(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
１本の通し嵌合筒及び１〜４本の止まり嵌合筒が両者を連設する接合筒により交差形態に接合され、隣接する通し嵌合筒及び止まり嵌合筒は両者の軸線を共通に含む平面で複数のセグメントに分割され、隣接するセグメントは接合筒を貫通するボルト及び同ボルトに螺合するナットで連結される継手と、前記継手の通し嵌合筒に通された通しパイプ、及び止まり嵌合筒に挿入された止まりパイプとが、前記ボルト及びナットにより隣接するセグメント同士を締め付けて結合されている継手とパイプの結合構造において、
前記通し嵌合筒の内周面に設けた突条又は突起が、通しパイプの外周面に設けた溝又は凹みと係合され、止まり嵌合筒の内周面に設けた突条又は突起が止まりパイプの外周面に設けた溝又は凹みと係合されていること、
前記継手における通し嵌合筒及び止まり嵌合筒の突条又は突起はそれぞれ軸方向又は周方向へ離隔した２本又は２箇所に形成され、通しパイプ及び止まりパイプの溝又は凹みもそれぞれ軸方向又は周方向へ離隔した２本又は２箇所に形成され、通し嵌合筒及び止まり嵌合筒の突条又は突起の内の１本又は１箇所は通しパイプ及び止まりパイプの対応する溝又は凹みよりも僅かに大きく形成され、通し嵌合筒及び止まり嵌合筒の残る１本又は１箇所の突条又は突起は通しパイプ及び止まりパイプの対応する溝又は凹みよりも僅かに小さく形成されていることを特徴とする、継手とパイプの結合構造。
【請求項２】
隔壁体の縁を挟持する少なくとも１対の挟持リブを外向きに、且つ軸方向の全長に亘って一体形成した通しパイプ及び止まりパイプを継ぎ合わせるため、１本の通し嵌合筒及び１〜４本の止まり嵌合筒が両者を連設する接合筒により交差形態に接合され、隣接する通し嵌合筒及び止まり嵌合筒は両者の軸線を共通に含む平面で複数のセグメントに分割され、隣接する通し嵌合筒及び止まり嵌合筒の入隅側の分割縁は軸方向の全長に亘って前記１対の挟持リブを突き出し可能とする幅に拡幅され、同拡幅縁部の全長に沿って通しパイプ及び止まりパイプの前記１対の挟持リブの外側面を覆う被覆部が各セグメントと一体に形成され、隣接するセグメントは接合筒を貫通するボルト及び同ボルトに螺合するナットで連結される継手と、前記継手の通し嵌合筒に通された通しパイプ、及び止まり嵌合筒に挿入された止まりパイプとが、前記ボルト及びナットにより隣接するセグメント同士を締め付けて結合されている継手とパイプの結合構造において、
前記通し嵌合筒の内周面に設けた突条又は突起が、通しパイプの外周面に設けた溝又は凹みと係合され、止まり嵌合筒の内周面に設けた突条又は突起が止まりパイプの外周面に設けた溝又は凹みと係合されていること、
前記継手における通し嵌合筒及び止まり嵌合筒の突条又は突起はそれぞれ軸方向又は周方向へ離隔した２本又は２箇所に形成され、通しパイプ及び止まりパイプの溝又は凹みもそれぞれ軸方向又は周方向へ離隔した２本又は２箇所に形成され、通し嵌合筒及び止まり嵌合筒の突条又は突起の内の１本又は１箇所は通しパイプ及び止まりパイプの対応する溝又は凹みよりも僅かに大きく形成され、通し嵌合筒及び止まり嵌合筒の残る１本又は１箇所の突条又は突起は通しパイプ及び止まりパイプの対応する溝又は凹みよりも僅かに小さく形成されていることを特徴とする、継手とパイプの結合構造。
【請求項３】
前記継手は、金属若しくはセラミックス又は合成樹脂からなり、パイプは、金属若しくはセラミックス若しくは合成樹脂又は合成樹脂で被覆した金属からなることを特徴とする、請求項１又は２に記載の継手とパイプの結合構造。
