(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
静翼と動翼を組み合わせた軸流タービン段落において、前記静翼の翼後縁線を回転軸の回転中心から放射状に延びるラジアル線に対して腹側に凸状に形成するとともに、前記動翼の翼重心線を回転軸の回転中心から放射状に延びるラジアル線に対して腹側に凸状に形成し、上記静翼の翼後縁先端部および翼後縁根元部が上記ラジアル線とのなす角度をθnt、θnrとし、上記動翼の翼先端部断面重心線および翼根元部断面重心線と上記ラジアル線とのなす角度をθbt、θbrとしたとき、
1＜θnr/θbr＜３
としたことを特徴とする軸流タービン段落。
【請求項２】
静翼と動翼を組み合わせた軸流タービン段落において、前記静翼の翼後縁線を回転軸の回転中心から放射状に延びるラジアル線に対して腹側に凸状に形成するとともに、前記動翼の翼重心線を回転軸の回転中心から放射状に延びるラジアル線に対して腹側に凸状に形成し、上記静翼の翼後縁先端部および翼後縁根元部が上記ラジアル線とのなす角度をθnt、θnrとし、上記動翼の翼先端部断面重心線および翼根元部断面重心線と上記ラジアル線とのなす角度をθbt、θbrとしたとき、
0.3＜θnt/θbt＜1
としたことを特徴とする軸流タービン段落。
【請求項３】
静翼と動翼を組み合わせた軸流タービン段落において、前記静翼の翼後縁線を回転軸の回転中心から放射状に延びるラジアル線に対して腹側に凸状に形成するとともに、前記動翼の翼重心線を回転軸の回転中心から放射状に延びるラジアル線に対して腹側に凸状に形成し、上記静翼の翼後縁先端部および翼後縁根元部が上記ラジアル線とのなす角度をθnt、θnrとし、上記動翼の翼先端部断面重心線および翼根元部断面重心線と上記ラジアル線とのなす角度をθbt、θbrとしたとき、
1＜θnr/θbr＜３
0.3＜θnt/θbt＜1
としたことを特徴とする軸流タービン段落。
【請求項４】
請求項１から請求項３のうちのいずれか一項に記載の軸流タービン段落を用いたことを特徴とする軸流タービン。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は軸流タービンに係り、特に、タービン効率を大幅に向上させ得るタービン段落に関する。
【０００２】
【従来の技術】
近年、発電プラントに用いられる軸流タービンは環境問題や省エネルギの観点より、信頼性の確保および高効率化が重要な課題となっている。
【０００３】
一般に軸流タービン、例えば蒸気タービンは図７に示すように静翼外輪１と静翼内輪２との間に固設された複数枚の静翼３と、回転軸４に固設され頂部にシュラウド５が設けられた複数枚の動翼６と、により段落が形成され、この段落を軸方向に単段落または複数段落組み合わせることにより蒸気タービンが構成されている。最近この中で、静、動翼々素の空力性能を上げることにより、タービン全体の効率の向上を目的とした３次元翼が提案されている。
【０００４】
従来３次元翼による効果は、翼通路部内にて発生する二次流れ損失を低減することにより得られる。図８を参照しながら二次流れについて説明する。隣接する翼３a、３b間の翼間流路を作動流体が流れるときに、端壁７の近傍において流入する低エネルギ流体である入口境界層８a、８bは翼３a、３bの前縁９a、９bに衝突して背側馬蹄形渦１０a、１０bと腹側馬蹄形渦１１a、１１bとに分かれる。背側馬蹄形渦１０a、１０bは静翼３の背側１２と端壁７の境界層の発達により次第に成長しながら下流側へ流出して行く。一方、腹側馬蹄形渦１１a、１１bは静翼３の腹側１３と静翼３の背側１２との圧力差を駆動力として静翼３の腹側１３より静翼３の背側１２へ向かう流路渦１４へと成長する。これらの背側馬蹄形渦１０a、１０bと流路渦１４は二次流れ渦と称され、これらの渦を形成するために作動流体の持つエネルギは散逸されタービン性能の低下を招いている。これを二次流れ損失と称する。特に、翼間を横切り端壁７上の低エネルギ流体である境界層を巻き上げながら翼下流側へ流出する流路渦１４は二次流れ損失の大きな部分を占めており、この流路渦１４を抑制することが二次流れ損失の低減に必要不可欠となる。
