(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
分岐部を有する長尺筒状の軌道と、前記長尺筒状の軌道の中を走行させるとともに前記軌道の下方で物品を支持させる天井台車と、を備えた有軌道台車システムであって、
前記軌道は、前記軌道方向に沿って下部に形成されたスリットと、前記スリットの左右より内側に突出させて形成された走行レールと、前記軌道方向に沿って、内側上部の面に形成された走行面と、を備え、
前記天井台車は、前記天井台車を支持しながら前記軌道の下部の前記走行レール上を走行すると共に前記分岐部において前記スリットを横断する走行車輪と、前記走行面に押圧されながら前記軌道の内側上部の前記走行面を走行駆動する駆動車輪とを備えた、有軌道台車システム。
【請求項２】
前記軌道は、前記走行レール及び前記走行面を含めて一体成形により形成された、請求項１に記載の有軌道台車システム。
【請求項３】
前記天井台車は、分岐ローラを更に備え、
前記軌道は、前記軌道方向に沿って形成されたガイド溝を更に備え、
前記分岐部において、前記分岐ローラを前記ガイド溝に選択的に当接させることにより前記天井台車の走行方向が切り替えられる、請求項１又は請求項２に記載の有軌道台車システム。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、走行車輪を有する有軌道台車と、分岐部を有する走行レールを備えた有軌道台車システムに関し、特に、分岐部での有軌道台車の走行性の改善に関する。
【０００２】
【従来の技術】
従来より、分岐部を有する軌道上に、走行車輪を設けた台車を走行させる有軌道台車システムが存在する。このような有軌道台車システムの一例として、天井台車としたものでは、次のようなものが知られている。
軌道は、その断面が逆Ｕ字状に形成されると共に、開口部が下方に位置するようにして天井に敷設される。そして、軌道の開口側の下端から内側に向けて延出する走行レールを構成し、該走行レール上に台車の走行車輪が走行するようにしている。走行車輪は前後に一対ずつ計４輪設けられ、その内の少なくとも１つが駆動車輪となっている。左右で一対となる走行レール間には間隙が形成されており、軌道の敷設方向に沿って、スリットが形成されている。
一方、台車は上部の走行車体と下部の物品支持部とから構成され、走行車体が軌道内に位置し、物品支持部が軌道の下方に位置する。
走行車体には走行車輪が設けられ、物品支持部は物品を保持可能に構成されている。また、前記スリットは、台車を通過可能とするだけの幅が設けられており、台車が軌道に沿って走行可能としている。
【０００３】
前記台車には上部に一対の分岐ローラが備えられており、前記軌道には分岐ローラが当接可能としたガイド溝が形成されている。そして、分岐部においては、一方の分岐ローラを当接させて、台車を分岐路の一方側へ案内するようにしている。
【０００４】
【発明が解決しようとする課題】
前記台車が分岐部を通過する際には、走行車体に設けた走行車輪が前記スリットを横断することになる。このとき、前記走行レールより駆動車輪が脱輪して、一時的には、台車がスリット内に落ち込んだ状態となる。
台車の位置制御のために、駆動車輪の駆動軸にエンコーダを備えた回転センサを設けている場合は、駆動車輪の空回りにより、エンコーダの検出値が不正確なものとなってしまう。そうすると、分岐部を通過するたびに、エンコーダの検出値がずれていくこととなり、台車の位置制御を正確に行うことができなくなってしまう。
【０００５】
【課題を解決するための手段】
本発明の解決しようとする課題は以上の如くであり、次に該課題を解決するための手段を説明する。
即ち、請求項１記載の発明は、分岐部を有する長尺筒状の軌道と、前記長尺筒状の軌道の中を走行させるとともに前記軌道の下方で物品を支持させる天井台車と、を備えた有軌道台車システムであって、
前記軌道は、前記軌道方向に沿って下部に形成されたスリットと、前記スリットの左右より内側に突出させて形成された走行レールと、前記軌道方向に沿って、内側上部の面に形成された走行面と、を備え、
