(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
複数の第１流体排出孔を有する第１マニホールドブロックと、前記第１マニホールドブロックにある第１流体排出孔よりも断面積が大きい複数の第２流体排出孔を有する第２マニホールドブロックとの間に、ほぼ対応する位置関係にある前記第１及び第２流体排出孔同士を互いに連通させる複数の流体通路を有する結合ブロックを設けた電磁弁マニホールドにおいて、
前記第１流体排出孔からなる第１排出通路及び前記第２流体排出孔からなる第２排出通路が前記流体通路によって連通されることで形成される排出用の通路を複数並設し、該排出用の通路において、前記第１マニホールドブロックは、前記第２マニホールドブロックよりも下流側に配置され、
前記流体通路間を互いに連通させて、複数の前記排出用の通路のうちの少なくとも２つ以上を連通させる連通路を前記結合ブロックに設け、
複数の前記排出用の通路のうち相互に連通された排出用の通路では、前記第１排出通路の断面積の和が前記第２排出路のそれぞれの断面積よりも大きくなるように形成されている電磁弁マニホールド。
【請求項２】
前記連通路は、前記第１及び第２流体排出孔と直交する方向へ直線的に延びている請求項１に記載の電磁弁マニホールド。
【請求項３】
前記連通路は、その端部に流体を外部に排出させるための排出ポートを有し、その排出ポートは、前記各マニホールドブロックに設けられた給排ポートと同じ面に配置されている請求項１に記載の電磁弁マニホールド。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、複数種類のマニホールドブロックを備えた電磁弁マニホールドに関するものである。
【０００２】
【従来の技術】
一般に、電磁弁マニホールドは、一種類のマニホールドブロックを複数連設した構造を有している。ところで、マニホールドの用途によっては、既に使用されているマニホールドブロックよりも大きいマニホールドブロックを増設したい場合がある。この場合には、図８に示すように、取付レール７０上に大きさの異なる２種類のマニホールドブロック７１，７３が、取付レール７０上にそれぞれ複数個ずつ連設されることになる。各マニホールドブロック７１，７３には、電磁弁が装着されている。電磁弁の大きさに応じて、各マニホールドブロック７１，７３の大きさが異なっている。すなわち、小型マニホールドブロック７１には、図示しない小さい電磁弁が装着されている。又、大型マニホールドブロック７３には、図示しない大きい電磁弁が装着されている。各マニホールドブロック７１，７３に設けられた給排ポート７１ａ，７３ａには、図示しないエアシリンダが接続されている。エアシリンダの内部は、ピストンによって二つの圧力作用室に区画されている。
【０００３】
各小型マニホールドブロック７１には、２つの第１エア排出孔７２がそれぞれ形成されている。しかしながら、それぞれの第１エア排出孔７２により２つの第１排出通路７７が形成されている。一方、各大型マニホールドブロック７３には、第１エア排出孔７２よりも断面積の大きい第２エア排出孔７４がそれぞれ形成されている。そして、それぞれの第２エア排出孔７４により２つの第２排出通路７８が形成されている。第１及び第２排出通路７７，７８の軸線は互いにずれている。そのため、小型マニホールドブロック７１と大型マニホールドブロック７３を単に連設していたのでは、第１及び第２排出通路７７，７８を互いに完全に連設させることができないという問題がある。
【０００４】
そこで、このような不具合を解消するために、両マニホールドブロック７１，７３の間に、結合ブロック７５を設けた電磁弁マニホールドが知られている。この結合ブロック７５の内部には、２つの流体通路７６が形成されている。これらの流体通路７６は、対応する位置関係にある第１及び第２排出通路７７，７８同士を互いに連通させている。