【請求項４】
通し嵌合筒及び止まり嵌合筒の突条又は突起は断面がＶ字状、Ｕ字状、半円状又は半楕円形状であり、通しパイプおよび止まりパイプの溝又は凹みは前者と係合する断面がＶ字状、Ｕ字状、半円状又は半楕円形状であることを特徴とする、請求項１又は２に記載の継手とパイプの結合構造。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、分割形の継手によりパイプを分解可能に継ぎ合わせた棚や棚台車等のパイプ構造物における継手とパイプの結合構造に関する。
【０００２】
【従来の技術】
従来、この種の継手とパイプの結合構造としては、１本の通し嵌合筒及び内周面に周方向の２本の楔状の突条を設けた１本の止まり嵌合筒が止まり嵌合筒の一端に連設した接合筒により交差接合されると共に、通し嵌合筒及び止まり嵌合筒が両者の軸線を一平面内に位置させるように分断されて２つのセグメントに分割され、両セグメントが接合筒を貫通するボルトとそれに螺合するナットで連結される継手と、同継手の前記通し嵌合筒に通された通しパイプ、及び止まり嵌合筒に挿入された止まりパイプとが、前記ボルトとナットによる両セグメントの締め付けによって結合されているものが知られている（特開２０００−０４６０１９号公報参照）。
【０００３】
また、隔壁の縁を挟持す軸方向の少なくとも１対の挟持リブを外周全長に亘って形成した通しパイプ及び止まりパイプを継ぎ合わせるため、１本の通し嵌合筒及び内周面に周方向の２本の楔状の突状を設けた１〜４本の止まり嵌合筒が、止まり嵌合筒の一端に連設した接合筒により交差接合され、隣接する通し嵌合筒及び止まり嵌合筒が両者の軸線を一平面内に位置させるように分断されて複数のセグメントに分割され、隣接する通し嵌合筒及び止まり嵌合筒の入隅側の分割縁が全長に亘って前記１対の挟持リブを突出可能とする幅に拡幅され、同拡幅縁部の全長の両側に沿って通しパイプ及び止まりパイプの１対の挟持リブの外側面を覆う被覆部が各セグメントと一体に形成され、対をなすセグメントが接合筒を貫通するボルト及びそれに螺合するナットで連結される継手と、同継手通し嵌合筒に通された前記通しパイプ、及び止まり嵌合筒に挿入された止まりパイプとが、前記ボルト及びナットにより対をなすセグメント同士を締め付けて結合されているものも知られている（特開２００１−１６５１２６号公報参照）。
【０００４】
【発明が解決しようとする課題】
しかし、従来のいずれの継手とパイプの結合構造でも、パイプ構造物では、通しパイプが全体の荷重を受ける支柱とし、止まりパイプを補強のための横桟とするのが一般的であるが、ボルト、ナットによる締め付けにより、継手の止まり嵌合筒の突条がパイプへ食い込み、止まり嵌合筒からの止まりパイプの引き抜き耐力が高められるものの、通し嵌合筒からの通しパイプの引き抜き耐力は、通し嵌合筒の内周面に突条が設けられておらず、両者間の摩擦に依存するだけの構成なので、止まり嵌合筒からの止まりパイプの引き抜き耐力より低下する不具合がある。
一方、通し嵌合筒からの通しパイプの引き抜き耐力を高めるため、ボルト、ナットによる締め付け力を高めることも考えられるが、それにはボルト、ナットを大きくし、継手及びパイプの肉厚を増す必要があり、パイプ構造物の重量が増大する不具合がある。
【０００５】
そこで本発明は、ボルト、ナットによる締め付け力を高めることなく、通しパイプと止まりパイプの引き抜き耐力を飛躍的に向上し得る継手とパイプの結合構造を提供することを課題とする。
【０００６】