前記天井台車は、前記天井台車を支持しながら前記軌道の下部の前記走行レール上を走行すると共に前記分岐部において前記スリットを横断する走行車輪と、前記走行面に押圧されながら前記軌道の内側上部の前記走行面を走行駆動する駆動車輪とを備えたものである。
【０００６】
請求項２記載の発明は、請求項１記載の発明の構成において、曲線部において、内周となる側壁の位置が、軌道方向に対する左右一側より他側へ変化する部位で、分岐ローラを左右両側でガイドする一対のガイド面間の距離が幅広となるように形成したものである。
【０００７】
請求項３記載の発明は、請求項１又は請求項２記載の発明の構成において、天井台車は、分岐ローラを更に備え、軌道は、軌道方向に沿って形成されたガイド溝を更に備え、分岐部において、分岐ローラをガイド溝に選択的に当接させることにより天井台車の走行方向が切り替えられるものである。
【０００８】
【発明の実施の形態】
以下、本発明の一実施例について、図面を参照しながら説明する。非接触電力供給方法を用いた有軌道台車システムから説明する。図１は、有軌道台車システム１の模式図である。
【０００９】
図１において、軌道１２は、有軌道台車（以下台車）１３の移動経路に敷設されており、その軌道１２に沿って銅線などの導電線を絶縁材料で被覆した給電線５・５が配置される。軌道１２側部には、複数のステーション１０・１０が配置され、台車１３がステーション１０・１０間を移動して一方のステーション１０から他方のステーション１０へ物品を搬送できるようにしている。
【００１０】
前記給電線５・５の一端には電力供給装置１１が設けられ、該給電線５・５に所定の周波数（高周波）で電力が供給されるようにしている。そして、該台車１３は、電力供給装置１１から供給される高周波電流により、モータ１６（後述）を駆動して走行するようにしている。
【００１１】
該台車１３は、給電線５・５から電力を得るためのピックアップユニット９を有しており、台車１３には、左右一対の前記ピックアップユニット９・９が少なくとも一対配置されている。このピックアップユニット９は、車体にしめる重量比が大きいため、それを車体の前後にそれぞれ配置することで、車体全体の重量バランスを保ち、例えば、曲線部をなめらかに走行することを可能にしている。なお、この実施例では、車体の前後に二対ピックアップユニット９を配置したが、ピックアップユニットを大きくし、それを中央の左右に一対配置するようにしてもよい。そして、台車１３は、該ピックアップユニット９が取り出す電力を利用して軌道１２上を移動する。
【００１２】
前記軌道１２は環状の軌道である主軌道１２ａと、該主軌道１２ａに形成したバイパス路１２ｂとから構成している。ここで主軌道１２ａとバイパス路１２ｂとの接続部を、分岐部１４ａ・１４ｂとする。
主軌道１２ａ及びバイパス路１２ｂ上には給電線５・５が架設されており、一対の給電線５・５が往路と復路とをなすようにし、全体として給電路５０が形成されている。そして、台車１３が軌道１２上の何処にいても給電可能とするため、軌道１２の少なくとも左右一側には、一対の給電線５・５が配設される。
つまり、少なくとも一対の給電線５・５が軌道１２の側部に架設されている。また、軌道１２の一部では、両側にそれぞれ一対の給電線５・５が配設されて、合計二対の給電線５・５が配設されている。軌道１２の両側に給電線５・５が配設される個所は、バイパス路１２ｂの出入口側に位置する重複部５０ａ・５０ｂと、軌道１２の外側部（または内）に敷設した給電線５・５が軌道１２の内側部（または外）に移行する重複部５０ｃである。
【００１３】
給電線５・５は、接続端子１５ａ・１５ｂ・１５ｃ等を介して連結されている。接続端子１５ｄでは、給電線５・５の往路と復路の端部が短絡するように接続されており、給電路５０の終端部が形成されている。なお、給電路５０の始端部は電力供給装置１１である。
【００１４】
前記台車１３は、有軌道の台車であれば天井台車であっても床上台車であってもよい。以下では、特に説明しない限り、台車１３を天井台車とした実施例について、図２から図１０を用いて説明する。