【０００５】
このように２種類のマニホールドブロック７１，７３を組み合わせた場合において、エアシリンダから排出されるエアは、通常、既に設置されている小型マニホールドブロック７１の一端部から排出される。すなわち、小型マニホールドブロック７１に接続されているエアシリンダにエアが供給されると、一方の圧力作用室内のエアが、第１排出通路７７を介してマニホールド外部に排出される。又、大型マニホールドブロック７３に接続されているエアシリンダにエアが供給されると、他方の圧力作用室内のエアが、第２エア排出孔７４及び第１エア排出孔７２を経てマニホールド外部に排出される。
【０００６】
【発明が解決しようとする課題】
ところが、従来の電磁弁マニホールドにおいては、大型マニホールドブロック７３に接続されているエアシリンダから排出されるエアは、断面積の大きい第２排出通路７８から断面積の小さい第１排出通路７７へと流れる。ここで、エアシリンダの動作速度は、排出通路７７，７８の断面積（つまり流路断面積）により決定される。そのため、その場合には、エアの流量が少なくなり、結果として排気能力は低下することになる。従って、大型マニホールドブロック７３に対応するエアシリンダの動作速度が遅くなるという問題があった。
【０００７】
本発明は上記の課題に鑑みてなされたものであり、その目的は、流体の排出能力が低下するのを防止できる電磁弁マニホールドを提供することにある。
【０００８】
【課題を解決するための手段】
上記の課題を解決するために、請求項１に記載の発明では、複数の第１流体排出孔を有する第１マニホールドブロックと、前記第１マニホールドブロックにある第１流体排出孔よりも断面積が大きい複数の第２流体排出孔を有する第２マニホールドブロックとの間に、ほぼ対応する位置関係にある前記第１及び第２流体排出孔同士を互いに連通させる複数の流体通路を有する結合ブロックを設けた電磁弁マニホールドにおいて、前記第１流体排出孔からなる第１排出通路及び前記第２流体排出孔からなる第２排出通路が前記流体通路によって連通されることで形成される排出用の通路を複数並設し、該排出用の通路において、前記第１マニホールドブロックは、前記第２マニホールドブロックよりも下流側に配置され、前記流体通路間を互いに連通させて、複数の前記排出用の通路のうちの少なくとも２つ以上を連通させる連通路を前記結合ブロックに設け、複数の前記排出用の通路のうち相互に連通された排出用の通路では、前記第１排出通路の断面積の和が前記第２排出路のそれぞれの断面積よりも大きくなるように形成されていることを要旨としている。
【０００９】
請求項２に記載の発明では、請求項１に記載の電磁弁マニホールドにおいて、前記連通路は、前記第１及び第２流体排出孔と直交する方向へ直線的に延びていることを要旨としている。
【００１０】
請求項３に記載の発明では、請求項１に記載の電磁弁マニホールドにおいて、前記連通路は、その端部に流体を外部に排出させるための排出ポートを有していることを要旨としている。
【００１２】
以下、本発明の「作用」について説明する。
請求項１に記載の発明によると、第２流体排出孔を通る流体は、流体通路、連通路、複数の第１流体排出孔を介して、マニホールド外部に排出される。ここで、第１流体排出孔の個々の断面積は、第２流体排出孔の個々の断面積よりも小さい。しかし、流体は複数の第１流体排出孔を通ることから、流路断面積が大きくなる。従って、第２流体排出孔を通る流体の排気能力が低下するのを防止することが可能になる。
【００１３】
請求項２に記載の発明によると、連通路は、前記第１及び第２流体排出孔と直交する方向へ直線的に延びている。そのため、例えばドリル加工等により連通路を簡単に形成することが可能になる。
【００１４】
