給孔８５７、把持用エア排出孔８５６等が形成されている。そして、把持ノズル１５１、２５１、３５１、４５１の把持用エア噴射の方向Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４がそれぞれ重ならないように、把持用エア供給孔８５７、把持用エア排出孔８５６等は位置している。なお、図３の第１実施形態と同一構成のものには同一の符号を付して図８に示した。
この第４実施形態も第１実施形態と同様に、把持基体８５８をコンパクトにでき、複数のメインノズルを適切に配置できる。
【００４２】
本発明のエア式把持装置の第５実施形態を図９に示す。図２の第１実施形態と同一構成のものには同一の符号を付して図９に示した。この実施形態は、第１実施形態のエア式把持装置１５０で、スレッドガイド１４６に設けていた把持用エア通路１４９（図２）を、把持用エア通路９４９に変更したものである。図９に示すように、この把持用エア通路９４９は、スレッドガイド９４６と糸ガイド９４２との間に形成された把持基体９５８中の僅かな空間からなる。この糸ガイド９４２は把持基体９５８の上流側面に固着されており、スレッドガイド９４６の入口側に対向配置されている。なお、メインノズルの組付け性を考慮して、ノズルボディ９４８と把持基体９５８とは別体構造とした。
【００４３】
その他、図２、図９に示したエア式把持装置１５０では、把持用エア排出孔１５６を単に貫通孔としたが、複数の細孔としても良い。また、網や通気性のあるモケットを設けても良い。エアグリップの際に屈曲した緯糸Ｙ１がそれらに当接して、把持がより確実に行われるからである。
また、上述した実施形態では４本のメインノズル（４つのエア式把持装置）を備えたエアジェットルームを想定したが、それ以外の場合でも本発明を適用できることに変わりはない。即ち、メインノズルとエア式把持装置とをそれぞれ２つ以上備えるエアジェットルームに本発明を適用することができる。
【００４４】
また、エアジェットルームが複数のエア式把持装置を備える場合に、それら全ての把持用エア排出孔がエア排出路に連通している必要はない。少なくとも２以上の把持用エア排出孔がエア排出路に連通していれば十分である。
また、前述の実施形態では、このエア排出路１５５を凹状溝としたが、上下方向に延びた貫通孔としても良く、貫通孔の形状は円形状でも方形状でも良い。
また、前述の第１エア排出路６５５ａと第２エア排出路６５５ｂとの形態も、溝でも貫通孔でも良く、また（半）円形状でも方形状でも良い。
また、前述のエア排出路８５５を貫通孔とせず、メインノズル１４０、２４０、３４０、４４０の緯入れ用エア噴射に影響を与えない上流側にのみ開口したエア排出路８５５としても良い。
さらに、前述のエア式把持装置１５０と同構造のエア式把持装置をタンデムノズル１３０の入口付近に追加して、緯糸Ｙ１の把持を強化しても良い。
【００４５】
【発明の効果】
本発明のエアジェットルームにおけるエア式把持装置によれば、複数のエア式把持装置の把持用エア排出孔を共通のエア排出路に連通させてエアを排出するようにしたので、エア式把持装置の省スペース化を図ることができた。そして、各エア式把持装置の作動を妨げずに複数のメインノズルを適切に配置することができた。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の第１実施形態であるエアジェットルームを示す概要図である。
【図２】本発明の第１実施形態であるエア式把持装置の断面図である。
【図３】本発明の第１実施形態であるエア式把持装置の図２に示したＡ−Ａ断面図である。
【図４】本発明の第１実施形態であるエアジェットルームの制御システムを示す概念図である。
【図５】本発明の第１実施形態であるエア式把持装置の作動タイミングを示すタイミングチャートである。
【図６】本発明の第２実施形態であるエア式把持装置を示す断面図である。
【図７】本発明の第３実施形態であるエア式把持装置を示す断面図である。
【図８】本発明の第４実施形態であるエア式把持装置を示す断面図である。
【図９】本発明の第５実施形態であるエア式把持装置を示す断面図である。
【図１０】従来技術を示す断面図である。
【符号の説明】
１２０        緯糸測長貯留装置
１４０        メインノズル
１５０        エア式把持装置
１５７        把持用エア供給孔
１５６        把持用エア排出孔
１５５        エア排出路
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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