(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
(A)塩基性窒素含有量２質量ｐｐｍ以上かつ粘度指数が１００以上の鉱油系潤滑油基油と、(B)式(１)又は(２)で表されるフェノール化合物からなる群より選択される１種又は２種以上のフェノール系酸化防止剤と、(C)式(７)で表されるベンゾトリアゾール誘導体と、(D)式(８)で表されるコハク酸又はその無水物とプロピレングリコール(２量体以上のプロピレングリコールの多量体も含む)とのエステル化物及び、ソルビタンモノ、ジ、トリオレエートの混合物からなる群より選択される１種又は２種以上のさび止め剤とを含むことを特徴とするタービン油組成物。
【化１】
0004313857.tif 000014
(式(1)中、Ｒ1はtert-ブチル基を示し、Ｒ2はメチル基、式(a)又は(b)で表される基を示す。)
【化２】
0004313857.tif 000015
(式(a)中、Ｒ3は炭素数１〜６のアルキレン基を示し、Ｒ4は炭素数１〜２４のアルキル基又はアルケニル基を示す。また、式(b)中、Ｒ5は炭素数１〜６のアルキレン基を示し、Ｒ6はtert-ブチル基を示す。)
【化３】
0004313857.tif 000016
(式(2)中、Ｒ7及びＲ8は同一又は異なる基であって、メチル基又はtert-ブチル基を示し、Ｒ9及びＲ10は同一又は異なる基であって、炭素数１〜６のアルキレン基を示し、Ｘは炭素数１〜１８のアルキレン基又は−Ｒ11−Ｓ−Ｒ12−(但し、Ｒ11及びＲ12は同一若しくは異なる基であって、炭素数１〜６のアルキレン基を示す)を示す。)
【化４】
0004313857.tif 000017
(式(7)中、Ｒ14は炭素数１〜４の直鎖状又は分枝状のアルキル基、ｂは１、Ｒ15はメチレン基又はエチレン基であり、Ｒ16及びＲ17は同一又は異なる基であって、炭素数１〜１２の直鎖状又は分枝状のアルキル基を示す。)
【化５】
0004313857.tif 000018
(式(8)中、Ｒ18はプロピレンオリゴマーから誘導される炭素数９〜１５のアルケニル基を示す。)
【請求項２】
前記(D)成分が、式(８)で表されるコハク酸又はその無水物とプロピレングリコール(２量体以上のプロピレングリコールの多量体も含む)とのハーフエステルであることを特徴とする請求項１に記載のタービン油組成物。
【請求項３】
前記(B)成分が２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−ｐ−クレゾールである請求項１又は２記載のタービン油組成物。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明はタービン油組成物に関し、詳しくは非常に優れた酸化安定性を有するタービン油組成物に関する。
【０００２】
【従来の技術】
従来よりタービン油には、その酸化安定性を向上させるために、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−ｐ−クレゾール（ＤＢＰＣ）等のフェノール系酸化防止剤が多用されている。また、そのさび止め性を向上させる目的で、アルケニルコハク酸エステル等に代表されるさび止め剤を併用することも常套手段として行われている。
しかしながら、タービン油の基油として、塩基性窒素含有量が２質量ｐｐｍ以上という、ある程度以上の塩基性窒素を含有する鉱油系潤滑油基油を用いた場合には、フェノール系酸化防止剤の添加効果が著しく低下し、満足できる酸化安定性を有するタービン油の製造はできていない。また、たとえ酸化安定性を向上させるためにフェノール系酸化防止剤の添加量を増加させた場合でも、このような鉱油系潤滑油基油の場合には、タービン油の使用時の酸化安定性の低下、即ちフェノール系酸化防止剤の寿命低下が速いという問題がある。
更には、このような塩基性窒素をある程度以上含有する鉱油系潤滑油基油にフェノール系酸化防止剤とさび止め剤とを併用する場合は、さび止め剤が酸化安定性に悪影響を及ぼし、さび止め剤無添加の系に比べて酸化安定性が悪化するという大きな問題がある。
【０００３】
従って、従来、酸化安定性に優れるタービン油を得るためには、高度の水素化精製、硫酸洗浄、白土処理等の精製処理を施し、その塩基性窒素含有量を２質量ｐｐｍ未満まで低下させた鉱油系潤滑油基油を使用するという手段を採らざるを得なかった。
【０００４】
【発明が解決しようとする課題】
しかしながら、潤滑油基油にこのような高度の精製処理を行うためには、大規模な装置・多量の薬品の使用、並びに多量のエネルギーの消費が必要である。
また、塩基性窒素が実質的にゼロの高度精製鉱油系潤滑油基油を用いる場合でも、フェノール系酸化防止剤及びさび止め剤の併用による酸化安定性の低下は防止できていないのが実情である。
【０００５】
そこで、塩基性窒素含有量が２質量ｐｐｍ以上という、ある程度以上の塩基性窒素を含有する鉱油系潤滑油基油を用いた場合でも高い酸化安定性を有するタービン油を得ることができる、より簡便な方法の開発が嘱望されている。また、フェノール系酸化防止剤を含有するタービン油において、さび止め剤を併用した場合の酸化安定性の低下を防止する手段の開発が嘱望されている。
【０００６】