請求項３に記載の発明によると、排出ポートは、各マニホールドブロックに設けられた給排ポートと同じ面に配置されている。そのため、排出ポートから流体を排出するための配管経路を、給排ポートに流体を流す配管経路と同じ方向にすることができる。従って、流体を通すための配管構造の簡素化を図ることが可能になる。
【００１６】
【発明の実施の形態】
以下、本発明を具体化した一実施形態を図面に基づき詳細に説明する。
図１は、電磁弁マニホールド１０の外観を示す図であって、この図の左斜め下側（手前側）を左側とし、右斜め上側（奥行き側）を右側とする。図１に示すように、ＤＩＮレール１１上には、左側から順に給気ブロック１２、５つの小型マニホールドブロック（第１マニホールドブロック）１３、結合ブロック１４、２つの大型マニホールドブロック（第２マニホールドブロック）１５が連設されている。なお、本実施形態の電磁弁マニホールド１０では、既設かつ複数の小型マニホールドブロック１３に加え、大型マニホールドブロック１５が後から２つ増設されている。
【００１７】
ＤＩＮレール１１上には、前記各ブロック１２〜１５を挟み込むように、一対のエンドブロック１６，１７が配設されている。ＤＩＮレール１１上においてエンドブロック１６，１７の外側部となる箇所には、固定金具１８がねじ１９により固定されている。これらの固定金具１８により、前記各ブロック１２〜１５、及び各エンドブロック１６，１７がそれぞれ所定の位置に保持される。
【００１８】
図２に示すように、前記給気ブロック１２の前面には、給気ポート２１が設けられている。この供給ポート２１は、給気ブロック１２の中央部に形成されたエア供給孔１２ａと連通している。給気ブロック１２においてエア供給孔１２ａの両側の箇所には、２つのエア排出孔１２ｂ，１２ｃが形成されている。
【００１９】
エア排出孔１２ｂ，１２ｃの一部は、各マニホールドブロック１３，１５に設けられた給排ポート３８，３９と同じ面において開口している。但し、本実施形態では、エア排出孔１２ｂ，１２ｃの開口部は、着脱可能なキャップ２０により閉塞されている。従って、エア排出孔１２ｂ，１２ｃを通るエアは、エア排出孔１２ｂ，１２ｃからマニホールド外部に直接抜け出でないようになっている。又、以下の説明において、給排ポート３８を「Ａポート」といい、給排ポート３９を「Ｂポート」という。
【００２０】
前記各小型マニホールドブロック１３の中央部には、第１エア供給孔１３ａがそれぞれ形成されている。各第１エア供給孔１３ａは、前記エア供給孔１２ａと連通している。各第１エア供給孔１３ａの軸線は、左右方向において一致している。そして、各第１エア供給孔１３ａにより、左右方向に沿って延びる第１供給通路２２が形成されている。第１供給通路２２の左端開口は、前記左側のエンドブロック１６により閉塞されている。
【００２１】
各小型マニホールドブロック１３において、第１エア供給孔１３ａの両側の箇所には、２つの第１エア排出孔（第１流体排出孔）１３ｂ，１３ｃが形成されている。各第１排出通路２３，２４は、前記第１エア排出孔１３ｂ，１３ｃにそれぞれ連通している。各第１エア排出孔１３ｂ，１３ｃの軸線は、左右方向において一致している。そして、第１エア排出孔１３ｂ，１３ｃにより、左右方向に沿って延びる第１排出通路２３，２４が形成されている。
【００２２】
各第１排出通路２３，２４の左端開口は、左側のエンドブロック１６に形成された通気孔１６ａ，１６ｂに対向する位置にある。左側のエンドブロック１６には収容凹部２５が形成され、その収容凹部２５内には消音用マフラーエレメント２６が収容されている。収容凹部２５の開口部には、カバー２７が着脱可能に取り付けられている。カバー２７には複数の通気口２８が形成されている。そして、各第１排出通路２３，２４を流れるエアが、マフラーエレメント２６、通気口２８を介してマニホールド外部に排出される。
【００２３】
前記各大型マニホールドブロック１５の中央部には、第２エア供給孔１５ａがそれぞれ形成されている。各第２エア供給孔１５ａの軸線は、左右方向において一致している。そして、各第２エア供給孔１５ａにより、左右方向に沿って延びる第２供給通路３２が形成されている。