【０００５】
従来３次元翼は、特開平６−２１２９０２号公報、特公平４−７８８０３号公報に示されているように、上述の流路渦を抑制するために内外端壁７面へ翼を傾斜させて構成し、流路渦の駆動力である翼面の圧力差（マッハ数差）を低減することにより流路渦１４の発達を押さえ、二次流れ損失を低減し性能を向上させるものである。
【０００６】
【発明が解決しようとする課題】
従来の３次元翼は、静翼３、動翼６それぞれの二次流れ損失に着目し翼性能を向上させようとしたものであり、よりタービン段落全体の性能向上を図るためには、静翼３、動翼６の相互干渉を考慮した三次元形状にする必要がある。
【０００７】
タービン段落内に発生する損失を図９（ａ），（ｂ）を参照しながら説明する。タービン段落における損失を大別すると、図９（ｂ）に示す静翼３、動翼６の翼断面と作動流体とのあいだに発生する摩擦損失（以後、翼型損失と称す）、前述した静翼３、動翼６それぞれの端壁７部に発生する二次流れ損失、および静翼３と動翼６の間より静止部に設けられたフィン１５とシュラウド５間から漏洩し、動翼６内に流入せず有効な仕事を行わない作動流体１６（図中、矢印にて示す）が発生することにより生じる漏洩損失とに分けられる。
【０００８】
ここで、中間段落における静翼３、動翼６通路部内の翼素損失（翼型損失と二次流れ損失の合計）がタービン段落性能に与える影響度合いについて図１０を用いて説明する。図１０はタービン段落内での作動流体の膨張状態を示す線図であり、縦軸にエンタルピｈ（エネルギ）、横軸にエントロピSを示す。図上の記号Pは圧力を示す。点０１、０２、０３、０２rel、０３relはそれぞれ静翼３の入口、静翼３の出口、動翼６の出口の静止座標系でのせきとめ状態、静翼３の出口、動翼６の出口の回転座標系でのせきとめ状態を示す。点１、２、３は静的状態を示す。タービン段落における出力は図中にて示される熱落差Aに相当し、理論出力は熱落差Bに相当する。熱落差Bより熱落差Aを差し引いた分が損失熱落差Cとなる。この損失熱落差Cは静翼３と動翼６とで発生する翼素損失熱落差を合わせたものであり、静翼３と動翼６の翼素損失熱落差をそれぞれHｎ、Hｂとすると、
C=Cn×Hｎ＋Cb×Hｂ
で表わせる。
【０００９】
CnおよびCbは静翼３、動翼６の翼素損失の影響度合いを示す係数であり（以後、影響係数と称す）、これらの影響係数は、静翼３と動翼６における熱落差Aと図中に示す動翼６にて発生する熱落差Dとの比（D/A）（以後これを反動度と称す）の関数として取り扱うことができる。反動度が大きいほど（動翼６での熱落差が大きいほど）、動翼６の影響係数Cbが大きくなり、静翼３の影響係数Cnが小さくなる。反対に反動度が小さいほど（動翼６での熱落差が小さいほど）、動翼６の影響係数Cbが小さくなり、静翼３の影響係数Cnが大きくなる。また、一般的な軸流タービン段落の翼高さ方向の静翼３および動翼６のそれぞれの影響係数を図１１に示す。反動度分布は翼高さ位置が低いほど反動度が小さく、翼高さ位置が高くなるほど大きくなるために、図に示すように、動翼６においては動翼６の先端部の影響係数が動翼６の根元部より大きく、段落全体の損失低減には動翼６の先端部における翼素損失の低減を計ることがより有効であり、一方、静翼３においては静翼３の根元部の影響係数が静翼３の先端部より大きく、段落全体の損失低減には静翼３の根元部における翼素損失の低減を計ることがより有効となる。
