(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
（Ａ）（ａ）下記一般式（１）で表される化合物
【化１】
0004313906.tif 000004
（式中、Ｒ１、Ｒ２及びＲ３は、それぞれ同一もしくは異なってメチル基、エチル基、又はプロピル基を示し、ｎは１〜８の整数を示す。）と（ｂ）１分子中に平均２個以上の（メタ）アクリロイル基を含有する平均分子量１５０〜２０００のアクリル系不飽和化合物とを前記（ａ）成分と（ｂ）成分との反応時におけるチオール基（ＳＨ）／不飽和基のモル比が０．５〜１．２の割合になるように反応させた硫黄含有化合物５〜１００重量部
（Ｂ）光カチオン反応性化合物０〜９５重量部
（Ｃ）光カチオン重合開始剤を前記（Ａ）成分及び（Ｂ）成分の総合計量１００重量部に対して０．０５〜２０重量部
（Ｄ）光ラジカル重合開始剤を前記（Ａ）成分及び（Ｂ）成分の総合計量１００重量部に対して０〜２０重量部
を配合してなることを特徴とする活性エネルギー線硬化性組成物。
【請求項２】
請求項１の組成物を被塗物に塗布して、活性エネルギー線を照射して硬化性被膜を得ることを特徴とする被膜形成方法。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、新規な活性エネルギー線硬化型組成物およびその被膜形成方法に係わるものである。
【０００２】
【従来の技術】
従来、紫外線や電子線等の活性エネルギー線により硬化する活性エネルギー線硬化型組成物は、例えば、塗料、インキ、接着剤等の用途に幅広く利用されている。一般的に、熱硬化型塗料やラッカー等の塗料は、仕上がり直後の塗膜硬化が充分でないため一定時間経過（冷却、乾燥等）してから製品の巻き取、積み重、および運搬等が行われているので生産性が劣るといった欠点がある。これに対して、活性エネルギー線硬化型組成物は、秒単位で硬化できるとともに加熱を必要としないので、熱硬化型塗料やラッカータイプではなし得なかった高速硬化乾燥を可能とし、これに適した用途に幅広く利用されている。
【０００３】
しかしながら、従来からの活性エネルギー線硬化型組成物は酸素により硬化阻害を受けるため、通常、窒素のような不活性ガスの存在下で活性エネルギー線により硬化させている。このために、特別な設備が必要になるためコストが高くなることや使用する不活性ガスが人体に悪影響を及ぼすといった問題があった。
【０００４】
活性エネルギー線硬化型組成物として、活性エネルギー線照射により硬化する不飽和基含有組成物が知られているが、素材に対する付着性が劣ったり、空気中の酸素阻害の影響を受けやすく硬化に必要な照射エネルギーが多くなり生産コストが高くなったり、安全性が悪くなったりするといった問題点があった。
【０００５】
【発明が解決しようとする課題】
本発明は、酸素存在下での硬化性や被膜の表面硬度、付着性に優れた被膜を形成する活性エネルギー線硬化型組成物を開発することを目的としてなされたものである。
【０００６】
【課題を解決するための手段】
本発明者らは、上記問題点を解決するために鋭意研究を重ねた結果、分子中にアルコキシルシリル基とチオール基を有する化合物と、１分子中に２個以上の（メタ）アクリロイル基を有するアクリル系不飽和化合物とをマイケル付加反応により反応させて得られる硫黄含有化合物に、光カチオン重合開始剤、及び必要に応じて光カチオン反応性化合物と光ラジカル重合開始剤を配合した組成物が、被膜硬化が高く、付着性、耐摩耗性に優れた活性エネルギー線硬化被膜を提供するものであることを見い出し、本発明を完成するに至った。