【００２４】
各大型マニホールドブロック１５において、第２エア供給孔１５ａの両側の箇所には、２つの第２エア排出孔（第２流体排出孔）１５ｂ，１５ｃが形成されている。この第２エア排出孔１５ｂ，１５ｃの径は、前記第１エア排出孔１３ｂ，１３ｃの径よりも大きくなっている。従って、各第２エア排出孔１５ｂ，１５ｃの断面積（流路断面積）は、各第１エア排出孔１３ｂ，１３ｃの断面積（流路断面積）よりも大きくなっている。しかも、各第２エア排出孔１５ｂ，１５ｃのうちいずれか一方の断面積は、両第１エア排出孔１３ｂ，１３ｃの断面積の和よりも小さくなっている。
【００２５】
又、各第２エア排出孔１５ｂ，１５ｃの軸線は、左右方向において一致している。そして、第２エア排出孔１５ｂ，１５ｃにより、左右方向に沿って延びる第２排出通路３３，３４が形成されている。そして、各第２排出通路３３，３４を流れるエアが、第１排出通路２３，２４、マフラーエレメント２６及び通気口２８を介してマニホールド外部に排出される。各第２排出通路３３，３４の断面積は、各第１排出通路２３，２４の断面積よりも大きくなっている。しかも、第２排出通路３３，３４のうちいずれか一方の断面積は、両第１排出通路２３，２４の断面積の和よりも大きくなっている。
【００２６】
各第２排出通路３３，３４の右端開口は、前記右側のエンドブロック１７により閉塞されている。又、第２排出通路３３，３４の軸線は、前記第１排出通路２３，２４の軸線よりも外側に位置している。つまり、第２排出通路３３の軸線と、第１排出通路２３の軸線とは、完全に一致しておらず、互いに若干ずれている。第２排出通路３４の軸線と第１排出通路２４の軸線との位置関係についても同様のことがいえる。
【００２７】
図２，図４に示すように、前記結合ブロック１４の中央部には、供給用エア通路１４ａが形成されている。各第２エア供給孔１５ａの軸線は、前記第１供給通路２２とほぼ一致しており、第２供給通路３２と一致している。そして、供給用エア通路１４ａを介して、第１及び第２供給通路２２，３２同士は互いに連通されている。
【００２８】
図２〜図４に示すように、結合ブロック１４において、供給用エア通路１４ａの両側の箇所には、流体通路としてのエア排出用通路１４ｂ，１４ｃが２つ形成されている。なお、図６に示す結合ブロック１４の平断面図おいて、各エア排出用通路１４ｂ，１４ｃを明確にするために、エア排出用通路１４ｂ，１４ｃの中央部を二点鎖線で描いてある。そして、各エア排出用通路１４ｂ，１４ｃの左端開口は、前記第１排出通路２３，２４に接続されている。一方、各エア排出用通路１４ｂ，１４ｃの右端開口は、前記第２排出通路３３，３４に接続されている。これにより、各エア排出用通路１４ｂ，１４ｃを介して、ほぼ対応する位置関係にある第１排出通路２３，２４と、第２排出通路３３，３４とが互いに連通されている。第１排出通路２３，２４と第２排出通路３３，３４との位置関係を明確にするために、図３では供給用エア通路１４ａを省略して描いてある。
【００２９】
結合ブロック１４には、その前後方向に沿って延びる連通路３６が形成されている。連通路３６は、エア排出用通路１４ｂ，１４ｃの狭窄部位を貫くように形成されている。連通路３６は、等断面かつ断面円形状の孔であって、例えばドリル加工によって簡単に加工形成することができる。又、連通路３６は、供給用エア通路１４ａを避けるような位置に配設されている。従って、連通路３６と供給用エア通路１４ａとは互いに連通されていない。
【００３０】
連通路３６は、前記第１排出通路２３，２４、前記第２排出通路３３，３４と直交する方向に直線状的に延びている。すなわち、連通路３６は、前記各第１エア排出孔１３ｂ，１３ｃ、前記各第２エア排出孔１５ｂ，１５ｃと直交する方向に延びている。そして、連通路３６を介して、前記エア排出用通路１４ｂ，１４ｃ同士が互いに連通されている。特に本実施形態の場合、連通路３６により、２つあるエア排出用通路１４ｂ，１４ｃの全てのものが互いに連通されている。