従って、本発明の目的は、２質量ｐｐｍ以上の塩基性窒素を含有する鉱油系潤滑油基油を用い、塩基性窒素含有量が実質的にゼロの鉱油系潤滑油基油にフェノール系酸化防止剤を配合したタービン油組成物と同等またはそれ以上に高い酸化安定性を有するタービン油組成物を提供することにある。
本発明の別の目的は、２質量ｐｐｍ以上の塩基性窒素を含有する鉱油系潤滑油基油を用い、塩基性窒素含有量が実質的にゼロの鉱油系潤滑油基油にフェノール系酸化防止剤とさび止め剤とを配合したタービン油組成物と比較して、同等のさび止め性能を維持したまま酸化安定性が更に改善されたタービン油組成物を提供することにある。
【０００７】
【課題を解決するための手段】
即ち、本発明によれば、(A)塩基性窒素含有量２質量ｐｐｍ以上かつ粘度指数が１００以上の鉱油系潤滑油基油と、(B)式(１)又は(２)で表されるフェノール化合物からなる群より選択される１種又は２種以上のフェノール系酸化防止剤と、(C)式(７)で表されるベンゾトリアゾール誘導体と、(D)式(８)で表されるコハク酸又はその無水物とプロピレングリコール(２量体以上のプロピレングリコールの多量体も含む)とのエステル化物及び、ソルビタンモノ、ジ、トリオレエートの混合物からなる群より選択される１種又は２種以上のさび止め剤とを含むことを特徴とするタービン油組成物が提供される。
【化６】
0004313857.tif 000002
(式(1)中、Ｒ1はtert-ブチル基を示し、Ｒ2はメチル基、式(a)又は(b)で表される基を示す。)
【化７】
0004313857.tif 000003
(式(a)中、Ｒ3は炭素数１〜６のアルキレン基を示し、Ｒ4は炭素数１〜２４のアルキル基又はアルケニル基を示す。また、式(b)中、Ｒ5は炭素数１〜６のアルキレン基を示し、Ｒ6はtert-ブチル基を示す。)
【化８】
0004313857.tif 000004
(式(2)中、Ｒ7及びＲ8は同一又は異なる基であって、メチル基又はtert-ブチル基を示し、Ｒ9及びＲ10は同一又は異なる基であって、炭素数１〜６のアルキレン基を示し、Ｘは炭素数１〜１８のアルキレン基又は−Ｒ11−Ｓ−Ｒ12−(但し、Ｒ11及びＲ12は同一若しくは異なる基であって、炭素数１〜６のアルキレン基を示す)を示す。)
【化９】
0004313857.tif 000005
(式(7)中、Ｒ14は炭素数１〜４の直鎖状又は分枝状のアルキル基、ｂは１、Ｒ15はメチレン基又はエチレン基であり、Ｒ16及びＲ17は同一又は異なる基であって、炭素数１〜１２の直鎖状又は分枝状のアルキル基を示す。)
【化１０】
0004313857.tif 000006
(式(8)中、Ｒ18はプロピレンオリゴマーから誘導される炭素数９〜１５のアルケニル基を示す。)
【０００８】
【発明の実施の形態】
以下、本発明の内容をより詳細に説明する。
本発明に用いる(A)成分である鉱油系潤滑油基油は、その塩基性窒素含有量が２質量ｐｐｍ以上かつ粘度指数が１００以上、通常は５質量ｐｐｍ以上かつ粘度指数が１００以上という性状を有する。鉱油系潤滑油基油としては、通常潤滑油の基油として使用される任意の鉱油系基油が使用できる。このような２質量ｐｐｍ以上の塩基性窒素を含有する鉱油系潤滑油基油を用いても、容易に酸化安定性に優れるタービン油組成物を得られることが、本発明の大きな特徴である。
【０００９】
前記鉱油系潤滑油基油としては、例えば、原油を常圧蒸留および減圧蒸留して得られた潤滑油留分を、溶剤脱れき、溶剤抽出、水素化分解、溶解脱ろう、接触脱ろう、水素化精製、硫酸洗浄、白土処理等の精製処理等を適宜組み合わせて精製したパラフィン系、ナフテン系等の油が使用できる。なお、これらの基油は単独でも、２種以上任意の割合で組み合わせて使用してもよい。前記鉱油系潤滑油基油の粘度は任意であるが、通常、４０℃における粘度が１〜１０００ｍｍ2／ｓが好ましく、５〜８００ｍｍ2／ｓがより好ましい。また、前記鉱油系潤滑油基油の粘度指数は、１００以上である。
本発明において、前記塩基性窒素分とは、UOP Method 269−90に規定される“NITROGEN BASES IN HYDROCARBONS BY POTENTIOMETRIC TITRATION"に準拠して規定される、石油留分中の塩基性有機窒素分（basic organic nitrogen）の含有量を意味し、通常、この塩基性窒素分には、ピリジン類、キノリン類等のヘテロ芳香族を有する化合物等が含まれる。
【００１０】
本発明のタービン油組成物において、基油である(A)成分の含有量は、基油としての量であれば任意であるが、タービン油組成物全量基準で、通常、９０質量％以上、好ましくは９０〜９９．８質量％である。
【００１１】
本発明に用いる(B)成分はフェノール系酸化防止剤である。フェノール系酸化防止剤としては、潤滑油の酸化防止剤として用いる任意のフェノール系化合物が使用可能であり特に限定されないが、例えば、下記一般式（１）又は（２）で表される化合物の中から選ばれる１種又は２種以上のフェノール化合物等が挙げられる。
【００１２】
【化１】
0004313857.tif 000007
【００１３】
(式中、Ｒ1はtert-ブチル基を示し、Ｒ2はメチル基、式(a)又は(b)で表される基を示す。)
【００１４】
【化２】