【００１０】
特開平６−２１２９０２号公報に示される従来の３次元動翼６の効果を図１２に示す。図中の縦軸は翼を傾斜させた3次元動翼６を用いたタービン段落と翼を傾斜させていない動翼６を用いた場合のタービン段落との段落効率比を示す。横軸は動翼６の先端部、動翼６の根元部における傾斜角θbt、θbrを示す（角度の定義は翼重心線を回転軸の回転中心から放射状に延びるラジアル線に対して翼腹側に傾斜する角度である）。図に示すように翼先端部傾斜角θbt、根元部θbrを同一の角度として、ある角度範囲（2度より22度）に設定することにより段落効率の向上が達成されている。すなわち、翼面の圧力差と翼傾斜角は比例関係にあり、傾斜角が大きいほど翼面圧力差が小さくなり二次流れ損失も小さくなるが、ある角度以上に増加すると翼中央部での流量が減じ、端壁７部での流量が増加してしまうために段落全体の性能は低減してしまう。そのために、従来例においては傾斜角度範囲が設定されている。
【００１１】
しかしながら、上述の説明のように、動翼６においては動翼６の先端部における翼素損失の低減を計ることがより有効であるために、傾斜角θbt、θbrの設定は同一の角度でないほうがより高効率のタービン段落を提供でき、また、静翼３の傾斜角についても特公平４−７８８０３号公報に示されているようにある角度範囲（２．５度より２５度）に設定することにより段落効率の向上が達成されているが、動翼６と同じく静翼３の先端部傾斜角θnt、静翼３の根元部傾斜角θnrの設定は同一の角度設定ではないほうがより高効率のタービン段落を提供できる。つまり、静翼３、動翼６における翼根元部傾斜角と翼先端部傾斜角の設定を変化させ、さらに、それらの組み合わせの相乗効果により高効率のタービン段落が形成できる。
【００１２】
さらに、タービン段落内で作動する静翼３、動翼６は翼根元部、翼先端部において反動度が相違するために翼高さ方向に流体圧力が相違し、損失の発生状況が変化するために静翼３、動翼６の３次元形状はお互いに影響を及ぼす。図１３に一般的な軸流タービン段落の静翼３、動翼６の高さ方向の入口、出口圧力分布を実線で示す。縦軸は翼高さ、横軸は圧力である。図に示すよう静翼３の入口においては翼高さ方向に圧力は一定であり、静翼３の出口圧力（動翼６入口圧力）は翼高さ位置が低いほど圧力が低く、翼高さ位置が高くなるほど圧力も高くなる。一方、動翼６の出口圧力は動翼６の高さ位置が変化してもほぼ同等の圧力となる。そのために、動翼６の根元部では動翼６の入口、出口部での圧力差が小さく、先端部では圧力差が大きくなる。静翼３、動翼６に翼を傾斜させた3次元翼を用いた場合の翼高さ方向の圧力分布を図中破線にて示す。３次元翼を用いた場合、翼先端部、翼根元部の静翼出口圧力、動翼出口圧力は一般的な段落と比較して上昇する。これは、翼を傾斜させることにより翼面の圧力差を小さくするだけではなく翼出口の圧力をも上昇させるためである。図１４に翼傾斜角と圧力上昇量の関係を示す。
【００１３】
図１４に示すように翼傾斜角が増加するに従い圧力上昇量も大きくなる。翼根元部における静翼出口圧力、動翼出口圧力の上昇は動翼６の翼素性能に影響を及ぼす。動翼６の根元部における翼傾斜角と翼素損失の関係を図１５により説明する。図１５の縦軸に動翼根元翼素損失、横軸に傾斜角θbrを示す（傾斜角θbrは図中に示すように、動翼６の翼重心線を回転軸４の回転中心から放射状に延びるラジアル線に対して翼腹側に傾斜する角度である）。