【００３１】
又、前記連通路３６の一端は、前記各ポート３８，３９が設けられた面と同じ面（マニホールドブロック１３，１５の前面）において開口している。連通路３６の他端は、前記各ポート３８，３９と反対の面においては開口していない。すなわち、連通路３６の開口部３６ａは１箇所にあることになる。開口部３６ａは連通路３６の内部よりも大径になっている。但し、本実施形態では、連通路３６の開口部３６ａは着脱可能な閉塞キャップ３７により閉塞されている。従って、第２排出通路３３，３４を流れるエアは、連通路３６からマニホールド外部に直接抜け出でないようになっている。
【００３２】
図１に示すように、前記各ポート３８，３９には、配管４０，４１を介してアクチュエータであるエアシリンダ４２が接続されている。ここで、エアシリンダ４２は図１において１つのみ図示されている。実際には、各小型マニホールドブロック１３、各大型マニホールドブロック１５ごとに、１つのエアシリンダ４２が接続されている。
【００３３】
各エアシリンダ４２のシリンダ本体４３内には、ピストン４４が収容されている。このピストン４４の存在によって、シリンダ本体４３内が２つの圧力作用室４５，４６に区画されている。そして、第１圧力作用室４５にエアが供給されることにより、ピストン４４に連結されたロッド４７がシリンダ本体４３から突出するようになっている。又、第２圧力作用室４６にエアが供給されることにより、前記ロッド４７が没入するようになっている。
【００３４】
各小型マニホールドブロック１３の上面には小型電磁弁５０が設けられている。各小型電磁弁５０は、小型マニホールドブロック１３と同様に左右方向に沿って連設されている。又、大型マニホールドブロック１５の上面には大型電磁弁５１が設けられている。各大型電磁弁５１は、大型マニホールドブロック１５と同様に左右方向に沿って連設されている。そして、各電磁弁５０，５１の切換動作により、Ａポート３８又はＢポート３９を介してエアがエアシリンダ４２に供給される。
【００３５】
上記のように構成された電磁弁マニホールド１０の作用について説明する。
既設の小型マニホールドブロック１３に加え、大型マニホールドブロック１５が後から２つ増設される。すなわち、右側のエンドブロック１７が取り外され、小型マニホールドブロック１３群の右側には、結合ブロック１４と２つの大型マニホールドブロック１５とが配設される。そして、右側のエンドブロック１７が大型マニホールドブロック１５群の右側に固定される。これにより、小型マニホールドブロック１３群と、大型マニホールドブロック１５群とが結合ブロック１４を介して結合される。この結合により、第１排出通路２３，２４と第２排出通路３３，３４とは、エア排出用通路１４ｂ，１４ｃに接続される。そして、第１排出通路２３，２４と第２排出通路３３，３４とは、連通路３６を介して互いに連通される。
【００３６】
小型マニホールドブロック１３に接続されたエアシリンダ４２のロッド４７が没入状態にある場合において、ロッド４７は次のようにして突出される。すなわち、給気ポート２１からエアが供給されると、その供給エアは、エア供給孔１２ａ、第１供給通路２２、小型電磁弁５０、Ａポート３８、配管４０を介して第１圧力作用室４５内に流れる。これにより、第１圧力作用室４５内のエア圧力が高くなって、ロッド４７がシリンダ本体４３から突出する。
【００３７】
ロッド４７の突出と同時に、第２圧力作用室４６内のエアが配管４１を介してＢポート３９内に排気される。そして、エアシリンダ４２の第２圧力作用室４６から流れる排出エアは、小型電磁弁５０、一方の第１排出通路２３、一方のエア排出孔１２ｂ、一方の通気孔１６ａ、マフラーエレメント２６、通気口２８を介してマニホールド外部に排出される。