【０００７】
即ち、本発明は、
１、（Ａ）（ａ）下記一般式（１）で表される化合物
【化２】
0004313906.tif 000002
（式中、Ｒ１、Ｒ２及びＲ３は、それぞれ同一もしくは異なってメチル基、エチル基、又はプロピル基を示し、ｎは１〜８の整数を示す。）と（ｂ）１分子中に平均２個以上の（メタ）アクリロイル基を含有する平均分子量１５０〜２０００のアクリル系不飽和化合物とを前記（ａ）成分と（ｂ）成分との反応時におけるチオール基（ＳＨ）／不飽和基のモル比が０．５〜１．２の割合になるように反応させた硫黄含有化合物５〜１００重量部
（Ｂ）光カチオン反応性化合物０〜９５重量部
（Ｃ）光カチオン重合開始剤を前記（Ａ）成分及び（Ｂ）成分の総合計量１００重量部に対して０．０５〜２０重量部
（Ｄ）光ラジカル重合開始剤を前記（Ａ）成分及び（Ｂ）成分の総合計量１００重量部に対して０〜２０重量部
を配合してなることを特徴とする活性エネルギー線硬化性組成物並びに
２、上記１の組成物を被塗物に塗布して、活性エネルギー線を照射して硬化被膜を得ることを特徴とする被膜形成方法に関するものである。
【０００８】
【化２】
0004313906.tif 000003
【０００９】
（式中、Ｒ１、Ｒ２及びＲ３は、それぞれ同一もしくは異なってメチル基、エチル基、又はプロピル基を示し、ｎは１〜８の整数を示す。）と
（ｂ）１分子中に平均２個以上の（メタ）アクリロイル基を含有する平均分子量１５０〜２０００のアクリル系不飽和化合物とを
前記（ａ）成分と（ｂ）成分とをチオール基（ＳＨ）／不飽和基のモル比が０．５〜１．２の割合になるように反応させた硫黄含有化合物
５〜１００重量部
（Ｂ）光カチオン反応性化合物                     ０〜９５重量部
（Ｃ）光カチオン重合開始剤を前記（Ａ）成分及び（Ｂ）成分の総合計量１００重量部に対して                                ０．０５〜２０重量部
（Ｄ）光ラジカル重合開始剤を前記（Ａ）成分及び（Ｂ）成分の総合計量１００重量部に対して                                ０〜２０重量部
を配合してなることを特徴とする活性エネルギー線硬化性組成物並びに
２、上記１の組成物を被塗物に塗布して、活性エネルギー線を照射して硬化被膜を得ることを特徴とする被膜形成方法
に関するものである。
【００１０】
本発明の組成物は、活性エネルギー線により光カチオン重合開始剤がラジカル的に分解し、生成したカチオンラジカルがヒドロキシシリル基（アルコキシシリル基の加水分解物）にエネルギー移動や電子移動が行われてヒドロキシシリル基が励起され脂環式エポキシ基のカチオン重合反応を促進するとともに、ヒドロキシシリル基同士の脱水縮合反応により高分子化することにより高硬度の被膜が形成されるものと推察される。
【００１１】
【発明の実施の形態】
本発明で使用する硫黄含有化合物（Ａ）は、上記一般式（１）で表される化合物（ａ）と１分子中に平均２個以上の（メタ）アクリロイル基を含有する平均分子量１５０〜２０００のアクリル系不飽和化合物（ｂ）とを、該化合物（ａ）と化合物（ｂ）とをチオール基（ＳＨ）／不飽和基のモル比が０．５〜１．２の割合になるように反応させた硫黄含有化合物（Ａ）である。
化合物（ａ）としては、上記した一般式（１）で表される化合物であれば特に制限なしに使用することができる。
【００１２】
