(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
弾性を有する本体を棒針に嵌着させることにより編み目の脱落を防止する編針用キャップであって、
上記本体は、横断面において正多角形もしくは略正多角形の外形を有するとともに、中心位置に、上記棒針が貫通する略円形状の貫通孔が形成され、
上記貫通孔の内周面には、上記本体の横断面において上記貫通孔の内周面から上記正多角形もしくは略正多角形の頂点に向かって所定深さで延び、かつ、その軸心方向に沿って延びる溝部が形成されたことを特徴とする、編針用キャップ。
【請求項２】
上記貫通孔は、その軸心方向に対してテーパ状に形成された、請求項１に記載の編針用キャップ。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本願発明は、編み物において編み目を休めるときに使用される編針用キャップに関する。
【０００２】
【従来の技術】
従来より、編み物においては、編み作業を途中で中断する場合、それまでに編んだ状態を維持しておくために、棒針に嵌着して使用する編針用キャップが用いられている。図８は、上記編針用キャップの一例を示す図である。この編針用キャップ１０は、たとえばゴム製の略円錐形状に形成され、棒針Ｐの一端に着脱自在とされている。すなわち、この編針用キャップ１０は、その底面１１に、棒針Ｐの一端が挿入される挿入凹部１２が形成されており、この挿入凹部１２に棒針Ｐの一端が嵌着される。
【０００３】
ところで、棒針Ｐは、径の大きさにより複数種類のサイズのものが製作販売されている。そのため、上記した編針用キャップ１０においては、その棒針Ｐの径に対応して、それに応じた大きさのものが用意されている。この場合、上記編針用キャップ１０は、ある程度の弾性を有しているので、ひとつの編針用キャップ１０で、径の大きさが異なる、たとえば２，３種類あるいはそれ以上の種類の棒針Ｐに適用することが可能である。
【０００４】
【発明が解決しようとする課題】
しかしながら、上記の編針用キャップ１０は、図９に示すように、棒針Ｐの一端に嵌着されその部分を覆う、いわゆるキャップ型であり、通常、棒針Ｐの一端は略円錐形状に形成されているので、上記編針用キャップ１０では、棒針Ｐの一端から脱落しやすいといった問題点があった。また、上記編針用キャップ１０は、数種類の棒針Ｐに適用可能であるが、たとえば径の大きさの異なる棒針Ｐの種類がさらに増えると、現状の編針用キャップ１０だけでは、それらに対応できない場合が生じ、そのため、複数種類ある棒針Ｐに対して広く適用することのできる編針用キャップが望まれていた。
【０００５】
【発明の開示】
本願発明は、上記した事情のもとで考え出されたものであって、棒針からの脱落を防止するとともに、複数種類ある棒針に対して広く適用することのできる編針用キャップを提供することを、その課題とする。
【０００６】
上記の課題を解決するため、本願発明では、次の技術的手段を講じている。
【０００７】
すなわち、本願発明によって提供される編針用キャップによれば、弾性を有する本体を棒針に嵌着させることにより編み目の脱落を防止する編針用キャップであって、上記本体は、横断面において正多角形もしくは略正多角形の外形を有するとともに、中心位置に、上記棒針が貫通する略円形状の貫通孔が形成され、上記貫通孔の内周面には、上記本体の横断面において上記貫通孔の内周面から上記正多角形もしくは略正多角形の頂点に向かって所定深さで延び、かつ、その軸心方向に沿って延びる溝部が形成されたことを特徴としている。
【０００８】
この構成によれば、本体に棒針が貫通する貫通孔が形成されているので、この編針用キャップを棒針に嵌着させる際、棒針を貫通孔に挿入しそのまま本体を棒針の中間部まで移動させることができる。また、本体は、弾性を有しているため、貫通孔の径の大きさを棒針の径の大きさより小さめに形成しておけば、本体を棒針の中心部において良好に保持することができる。そのため、本体を棒針に嵌着した位置で編み目の脱落を防止することができるとともに、従来の編針用キャップのように、棒針の一端のみを覆う構成に比べ、本体が棒針から脱落する可能性を大幅に抑えることができる。
【０００９】