【００３８】
続いて、大型マニホールドブロック１５に接続されたエアシリンダ４２のロッド４７が没入状態にある場合について説明する。この場合、上述した動作とほぼ同じエアの流れによってロッド４７が突出する。但し、この突出動作に伴い、エアシリンダ４２の第２圧力作用室４６から流れる排出エアは、大型電磁弁５１、一方の第２排出通路３３、連通路３６、両第１排出通路２３，２４、両エア排出孔１２ｂ，１２ｃ、両通気孔１６ａ，１６ｂ、マフラーエレメント２６、通気口２８を介してマニホールド外部に排出される。従って、一方の第２排出通路３３を流れる排出エアは、２つの第１排出通路２３，２４を通ってマニホールド外部に排出される。そのため、一方の第２排出通路３３を流れる排出エアの排気能力が低下することはない。
【００３９】
反対に、小型マニホールドブロック１３に接続されたエアシリンダ４２のロッド４７が突出状態にある場合において、ロッド４７は次のようにして没入される。すなわち、給気ポート２１からエアが供給されると、その供給エアは、エア供給孔１２ａ、第１供給通路２２、小型電磁弁５０、Ｂポート３９、配管４１を介して第２圧力作用室４６内に供給される。これにより、ロッド４７が没入する。
【００４０】
ロッド４７の没入と同時に、第１圧力作用室４５内のエアが配管４０を介してＡポート３８内に排気される。そして、エアシリンダ４２の第１圧力作用室４５から流れる排出エアは、小型電磁弁５０、他方の第１排出通路２４、他方のエア排出孔１２ｃ、他方の通気孔１６ｂ、マフラーエレメント２６、通気口２８を介してマニホールド外部に排出される。
【００４１】
続いて、大型マニホールドブロック１５に接続されたエアシリンダ４２のロッド４７が突出状態にある場合について説明する。この場合、上述した動作とほぼ同じエアの流れによってロッド４７がシリンダ本体４３内に没入する。但し、ロッド４７の没入に伴い、エアシリンダ４２の第１圧力作用室４５から流れる排出エアは、大型電磁弁５１、他方の第２排出通路３４、連通路３６、両第１排出通路２３，２４、両エア排出孔１２ｂ，１２ｃ、両通気孔１６ａ，１６ｂ、マフラーエレメント２６、通気口２８を介してマニホールド外部に排出される。従って、他方の第２排出通路３４を流れる排出エアは、２つの第１排出通路２３，２４を通ってマニホールド外部に排出される。そのため、他方の第２排出通路３４を流れる排出エアの排気能力が低下することはない。
【００４２】
従って、本実施形態によれば以下のような効果を得ることができる。
（１）  小型マニホールドブロック１３群と、大型マニホールドブロック１５群との間に結合ブロック１４が設けられている。結合ブロック１４には、ほぼ対応する位置関係にある第１エア排出孔１３ｂ，１３ｃ、及び第２エア排出孔１５ｂ，１５ｃ同士を互いに連通させる複数のエア排出用通路１４ｂ，１４ｃが形成されている。そして、結合ブロック１４には、両エア排出用通路１４ｂ，１４ｃを互いに連通させる連通路３６が形成されている。そのため、エアシリンダ４２から流れる排出エアは、いずれか一方の第２排出通路３３，３４から、連通路３６を介して２つの第１排出通路２３，２４に流れるようになる。従って、エアシリンダ４２から流れる排出エアを、断面積の小さい一方の通路３３（又は３４）から、断面積の和が大きい２つの通路２３，２４に流すことができるので、排気能力が低下することはない。この結果、大型マニホールドブロック１５に接続されているエアシリンダ４２の動作速度が低下するのを防止することができる。
【００４３】
（２）小型マニホールドブロック１３に接続されたエアシリンダ４２と、大型マニホールドブロック１５に接続されたエアシリンダ４２とが同時に駆動する場合がある。この場合には、複数のエアシリンダ４２からの排出エアが、各通路２３，２４，３３，３４内に流れる。このような動作状況下においても、従来の電磁弁マニホールド１０に比較して、排出エアの排気能力は低下しないので、各エアシリンダ４２の動作速度が低下することはない。
