(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
熱媒水を複数系統からなる温水端末に循環させて暖房を行う暖房装置の凍結防止方法であって、
凍結防止運転の時間を設定してタイマーにより、凍結防止運転を行う前記時間の到来を判定する処理と、
前記時間が到来したとき、前記温水端末が暖房運転を行っているか否かを判定する処理と、
何れの温水端末も暖房運転を行っていない場合、各系統毎に前記熱媒水を循環させるとともに、各系統の戻り熱媒水温度を測定し、凍結防止運転が必要な系統を判定する処理と、
凍結防止運転が必要な系統から選択された系統毎に所定温度の前記熱媒水を所定時間だけ通水する処理と、
を含むことを特徴とする暖房装置の凍結防止方法。
【請求項２】
熱媒水を複数系統からなる温水端末に循環させて暖房を行う暖房装置の凍結防止方法であって、
前記時間が到来したとき、熱源機から前記熱媒水の供給を受ける複数系統からなる前記温水端末が運転されているか否かを前記判定により、何れかの温水端末で暖房運転を行っている場合、前記温水端末が運転されていない各系統から選択された系統毎に前記熱媒水を所定時間だけ循環させる処理を含むことを特徴とする請求項１記載の暖房装置の凍結防止方法。
【請求項３】
熱媒水を複数系統からなる温水端末に循環させて暖房を行う暖房装置の凍結防止方法であって、
前記時間が到来したとき、熱源機から前記熱媒水の供給を受ける複数系統からなる前記温水端末が運転されているか否かを前記判定により、何れかの温水端末で暖房運転を行っている場合、前記温水端末が運転されていない各系統から選択された系統毎に前記熱媒水を循環させ、戻り熱媒水温度を所定温度に到達させる処理を含むことを特徴とする請求項１又は２記載の暖房装置の凍結防止方法。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、暖房水を用いる床暖房パネルやファンコンベクタ等の暖房装置の凍結防止方法に関する。
【０００２】
【従来の技術】
従来、温水等を熱媒とする暖房装置は、例えば、図６に示すように、床暖房パネル等の温水端末１００と熱源機側のシスターン１０２とを循環路１０４を以て連結し、熱媒である熱媒水１０６を温水端末１００に循環させ、必要な暖房を行うものである。
【０００３】
【発明が解決しようとする課題】
ところで、シスターン１０２を含む熱源機は屋外等に設置されることが多く、寒冷地や夜間の冷え込み等で循環路１０４内の熱媒水１０６が凍結すると、暖房運転ができなくなるおそれがある。従来、このような凍結による不都合を防止するため、凍結のおそれがあるとき、熱媒水１０６を加熱して循環路１０４に循環させる制御が行われている。
【０００４】
しかしながら、熱源機側の電源を遮断する等、運転を停止すると、凍結防止のための制御までも停止し、凍結を回避できないという不都合があった。また、凍結防止のため、不凍液を用いることは有効であるが、不凍液濃度の調整を怠ると、熱媒水中に藻が発生したり、不凍液の機能が低下して凍結が発生するおそれがある。
【０００５】
また、熱媒水１０６を循環する循環路１０４や熱源機側に温度センサを設置し、この温度センサによって凍結防止運転を行う場合がある。図７のフローチャートはその例を示す。この凍結防止制御では、ステップＳ４１で温度センサの検知温度が３℃以下であるか否かを判定し、３℃以下の場合には、ステップＳ４２に移行して暖房燃焼を行う。この暖房燃焼は、バーナを燃焼させ、循環ポンプを運転する。この暖房燃焼の結果、ステップＳ４３で温度センサの検知温度が７℃以上であるか否かを判定し、７℃に到達したとき、ステップＳ４４に移行して暖房ポンプを停止する。即ち、この凍結防止制御では、温度センサの検知温度が３℃以下で凍結防止運転に移行し、検知温度が７℃に到達するまで暖房運転を行うものである。
【０００６】
このような温度センサの検知温度を制御情報に用いる凍結防止制御では、その検知温度が制御に大きく影響し、温度センサの感度が低い場合や、温度センサの設置場所によっては凍結防止に失敗するおそれがあり、信頼性が問題となる。
【０００７】