化合物（ａ）としては、具体的には、例えば、γ−メルカプトプロピルトリメトキシシラン、γ−メルカプトプロピルトリエトキシシラン、γ−メルカプトエチルトリメトキシシラン、γ−メルカプトエチルトリエトキシシラン、γ−メルカプトプロピルトリプロポキシシラン、γ−メルカプトエチルトリプロポキシシラン、γ−メルカプトブチルトリメトキシシラン、γ−メルカプトブチルトリエトキシシラン、γ−メルカプトブチルトリプロポキシシランなどが挙げられる。
【００１３】
アクリル系不飽和化合物（ｂ）としては、例えば、エチレングリコールジアクリレート、ジエチレングリコールジアクリレート、トリエチレングリコールジアクリレート、プロピレングリコールジアクリレート、ジトリプロピレングリコールジアクリレート、ブタンジオールジアクリレート、ヘキサンジオールジアクリレート、ノナンジオールジアクリレート、ネオペンチルグリコールジアクリレート、トリシクロデカンジメチロイルジアクリレート、トリメチロールプロパントリアクリレート、ペンタエリスリトールトリアクリレート、トリメチロールプロパンエトキシトリアクリレート、トリメチロールプロパンＥＯ変性トリアクリレート、グリセリントリアクリレート、トリメチロールプロパンジアクリレート、グリセリンジアクリレート、ペンタエリスリトールテトラアクリレート、ジトリメチロールプロパンテトラアクリレート、ジペンタエリスリトールヘキサアクリレート、ビスフェノールＡ，ジエポキシアクリル酸付加物、ビスフェノールＡ，エチレンオキサイド（ＥＯ）付加物のジアクリレート、ポリエステルジアクリレートなどが挙げられる。
【００１４】
化合物（Ａ）は、上記化合物（ａ）と化合物（ｂ）とを化合物（ａ）の含有するチオール基（ＳＨ）と化合物（ｂ）の含有する不飽和基とをチオール基／不飽和基のモル比が０．５〜１．２、好ましくは０．６〜１．０の割合になるように反応させたものである。該モル比が０．５未満になると表面硬化性等が劣り、一方、モル比が１．２を越えると耐薬品性等が劣る。
また、上記した反応は従来から公知の方法で反応を行なうことができ、例えば、酸素雰囲気で約５０〜１１０℃、好ましくは約６０〜８０℃の範囲で約 ２０分〜４時間、好ましくは３０分〜２時間反応させることができる。
本発明組成物で必要に応じて使用できる光カチオン反応性化合物（Ｂ）としては、従来から公知のものを使用することができる。該化合物（Ｂ）は活性エネルギー線を照射して架橋または重合反応によって高分子量化する化合物である。具体的には、例えば、エポキシ化合物、環状エーテル類、スチレン類、ビニル化合物、ビニルエーテル類、スピロオルソエステル類、ビシクロオルソエステル類、スピロオルソカーボナート類、ラクトン類、オキサゾリン類、アジリジン類、シクロシロキサン類、ケタール類、環状酸無水物類、ラクタム類、アルコキシシラン化合物類およびアリールジアルデヒド類などがあげられる。
これらの中でも特にエポキシ化合物、環状エーテル類が好ましい。
【００１５】
エポキシ化合物としては、従来、公知の芳香族エポキシ化合物、脂環式エポキシ化合物、脂肪族エポキシ化合物などがあげられる。
【００１６】
芳香族エポキシ化合物の例としては、フェニルグリシジルエーテルなどの単官能エポキシ化合物や、少なくとも１個の芳香族環を有する多価フェノールまたはそのアルキレンオキサイド付加体のポリグリシジルエーテルであって、例えばビスフェノールＡ、テトラブロモビスフェノールＡ、ビスフェノールＦ、ビスフェノールＳ等のビスフェノール化合物またはビスフェノール化合物のアルキレンオキサイド（例えば、エチレンオキサイド、プロピレンオキサイド、ブチレンオキサイド等）付加体とエピクロルヒドリンとの反応によって製造されるグリシジルエーテル類、ノボラック型エポキシ樹脂類（例えば、フェノール・ノボラック型エポキシ樹脂、クレゾール・ノボラック型エポキシ樹脂、臭素化フェノール・ノボラック型エポキシ樹脂等）、トリスフェノールメタントリグリシジルエーテルなどがあげられる。