【００４４】
（３）  連通路３６は、各第１エア排出孔１３ｂ，１３ｃ、及び各第２エア排出孔１５ｂ，１５ｃと直交する方向に延びている。従って、ドリル加工等により連通路３６を簡単に形成することができる。
【００４５】
（第２実施形態）
次に、この発明の第２の実施形態を、前記第１の実施形態と異なる部分を中心に説明する。
【００４６】
前記第１実施形態では、エアシリンダ４２からの排出エアを、電磁弁マニホールド１０の左側、つまり左側エンドブロック１６に設けた通気口２８から排出するようにした。しかし、第２実施形態では、左側のエンドブロック１６に設けた通気孔１６ａ，１６ｂが省略されている。そして、図５，図６に示すように、エア供給孔１２ａ及びエア排出孔１２ｂ，１２ｃが、左側のエンドブロック１６により閉塞されている。
【００４７】
又、前記エア排出孔１２ｂ，１２ｃの開口部には、前記キャップ２０が取り外されて、排気ポート５５が設けられている。従って、図５に示す部材番号１２は、給気ポート２１と排気ポート５５が設けられているため、「給排気ブロック」となっている。従って、以下の説明において、部材番号１２を給排気ブロックという。
【００４８】
連通路３６の開口部３６ａ及びエア排出用通路１４ｂ，１４ｃの開口部の断面積の和は、前記両エア排出孔１２ｂ，１２ｃの断面積の和とほぼ等しくなっている。連通路３６の開口部３６ａには、前記キャップ３７が取り外されて、排気ポート５７が設けられている。そして、第１排出通路２３，２４、第２排出通路３３，３４を流れるエアが、両排気ポート５５，５７を介して、マニホールド外部に排出される。両排気ポート５５，５７は、配管を介して１つの消音装置（何れも図示しない）に集中的に接続されている。
【００４９】
従って、第２実施形態においても、前記第１実施形態とほぼ同様の効果を奏することができる。又、第２実施形態によれば、給排気ブロック１２の前端面及び結合ブロック１４の前端面には、排気ポート５５，５７がそれぞれ設けられている。そのため、各マニホールドブロック１３，１５のポート３８，３９がある面と同じ面から排出エアがマニホールド外部に排出される。従って、排出エアを排出するための配管を、給気エアを流す配管と同じ方向に沿って配設することができ、配管構造が複雑にならないという利点がある。
【００５０】
なお、本発明の実施形態は以下のように変更してもよい。
・  図７に示すように、結合ブロック１４の上面には、供給用エア通路１４ａに通じる給気ポート６０を設けてもよい。この構成にすれば、例えば、大型マニホールドブロック１５を多数増設しても、給気エアを２つの給気ポート２１，６０から送り込むことができるので、給気能力が低下するのを防止することができる。
【００５１】
・  前記各実施形態では、第１エア排出孔１３ｂ，１３ｃ及び第２エア排出孔１５ｂ，１５ｃを２つ設けた。これ以外にも、各エア排出用通孔１３ｂ，１３ｃ，１５ｂ，１５ｃを３つ以上設けてもよい。
【００５２】
・  各エア排出用通路１３ｂ，１３ｃ，１５ｂ，１５ｃの数の変更に合わせて、エア排出用通路１４ｂ，１４ｃの数も３つ以上にしてもよい。この場合において、少なくとも２つ以上のエア排出用通路を連通路３６により連通させることが好ましい。
【００５３】
・  前記各実施形態では、連通路３６を等断面かつ断面円形状の孔とした。これ以外にも、連通路３６の断面形状を例えば四角状にしたり、等断面でない形状に変更してもよい。
【００５４】
・  前記第１実施形態では、エア排出孔１２ｂ，１２ｃの開口部をキャップ２０により塞いだ。又、連通路３６の開口部３６ａをキャップ３７で塞いだ。これ以外にも、開口部をなくして、キャップ２０を使用しない給気ブロック１２に変更してもよい。同様に、開口部３６ａをなくして、キャップ３７を使用しない結合ブロック１４に具体化してもよい。