ところで、複数系統の温水端末を持つ暖房装置では、凍結が予想される温水端末はまちまちとなることが予想され、凍結のおそれがないものも存在する。このような複数系統の温水端末の全系統を一度に凍結防止運転を行うと、相当な熱エネルギの損失が生じて不経済である。凍結防止にはヒーターやボイラーで熱媒水を加熱する方法やポンプ運転による方法があるが、何れの方法でも消費エネルギは大きくなりがちである。
【０００８】
また、複数系統の温水端末の暖房装置において、何れかの温水端末が暖房運転中であるとき、温度センサの検出温度で熱媒水温度を調整している場合、その検出温度では凍結を判断することは不可能である。
【０００９】
そこで、本発明は、凍結防止の省エネルギ性を高めた暖房装置の凍結防止方法を提供することを課題とする。
【００１０】
【課題を解決するための手段】
本発明の暖房装置の凍結防止方法は、熱媒水（６）を複数系統からなる温水端末（２、４等）に循環させて暖房を行う暖房装置の凍結防止方法であって、凍結防止運転の時間を設定してタイマーにより、凍結防止運転を行う時間の到来を判定する処理と、前記時間が到来したとき、前記温水端末が暖房運転を行っているか否かを判定する処理と、何れの温水端末も暖房運転を行っていない場合、各系統毎に前記熱媒水を循環させるとともに、各系統の戻り熱媒水温度を測定し、凍結防止運転が必要な系統を判定する処理と、凍結防止運転が必要な系統から選択された系統毎に所定温度の前記熱媒水を所定時間だけ通水する処理とを含むことを特徴とする。即ち、凍結防止運転に必要な時間を監視し、その時間の到来により、何れかの温水端末で暖房運転が行われているか否かを判定する。これは、暖房運転が行われていれば、その熱媒水を凍結防止に利用できるからである。しかし、何れの温水端末も暖房運転を行っていない場合には凍結が予想されるが、各系統でその状況はまちまちであることが予想されるので、各系統毎に熱媒水を循環させ、その戻り熱媒水温度を系統毎に測定し、凍結防止のための暖房運転が必要な系統を選択し、各系統毎に所定温度の熱媒水を所定時間だけ通水し、凍結防止を図っている。このように、選択的な熱媒水の供給により、凍結防止運転に必要な熱エネルギの消費を削減することができ、省エネルギ性を向上させている。
【００１１】
本発明の暖房装置の凍結防止方法において、熱媒水を複数系統からなる温水端末に循環させて暖房を行う暖房装置の凍結防止方法であって、前記時間が到来したとき、熱源機（８）から前記熱媒水の供給を受ける複数系統からなる前記温水端末が運転されているか否かを前記判定により、何れかの温水端末で暖房運転を行っている場合、前記温水端末が運転されていない各系統から選択された系統毎に前記熱媒水を所定時間だけ循環させる処理を含むことを特徴とする。即ち、何れかの温水端末で暖房運転が行われている場合には、暖房運転が行われていない系統の温水端末の凍結のおそれを確認又は予想することができない。循環路に設置された温度センサが往き熱媒水の温度調整に使用されている場合には、その検出温度が高くなることから、その値から凍結を判断することは不可能である。また、熱的には暖房に必要な温度である熱媒水を暖房運転が行われていない系統の凍結防止に用いれば、その熱媒水の持つ熱エネルギの再利用に繋がる。そこで、凍結防止運転が必要とされた温水端末に所定時間だけ通水すれば、凍結防止を図ることができる。この結果、凍結防止運転に必要な熱エネルギの消費を削減することができ、省エネルギ性を向上させることができる。
【００１２】
本発明の暖房装置の凍結防止方法において、熱媒水を複数系統からなる温水端末に循環させて暖房を行う暖房装置の凍結防止方法であって、前記時間が到来したとき、熱源機から前記熱媒水の供給を受ける複数系統からなる前記温水端末が運転されているか否かを前記判定により、何れかの温水端末で暖房運転を行っている場合、前記温水端末が運転されていない各系統から選択された系統毎に前記熱媒水を循環させ、戻り熱媒水温度を所定温度に到達させる処理を含むことを特徴とする。即ち、何れかの温水端末で暖房運転が行われている場合には、暖房に必要な温度となっている熱媒水を暖房運転が行われていない系統の温水端末に戻り熱媒水温度が所定温度に到達するまで通水するので、凍結防止の信頼性を高めることができる。この結果、凍結防止運転に必要な熱エネルギの消費を削減することができ、省エネルギ性を向上させることができる。