【００１７】
脂環式エポキシ化合物としては、４−ビニルシクロヘキセンモノエポキサイド、ノルボルネンモノエポキサイド、リモネンモノエポキサイド、３，４−エポキシシクロヘキシルメチル−３，４−エポキシシクロヘキサンカルボキシレート、ビス−（３，４−エポキシシクロヘキシルメチル）アジペート、２−（３，４−エポキシシクロヘキシル−５，５−スピロ−３，４−エポキシ）シクロヘキサノン−メタ−ジオキサン、ビス（２，３−エポキシシクロペンチル）エーテル、２−（３，４−エポキシシクロヘキシル−５，５−スピロ−３，４−エポキシ）シクロヘキサノン−メタ−ジオキサン、２，２−ビス〔４−（２，３−エポキシプロポキシ）シクロヘキシル〕ヘキサフルオロプロパン、ＢＨＰＥ−３１５０（ダイセル化学工業（株）製、脂環式エポキシ樹脂（軟化点７１℃）などがあげられる。
【００１８】
脂肪族エポキシ化合物としては、例えば、１，４−ブタンジオールジグリシジルエーテル、１，６−ヘキサンジオールジグリシジルエーテル、エチレングリコールジグリシジルエーテル、エチレングリコールモノグリシジルエーテル、プロピレングリコールジグリシジルエーテル、プロピレングリコールモノグリシジルエーテル、ポリエチレングリコールジグリシジルエーテル、プロピレングリコールジグリシジルエーテル、ネオペンチルグリコールジグリシジルエーテル、ネオペンチルグリコールモノグリシジルエーテル、グリセロールジグリシジルエーテル、グリセロールトリグリシジルエーテル、トリメチロールプロパンジグリシジルエーテル、トリメチロールプロパンモノグリシジルエーテル、トリメチロールプロパントリグリシジルエーテル、ジグリセロールトリグリシジルエーテル、ソルビトールテトラグルシジルエーテル、アリルグルシジルエーテル、２−エチルヘキシルグルシジルエーテルなどがあげられる。
【００１９】
環状エーテル類としては、オキセタン、フェニルオキセタンなどのオキセタン類、テトラヒドロフラン、２−メチルテトラヒドロフランなどのテトラヒドロフラン類、テトラヒドロビラン、３−プロピルテトラヒドロビランなどのテトラヒドロビラン類およびトリメチレンオキサイド、ｓ−トリオキサンなどがあげられる。ラクトン類としては、β−プロピオラクトン、γ−ブチルラクトン、δ−カプロラクトン、δ−バレロラクトンなどがあげられる。オキサゾリン類としては、オキサゾリン、２−フェニルオキサゾリン、２−デシルオキサゾリンなどがあげられる。
上記した硫黄含有化合物（Ａ）と化合物（Ｂ）との配合割合は、硫黄含有化合物（Ａ）５〜１００重量部、好ましくは２０〜８０重量部と化合物（Ｂ）を０〜９５重量部、好ましくは１０〜７０重量部の範囲である。
【００２０】
本発明組成物で使用する光カチオン重合開始剤（Ｃ）としては、従来から公知のものを使用することができる。開始剤（Ｃ）としては、例えば、アリールジアゾニウム塩、アリールヨードニウム塩、アリールスルホニウム塩等が好ましいものとして挙げられる。具体的には、商品名として、例えば、サイラキュアＵＶＩ−６９７０、サイラキュアＵＶＩ−６９７４、サイラキュアＵＶＩ−６９９０、サイラキュアＵＶＩ−６９５０（以上、米国ユニオンカーバイド社製、商品名）、イルガキュア２６１（チバ・スペシャルティ・ケミカルズ社製、商品名）、ＳＰ−１５０、ＳＰ−１７０（以上、旭電化工業株式会社製、商品名）、ＣＧ−２４−６１（チバ・スペシャルティ・ケミカルズ社製、商品名）、ＤＡＩＣＡＴ−II（ダイセル化学工業社製、商品名）、ＣＩ−２７３４、ＣＩ−２７５８、ＣＩ−２８５５（以上、日本曹達社製、商品名）、ＰＩ−２０７４（ローヌプーラン社製、商品名、ペンタフルオロフェニルボレートトルイルクミルヨードニウム塩）、ＦＦＣ５０９（住友３Ｍ社製、商品名）、ＢＢＩ１０２（ミドリ化学社製、商品名）等が挙げられる。