また、貫通孔の内周面には、その軸心方向に沿って延びる溝部が形成されているので、編針用キャップが棒針に嵌着される際に貫通孔が広がるが、その広がりを溝部によって吸収することができる。そのため、棒針の径の大きさが異なってもそれに十分に対応することができ、径の異なる棒針の種類が増えたとしても、たとえば別の大きさの編針用キャップを用いる必要がない。したがって、複数種類ある棒針に対して広く適用できる編針用キャップを提供することができる。
【００１０】
さらに、本体は、横断面において正多角形もしくは略正多角形の外形を有するように形成されている。これによれば、たとえば略同等の大きさの略円柱形状に形成されたものと比較した場合、本願では、貫通孔と本体の側面との間の肉厚が略円柱形状のものの肉厚に比べ薄くなるので、本体を少ない材料でかつ小型に形成することができる。その一方で、横断面において貫通孔の内周面から本体の各頂点までの距離を、略円柱形状のものに比べ長くすることができる。そのため、本願によれば、本体の材料を少なくでき、小型でありながら本体の実質的な径を拡大することができる。したがって、糸が棒針から脱落する可能性をより一層抑えることができる。また、本体が横断面において正多角形もしくは略正多角形の外形を有するように形成されておれば、本体を棒針から取り外した場合、本体自体が単独で転がることを抑制でき、本体の紛失を防止することができる。また、本体を棒針に嵌着した状態においても、同様に転がりを防止することができる。
【００１１】
加えて、横断面において貫通孔の内周面から正多角形もしくは略正多角形の頂点までの部分は、比較的肉厚がある部分であり、上記溝部はこの部分において形成されているので、溝部を十分な長さにすることができる。そのため、棒針の径が異なったとしても十分にそれに対応できる本体を提供できる。
【００１２】
本願発明の他の好ましい実施の形態によれば、貫通孔は、その軸心方向に対してテーパ状に形成されている。これにより、貫通孔の広がった側の端面から本体を棒針に嵌入するようにすれば、棒針の表面と貫通孔の内周面との接触面積を広くすることができ、すなわち、本体の棒針に対する接触度合いを高めることができる。
【００１３】
本願発明のその他の特徴および利点は、添付図面を参照して以下に行う詳細な説明によって、より明らかとなろう。
【００１４】
【発明の実施の形態】
以下、本願発明の好ましい実施の形態を、添付図面を参照して具体的に説明する。
【００１５】
図１は、本願発明に係る編針用キャップの斜視図であり、図２は、図１に示す編針用キャップの外形を示し、(a)は正面図、(b)は (a)のＡ−Ａ矢視断面図である。また、図３は、編針用キャップの使用状態を示す図である。なお、以下では、この編針用キャップは、編み物において比較的大きな編み目を作るときに使用される、超極太針と呼ばれる棒針に対して適用されるものとして説明する。
【００１６】
上記超極太針としては、たとえばその径が７ｍｍ，８ｍｍ，１０ｍｍ，１２ｍｍおよび１５ｍｍというように７〜１５ｍｍの間で複数種類のサイズのものが製作販売されている。そして、編針用キャップにおいては、上記棒針の径に対応した大きさのものが複数種類製作され用意されている。具体的には、棒針の径がたとえば７ｍｍ，８ｍｍおよび１０ｍｍのものに適用するもの、棒針の径がたとえば１２ｍｍおよび１５ｍｍのものに適用するもの等が製作されている。なお、編針用キャップは上記超極太針に適用されることに限らず、他の径の大きさを有する棒針に適用するようにしてもよい。
【００１７】
この編針用キャップ１は、多角柱形状、具体的には略正三角柱形状の本体２を備えており、本体２は、所定の金型を用いて一体的に形成されている。本体２の材質は、経時変化、温度変化、湿度変化、および耐候性等を考慮して、たとえばエラストマー等の合成ゴムが好適に用いられる。
【００１８】
上記本体２には、その厚み方向（図１に示すＢ方向）に沿って、棒針Ｐが貫通する略円形状の貫通孔３が形成されている。貫通孔３の径の大きさは、適用される棒針Ｐの径のうち、最小の径よりやや小の大きさに設定されている。具体的には、編針用キャップ１は、棒針Ｐの径のサイズが７〜１０ｍｍのものに適用するのであれば、貫通孔３の径はたとえば７ｍｍよりやや小に、また棒針Ｐの径のサイズは１２〜１５ｍｍのものに適用するのであれば、貫通孔３の径はたとえば１２ｍｍよりやや小に、それぞれ設定されている。
【００１９】