【００１３】
【発明の実施の形態】
以下、本発明及びその実施の形態を図面に示した実施例を参照して詳細に説明する。
【００１４】
図１は、本発明の暖房装置の凍結防止方法の実施例を示している。本発明に係る暖房装置には、床暖房パネル等の低温要求負荷である温水端末２、ファンコンベクタ等の高温要求負荷である温水端末４の他、複数系統の温水端末が設置されている。この実施例では、説明を容易にするため、２系統の温水端末２、４が設置されており、各系統の温水端末２、４に対して熱媒水６を供給するガス温水器等の熱源機８が用いられている。熱媒水６を加熱する熱源には、燃料ガスの燃焼熱の他、灯油の燃焼熱、電熱、ヒートポンプ、太陽熱等を用いることができる。
【００１５】
この熱源機８には、燃焼手段としてバーナ１０が燃焼室１２に設置され、このバーナ１０にはガス調整手段や切換手段としてのバルブ１４、１６、又はバルブ１８を介して燃料ガスＧが供給される。バーナ１０の下側にはガス燃焼に必要な空気を供給する給気手段としてのファン２０が設置されている。
【００１６】
そして、この熱源機８には、バーナ１０の燃焼熱を熱媒水６に加える加熱手段としての熱交換器２２が燃焼室１２に設置されている。この熱交換器２２には、温水端末２に熱媒水６を循環させる手段として循環路２４が設けられている。この実施例の循環路２４は、温水端末２側に低温水ＬＷを循環させる循環路２４Ａ、温水端末４側に高温水ＨＷを循環させる循環路２４Ｂで構成されており、これら２系統の循環路２４Ａ、２４Ｂには循環ポンプ２６、熱媒水６を溜める熱媒水タンクとしてシスターン２８が設置されている。循環ポンプ２６の駆動源にはＡＣモータやＤＣモータを用いることができ、例えば、ＤＣモータを用いて構成された場合、幅広く回転数を制御することができる。
【００１７】
循環路２４には、低温側往き管３０、高温側往き管３２及び戻り管３４とともに、温水端末２側の配管３６、温水端末４側の配管３８が設けられている。高温側往き管３２と戻り管３４との間にはバイパス管４０が設けられており、高温水ＨＷがバイパス管４０を介して戻り管３４側に流れる。配管３６、３８は、連結手段である往き側ヘッダ４２を介して低温側往き管３０、連結手段である往き側ヘッダ４４を介して高温側往き管３２、連結手段である戻り側ヘッダ４６を介して戻り管３４が連結されている。また、配管３６にはバルブ４８、配管３８にはバルブ５０が設置されている。
【００１８】
そして、低温側往き管３０には低温側系統の往き熱媒水温度を検出する温度センサ５１、高温側往き管３２には高温側系統の往き熱媒水温度を検出する温度センサ５３、配管３６、３８、３９の戻り側ヘッダ４６側に各系統の戻り熱媒水温度を検出する温度センサ５５、５７、５９が設置されている。
【００１９】
また、シスターン２８には、外部から熱媒水６に用いる水Ｗを補給する補給手段として給水管５２、その補給を制御する開閉弁としてバルブ５４が設けられている。また、シスターン２８には、熱媒水６のレベルを検出する手段としてレベルセンサ５６、５８が設けられ、レベルセンサ５６で低レベルとして低水位Ｌ1 、レベルセンサ５８で高レベルとして高水位Ｌ2 を検知し、これら検知結果は電気信号で取り出される。また、シスターン２８には、熱媒水６が異常な高レベルになったとき、その熱媒水６を排出するオーバーフローパイプ６０が設けられている。
【００２０】
そして、凍結防止制御や暖房制御等を行う制御手段として制御部６２が設けられ、この制御部６２はマイクロコンピュータ等で構成され、演算手段としてＣＰＵ、記憶手段としてＲＯＭ、ＲＡＭを備えているとともに、時間設定手段としてタイマー６４が設置されている。この制御部６２には温度センサ５１、５３、５５、５７、５９、レベルセンサ５６、５８等の検出出力が制御情報として入力されているとともに、凍結防止運転を指示する指示手段としてスイッチ６６が接続されている。また、この制御部６２には各種の制御出力が得られ、循環ポンプ２６、バルブ４８、５０、５４等に対する制御出力が得られるとともに、図示しないバルブ１４、１６、１８等のアクチュエータに対する制御出力Ｖｎが得られるものである。なお、タイマー６４は、日付を表すカレンダ機能や時刻を表す時計機能を備えている。
【００２１】