図２は台車１３の正面断面図であり、図３は台車１３の側面断面図であり、図４は走行車輪２３および補助輪の配置構成を示す台車１３の平面断面図であり、図５は分岐ローラ２６の配置構成を示す台車１３の平面断面図であり、図６は分岐部１４ａでの軌道１２０を示す正面断面図であり、図７は分岐部１４ａでの軌道１２０の上部を示す平面図であり、図８は走行レール１４０ａ・１４０ｂを示す軌道１２０の平面図であり、図９は図８のＡ−Ａ断面図であり、図１０は車輪支持部３２下部が分岐部１４ａでスリット６０ａを横断する様子を示す軌道１２０の平面図である。
【００１５】
図２、図３において、軌道２０が断面視逆Ｕ字状に構成されて、天井に固定されている。前記軌道１２は、分岐部の軌道１２０と、非分岐部の軌道２０とから構成される。軌道２０は直線状もしくは曲線状に形成される。
該軌道２０上を走行する台車１３は、上部に走行車体２１を設け、下部には物品支持部２２を設けている。該走行車体２１は中央のメインフレーム３１と、該メインフレーム３１の前後に位置する車輪支持部３２・３２とから構成される。図４に示すように、車輪支持部３２・３２とメインフレーム３１とは、回動支点軸３３・３３を介して連結されており、車輪支持部３２・３２がメインフレーム３１に対して回動自在となっている。
また、走行車体２１の下方には、荷物を搭載できるように構成した物品支持部２２が設けられている。走行車体２１と物品支持部２２とは連結体３６により連結されており、物品支持部２２が走行車体２１に支持される。また、連結体３６の左右には、前記ピックアップユニット９・９・・・が前後左右に固設されている。
【００１６】
図２から図４に示すように、車輪支持部３２の下部の左右両側には、左右方向の車軸を有する走行車輪２３・２３が配置されており、該車軸が車輪支持部３２に固設されている。また、車輪支持部３２・３２がメインフレーム３１の前後に位置することにより、走行車輪２３・２３が台車１３の前後に配置されることとなっている。以上構成により、走行車輪２３・２３・・・が、台車１３の少なくとも前後左右に配置されるようにしている。
前記軌道２０の下部には、左右より内側に突出する部分が設けられており、一対の走行レール４０・４０としている。走行レール４０の上面は水平面となるように形成されており、該走行レール４０上に走行車輪２３・２３・・・が当接して、台車１３が走行レール４０・４０上を走行するようにしている。
【００１７】
また、走行レール４０・４０の間には、走行車体２１を通過可能とする左右幅の間隙が設けられている。該間隙は軌道１２に沿って設けられており、軌道２０にスリット６０ａ・６０ｂが形成されている。なお、主軌道１２ａ上に形成されるスリットを６０ａ、バイパス路１２ｂ上に形成されるスリットを６０ｂとしている。
【００１８】
図２、図３、図５に示すように、車輪支持部３２の上部の左右両側には、垂直方向の車軸を有するガイド輪２４・２４・・・が配置されており、該車軸が車輪支持部３２に固設されている。ガイド輪２４・２４・・・は、車輪支持部３２の左右それぞれで、前後に二つずつ設けられている。そして走行車輪２３・２３・・・と同じく、ガイド輪２４・２４・・・が、台車１３の少なくとも前後左右に配置されるようにしている。
軌道２０の左右両側部には、走行レール４０・４０の外側の端部より側方（上方）に向けて、側部４１・４１が形成されている。そして、該側部４１を前記ガイド輪２４・２４・・・のガイド面として、台車１３の左右方向の位置ズレを防止できるようにしている。
【００１９】
軌道２０において、側部４１・４１の上端間は上部４２によって繋がれている。以上のようにして、軌道２０は走行レール４０・４０と、後述する走行面４３とを含み、長尺筒型に一体成形されている。
以上構成により、軌道２０は一体成形で、例えばアルミ材による引き抜き加工による製造が可能であり、部材点数の削減や、取りつけの容易化が実現されている。
【００２０】