0004313857.tif 000008
【００１５】
（式（ａ）中、Ｒ3は炭素数１〜６のアルキレン基を示し、Ｒ4は炭素数１〜２４のアルキル基又はアルケニル基を示す。また、式（ｂ）中、Ｒ5は炭素数１〜６のアルキレン基を示し、Ｒ6メチル基又はｔｅｒｔ−ブチル基を示す。）。
【００１６】
【化３】
0004313857.tif 000009
【００１７】
（式中、Ｒ7及びＲ8は同一又は異なる基であって、メチル基又はｔｅｒｔ−ブチル基を示し、Ｒ9及びＲ10は同一又は異なる基であって、炭素数１〜６のアルキレン基を示し、Ｘは炭素数１〜１８のアルキレン基又は−Ｒ11−Ｓ−Ｒ12−（但し、Ｒ11及びＲ12は同一若しくは異なる基であって、炭素数１〜６のアルキレン基を示す）を示す。）。
【００１８】
式(1)で表されるフェノール化合物の中で特に好ましいものは、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−ｐ−クレゾール、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−エチルフェノール又はこれらの混合物等である。
【００１９】
一般式（１）中のＲ2が式（ａ）で表される基である場合において、式（ａ）のＲ3で示される炭素数１〜６のアルキレン基は、直鎖状でも分枝状であっても良く、例えば、メチレン基、メチルメチレン基、エチレン基（ジメチレン基）、エチルメチレン基、プロピレン基（メチルエチレン基）、トリメチレン基、直鎖又は分枝のブチレン基、直鎖又は分枝のペンチレン基、直鎖又は分枝のヘキシレン基等が挙げられる。
【００２０】
一般式（１）で示され化合物が少ない反応工程で製造できる点で、一般式（１）中のＲ3は炭素数１〜２のアルキレン基、例えば、メチレン基、メチルメチレン基、エチレン基（ジメチレン基）等であることがより好ましい。
【００２１】
一方、式（ａ）のＲ4で示され炭素数１〜２４のアルキル基又はアルケニル基は、直鎖状でも分枝状でも良く、例えば、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、イソプロピル基、ｎ−ブチル基、イソブチル基、ｓｅｃ−ブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、直鎖状又は分枝状のペンチル基、直鎖状又は分枝状のヘキシル基、直鎖状又は分枝状のヘプチル基、直鎖状又は分枝状のオクチル基、直鎖状又は分枝状のノニル基、直鎖状又は分枝状のデシル基、直鎖状又は分枝状のウンデシル基、直鎖状又は分枝状のドデシル基、直鎖状又は分枝状のトリデシル基、直鎖状又は分枝状のテトラデシル基、直鎖状又は分枝状のペンタデシル基、直鎖状又は分枝状のヘキサデシル基、直鎖状又は分枝状のヘプタデシル基、直鎖状又は分枝状のオクタデシル基、直鎖状又は分枝状のノナデシル基、直鎖状又は分枝状のイコシル基、直鎖状又は分枝状のヘンイコシル基、直鎖状又は分枝状のドコシル基、直鎖状又は分枝状のトリコシル基、直鎖状又は分枝状のテトラコシル基等のアルキル基；ビニル基、プロペニル基、イソプロペニル基、直鎖状又は分枝状のブテニル基、直鎖状又は分枝状のペンテニル基、直鎖状又は分枝状のヘキセニル基、直鎖状又は分枝状のヘプテニル基、直鎖状又は分枝状のオクテニル基、直鎖状又は分枝状のノネニル基、直鎖状又は分枝状のデセニル基、直鎖状又は分枝状のウンデセニル基、直鎖状又は分枝状のドデセニル基、直鎖状又は分枝状のトリデセニル基、直鎖状又は分枝状のテトラデセニル基、直鎖状又は分枝状のペンタデセニル基、直鎖状又は分枝状のヘキサデセニル基、直鎖状又は分枝状のヘプタデセニル基、直鎖状又は分枝状のオクタデセニル基、直鎖状又は分枝状のオクタデカジエニル基、直鎖状又は分枝状のノナデセニル基、直鎖状又は分枝状のイコセニル基、直鎖状又は分枝状のヘンイコセニル基、直鎖状又は分枝状のドコセニル基、直鎖状又は分枝状のトリコセニル基、直鎖状又は分枝状のテトラコセニル基等のアルケニル基が挙げられる。
【００２２】
(A)成分に対する溶解性が優れる点から、一般式（１）で示される化合物のＲ4は炭素数４〜１８のアルキル基、例えば、ｎ−ブチル基、イソブチル基、ｓｅｃ−ブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、直鎖状又は分枝状のペンチル基、直鎖状又は分枝状のヘキシル基、直鎖状又は分枝状のヘプチル基、直鎖状又は分枝状のオクチル基、直鎖状又は分枝状のノニル基、直鎖状又は分枝状のデシル基、直鎖状又は分枝状のウンデシル基、直鎖状又は分枝状のドデシル基、直鎖状又は分枝状のトリデシル基、直鎖状又は分枝状のテトラデシル基、直鎖状又は分枝状のペンタデシル基、直鎖状又は分枝状のヘキサデシル基、直鎖状又は分枝状のヘプタデシル基、直鎖状又は分枝状のオクタデシル等のアルキル基が好ましく、これらの中でも炭素数６〜１２の直鎖状又は分枝状アルキル基がより好ましく、炭素数６〜１２の分枝状アルキル基が特に好ましい。
【００２４】