このような制御部６２に対し、別の制御手段としてリモコン装置６８を設置してもよい。即ち、リモコン装置６８は、温水端末２、４の近傍に設置されて制御部６２との間の制御信号を有線又は無線で授受する遠隔制御手段であって、制御部６２と同様に時間制御を行う手段としてタイマー７０が設置されるとともに、凍結防止運転を指示する指示手段としてスイッチ７２が接続されている。なお、タイマー７０は、日付を表すカレンダ機能や時刻を表す時計機能を備えている。このようなリモコン装置６８を設置した場合には、制御部６２のタイマー６４を省略することができる。
【００２２】
このような暖房装置において、通常の暖房運転では、熱交換器２２で加熱された熱媒水６は高温側往き管３２を通してバルブ５０の開閉により配管３８側に高温水ＨＷとして流れ、温水端末４側に流れるとともに、バイパス管４０を通じて戻り管３４側に流れて温水端末４側を通過した熱媒水６と合流し、シスターン２８に至る。シスターン２８を出た熱媒水６は循環ポンプ２６に流れ、矢印Ａ、Ｂの方向に分岐し、バルブ４８の開閉により、低温水ＬＷが温水端末２側の配管３６に流れ、温水端末２を循環した後、戻り管３４に戻る。低温水ＬＷの循環により、温水端末２を通じて低温水ＬＷの放熱が行われる。
【００２３】
また、このような暖房装置では、シスターン２８に対して熱媒水６の補給が行われる。即ち、ポンプ運転が行われた後、レベルセンサ５６が熱媒水６の低水位Ｌ1 を検知したとき、レベルセンサ５８が高水位Ｌ2 を検知するまで水補給が行われる。即ち、高水位Ｌ2 を検知したとき、バルブ５４が閉じられて水Ｗの補給が完了する。
【００２４】
次に、凍結防止制御を図２及び図３に示すフローチャートを参照して説明する。図２及び図３において、符号Ａ、Ｂは連結子を示している。
【００２５】
電源を投入すると、凍結防止制御モードに移行し、ステップＳ１ではタイマー６４をリセットする。なお、タイマー６４にはカレンダ機能上の日付設定及び時刻設定を行うとともに、予め凍結防止運転の期間又は日付、運転時間としてその開始時刻及び終了時刻を設定する。また、リモコン装置６８が設置されている場合には、そのタイマー７２にカレンダ機能上の日付設定及び時刻設定を行うとともに、予め凍結防止運転の期間又は日付、運転時間としてその開始時刻及び終了時刻を設定する。
【００２６】
タイマーリセットの後、ステップＳ２では、凍結防止運転を行うまでの時間が経過したか否かを判定し、経過していない場合にはステップＳ２でその時間経過まで待機する。即ち、このステップＳ２では、タイマー６４又は７０に設定されている凍結防止運転の日付及び時刻が到来したか否かを判定し、到来していない場合には、ステップＳ２に止まり、到来した場合にはステップＳ３に移行する。
【００２７】
所定の時間が経過した後、ステップＳ３では、温水端末２、４等、温水端末が運転されているか否かを判定し、運転されている場合にはステップＳ１に戻り、運転されていない場合にはステップＳ４に移行する。
【００２８】
ステップＳ４では、温水端末２、４等の１系統ずつポンプ循環を行い、熱媒水温度を測定する。即ち、温水端末２、４では、各バルブ４８、５０が設けられているので、バルブ４８、５０を選択的に開閉すれば、その戻り熱媒水温度を温度センサ５５、５７、５９等で個別に測定することができる。ステップＳ５では、凍結防止運転すべき系統を制御部のＲＡＭ等に記憶した後、ステップＳ６に移行する。このような処理が全ての系統について終了したか否かを判定し、終了していない場合にはステップＳ４に戻り、各系統の測定処理を完了し、ステップＳ７に移行する。
【００２９】
ステップＳ７では、１系統ずつの通水を行う。即ち、バルブ４８、５０を選択的に開き、循環ポンプ２６を運転すれば、この実施例では、温水端末２、４に個別に通水を行うことができる。
【００３０】
そして、ステップＳ８では、暖房燃焼を実行し、即ち、バーナ１０を燃焼させて暖房運転を行った後、ステップＳ９に移行する。ステップＳ９では、所定の往き温度、例えば、４０℃で所定時間、例えば、２分間の暖房運転を行い、ステップＳ１０では各系統での暖房燃焼、即ち、暖房運転が終了したか否かを判定し、全ての暖房運転が終了した後、ステップＳ１１に移行し、循環ポンプ２６の運転を停止し、ステップＳ１に戻る。即ち、各系統毎に凍結予防運転としての暖房運転を実行するものである。