上記貫通孔３は、正面視で本体２の端面中心と略同心円状に形成されている。そのため、横断面において貫通孔３の内周面３ａから本体２の頂点２ａまでの部分における肉厚に比べ、貫通孔３の内周面３ａから本体２の側面２ｂまでの部分における肉厚の方が薄くなっている。なお、棒針Ｐの他端には、図３に示すように、固定式のヘッドＰａが一体的に形成されている。
【００２０】
このように、本体２に貫通孔３が形成されておれば、編針用キャップ１を棒針Ｐに嵌着させる際、棒針Ｐを貫通孔３に挿入しそのまま本体２を棒針Ｐの中間部まで移動させることができる。また、本体２は、弾性を有しているため、貫通孔３の径の大きさを棒針Ｐの径の大きさより小さめに形成しておけば、本体２を棒針Ｐの中心部において良好に保持することができる。そのため、本体２を棒針Ｐに嵌着した位置で編み目の脱落を防止することができるとともに、従来の編針用キャップのように、棒針Ｐの一端を覆う構成に比べ、本体２が棒針Ｐから脱落する可能性を大幅に抑えることができる。また、本体２を、棒針Ｐの中間部の任意の位置に止めておくことができるので、編み目の途中の位置が前回と異なったとしても、それらの位置に応じて柔軟に対応することができ、かつその途中の状態を確実に維持することができる。
【００２１】
また、上記のように、本体２の貫通孔３を棒針Ｐが貫通する構成にすれば、棒針Ｐとの密着度を損なわない程度に本体２の大きさを厚み方向に小さくできる。すなわち、従来では、棒針Ｐの一端に本体を嵌着させていたために、棒針Ｐに対して適切な密着度を得るには、挿入凹部１２を深く形成しなければならず、そのため、本体の外形をある程度の大きさにする必要があった。しかしながら、本実施形態によれば、本体２が棒針Ｐの中間部に嵌入されるので、すなわち、本体２は、棒針Ｐに対する接触面全体で棒針Ｐを保持することができるので、本体２自体の大きさを厚み方向に可能な限り小さくすることができる。そのため、本体２をより軽量化することができるので、取り扱いが容易となるとともに、本体２の小型化を図ることができ、材料コストを削減することができる。
【００２２】
また、上記のように、本体２が横断面において略正三角形の外形を有するように形成されれば、たとえば略同等の大きさの略円柱形状に形成されたものと比較した場合、本実施形態では、貫通孔３と本体２の側面２ｂとの間の肉厚が略円柱形状のものの肉厚に比べ薄くなるので、本体２を少ない材料でかつ小型に形成することができる。その一方で、横断面において貫通孔３の内周面３ａから本体２の頂点２ａまでの距離を、略円柱形状のものに比べ長くすることができる。そのため、この編針用キャップ１を棒針Ｐに嵌着した際の、一端面２ｃにおける高さ（図２(b)および図３のＣ参照）を高くできる。つまり、その高さにおける端面が壁として機能し、糸が棒針Ｐから脱落するのを確実に止めることができる。そのため、本実施形態によれば、本体２の材料を少なくでき、小型でありながら本体２の実質的な径を拡大することができる。
【００２３】
また、この編針用キャップ１を使用しない場合、本体２を棒針Ｐから取り外したとき、本体２自体が単独で転がることを抑制でき、本体２の紛失を防止することができる。さらに、本体２を棒針Ｐに嵌着した状態においても、同様に転がりを防止することができる。
【００２４】
また、貫通孔３の内周面３ａには、その軸心方向に沿って複数（図１では３筋）の溝部４が形成されている。すなわち、各溝部４は、横断面において貫通孔３の内周面３ａから本体２の各頂点２ａに向かって延びた構成とされている。なお、溝部４の数は、この実施形態に限らず、たとえば本体２の形状、すなわち、横断面において本体２に形成される頂点２ａの数に応じて形成されればよい。
【００２５】
上記溝部４により、この編針用キャップ１は、径の異なる複数種類の棒針Ｐに対応することが可能となる。すなわち、たとえば、棒針Ｐの径が貫通孔３の孔径よりやや大きめの場合、本体２を棒針Ｐに嵌入すると、図４に示すように、棒針Ｐによって貫通孔３の内周面３ａが押圧されて貫通孔３は外側に広げられ、本体２は弾性変形する。しかし、上記溝部４はその内周面３ａから延びているため、この溝部４によって本体２の形状をほぼ維持したままで貫通孔３の広がりを吸収することができる。そして、この場合、本体２の貫通孔３の内周面３ａは、棒針２の表面に面として接触し、貫通孔３の内周面３ａから棒針Ｐに対して大きな押圧力が生じているので、編針用キャップ１は、棒針Ｐに強固に保持され、容易に取り外すことができないようになる。
【００２６】