【００２１】
光カチオン重合開始剤（Ｃ）の配合割合は、上記（Ａ）＋（Ｂ）成分の総合計量１００重量部に対して、０．０１〜２０重量部、好ましくは０．５〜１０重量部である。
【００２２】
光ラジカル開始剤（Ｄ）としては、従来から公知のものを使用することができる。具体的には、例えば、２，４−トリクロロメチル−（４′−メトキシフェニル）−６−トリアジン、２，４−トリクロロメチル−（４′−メトキシナフチル）−６−トリアジン、２，４−トリクロロメチル−（ピペロニル）−６−トリアジン、２，４−トリクロロメチル−（４′−メトキシスチリル）−６−トリアジン、２−〔２−（５−メチルフラン−２−イル）エテニル〕−４，６−ビス（トリクロロメチル）−Ｓ−トリアジン、２−〔２−（フラン−２−イル）エテニル〕−４，６−ビス（トリクロロメチル）−Ｓ−トリアジン、２−〔２−（４−ジメチルアミノ−２−メチルフェニル）エテニル〕−４，６−ビス（トリクロロメチル）−Ｓ−トリアジン、２−〔２−ジメチルアミノエチル）アミノ〕−４，６−ビス（トリクロロメチル）−Ｓ−トリアジン、２−〔２−（３，４−ジメトキシフェニル）エテニル〕−４，６−ビス（トリクロロメチル）−Ｓ−トリアジン、２−（４−メトキシフェニル）−４，６−ビス（トリクロロメチル）−Ｓ−トリアジン、２−メチル−４，６−ビス（トリクロロメチル）−Ｓ−トリアジン、２，４，６−トリス（トリクロロメチル）−Ｓ−トリアジン、トリス（トリクロロメチル）トリアジンなどのトリアジン系化合物、４−フェノキシジクロロアセトフェノン、４−tert−ブチル−ジクロロアセトフェノン、４−tert−ブチル−トリクロロアセトフェノン、ジエトキシアセトフェノン、２−ヒドロキシ−２−メチル−１−フェニルプロパン−１−オン、１−（４−イソプロピルフェニル）−２−ヒドロキシ−２−メチルプロパン−１−オン、１−（４−ドデシルフェニル）−２−ヒドロキシ−２−メチルプロパン−１−オン、１−（２−ヒドロキシフェノキシ）−フェニル（２−ヒドロキシ−２−プロピル）ケトン、１−ヒドロキシシクロヘキシルフェニルケトン、２−メチル−１−〔４−（メチルチオ）フェニル〕−２−モルホリノプロパン−１などのアセトフェノン系化合物、チオキサントン、２−クロルチオキサントン、２−メチルチオキサントン、２，４−ジメチルチオキサントン、イソプロピルチオキサントン、２，４−ジクロロチオキサントンなどのチオキサントン系化合物、ベンゾイン、ベンゾインメチルエーテルなどのベンゾイン系化合物、ジメチルベンジルケタール、アシルホスフィンオキシドなどが挙げられる。
【００２３】
本発明の硬化性組成物は必要に応じて、上記以外の樹脂、その他触媒、光増感剤、充填剤、着色剤、顔料、顔料分散剤、流動調整剤、レベリング剤、消泡剤、光安定剤、酸化防止剤、ゲル粒子、微粒子粉などを配合しても一向に差し支えない。
【００２４】
本発明の硬化性組成物は、金属、缶、プラスチック、紙、木質材、無機質材、ＰＥＴなどのフィルムおよびこれらの組合せなどの基材に塗料材料、インキ材料として適用することができる。
【００２５】