【課題を解決するための手段】
上記の課題を解決するため、請求項１記載の発明に係る継手とパイプの結合構造は、
１本の通し嵌合筒及び１〜４本の止まり嵌合筒が両者を連設する接合筒により交差形態に接合され、隣接する通し嵌合筒及び止まり嵌合筒は両者の軸線を共通に含む平面で複数のセグメントに分割され、隣接するセグメントは接合筒を貫通するボルト及び同ボルトに螺合するナットで連結される継手と、前記継手の通し嵌合筒に通された通しパイプ、及び止まり嵌合筒に挿入された止まりパイプとが、前記ボルト及びナットにより隣接するセグメント同士を締め付けて結合されている継手とパイプの結合構造において、
前記通し嵌合筒の内周面に設けた突条又は突起が、通しパイプの外周面に設けた溝又は凹みと係合され、止まり嵌合筒の内周面に設けた突条又は突起が止まりパイプの外周面に設けた溝又は凹みと係合されていること、
前記継手における通し嵌合筒及び止まり嵌合筒の突条又は突起はそれぞれ軸方向又は周方向へ離隔した２本又は２箇所に形成され、通しパイプ及び止まりパイプの溝又は凹みもそれぞれ軸方向又は周方向へ離隔した２本又は２箇所に形成され、通し嵌合筒及び止まり嵌合筒の突条又は突起の内の１本又は１箇所は通しパイプ及び止まりパイプの対応する溝又は凹みよりも僅かに大きく形成され、通し嵌合筒及び止まり嵌合筒の残る１本又は１箇所の突条又は突起は通しパイプ及び止まりパイプの対応する溝又は凹みよりも僅かに小さく形成されていることを特徴とする。
【０００７】
請求項２記載の発明に係る継手とパイプの結合構造は、
隔壁体の縁を挟持する少なくとも１対の挟持リブを外向きに、且つ軸方向の全長に亘って一体形成した通しパイプ及び止まりパイプを継ぎ合わせるため、１本の通し嵌合筒及び１〜４本の止まり嵌合筒が両者を連設する接合筒により交差形態に接合され、隣接する通し嵌合筒及び止まり嵌合筒は両者の軸線を共通に含む平面で複数のセグメントに分割され、隣接する通し嵌合筒及び止まり嵌合筒の入隅側の分割縁は軸方向の全長に亘って前記１対の挟持リブを突き出し可能とする幅に拡幅され、同拡幅縁部の全長に沿って通しパイプ及び止まりパイプの前記１対の挟持リブの外側面を覆う被覆部が各セグメントと一体に形成され、隣接するセグメントは接合筒を貫通するボルト及び同ボルトに螺合するナットで連結される継手と、前記継手の通し嵌合筒に通された通しパイプ、及び止まり嵌合筒に挿入された止まりパイプとが、前記ボルト及びナットにより隣接するセグメント同士を締め付けて結合されている継手とパイプの結合構造において、
前記通し嵌合筒の内周面に設けた突条又は突起が、通しパイプの外周面に設けた溝又は凹みと係合され、止まり嵌合筒の内周面に設けた突条又は突起が止まりパイプの外周面に設けた溝又は凹みと係合されていること、
前記継手における通し嵌合筒及び止まり嵌合筒の突条又は突起はそれぞれ軸方向又は周方向へ離隔した２本又は２箇所に形成され、通しパイプ及び止まりパイプの溝又は凹みもそれぞれ軸方向又は周方向へ離隔した２本又は２箇所に形成され、通し嵌合筒及び止まり嵌合筒の突条又は突起の内の１本又は１箇所は通しパイプ及び止まりパイプの対応する溝又は凹みよりも僅かに大きく形成され、通し嵌合筒及び止まり嵌合筒の残る１本又は１箇所の突条又は突起は通しパイプ及び止まりパイプの対応する溝又は凹みよりも僅かに小さく形成されていることを特徴とする。
【０００８】
請求項３に記載の発明は、請求項１又は２記載の継手とパイプの結合構造において、