走行車体２１の前後方向中央部にはモータ１６が配置されている。モータ１６は、該モータ１６の上方で支持体３４に固設されている。該支持体３４は、一端が走行車体２１のメインフレーム３１に対して上下方向に揺動自在となるように支持されており、他端が押圧手段３５に取り付けられている。押圧手段３５は本実施例ではスプリングとしており、圧縮バネとして配置される。このため、支持体３４は、常に上方に付勢されることとなり、支持体３４に設けられている駆動車輪２５が、後述する走行面４３に押圧されるようになっている。
支持体３４には、左右方向の駆動軸を有する駆動車輪２５が回動自在に設けられており、駆動車輪２５は前記モータ１６により駆動されるようにしている。また、前記上部４２の中央部には、下面が水平面に形成された走行面４３が設けられている。駆動車輪２５は、走行面４３に当接可能となるように、走行車体２１内の左右中央に設けられている。そして、前記押圧手段３５による上方への付勢力により、駆動車輪２５は常時走行面４３に当接する。このため、後述する脱輪時、すなわち前記走行車輪２３等が走行レール４０上から一時的に脱輪した際においても、駆動車輪２５が走行面４３に接して、駆動車輪２５の上下位置が変動しないようにしている。
なお、軌道２０の上部４２で、下向きの走行面４３の左右両側には、分岐ローラ２６・２６の通過を許容する溝４２ｂ・４２ｃが形成されている。
【００２１】
以上のように、走行面４３を上部４２の中央部に形成し、該走行面４３に当接可能となるように、駆動車輪２５を走行車体２１の左右中央に設けることで、駆動輪を一輪とすることができる。
また、軌道１２の曲線部では、前記ガイド輪２４・２４によりカーブ走行し、分岐部１４ａ・１４ｂでは、前記分岐ローラ２６により案内されてカーブ走行するので、走行車体２１に、例えば、曲線部の曲率に合わせてコンピュータで旋回角度を制御するようなステアリング機構を不要とすることができ、台車１３の構造が簡単なものでよい。
【００２２】
また、駆動車輪２５の駆動軸に回転センサを設けることで、台車１３の位置制御を行うことが可能である。例えば、回転センサの検出結果に基づいて、台車１３の位置を特定することができる。また、台車１３の制御装置へ、現在位置から目的地までに必要な（駆動車輪２５の）回転数を入力して、入力値と検出値とが等しくなるまで台車１３を駆動させ、台車１３を目的地へ到達させるように制御することも可能である。
回転センサは、駆動軸の回転数をパルス信号に変換して取出し、該回転センサに備えたエンコーダでパルス変換して、回転数を計測する。このため、駆動車輪２５が走行面４３より離れる場合には、駆動車輪２５は空回りし、台車１３が軌道１２上を走行しないにも関わらず、回転数だけはカウントされてしまう。すると、台車１３の位置制御が不正確なものとなる。
前述したように、駆動車輪２５を押圧手段３５により常時走行面４３に当接させることにより、駆動車輪２５の空回りの発生は防止されている。したがって、本発明の有軌道台車システム１においては、台車１３の正確な位置制御もできるようにしている。
【００２３】
前後の車輪支持部３２・３２には、前記分岐部１４ａ・１４ｂにおいて、バイパス路１２ｂまたは主軌道１２ａのいずれを走行するかを選択するための、分岐ローラ２６・２６が設けられている。即ち、図２、図５、図６に示すように、左右方向に横架した切換軸２７上の左右両側に、支持軸２６ａ・２６ａを９０度位置をズラせて切換軸２７に対して直角方向に突出し、該支持軸２６ａ・２６ａに分岐ローラ２６・２６を回転自在に配置している。該切換軸２７上にはベベルギア２８が固設されて切換モータ２９と連動連結されて、該切換モータ２９を正転または逆転させることによって、切換軸２７を回動して、分岐ローラ２６・２６の一方を上方に向けられるようにしている。
【００２４】
一方、前記分岐部１４ａ・１４ｂにおいては、前記上部４２、前記走行レール４０・４０の形状が軌道２０と異なる軌道１２０が設けられている。軌道２０は非分岐部において用いられるレールである。以下で、軌道２０と軌道１２０とで同一の部分は、同一の名称、符号を用いると共に、説明を省略する。また、図７から図１０は、分岐部１４ａに関して図示しているが、分岐部１４ｂにおいても同様の構成である。