一般式（１）で表されるフェノール化合物の中で、Ｒ2が式（ａ）で表される基である場合、式（ａ）におけるＲ3が炭素数１〜２のアルキレン基であり、Ｒ4が炭素数６〜１２の直鎖状又は分枝状アルキル基であるものがより好ましく、式（ａ）におけるＲ3が炭素数１〜２のアルキレン基であり、Ｒ4が炭素数６〜１２の分枝状アルキル基であるものが特に好ましい。これらの好ましい化合物の具体例としては、（３−メチル−５−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）酢酸ｎ−ヘキシル、（３−メチル−５−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）酢酸イソヘキシル、（３−メチル−５−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）酢酸ｎ−ヘプチル、（３−メチル−５−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）酢酸イソヘプチル、（３−メチル−５−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）酢酸ｎ−オクチル、（３−メチル−５−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）酢酸イソオクチル、（３−メチル−５−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）酢酸２−エチルヘキシル、（３−メチル−５−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）酢酸ｎ−ノニル、（３−メチル−５−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）酢酸イソノニル、（３−メチル−５−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）酢酸ｎ−デシル、（３−メチル−５−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）酢酸イソデシル、（３−メチル−５−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）酢酸ｎ−ウンデシル、（３−メチル−５−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）酢酸イソウンデシル、（３−メチル−５−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）酢酸ｎ−ドデシル、（３−メチル−５−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）酢酸イソドデシル、（３−メチル−５−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオン酸ｎ−ヘキシル、（３−メチル−５−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオン酸イソヘキシル、（３−メチル−５−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオン酸ｎ−ヘプチル、（３−メチル−５−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオン酸イソヘプチル、（３−メチル−５−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオン酸ｎ−オクチル、（３−メチル−５−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオン酸イソオクチル、（３−メチル−５−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオン酸２−エチルヘキシル、（３−メチル−５−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオン酸ｎ−ノニル、（３−メチル−５−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオン酸イソノニル、（３−メチル−５−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオン酸ｎ−デシル、（３−メチル−５−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオン酸イソデシル、（３−メチル−５−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオン酸ｎ−ウンデシル、（３−メチル−５−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオン酸イソウンデシル、（３−メチル−５−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオン���ｎ−ドデシル、（３−メチル−５−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオン酸イソドデシル、（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）酢酸ｎ−ヘキシル、（