また、上記より大きな径を有する棒針Ｐを用いた場合、本体２を棒針Ｐに嵌入すると、図５に示すように、棒針Ｐによって貫通孔３の内周面３ａが押圧力を受けて貫通孔３は外側に大きく広げられ、本体２は大きく弾性変形する。この場合、本体２の貫通孔３の内周面３ａは波打つように湾曲し、この貫通孔３の内周面３ａと棒針２の表面とは、断面視で点として接触するようになる（図５のＳ参照）。しかしながら、上記接触点Ｓには、棒針Ｐの本体２に対する大きな押圧力に反する反発力がかかるようになり、点接触といえども、本体２は、棒針Ｐに強固に保持される。したがって、編針用キャップ１は、棒針Ｐに強固に保持され、容易に取り外すことができないようになる。
【００２７】
このように、溝部４が貫通孔３の広がりを吸収し本体２が弾性変形することによって、本体２は強固に棒針Ｐに保持される。そのため、径の異なる棒針Ｐに、この編針用キャップ１を使用したとしても、本体２は良好に棒針Ｐに嵌着することができ、また、径の異なる棒針Ｐの種類が増えたとしても、たとえば別の大きさの編針用キャップを用いる必要がない。したがって、複数種類ある棒針Ｐに対して広く適用することのできる編針用キャップ１を提供することができる。
【００２８】
また、貫通孔３はその軸心方向に沿ってテーパ状に形成され、それに伴い本体２も貫通孔３の軸心方向に沿ってテーパ状に形成されている。詳細には、図２(b)に示すように、本体２の一方の端面２ｃの面積は、他方の端面２ｄの面積に比べ、やや大となるようにされ、本体２の一方の端面２ｃにおける貫通孔３の径Ｄ1は、他方の端面２ｄにおける貫通孔３の径Ｄ2に比べ大となっている。そのため、本体２を、図６に示すように、貫通孔３の径が大きい方の端面２ｃ側から棒針Ｐに嵌入すると、棒針Ｐの一端は略円錐状に形成されているので、棒針Ｐの表面と貫通孔３の内周面３ａとがほぼ平行になり、本体２をスムーズに挿入することができる。また、棒針Ｐの表面と貫通孔３の内周面３ａとの接触面積を増やすことができ、本体２の棒針Ｐに対する接触度合いを高めることができる。
【００２９】
もちろん、この発明の範囲は上述した実施の形態に限定されるものではない。たとえば、上記実施形態では、編針用キャップ１の本体２の形状は、横断面において略正三角形の外形を有するように形成されていたが、これに限らず、略四角形または略五角形等の他の正多角形の外形を有するように形成されていてもよく、あるいは図７に示すように、略円柱形状でもよい。この場合、貫通孔３等の構成は、上記した実施形態と略同様であるが、図７に示す編針用キャップ２１では、溝部４は貫通孔３の内周面３ａに４筋形成されている。
【００３０】
また、上記の実施形態では、棒針Ｐは、その他端に、ヘッドが固定形成されていたが、この棒針Ｐがたとえば４本針または５本針のように、他端にヘッドのない単なる棒状に形成されておれば、この棒針Ｐの両端に上述した編針用キャップ１をそれぞれ嵌着するようにすればよい。また、棒針Ｐの径の大きさや編針用キャップ１の材質等は、上記した値や材質等に限定されるものではない。
【図面の簡単な説明】
【図１】本願発明に係る編針用キャップの斜視図である。
【図２】図１に示す編針用キャップの外形図である。
【図３】編針用キャップの使用状態を示す図である。
【図４】編針用キャップの使用状態を示す断面図である。
【図５】編針用キャップの使用状態を示す断面図である。
【図６】棒針に編針用キャップを嵌着する場合を説明するための図である。
【図７】編針用キャップの変形例を示す斜視図である。
【図８】従来の編針用キャップの使用状態を示す要部斜視図である。
【図９】従来の編針用キャップの使用状態を示す断面図である。
【符号の説明】
１    編針用キャップ
２    本体
３    貫通孔
３ａ  内周面
４    溝部
Ｐ    棒針
【図１】
0004287980.tif 000002
【図２】
0004287980.tif 000003
【図３】
0004287980.tif 000004
【図４】
0004287980.tif 000005
【図５】
0004287980.tif 000006
【図６】
0004287980.tif 000007
【図７】
0004287980.tif 000008
【図８】
0004287980.tif 000009
【図９】
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