図６、図７に示すように、軌道１２０の上部１４２には、分岐ローラ２６・２６が当接可能とされるガイド溝１４２ｂ・１４２ｃが設けられている。また、上部１４２の中央には、前記走行面４３より左右幅を広げた走行面１４３が形成されている。ガイド溝１４２ｂ・１４２ｃは、走行面１４３の左右に位置しており、凹形状に形成されて下方に開口している。そして、ガイド溝１４２ｂ・１４２ｃの開口部内の左右両壁により、分岐ローラ２６が案内されるようにしている。一方のガイド溝１４２ｂは主軌道１２ａに、他方のガイド溝１４２ｃがバイパス路１２ｂに沿って設けられている。
【００２５】
このような構成において、台車１３が分岐部１４ａ（１４ｂ）に進入してきたときに、切換モータ２９を駆動して、左右いずれかの分岐ローラ２６を上方に向けることによって、上方へ突出した分岐ローラ２６がガイド溝１４２ｂまたはガイド溝１４２ｃに入り、他方の分岐ローラ２６は前方または後方に退避した状態となってガイド溝１４２ｂ（またはガイド溝１４２ｃ）から外れ、分岐ローラ２６が入ったガイド溝に沿って走行し、主軌道１２ａまたはバイパス路１２ｂのいずれかを選択して走行できるのである。
つまり、台車１３は、一方の分岐ローラ２６が一方のガイド溝１４２ｂ（またはガイド溝１４２ｃ）に対して当接位置となるように配置されると共に、他方の分岐ローラ２６が他方のガイド溝１４２ｃ（またはガイド溝１４２ｂ）に対して非当接位置となるように配置した切り替え機構を搭載し、該切り替え機構を作動させることにより分岐ローラ２６を当接位置と非当接位置との間で切り替えて、循環軌道とバイパス路１２ｂとを選択して走行するようになっている。
【００２６】
また、ガイド溝１４２ｂ・１４２ｃは、台車１３の上部に形成されているため、ガイド溝１４２ｂ・１４３ｃの内部側壁で、分岐ローラ２６・２６をある程度支持することが可能である。後述するが、分岐部１４ａ・１４ｂでは、走行車輪２３が脱輪するときがある。脱輪により台車１３が傾いたりするのを防ぐために、本実施例では後述する補助輪を設けるなどの対策を施しているが、さらに、ガイド溝１４２ｂ・１４２ｃが分岐ローラ２６・２６を介して、効果的に台車１３を支えることができ、台車１３の走行を安定させることができる。
【００２７】
以上のように、左右一対の走行レール４０・４０（走行レール１４０ａ・１４０ｂ等）と、走行レール４０・４０の間で走行車体２１を通過可能に形成したスリット６０ａ・６０ｂと、走行レール４０・４０より上方に設けられた走行面４３と、分岐部１４ａ・１４ｂの軌道１２０では、分岐ローラ２６が当接するガイド溝１４２ｂ・４２ｃとを備え、走行面４３・１４３に駆動車輪２５を当接させるための押圧手段３５を設ける前述の構成は、台車１３だけでなく、床上台車に適用してもよい。
【００２８】
分岐部１４ａ（１４ｂ）では、図６、図８に示すように、軌道１２０に走行レール１４０ａ・１４０ｂ・１４０ｃが設けられている。分岐部１４ａ（１４ｂ）の反バイパス路１２ｂ側の入口（図８中下方）では、軌道１２０の左右に、走行レール１４０ａ・１４０ｂが配置されている。該左右は、台車１３の走行方向に対する左右である。また、分岐部１４ａ（１４ｂ）の出口は、主軌道１２ａ側とバイパス路１２ｂ側との二つがあるが、バイパス路１２ｂ側では、軌道１２０の左右に走行レール１４０ａ・１４０ｃが配置されており、主軌道１２ａ側では、軌道１２０の左右に走行レール１４０ｃ・１４０ｂが配置されている。
【００２９】
台車１３は、図８、図１０に示すように、分岐部１４ａ（１４ｂ）を通過する前後で、主軌道１２ａ、バイパス路１２ｂのいずれを選択した場合でも、前記走行車輪２３および後述の補助輪５３が、スリット６０ａまたはスリット６０ｂのいずれか一方を横断する。例えば、台車１３が分岐路１４ａでバイパス路１２ｂを選択した際には、まず、走行車輪２３が走行レール１４０ｂより脱輪し、次いでスリット６０ａを横断し、さらに走行レール１４０ｃに乗り上げることになる。これは、補助輪５３についても同様である。