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）酢酸イソヘキシル、（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）酢酸ｎ−ヘプチル、（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）酢酸イソヘプチル、（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）酢酸ｎ−オクチル、（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）酢酸イソオクチル、（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）酢酸２−エチルヘキシル、（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）酢酸ｎ−ノニル、（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）酢酸イソノニル、（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）酢酸ｎ−デシル、（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）酢酸イソデシル、（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）酢酸ｎ−ウンデシル、（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）酢酸イソウンデシル、（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）酢酸ｎ−ドデシル、（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）酢酸イソドデシル、（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオン酸ｎ−ヘキシル、（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオン酸イソヘキシル、（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオン酸ｎ−ヘプチル、（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオン酸イソヘプチル、（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオン酸ｎ−オクチル、（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオン酸イソオクチル、（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオン酸２−エチルヘキシル、（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオン酸ｎ−ノニル、（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオン酸イソノニル、（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオン酸ｎ−デシル、（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオン酸イソデシル、（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオン酸ｎ−ウンデシル、（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオン酸イソウンデシル、（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオン酸ｎ−ドデシル、（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオン酸イソドデシル又はこれらの混合物等が挙げられる。
【００２５】
一般式（１）中のＲ2が式（ｂ）で表される基である場合において、式（ｂ）中のＲ5は炭素数１〜６のアルキレン基である。このアルキレン基としては、直鎖状でも分枝状であっても良く、例えば、Ｒ3について例示した各種アルキレン基が挙げられる。一般式（１）の化合物が少ない反応工程で製造できることやその原料が入手し易いことから、Ｒ5は炭素数１〜３のアルキレン基、例えば、メチレン基、メチルメチレン基、エチレン基（ジメチレン基）、エチルメチレン基、プロピレン基（メチルエチレン基）、トリメチレン基等がより好ましい。
【００２７】