図に示すように動翼６の傾斜角θbrが大きくなるほど翼間の圧力差が小さくなるために二次流れ損失は小さくなり、翼素損失も小さくなるが、動翼６の根元部においては動翼６の入口、出口部の圧力差が小さいために、ある一定以上に動翼６の根元傾斜角θbrを増加して行くと動翼６の入口、出口での圧力が逆転し、入口圧力より出口圧力のほうが高くなり翼内にて作動流体が減速して剥離が発生し翼素損失が増加してしまう。このように動翼６の根元部の傾斜角は翼素損失が最小となる最適値が存在する。この最適値は静翼３に3次元翼を用いると静翼出口圧力（動翼入口圧力）も上昇するために、動翼根元翼素損失が最小となる最適傾斜角度も変化する。図中に一般的静翼３（静翼３根元傾斜角θnr＝０度）と組み合わせた場合（実線）の三次元動翼６根元最適傾斜角a、三次元静翼と組み合わせた場合（破線）の三次元動翼根元最適傾斜角ｂを示す。一般的静翼と組み合わせた三次元動翼根元最適傾斜角aと三次元静翼と組み合わせた三次元動翼根元最適傾斜角bを比較すると、三次元静翼と組み合わせた場合、静翼出口圧力が上昇するために、作動流体の剥離する動翼傾斜角度が大きくなり動翼根元傾斜角度をより大きく設定できる。これは動翼傾斜角をより大きく設定できるためにより二次流れ損失を減少できることを意味する。しかしながら、三次元静翼と組み合わせた最適動翼根元傾斜角度ｂは三次元静翼の傾斜角θnrの大きさにより変化するために、静翼根元傾斜角と動翼根元傾斜角には翼素損失を最小とする傾斜角度の相関関係がある。
【００１４】
一方、動翼６の先端部においては、静翼３と動翼６間より静止部に設けられたフィン１５とシュラウド５間から作動流体が漏洩し動翼６内に流入せず有効な仕事を行わないために発生する漏洩損失がある。この損失は静翼３出口、動翼６出口での圧力差が大きいほど漏洩流量が増加するために大きくなる。３次元静翼と３次元動翼を用いたタービン段落の場合、それぞれの翼形状の効果により図１３に示すように、一般的な段落と比較して静翼３出口、動翼６出口で圧力が上昇する。これらの圧力上昇量は翼先端部の静翼傾斜角と動翼傾斜角との大きさに依存するために、動翼６、静翼３の傾斜角の相互の設定によっては、静翼出口、動翼出口の圧力差が大きくなり漏洩損失が増加しタービン段落の効率を低下させる問題がある。例えば、静翼先端傾斜角θntより動翼先端傾斜角θbtを小さく設定すると、静翼先端傾斜角による圧力上昇量が動翼先端傾斜角による圧力上昇量より勝り、動翼先端部の圧力差が大きくなり漏洩損失が増加する。
【００１５】
上述のように、タービン段落における3次元翼形状（翼の傾斜角）は静翼３、動翼６において相関があり、静翼３、動翼６個々の二次流れ損失の低減のみではタービン段落の性能向上は不十分である。本発明はこのような背景のもとになされたものであり、静翼３、動翼６の相互干渉による性能の低下を減じ、高性能のタービン段落を提供することを目的とする。
【００１７】
【課題を解決するための手段】
上記目的を達成するために、請求項１に係る発明は、静翼と動翼を組み合わせた軸流タービン段落において、前記静翼の翼後縁線を回転軸の回転中心から放射状に延びるラジアル線に対して腹側に凸状に形成するとともに、前記動翼の翼重心線を回転軸の回転中心から放射状に延びるラジアル線に対して腹側に凸状に形成し、上記静翼の翼後縁先端部および翼後縁根元部が上記ラジアル線とのなす角度をθnt、θnrとし、上記動翼の翼先端部断面重心線および翼根元部断面重心線と上記ラジアル線とのなす角度をθbt、θbrとしたとき、
1＜θnr/θbr＜３
としたことを特徴とする。
【００１８】
請求項２に係る発明は、
0.3＜θnt/θbt＜1
としたことを特徴とする。
【００１９】
さらに、請求項３に係る発明は、
1＜θnr/θbr＜３
0.3＜θnt/θbt＜1
としたことを特徴とする。