一方、図９に示すように、分岐部１４ａ（１４ｂ）においては、走行レール１４０ａ・１４０ｂ・１４０ｃは、スリット６０ａ・６０ｂ側の角を、滑らかに形成している。つまり、端面を曲面状に構成している。このようにして、走行車輪２３および補助輪５３がスリット６０ａ・６０ｂを横断して、走行レール１４０ｃ（又は走行レール１４０ａ・１４０ｂ）に乗り上げる際に発生する衝撃を抑えるようにしている。このため、台車１３が走行レールに乗り上げた際に、乗り上げの衝撃による位置ズレの発生を防止して、スムースに搬送を行うことができるようにしている。また、乗り上げる際の衝撃音を小さくすることができる。
なお、走行レールのスリット側の角は、必ずしも全部において滑らかに形成する必要はない。少なくとも、走行車輪２３および補助輪５３がスリット６０ａ・６０ｂを横断する近傍で走行レールの角を滑らかに形成すれば、前述の効果が得られるものである。
【００３０】
また、台車１３は、床上台車（物品支持部が走行車体の上方にある台車）としても利用することができる。台車１３および軌道２０を、図２、図３、図６に示す状態から天地逆とし、前記物品支持部２２が上側に位置するようにする。そして、軌道２０は床面に固設するか、支持部材を介して天井より吊り下げるように構成する。
前記車輪支持部３２の上部外側には、左右方向の車軸を有する走行車輪４４が設けられている。該走行車輪４４は、図５に示すように、前記ガイド輪２４・２４間に配設されている。
軌道２０の上部４２には、左右両端部に走行レール５０・５０が形成されている。そして、台車１３を天地逆として床上台車とした場合は、走行車輪４４・４４・・・が走行レール５０・５０に当接して、台車１３が走行車輪４４・４４・・・により支持されると共に、走行可能となる。軌道１２０の上部にも、走行レール５０・５０と同様に、走行レール１５０・１５０が形成されている。
【００３１】
前記ガイド溝１４２ｂ・１４２ｃは軌道１２０の上部１４２に溝として形成されており、軌道２０の上部２０においても、走行面４３の両側部に溝４２ｂ・４２ｃが形成されている。溝４２ｂ・４２ｃは、ガイド溝１４２ｂ・１４２ｃより開口部が幅広に形成されている。具体的には、溝４２ｂ・４２ｃを、走行レール５０・５０の幅が走行車輪４４・４４よりも少し広くなり、かつ、走行面４３の幅が駆動車輪２５の幅より少し広くなる程度に形成し、ガイド溝１４２ｂ・１４２ｃを分岐ローラ２６の幅より多少広くなる程度に形成する。
そして、床上台車とした台車１３が分岐部に差し掛かると、台車１３が選択した分岐路と反対側に位置する走行車輪４４が、ガイド溝に形成した溝へ脱輪する。例えば右側の分岐路を台車１３が選択すれば、左側の走行車輪４４が脱輪する。これは、前述したように、スリットで走行車輪２３が脱輪する場合と、同様の構造である。
走行車輪４４が脱輪した際に発生する衝撃を避けるため、台車１３を床上台車とした場合には、溝であるガイド溝１４２ｂ・１４２ｃの角、溝４２ｂ・４２ｃの角を、滑らかに形成する。そして、乗り上げの衝撃による位置ズレの発生を防止するようにしている。
【００３２】
なお、台車１３を床上台車とした場合の補助輪５４・５４は、分岐ローラ２６・２６の回転軸２７に取り付けられる。この補助輪５４・５４により、分岐部１４ａ（１４ｂ）のガイド溝１４２ｂ・１４２ｃへは、走行車輪４４か補助輪５４かのどちらか一方のみ脱輪するようになっている。このため、台車１３が脱輪により上下に傾くことがない。
また、走行レール５０・５０は、走行車輪４４の幅よりも少し広い程度に成形されているため、直線部である軌道２０では、台車１３は走行車輪４４・４４によってのみ支持されることとなり、走行を安定させることができる。
【００３３】
分岐部１４ａ（１４ｂ）で、走行車輪２３（補助輪５３）が脱輪したり、乗り上げたりする際には、走行レール１４０ａ・１４０ｂ・１４０ｃのスリット６０ａ・６０ｂ側の端部に台車１３の重量が加わることになる。このとき、走行レール１４０ａ・１４０ｂ・１４０ｃにたわみが発生する可能性がある。