一般式（１）で表されるフェノール化合物の中で、Ｒ2が式（ｂ）で表される基である場合の好ましい化合物としては、例えば、ビス（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）メタン、１，１−ビス（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）エタン、１，２−ビス（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）エタン、１，１−ビス（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロパン、１，２−ビス（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロパン、１，３−ビス（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロパン、２，２−ビス（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロパン又はこれらの混合物等が挙げられる。
【００２８】
前記一般式（２）において、Ｒ7及びＲ8は同一又は異なる基であって、メチル基又はｔｅｒｔ−ブチル基のいずれであっても良いが、酸化安定性により優れる点から、共にｔｅｒｔ−ブチル基であることが好ましい。また、Ｒ9及びＲ10の炭素数１〜６のアルキレン基は、直鎖状でも分枝状であっても良く、具体的には、別個に、Ｒ3について上述した各種アルキレン基が挙げられる。一般式（２）の化合物が少ない反応工程で製造できる点及びその原料の入手が容易である点で、Ｒ9及びＲ10は別個に炭素数１〜２のアルキレン基、例えば、メチレン基、メチルメチレン基、エチレン基（ジメチレン基）等がより好ましい。
【００２９】
一般式（２）において、Ｘの炭素数１〜１８のアルキレン基としては、例えば、メチレン基、メチルメチレン基、エチレン基（ジメチレン基）、エチルメチレン基、プロピレン基（メチルエチレン基）、トリメチレン基、直鎖又は分枝ブチレン基、直鎖又は分枝ペンチレン基、直鎖又は分枝ヘキシレン基、直鎖又は分枝ヘプチレン基、直鎖又は分枝オクチレン基、直鎖又は分枝ノニレン基、直鎖又は分枝デシレン基、直鎖又は分枝ウンデシレン基、直鎖又は分枝ドデシレン基、直鎖又は分枝トリデシレン基、直鎖又は分枝テトラデシレン基、直鎖又は分枝ペンタデシレン基、直鎖又は分枝ヘキサデシレン基、直鎖又は分枝ヘプタデシレン基、直鎖又は分枝オクタデシレン基等が挙げられるが、原料入手の容易さから、別個に、炭素数１〜６のアルキレン基、例えば、メチレン基、メチルメチレン基、エチレン基（ジメチレン基）、エチルメチレン基、プロピレン基（メチルエチレン基）、トリメチレン基、直鎖又は分枝ブチレン基、直鎖又は分枝ペンチレン基、直鎖又は分枝ヘキシレン基等がより好ましく、エチレン基（ジメチレン基）、トリメチレン基、直鎖ブチレン基（テトラメチレン基）、直鎖ペンチレン基（ペンタメチレン基）、直鎖ヘキシレン基（ヘキサメチレン基）等の炭素数２〜６の直鎖アルキレン基が特に好ましい。
【００３０】
一般式（２）で表されるフェノール化合物の中で、Ｘが炭素数１〜１８のアルキレン基である場合の好ましい化合物としては下記式（３）で表される化合物が挙げられる。
【００３１】
【化４】
0004313857.tif 000010
【００３２】
一般式（２）中のＸが、−Ｒ11−Ｓ−Ｒ12−である場合において、Ｒ11及びＲ12の炭素数１〜６のアルキレン基は、直鎖状でも分枝状であっても良く、具体的には、別個に、Ｒ3について上述した各種アルキレン基が挙げられる。一般式（２）で表される化合物を製造する際の原料が入手し易いことから、Ｒ11及びＲ12は、別個に炭素数１〜３のアルキレン基、例えばメチレン基、メチルメチレン基、エチレン基（ジメチレン基）、エチルメチレン基、プロピレン基（メチルエチレン基）、トリメチレン基等がより好ましい。
【００３３】
一般式（２）で表されるフェノール化合物の中で、Ｘが−Ｒ11−Ｓ−Ｒ12−である場合の好ましい化合物としては下記式（４）で示される化合物が挙げられる。
【００３４】
【化５】
0004313857.tif 000011
【００３５】
本発明に用いる前記(B)成分としての一般式（１）又は（２）で表される化合物は、１種の化合物を単独で用いても良く、更には、一般式（１）で表される２種以上の化合物の任意混合割合での混合物、一般式（２）で表される２種以上の化合物の任意混合割合での混合物、一般式（１）で表される１種以上の化合物と一般式（２）で表される１種以上の化合物の任意混合割合での混合物等を用いても良い。
【００３６】
本発明のタービン油組成物における(B)成分の含有量は任意であるが、通常、タービン油組成物全量基準で、その含有量の下限値は好ましくは０．１質量％、より好ましくは０．２質量％である。一方、その含有量の上限値は好ましくは５．０質量％、より好ましくは２．０質量％である。
(B)成分の含有量がタービン油組成物全量基準で０．１質量％未満の場合は、(B)成分含有による酸化安定性向上効果が十分でない虞れがあり、一方、上限値がタービン油組成物全量基準で５．０質量％を超える場合は、含有量に見合うだけの酸化安定性向上効果が得られず経済的に不利である虞れがある。
【００３７】
本発明に用いる(C)成分は、上記式(7)で表されるベンゾトリアゾール誘導体である。
【００４２】