【００５５】
次に、特許請求の範囲に記載された技術的思想のほかに、前述した実施形態によって把握される技術的思想をその効果とともに以下に列挙する。
（１）  前記連通路の一端は各マニホールドブロックに設けられた給排ポートと同じ面において開口している。この構成によれば、配管構造の簡素化を図ることができる。
【００５６】
（２）  前記連通孔は、等断面かつ断面円形状に形成されている。この構成によれば、連通孔の加工が簡単になる。
（３）  前記連通孔は、ドリル加工された孔である。
【００５７】
（４）  前記連通孔の断面積は、第１流体排出孔の断面積よりも大きく設定されている。
（５）  前記連通孔の内径は、前記第１流体排出孔の内径よりも大きく設定されている。
【００５８】
（６）  前記連通孔の開口部に消音器を接続した。
（７）  前記連通路は、全ての流体通路を互いに連通するものである。
【００５９】
（８）  複数の第１流体排出孔を有する第１マニホールドブロックを設け、前記各第１流体排出孔同士が連通するように複数の第１マニホールドブロックをレール上に連設し、前記第１マニホールドブロックにある第１流体排出孔よりも断面積が大きい複数の第２流体排出孔を有する第２マニホールドブロックを設け、前記各第２排出路同士が連通するように複数の第２マニホールドブロックを前記レール上に連設し、前記第１マニホールドブロックと、前記第２マニホールドブロックの境界部に、位置関係にある前記第１及び第２流体排出孔同士を互いに連通させる流体通路を有する結合ブロックを設けた電磁弁マニホールドにおいて、前記第１マニホールドブロックにある全ての第１流体排出孔と、前記第２マニホールドブロックにある全ての第２流体排出孔とを互いに連通するための連通路を前記結合ブロックに設けた電磁弁マニホールド。この構成によれば、流体の排出能力が低下するのを防止できる。
【００６０】
（９）  複数の第１流体排出孔を有する第１マニホールドブロックと、前記第１マニホールドブロックにある第１流体排出孔よりも断面積が大きい複数の第２流体排出孔を有する第２マニホールドブロックとの間に設けられ、ほぼ対応する位置関係にある前記第１及び第２流体排出孔同士を互いに連通させる流体通路を備えた結合ブロックにおいて、前記流体通路間を互いに連通させる連通路を備えた結合ブロック。
【００６１】
【発明の効果】
以上詳述したように、請求項１に記載の発明によれば、流体の排出能力が低下するのを防止できる。
【００６２】
請求項２に記載の発明によれば、連通路を簡単に形成することができる。
請求項３に記載の発明によれば、流体を通すための配管構造の簡素化を図ることができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】第１実施形態における電磁弁マニホールドの斜視図。
【図２】電磁弁マニホールドの分解斜視図。
【図３】結合ブロックを簡略化した斜視図。
【図４】結合ブロックの平断面図。
【図５】第２実施形態における電磁弁マニホールドの分解斜視図。
【図６】結合ブロックの平断面図。
【図７】結合ブロックの斜視図。
【図８】従来技術における電磁弁マニホールドを簡略化して示す平面図。
【符号の説明】
１３ｂ，１３ｃ…第１エア排出孔（第１流体排出孔）、１３…小型マニホールドブロック（第１マニホールドブロック）、１４ｂ，１４ｃ…エア排出用通路（流体通路）、１４…結合ブロック、１５ｂ，１５ｃ…第２エア排出孔（第２流体排出孔）、１５…大型マニホールドブロック（第２マニホールドブロック）、３６…連通路、３８…Ａポート（給排ポート）、３９…Ｂポート（給排ポート）、５７…排出ポート。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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