本実施例では、分岐部１４ａ（１４ｂ）の走行レール１４０ａ・１４０ｂ・１４０ｃの強度を、非分岐部の走行レール４０・４０よりも大きくしている。以上構成により、台車１３が分岐部１４ａ（１４ｂ）を通過する際に、走行レール１４０ａ・１４０ｂ・１４０ｃでたわみが発生するのを防止している。そして、スリット６０ａ・６０ｂを挟んだ左右の走行レール１４０ａ・１４０ｂ等の位置が変化するのを防いで、台車１３が分岐部１４ａ（１４ｂ）をスムースに走行できるようにしている。
【００３４】
前記車輪支持部３２に設けた走行車輪２３・２３の内側には、左右方向の車軸を有する補助輪５３・５３が、車輪支持部３２に回動自在に設けられている。
一方、分岐部１４ａ（１４ｂ）においては、軌道１２０の走行レール１４０ａ・１４０ｂ・１４０ｃは、図６、図８に示すように、軌道２０の走行レール４０・４０よりも内側に突出している。したがって、前記スリット６０ａ・６０ｂの左右幅は、分岐部１４ａ（１４ｂ）では、非分岐部よりも狭く形成されている。以上のようにスリット６０ａ・６０ｂの左右幅を形成することにより、図１０に示すように、車輪支持部３２がスリット６０ａ（又はスリット６０ｂ）を横断する際に、走行車輪２３と補助輪５３の少なくとも一方が、走行レール１４０ｂ・１４０ｃ（又は走行レール１４０ａ・１４０ｃ）上を走行可能となるようにしている。
ここで、台車１３が反バイパス路１２ｂ側より分岐部１４ａ（１４ｂ）に入ってくる場合について、図１０にしたがって説明する。まず、左右両側で走行車輪２３および補助輪５３が走行レール１４０ｂ上を走行している。次いで、台車１３がバイパス路１２ｂ側を選択したとすると、主軌道１２ａ側の補助輪５３が脱輪する。さらに、台車１３が走行すると、補助輪５３が走行レール１４０ｃに乗り上げるとともに、主軌道１２ａ側の走行車輪２３が脱輪する。最終的には、主軌道１２ａ側でも、走行車輪２３および補助輪５３の双方が、走行レール１４０ｃ上を走行するようになる。つまり、台車１３の分岐部１４ａ（１４ｂ）の走行中において、左右両側で、走行車輪２３および補助輪５３の少なくとも一方は、必ず走行レール上を走行しているのである。
また、非分岐部においては、図１０に示すように、軌道２０における走行レール４０・４０の左右の幅及びスリット６０ａ・６０ｂの左右幅は、走行車輪２３・２３のみが走行レール４０・４０上を走行し、補助輪５３・５３は脱輪状態となるような幅である。そして、外側の走行車輪２３・２３・・・のみによって、走行車体２１が支持されるようにしている。
なお、分岐部１４ａ（１４ｂ）では、走行車輪２３と補助輪５３の少なくとも一方が走行レール１４０ａ・１４０ｂ・１４０ｃを走行可能となるようにスリットを形成し、非分岐部では、走行車輪２３のみが走行レール４０を走行可能となるようにスリットを形成するという前述の構成は、台車１３だけでなく、床上台車に適用してもよい。
また、本実施例では、台車１３が軌道１２の下側で物品を支持するために、一対の走行レールの間にスリット６０ａ・６０ｂが形成されるようになっているが、例えば、前述したように、台車１３および軌道１２を上下逆として、軌道１２の上側で物品を支持し、ガイド溝が一対の走行レールの間に形成されるようなものであってもよい。
【００３５】
前記ピックアップユニット９の両側方位置であって、軌道２０の両側下面には、ピックアップユニット９に対向して給電線ホルダ３０・３０が配置されている。
前記ピックアップユニット９には、断面が略Ｅ字型をしたフェライト製のコア３が固定されており、該コア３の中央の突出部にピックアップコイル４が巻かれている。該コア３は、両側（図２、図３中の上下）の突出部とその間の中央の突出部との間に形成した２つの凹部に構成した空間内に、給電線ホルダ３０・３０に保持された給電線５・５が、それぞれ一本ずつ位置するようにしている。この給電線５・５に高周波電流を流すことによって発生する磁界を、ピックアップコイル４で受けるようにしている。そして、電磁誘導現象を利用し、ピックアップコイル４に発生する誘導電流から電力を取り出す。このようにして、給電線５・５からピックアップユニット９に非接触で電力を供給し、前記モーター１６・２９を駆動したり、制御機器に電力を供給したりする。
【００３６】