前記式（７）中、Ｒ14は炭素数１〜４の直鎖状又は分枝状のアルキル基、好ましくはメチル基又はエチル基を示し、ｂは１である。Ｒ15はメチレン基又はエチレン基であり、Ｒ16及びＲ17は同一又は異なる基であって、炭素数１〜１２の直鎖状又は分枝状のアルキル基を示す。Ｒ14としては、例えば、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、イソプロピル基、ｎ−ブチル基、イソブチル基、ｓｅｃ−ブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基等が挙げられる。Ｒ16及びＲ17としては、例えば、別個に、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ｎ−ブチル基、イソブチル基、ｓｅｃ−ブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、直鎖又は分枝のペンチル基、直鎖又は分枝のヘキシル基、直鎖又は分枝のヘプチル基、直鎖又は分枝のオクチル基、直鎖又は分枝のノニル基、直鎖又は分枝のデシル基、直鎖又は分枝のウンデシル基、直鎖又は分枝のドデシル基等のアルキル基が挙げられる。
【００４３】
前記式（７）で表される（アルキル）アミノベンゾトリアゾールとしては、特に酸化防止性に優れるという点から、Ｒ14がメチル基であり、Ｒ15がメチレン基又はエチレン基であり、Ｒ16及びＲ17が炭素数１〜１２の直鎖状又は分枝状のアルキル基であるジアルキルアミノアルキルトリルトリアゾール等が好ましく用いられる。例えば、ジメチルアミノメチルトリルトリアゾール、ジエチルアミノメチルトリルトリアゾール、ジ（直鎖又は分枝）プロピルアミノメチルトリルトリアゾール、ジ（直鎖又は分枝）ブチルアミノメチルトリルトリアゾール、ジ（直鎖又は分枝）ペンチルアミノメチルトリルトリアゾール、ジ（直鎖又は分枝）ヘキシルアミノメチルトリルトリアゾール、ジ（直鎖又は分枝）ヘプチルアミノメチルトリルトリアゾール、ジ（直鎖又は分枝）オクチルアミノメチルトリルトリアゾール、ジ（直鎖又は分枝）ノニルアミノメチルトリルトリアゾール、ジ（直鎖又は分枝）デシルアミノメチルトリルトリアゾール、ジ（直鎖又は分枝）ウンデシルアミノメチルトリルトリアゾール、ジ（直鎖又は分枝）ドデシルアミノメチルトリルトリアゾール；ジメチルアミノエチルトリルトリアゾール、ジエチルアミノエチルトリルトリアゾール、ジ（直鎖又は分枝）プロピルアミノエチルトリルトリアゾール、ジ（直鎖又は分枝）ブチルアミノエチルトリルトリアゾール、ジ（直鎖又は分枝）ペンチルアミノエチルトリルトリアゾール、ジ（直鎖又は分枝）ヘキシルアミノエチルトリルトリアゾール、ジ（直鎖又は分枝）ヘプチルアミノエチルトリルトリアゾール、ジ（直鎖又は分枝）オクチルアミノエチルトリルトリアゾール、ジ（直鎖又は分枝）ノニルアミノエチルトリルトリアゾール、ジ（直鎖又は分枝）デシルアミノエチルトリルトリアゾール、ジ（直鎖又は分枝）ウンデシルアミノエチルトリルトリアゾール、ジ（直鎖又は分枝）ドデシルアミノエチルトリルトリアゾール；又はこれらの混合物等が挙げられる。
【００４４】
本発明のタービン油組成物における(C)成分の含有量は任意であるが、通常、タービン油組成物全量基準で、その下限値は好ましくは０．００１質量％、より好ましくは０．００５質量％である。一方、その上限値は好ましくは１．０質量％、より好ましくは０．５質量％である。
(C)成分の含有量がタービン油組成物全量基準で０．００１質量％未満の場合は(C)成分含有による酸化安定性向上効果が十分でない虞れがあり、一方、上限値がタービン油組成物全量基準で１．０質量％を超える場合は、含有量に見合うだけの酸化安定性向上効果が得られず経済的に不利である虞れがある。
【００４５】
本発明のタービン油組成物はそのままでも酸化防止性及びその効果の持続効果に優れるが、そのさび止め性能を向上させる目的で、さらに(D)成分としてのさび止め剤を配合することができる。
【００４６】
本発明において、(C)成分を用いない場合は、基油として本発明の(A)成分を用いる場合だけでなく、たとえ塩基性窒素含有量が実質的にゼロという高精製度の鉱油系潤滑油基油を用いてもさび止め剤を配合した場合には、該さび止め剤が酸化安定性に悪影響を及ぼす。しかし、本発明によれば、塩基性窒素含有量が２質量ｐｐｍ以上という、低精製度の鉱油系潤滑油基油を用いても、(C)成分と(D)成分とを併用することで、優れた酸化安定性及びさび止め性を兼ね備えたタービン油組成物を得ることが可能である。
【００４７】
本発明の(D)成分としては、上記式(８)で表されるコハク酸又はその無水物とプロピレングリコール(２量体以上のプロピレングリコールの多量体も含む)とのエステル化物及び、ソルビタンモノ、ジ、トリオレエートの混合物からなる群より選択される１種又は２種以上のさび止め剤が用いられる。
【００５０】
前記式（８）のＲ18は、プロピレンオリゴマーから誘導される炭素数９〜１５のアルケニル基を示す。このアルケニル基を有するコハク酸の製造方法は何ら限定されず、例えば、プロピレンオリゴマーを無水マレイン酸と反応させる方法等により容易に得ることができる。
【００５３】