塗布手段は、従来から公知の方法、例えば、スプレー、ロールコーター、グラビアコーター、スクリーン、スピンコーター、フローコーター、静電塗装等で行うことができる。
【００２６】
本発明の塗膜形成方法は、上記した基材の表面に、上記活性エネルギー線硬化性組成物を塗布量が硬化膜厚で０．５〜１００μmになるように塗布し、次いで活性エネルギー線を照射して硬化させることができる。
【００２７】
本発明でいう活性エネルギー線としては、例えば、低圧水銀灯、中圧水銀灯、高圧水銀灯、超高圧水銀灯、白熱電球、キセノンランプ、カーボンアーク灯、メタルハライドランプ、蛍光灯、タングステンランプ、ガリウムランプ、エキシマー、レーザー、電子線、γ線などが使用できる。
【００２８】
【実施例】
次に、実施例を挙げて本発明を詳細に説明する。尚、実施例及び比較例において「部」及び「％」は重量基準を示す。
実施例１
ネオペンチルグリコールジアクリレート２１２部、γ−メルカプトプロピルトリメトキシシラン３９２部、ホウフッ化亜鉛０．５部を配合した後、６０℃、４時間反応させ、アクリロイル基とチオールとの反応物（ｉ）を得た。ＳＨの吸収はＩＲで確認したが、ほとんど吸収は認められなかった。
【００２９】
この反応物（ｉ）１００部、ＣＩ−２７５８（日本曹達社製、光カチオン重合開始剤）５部を添加混合して、実施例１の活性エネルギー線硬化性組成物（Ｉ）を得た。
【００３０】
この組成物（Ｉ）をガラス板に厚さ１５μmとなるように塗装し、メタルハライドランプにより、４００mJ/cm2の紫外線を照射した。得られた塗膜外観は良好で、鉛筆硬度（＊１）は４Ｈであった。
【００３１】
この塗膜をアセトンで８時間リフラックスして抽出後の残分を下記計算によりゲル分率を求めた。その結果９８％で良好であった。ゲル分率（％）＝（抽出後の試料の重量／抽出前の試料の重量）×１００
比較例１
実施例１の反応物（ｉ）においてγ−メルカプトプロピルトリメトキシシラン３９２部をオクタンオールを同量使用した以外は実施例１と同様にして配合及び試験をおこなった。その結果、塗膜は硬化せずに悪かった。
【００３２】
実施例２
トリメチロールプロパントリアクリレート２９６部、γ−メルカプトプロピルトリメトキシシラン５５０部、ホウフッ化亜鉛０．８部を混合し、７０℃で３時間反応させ反応物（ｉｉ）を得た。ＩＲによりＳＨの吸収を調べたが、ほとんどＳＨ基の吸収は認められなかった。
【００３３】
この反応物（ｉｉ）９０部、３，４−エポキシシクロヘキシルメチル−３，４−エポキシシクロヘキサンカーボネート（セロキサイド２０２１Ｐ、ダイセル化学工業社製）１０部、光カチオン重合開始剤ＰＩ−２０７４（ローヌプーラン社製、ヨードニウム塩タイプ）を３部添加混合溶解して、実施例２の活性エネルギー線硬化性組成物（II）を得た。
【００３４】
この組成物（II）をプライマー塗装したアルミニウム板に厚さ１０μmとなるように塗装し、高圧水銀灯により、５００mJ/cm2の紫外線を照射した。
【００３５】
得られた塗膜の鉛筆硬度（＊１）は４Ｈであり、付着性（＊２）は１０点で良好であった。
比較例２
実施例２において反応物（ｉｉ）を３，４−エポキシシクロヘキシルメチル−３，４−エポキシシクロヘキサンカーボネートに全量置き換えた以外は実施例２と同様にして配合及び試験をおこなった。その結果、鉛筆硬度（＊１）は２Ｈ、付着性（＊２）は４点で悪かった。
【００３６】
実施例３
ペンタエリスリトールテトラアクリレート３５２部、γ−メルカプトプロピルトリメトキシシラン７４５部を混合し、７０℃で４時間反応て反応物（ｉｉｉ）を得た。ＩＲでＳＨの吸収を調べたが、ＳＨの吸収はほとんど認められなかった。