また、本実施例の形態では、台車１３の走行車輪２３・４４と、補助輪５３・５４とを天地両方に設けているが、地上側の走行車輪および補助輪のみとしてもよい。つまり、台車１３を天井台車とした場合には、走行車輪２３・補助輪５３のみで良く、床上台車とした場合には、走行車輪４４、補助輪５４のみで良い。
また、本実施例の形態では、台車１３および軌道１２を天地両用としたため、台車１３を床上台車とした場合でも、分岐部１４ａ・１４ｂにおける軌道１２０の走行レール１４０の幅が走行レール４０よりも広くなるが、走行車輪２３のみが走行レール１４０に当接するように、走行レール４０と同じ幅にしても良い。また、走行車輪２３および補助輪５３を設けなければ、軌道２０および軌道１２０から、走行レール４０および走行レール１４０をなくしても良い。
【００３７】
【発明の効果】
請求項１記載の如く、分岐部を有する長尺筒状の軌道と、前記長尺筒状の軌道の中を走行させるとともに前記軌道の下方で物品を支持させる天井台車と、を備えた有軌道台車システムであって、前記軌道は、前記軌道方向に沿って下部に形成されたスリットと、前記スリットの左右より内側に突出させて形成された走行レールと、前記軌道方向に沿って、内側上部の面に形成された走行面と、を備え、前記天井台車は、前記天井台車を支持しながら前記軌道の下部の前記走行レール上を走行すると共に前記分岐部において前記スリットを横断する走行車輪と、前記走行面に押圧されながら前記軌道の内側上部の前記走行面を走行駆動する駆動車輪とを備えたので、走行面が分岐部でも途切れることが無く、そこに当接する駆動車輪が脱輪することを防ぐことが可能となる。また、スリットにより走行車輪が脱輪して、走行車体が上下方向に傾くことがあっても、押圧手段により確実に走行面に駆動車輪を当接させることができる。更に、駆動車輪の駆動軸に回転センサを設けて天井台車の位置制御を行っている場合は、駆動車輪が空回りしないため、天井台車の正確な位置制御を行うことができる。
【００３８】
請求項２記載の如く、軌道は、走行レール及び走行面を含めて一体成形により形成されたものであるので、部品点数の低減および取り付け工数の削減を図ることができる。
【００３９】
請求項３記載の如く、天井台車は、分岐ローラを更に備え、軌道は、軌道方向に沿って形成されたガイド溝を更に備え、分岐部において、分岐ローラをガイド溝に選択的に当接させることにより天井台車の走行方向が切り替えられるので、分岐機構を軌道側に設ける場合に比し、システムの施工期間を短縮することができる。また、システムのレイアウト変更を容易に行うことができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】有軌道台車システム１の模式図である。
【図２】台車１３の正面断面図である。
【図３】台車１３の側面断面図である。
【図４】走行車輪２３および補助輪の配置構成を示す台車１３の平面断面図である。
【図５】分岐ローラ２６の配置構成を示す台車１３の平面断面図である。
【図６】分岐部１４ａでの軌道１２０を示す正面断面図である。
【図７】分岐部１４ａでの軌道１２０の上部を示す平面図である。
【図８】走行レール１４０ａ・１４０ｂを示す軌道１２０の平面図である。
【図９】図８のＡ−Ａ断面図である。
【図１０】車輪支持部３２下部が分岐部１４ａでスリット６０ａを横断する様子を示す軌道１２０の平面図である。
【符号の説明】
１  有軌道台車システム
１３  台車
１４ａ・１４ｂ  分岐部
２０・１２０  軌道
２１  走行車体
２２  物品支持部
２３・４４  走行車輪
２５  駆動車輪
２６  分岐ローラ
３５  押圧手段
４０・１４０ａ・１４０ｂ・１４０ｃ  走行レール
４１  側部
４２・１４２  上部
４３・１４３  走行面
６０ａ・６０ｂ  スリット
１４２ｂ・１４２ｃ  ガイド溝
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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