尚、アルケニル基を有するコハク酸エステルとしては、アルケニル基を有するコハク酸中の２個のカルボキシル基がプロピレングリコールで全てエステル化されたフルエステルや、１個のカルボキシル基がプロピレングリコールでエステル化され、他の１個は遊離の酸の形で残っているハーフエステルがあり、本発明においてはこれらいずれでも、またこれらの混合物でも使用可能である。またエステル化に際して多価アルコール、例えば２価アルコールを用いた場合は、２価アルコールの一端のみがアルケニル基を有するコハク酸でエステル化された、いわゆるモノタイプのコハク酸エステルと、多価アルコールの両端がアルケニル基を有するコハク酸でエステル化された、いわゆるビスタイプのコハク酸エステルがあり、本発明においては、これらいずれでも、またこれらの混合物でも使用可能である。
【００６４】
本発明のタービン油組成物において、(D)成分を併用する場合の(D)成分の含有量は任意であるが、通常、タービン油組成物全量基準で、その下限値は好ましくは０．００１質量％、より好ましくは０．００５質量％である。一方、その上限値は好ましくは１．０質量％、より好ましくは０．５質量％である。
(D)成分の含有量がタービン油組成物全量基準で０．００１質量％未満の場合は、(D)成分含有によるさび止め性向上効果が十分でない虞れがあり、一方、上限値がタービン油組成物全量基準で１．０質量％を超える場合は、含有量に見合うだけのさび止め性向上効果が得られず経済的に不利である虞れがある。
【００６５】
本発明のタービン油組成物においては、さらにその各種性能をさらに高める目的で、公知の潤滑油添加剤を単独で、又は数種類組み合わせた形で使用することも可能ある。
公知の潤滑油添加剤としては、例えば、アミン系、硫黄系、ジチオリン酸亜鉛系、フェノチアジン系等の酸化防止剤；リン酸エステル、硫化油脂、ジチオリン酸亜鉛等の摩耗防止剤；チアジアゾール、ベンゾチアゾール又はこれらの誘導体等の金属不活性化剤；メチルシリコーン、フルオロシリコーン等の消泡剤；ポリメタクリレート、ポリイソブチレン、オレフィンコポリマー、ポリスチレン等の流動点降下剤等が挙げられる。
これらの潤滑油添加剤の添加量は任意であるが、通常、タービン油組成物全量基準で、消泡剤の含有量は、０．０００５〜１質量％、金属不活性化剤の含有量は０．００５〜１質量％、その他の添加剤の含有量は、それぞれ０．１〜１５質量％である。
【００６６】
【発明の効果】
本発明のタービン油組成物は、２質量ｐｐｍ以上の塩基性窒素を含有し、かつ粘度指数が１００以上の鉱油系潤滑油基油を用い、特定のフェノール系酸化防止剤と特定のベンゾトリアゾール誘導体と特定のさび止め剤を配合しているので、塩基性窒素含有量が実質的にゼロの鉱油系潤滑油基油にフェノール系酸化防止剤を配合したタービン油組成物と同等またはそれ以上に高い酸化安定性が得られ、塩基性窒素含有量が実質的にゼロの鉱油系潤滑油基油にフェノール系酸化防止剤とさび止め剤とを配合したタービン油組成物と比較して、同等のさび止め性能を維持したまま酸化安定性を更に改善することができる。
【００６７】
【実施例】
以下、本発明を実施例及び比較例によってさらに具体的に説明するが、本発明はこれらに限定されるものではない。
実施例１、２、参考例１、２及び比較例１〜６
表１に示す組成により、本発明に係るタービン油組成物を調製した（実施例１、２）。また比較のため、基油のみの場合（比較例１）、(C)成分を併用しない場合（比較例２）、比較例２に(D)成分を併用した場合（比較例３）、基油として塩基性窒素分０ｐｐｍの鉱油系潤滑油基油のみを用いた場合（比較例４）、比較例４の基油に(B)成分を配合した場合（比較例５）、比較例５に(D)成分を併用した場合（比較例６）についても表１に示す組成によりタービン油組成物を調製した。
【００６８】
なお、表１において用いた成分は以下のとおりである。
(A)成分
Ａ−１：４０℃における動粘度が３２ｍｍ2／ｓ、粘度指数１３０、塩基性窒素含有量３２質量ｐｐｍの水素化分解精製パラフィン系鉱油
(B)成分
Ｂ−１：２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−ｐ−クレゾール
Ｂ−２：２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−エチルフェノール
(C)成分
Ｃ−１：
【００６９】
【化９】
0004313857.tif 000012
【００７０】
（Ｄ）成分
Ｄ−１：炭素数９〜１５のプロピレンオリゴマーから誘導されるアルケニルコハク酸とプロピレングリコールとの２〜４量体のハーフエステル
Ｄ−２：ソルビタンオレエート（ソルビタンモノ、ジ、トリオレエートの混合物）
他の基油
Ａ−２：４０℃における動粘度が３２ｍｍ2／ｓ、粘度指数１３４、塩基性窒素含有量０質量ｐｐｍの水素化分解精製パラフィン系鉱油
これらの実施例、参考例及び比較例のタービン油組成物について、以下に示す酸化安定性試験及びさび止め性試験を行った。結果を表１に示す。
酸化安定性試験
JIS K 2514-1993「潤滑油−酸化安定度試験方法」の６．に規定する「回転ボンベ式酸化安定度試験方法」を行い、終点に達するまでの時間を測定した。
さび止め性試験
JIS K 2510-1987「潤滑油さび止め性能試験方法」に規定する７．２「人工海水を用いるさび止め試験方法」に従って、さび止め性能を評価した。
【００７１】
【表１】
0004313857.tif 000013