【００２０】
【発明の実施の形態】
以下、本発明に係る軸流タービンの一実施形態を図面を参照して説明する。図１及び図２は本発明に係る静翼３及び動翼６の第１実施形態を軸方向より見た図である。外輪１と内輪２とに固設された複数枚の静翼３は図１に示すように、翼後縁線を回転軸の回転中心から放射状に延びるラジアル線に対して腹側に凸状に形成してあり、回転軸４に固設され頂部にシュラウド５が設けられた複数枚の動翼６は、図２に示すように、動翼６の翼重心線を回転軸４の回転中心から放射状に延びるラジアル線に対して腹側に凸状に形成してある。そして上記静翼３の翼後縁先端部および翼後縁根元部が上記ラジアル線とのなす角度をθnt，θnrとし、また上記動翼６の翼先端部断面重心線および翼根元部断面重心線と上記ラジアル線とのなす角度をθbt、θbrとしたとき、
1＜θnr/θnt
1＜θbt/θbr
としてある。図３は静翼３の傾斜角と静翼３の翼素損失熱落差Hnと静翼３の影響係数Cnとの積である静翼損失との関係を示す。実線は静翼根元部における静翼損失であり、破線は静翼先端部における静翼損失である。静翼先端部における静翼損失（Hn×Cn）は静翼根元部における静翼損失と比較して、先端部にて反動度が大きいために図３に示すように影響係数が低くなり静翼損失は小さくなる。ここで、静翼先端部傾斜角θntと静翼根元部傾斜角θnrが同一のθ１であった場合と静翼根元部傾斜角θnrがθ１、静翼先端部傾斜角θntがθ２であった場合を比較すると、損失和（ｒ１＋ｔ１）と（ｒ１＋ｔ２）とでは（ｒ１＋ｔ１）＞（ｒ１＋ｔ２）の関係となり、静翼先端部傾斜角θntが静翼根元部傾斜角θnrより大であれば損失和は同一傾斜角の場合よりも小さくなり、タービン段落性能が向上する。
【００２１】
また、静翼先端部傾斜角θntと静翼根元部傾斜角θnrが同一のθ１であった場合と静翼根元部傾斜角θnrがθ２、静翼先端部傾斜角θntがθ1であった場合でも、損失和（ｒ１＋ｔ１）と（ｒ2＋ｔ１）とでは（ｒ１＋ｔ１）＞（ｒ2＋ｔ１）の関係となり、静翼先端部傾斜角θntが静翼根元部傾斜角θnrより小であれば損失和は同一傾斜角の場合よりも小さくなる。しかし、静翼根元部においては、傾斜角の変化に対する静圧損失の変化量が大きいために（△ｒ＞△ｔ）、静翼先端部傾斜角θntが静翼根元部傾斜角θnrより小さくすなわちθnt＜θnrと設定したほうがタービン段落性能の向上により有効であるのは明白である。静翼３根元部において先端部と比較して傾斜角の変化に対する静圧損失の変化量が大きい理由は、根元部の方が先端部に対して反動度が低いために、静翼の入口、出口間での圧力差が大きく、二次流れ損失も大きいが故に、傾斜角の変化に対する二次流れ損失の変化量が大きくなるためである。しかして、前述のように１＜θnr／θntとすることによってタービン段落性能を向上させることができる。
【００２２】
図４は動翼６の傾斜角と動翼の翼素損失熱落差Hｂと動翼影響係数Cｂとの積である動翼損失との関係を示す。実線は動翼先端部における動翼損失であり、破線は動翼根元部における動翼損失である。動翼先端部における動翼損失（Hｂ×Cｂ）は動翼根元部における動翼損失と比較して、先端部にて反動度が大きいために図１３に示すように影響係数が高くなり動翼損失も大きくなる。動翼の場合は、図３に示す静翼とは逆の作用となり、動翼先端部傾斜角θｂtを動翼根元部傾斜角θｂrより大きくすなわちθbr＜θbtと設定した方がタービン段落性能の向上により有効であることがわかる。
【００２３】