【００３７】
この反応物（ｉｉｉ）８０部、γ−グリシドキシプロピルトリメトキシシラン１５部、ブレンマーＣＰ−３０（日本油脂株式会社製、エポキシ基含有アクリル系ポリマー）５部、二酸化チタン３０部、ＣＩ−２７５８光カチオン重合開始剤６部、２−エチルー９，１０−ジメトキシアントラセン２部を混合分散して、実施例３の活性エネルギー線硬化性組成物（III）を得た。
【００３８】
この組成物（III）を鉄板にＰＥＴをラミネート、コロナ処理した被塗物に厚さ１０μmとなるように塗布し、メタルハライドランプにより６００mJ/cm2の紫外線を照射した。鉛筆硬度（＊１）は５Ｈであり、付着性（＊２）は１０点で良好であった。
比較例３
実施例３において反応物（ｉｉｉ）を３，４−エポキシシクロヘキシルメチル−３，４−エポキシシクロヘキサンカーボネートに全量置き換えた以外は実施例３と同様にして配合及び試験をおこなった。その結果、鉛筆硬度（＊１）は２Ｈ、付着性（＊２）は２点で悪かった。
【００３９】
実施例４
ジペンタエリスリトールヘキサアクリレート６３４部、γ−メルカプトプロピルトリメトキシシラン７６０部、ホウフッ化亜鉛１部を混合して、６０℃で４時間反応させて反応物（ｉｖ）を得た。
この反応物（ｉｖ）８０部、実施例１で得た反応物（ｉ）１０部、ネオペンチルグリコールジアクリレート１０部、ＤＡＩＣＡＴ−１１（ダイセル化学工業社製、光カチオン重合開始剤）４部、イルガキュア１８４（チバ・スペシャルティ・ケミカルズ社製、ラジカル重合開始剤）４部を添加混合溶解して、実施例４の活性エネルギー線硬化性組成物（IV）を得た。
この組成物（IV）を電着塗装した被塗物上に厚さ２０μmとなるように塗装し、メタルハライドランプで、３００mJ/cm2の紫外線を照射した。この塗膜の鉛筆硬度（＊１）は５〜６Ｈで、付着性（＊２）は１０点で良好であった。
比較例４
実施例４において反応物（ｉｖ）及び（ｉ）を３，４−エポキシシクロヘキシルメチル−３，４−エポキシシクロヘキサンカーボネートに全量置き換えた以外は実施例４と同様にして配合及び試験をおこなった。その結果、鉛筆硬度（＊１）はＨ、付着性（＊２）は４点で悪かった。
【００４０】
実施例５
ビスコート＃７００（大阪有機化学工業社製、ビスフェノールＡ，ＥＯ付加物ジアクリレート）５１２部、γ−メルカプトプロピルトリメトキシシラン３８０部を混合し、４０℃で４８時間反応させて反応物（ｖ）を得た。
この反応物（ｖ）８０部、ＫＢＭ−５１０３（信越化学社製、３−アクリロキシプロピルトリメトキシシラン）１０部、アロニックスＭ３１０（東亜合成社製）、ＤＡＩＣＡＴ−１１（光カチオン重合開始剤）５部を添加混合して、実施例５の活性エネルギー線硬化性組成物（Ｖ）を得た。
【００４１】
この組成物（Ｖ）をポリカーボネート板の上に厚さ１５μmとなるように塗装し、メタルハライドランプで、４００mJ/cm2の紫外線を照射した。鉛筆硬度（＊１）は２Ｈで、付着性（＊２）は１０点で良好であった。
比較例５
実施例５において反応物（ｖ）を３，４−エポキシシクロヘキシルメチル−３，４−エポキシシクロヘキサンカーボネートに全量置き換えた以外は実施例５と同様にして配合及び試験をおこなった。その結果、鉛筆硬度（＊１）はＨ、付着性（＊２）は４点で悪かった。
【００４２】
鉛筆硬度（＊１）：試験方法ＪＩＳ  Ｋ−５４００で鉛筆引っ掻き試験をおこないやぶれ法で評価した。
付着性（＊２）：ＪＩＳ Ｋ−５４００ ８．５．２付着性（碁盤目テープ法）に基づいて試験、評価した。