【００３１】
ところで、ステップＳ３で温水端末の何れかが運転されている場合、例えば、温水端末２が運転されている場合には、ステップＳ１２に移行し、運転されていない系統の温水端末４に通水を開始する。この場合、バルブ５０を開いて通水を行い、その通水時間はステップＳ１３に示すように、所定時間、例えば、２分間の通水を行った後、ステップＳ１４に移行する。
【００３２】
ステップＳ１４では、温水端末が運転されていない系統の通水が終了したか否かを判定しており、凍結予防が必要な未運転の全ての系統に対して通水を行った後、ステップＳ１に戻る。
【００３３】
このように、複数の系統に温水端末が設置されている場合には、暖房運転が行われていない系統及び温水端末に通水を行って凍結予防をするので、暖房運転の有無に関係なく凍結防止運転を実行する場合に比較し、熱損失が少なく、エネルギの消費効率を高めることができるとともに、経済的な凍結予防を行うことができる。
【００３４】
次に、他の凍結防止制御を図４及び図５に示すフローチャートを参照して説明する。図４及び図５において、符号Ｃ、Ｄは連結子を示している。
【００３５】
電源を投入すると、凍結防止制御モードに移行し、ステップＳ２１〜ステップＳ３１で図２、図３に示す凍結防止制御と同様の処理を実行し、ステップＳ２３で温水端末が運転されている場合にはステップＳ３２に移行する。即ち、ステップＳ３２では、運転されていない系統の温水端末４に通水を開始し、この場合、バルブ５０を開いて通水を行い、その通水はステップＳ３３に示すように、戻り温度を所定温度、例えば、３０℃に到達させ、ステップＳ３４に移行する。
【００３６】
ステップＳ３４では、温水端末が運転されていない系統の通水が終了したか否かを判定しており、凍結予防が必要な未運転の全ての系統に対して通水を行った後、ステップＳ２１に戻る。
【００３７】
このように、複数の系統に温水端末が設置されている場合には、暖房運転が行われていない系統及び温水端末に通水を行っているが、前述の実施例では時間制御を行うのに対し、他の実施例では戻り温度を監視して凍結予防を行うので、暖房運転の有無に関係なく凍結防止運転を実行する場合に比較し、熱損失が少なく、エネルギの消費効率を高めることができるとともに、経済的な凍結予防を行うことができる。
【００３８】
また、このような凍結防止運転に必要な期間及び時間はタイマー６４又は７０に予め設定されるが、スイッチ６６又はスイッチ７２によって凍結防止運転指示が発せられたか否かを確認すれば、凍結防止運転の選択が可能であるとともに、時刻設定に誤差が生じている場合に誤動作を防止できる。そして、その期間及び時間の到来によって暖房燃焼を行うので、凍結防止管理が容易になる。
【００３９】
ところで、この凍結防止制御において、各運転パターンを整理して説明すると、往き熱媒水温度の検出用の温度センサ５１、５３を使用する場合と、戻り熱媒水温度の検出用の温度センサ５５、５７、５９等を使用する場合とがあり、前者には、第１に、全系統の温水端末が運転していない場合、第２に、全系統の中の一部の温水端末が運転している場合、第３に、全系統の温水端末が運転している場合の運転パターンが存在する。
【００４０】
Ａ  全ての温水端末が運転していない場合
タイマー６４又はタイマー７０に設定された所定時間が経過した後、熱源機８の制御部６２からの制御出力で熱媒水６の循環路２４を各系統毎に開くことが可能、即ち、この場合、バルブ４８、５０によって選択的に各系統が選択できるので、１系統ずつ熱媒水６を循環させ、その温度を測定する。即ち、バルブ４８を開くことにより、温度センサ５５は配管３６側の戻り熱媒水温度を測定し、バルブ５０を開くことにより、温度センサ５７は配管３８側の戻り熱媒水温度を測定する。このような温度検出に基づき、凍結防止が必要な検出温度が測定された場合、凍結防止運転を実行し、その終了後にタイマー６４をリセットする。この場合、例えば、熱源機８の熱媒水６を別の熱交換器を通して風呂追焚きに使用することも可能であり、バーナ１０の燃焼が停止状態であれば、往き側の温度センサ５１、５３でも戻り熱媒水温度の検出が可能であるから、戻り熱媒水温度の測定は温度センサ５５、５７、５９に限られるものではない。
【００４１】