図５は３次元タービンの段落効率を示す図であり、横軸は静翼根元部傾斜角θnrと動翼根元傾斜角θbrの比を示し、縦軸は、θnr＝θbrの場合の段落効率η0rと根元傾斜角比θnr/θbrを変化させた場合の段落効率η1rとの比を示している。図に示すように、θnr＝θbrの場合の段落効率η0rに対して、1＜θnr/θbr＜３の範囲において段落効率が上昇している。これは、静翼根元傾斜角θnrより動翼根元傾斜角θbrを大きくすると、動翼６及び静翼３の根元傾斜角が同一の場合と比較して、動翼入口、出口間の圧力差が小さくなり動翼６内で剥離が誘起され動翼翼素損失が増加し、段落効率が低下するためであり、動翼根元傾斜角θbrを小さくしすぎると動翼６での３次元形状による二次流れ損失低減効果が減少するためである。
【００２４】
したがって、１＜θnr／θbr＜３とすることによっても段落効率を向上させることができる。
【００２５】
また、図６は静翼先端部傾斜角θntと動翼先端部傾斜角θbtに対する段落効率変化を示す図であり、横軸は静翼先端部傾斜角θntと動翼先端傾斜角θbtとの比を示し、縦軸は、θnt＝θbtの場合の段落効率η0tと先端傾斜角比θnt/θbtを変化させた場合の段落効率η1tとの比を示している。図に示すように、θnt＝θbtの場合の段落効率η0tに対して0.3＜θnt/θbt＜1.0の範囲において段落効率が上昇している。これは、静翼根元傾斜角θntより動翼根元傾斜角θbtを大きくしすぎると、動翼６、静翼３の根元傾斜角が同一の場合と比較して、動翼入口、出口間の圧力差が大きくなり動翼先端部のフィンとシュラウド間での漏洩損失が翼の３次元形状による二次流れ損失の低減以上に増加し段落効率が低下してしまい。また、動翼根元傾斜角θbrを小さくしすぎると動翼６での３次元形状による二次流れ損失低減効果が減少するためである。
【００２６】
したがって、θnt／θbtを０．３より大きく、１．０より小さくすることが好ましい。
【００２７】
また、
1＜θnr/θbr＜３
かつ
0.3＜θnt/θbt＜1.0
なる関係をもたせた場合にはさらにお互いの効果が相乗してタービン段落の性能が向上する。
【００２８】
【発明の効果】
以上説明のとおり、本発明に係る３次元軸流タービン段落は静翼、動翼の傾斜角を相互の関係により形成することによりタービン段落の効率向上を達成することができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明に係る３次元軸流タービン段落の静翼を軸方向より見た概略図。
【図２】本発明に係る３次元軸流タービン段落の動翼を軸方向より見た概略図。
【図３】本発明に係る３次元軸流タービン段落の第１実施形態の作用説明図。
【図４】本発明に係る３次元軸流タービン段落の第１実施形態の作用説明図。
【図５】本発明に係る３次元軸流タービン段落のθnr／θbrに対する段落効率比を示す図。
【図６】本発明に係る３次元軸流タービン段落のθnt／θbtに対する段落効率比を示す図。
【図７】軸流タービン段落を示す概略図。
【図８】二次流れ説明図。
【図９】（ａ）は軸流タービン段落を示す概略図、（ｂ）は（ａ）のＡ−Ａ矢視図。
【図１０】作動流体の膨張線図。
【図１１】（ａ），（ｂ）は軸流タービン段落の影響係数線図。
【図１２】翼の傾斜角に対する段落効率比を示す図。
【図１３】軸流タービン段落の圧力分布図。
【図１４】傾斜角と圧力上昇量の関係図。
【図１５】（ａ），（ｂ）は傾斜角の説明図および傾斜角と翼素損失関係図。
【符号の説明】
１  静翼外輪
２  静翼内輪
３  静翼
４  回転軸
５  シュラウド
６  動翼
７  端壁
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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