この場合、戻り熱媒水温度を検出する温度センサ５５、５７、５９を用いた場合にも同様の凍結防止運転が可能である。
【００４２】
Ｂ  一部の温水端末が運転中の場合
温水端末を１つでも使用しているとき、例えば、温水端末４側が運転中の場合には、温度センサ５３は往き熱媒水温度の調整に使われるので、使用されていない温水端末２が凍結のおそれがあるか否かは判断できない。そこで、タイマー６４又はタイマー７０で所定時間が経過した後、熱源機８の制御部６２の出力信号でバルブ４８を開き、一定量又は一定時間分だけ熱媒水６を温水端末２及び循環路２４側に循環させる。
【００４３】
この場合、戻り熱媒水温度を検出する温度センサ５５、５７、５９を用いた場合には、タイマー６４又はタイマー７０に設定された所定時間の経過後、熱源機８の制御部６２の出力信号でバルブ４８、５０を選択的に開いて１系統ずつ熱媒水６を循環させ、その戻り熱媒水温度が凍結防止運転の停止条件である所定温度例えば４０℃に到達したら、温水端末へと移行する。使用されていない温水端末全てに対応したあと、タイマー６４、７０をリセットする。
【００４４】
Ｃ  全ての温水端末が運転中の場合
温水端末２、４等の全ての系統で暖房運転が行われている場合には、凍結のおそれがないため、熱媒水温度検出の起動のためのタイマー動作を停止する。この場合、温水端末２、４等の１つでも運転を停止したらタイマー６４をリセットし、再起動させるものとする。
【００４５】
この場合、戻り熱媒水温度を検出する温度センサ５５、５７、５９を用いた場合にも同様の動作が可能である。
【００４６】
そして、本実施例の暖房装置では、時間制御のカレンダ機能又は凍結防止運転を行わせるためのスイッチ６６又はスイッチ７２と、熱媒水温度検知手段である温度センサ５５〜５９を併設し、寒冷な時期だけ熱媒水温度検知に基づき、凍結防止運転を実行し、熱媒水温度が低いときだけ凍結防止運転を実行することで、省エネルギ性を高めることができる。
【００４７】
なお、実施例の熱源機８は、この熱源機８を別の熱交換器を通して風呂追焚きに使用することを示していないが、本発明は、風呂追焚きを可能にした熱源機を用いた場合にも適用できる。その場合、追焚き運転は温水端末として想定して凍結防止運転を行うことができる。
【００４８】
【発明の効果】
以上説明したように、本発明によれば、次のような効果が得られる。
ａ  複数系統からなる温水端末を備える暖房装置において、凍結防止運転の時間管理とともに、暖房運転が行われている系統があるか否かを判定した後、凍結防止が必要な系統を選択して所定温度の熱媒水を所定時間だけ循環させる凍結防止運転を行うので、凍結防止に必要な熱エネルギを削減でき、省エネルギ性を高めることができる。
ｂ  暖房運転が何れかの系統で行われている場合には、暖房運転に利用されている熱媒水を凍結防止運転が必要な系統を選択して所定時間だけ通水するので、凍結防止に必要な熱エネルギを削減でき、省エネルギ性を高めることができる。ｃ  暖房運転が何れかの系統で行われている場合には、暖房運転に利用されている熱媒水を凍結防止運転が必要な系統を選択して戻り熱媒水温度が所定温度に到達するまで通水するので、凍結防止に必要な熱エネルギの削減で省エネルギ化を図ることができるとともに、凍結防止の信頼性を高めることができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の暖房装置の凍結防止方法の実施例を示す図である。
【図２】凍結防止制御を示すフローチャートである。
【図３】図２に続く凍結防止制御を示すフローチャートである。
【図４】他の凍結防止制御を示すフローチャートである。
【図５】図４に続く他の凍結防止制御を示すフローチャートである。
【図６】従来の暖房装置を示す図である。
【図７】従来の凍結防止制御を示すフローチャートである。
【符号の説明】
２、４  温水端末
６  熱媒水
８  熱源機
２４  循環路
２６  循環ポンプ
６２  制御部（制御手段）
６４、７０  タイマー
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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