前記継手は、金属若しくはセラミックス又は合成樹脂からなり、パイプは、金属若しくはセラミックス若しくは合成樹脂又は合成樹脂で被覆した金属からなることを特徴とする。
請求項４に記載の発明は、請求項１又は２記載の継手とパイプの結合構造において、
通し嵌合筒及び止まり嵌合筒の突条又は突起は断面がＶ字状、Ｕ字状、半円状又は半楕円形状であり、通しパイプおよび止まりパイプの溝又は凹みは前者と係合する断面がＶ字状、Ｕ字状、半円状又は半楕円形状であることを特徴とする。
【０００９】
【作用】
請求項１、２の発明に係る継手とパイプの結合構造は、ボルト及びナットによるセグメント同士の締め付けで互いに係合した通し嵌合筒の突条又は突起と通しパイプの溝又は凹み、及び止まり嵌合筒の突条又は突起と止まりパイプの溝又は凹みが、それぞれ軸方向への相対的な移動に対する強固な抵抗体として機能し大きな引き抜き耐力を発揮する。
【００１０】
しかも、通し嵌合筒及び止まり嵌合筒の内周面にそれぞれ軸方向又は周方向へ離隔して形成された２本又は２箇所の突条又は突起の内の１本又は１箇所は、通しパイプ及び止まりパイプの対応する溝又は凹みよりも僅かに大きく形成し、同通し嵌合筒及び止まり嵌合筒それぞれの残る１本又は１箇所の突条又は突起は通しパイプ及び止まりパイプの対応する溝又は凹みよりも僅かに小さく形成されているので、各々の係合は一層確実に達成され、大きな引き抜き耐力の発揮に寄与する。
【００１１】
【発明の実施の形態】
以下に、本発明の実施形態を図面を参照して説明する。図１〜図５は請求項１の発明に係る実施形態１〜５を示す。
図１Ａ及びＢは、本発明に係る継手とパイプの結合構造の第１の実施形態を示す分解斜視図及び斜視図である。
【００１２】
図中１はステンレス鋼やアルミニウム等の金属（合金を含む。以下、同じ）、若しくはセラミックス又は合成樹脂からなる分割形の継手で、この継手１は、各１本の通し嵌合筒１Ａと止まり嵌合筒１Ｂが、両者を連設する接合筒１Ｃにより、通し嵌合筒１Ａと止まり嵌合筒１Ｂの軸線がＴ字状をなす交差形態に接合されており、隣接する通し嵌合筒１Ａと止まり嵌合筒１Ｂはそれぞれの軸線を共通に含む平面で同一形状の２つのセグメント２、３に分割されている。２つのセグメント２、３は接合筒１Ｃを貫通するボルト４と、同ボルトに螺合するナット５によって分解可能に連結されている。
【００１３】
２つのセグメント２、３における前記通し嵌合筒１Ａを形成する通し嵌合部２ａ、３ａの前記接合筒１Ｃを形成する接合部２ｂ、３ｂとは反対側の分割縁には、蟻差し型の連結部２ｃ、３ｃが設けられている。一方、２つのセグメント２、３の接合部２ｂ、３ｂには、後述する止まりパイプを行き止まりとするべく、内方へ凹ませた凹部２ｄ、３ｄが設けられ、両凹部２ｄ、３ｄの底部には、ボルト孔６が、接合筒１Ｃの軸線を通って前記分割平面を垂直に貫通する向きに設けられている。
また、２つのセグメント２、３における通し嵌合部２ａ、３ａおよび前記止まり嵌合部２ｅ、３ｅの内周面には、周方向に２本の断面が楔状の突条２ｆ、３ｆ及び２ｇ、３ｇが、軸方向へ適宜に離隔して設けられている。そして、通し嵌合部２ａ、３ａ及び止まり嵌合部２ｅ、３ｅそれぞれの突条２ｆ、３ｆ及び２ｇ、３ｇの内の１本は、これらと係合する後述の通しパイプ及び止まりパイプの周溝よりも僅かに大きく形成されている。逆に、通し嵌合部２ａ、３ａ及び止まり嵌合部２ｅ、３ｅそれぞれの残り１本の突条２ｆ、３ｆ及び２ｇ、３ｇは、これらが係合する後述の通しパイプ及び止まりパイプの周溝よりも僅かに小さく形成されている。
【００１４】
図１中の符号７が、継手１の通し嵌合筒１Ａに通された支柱となる通しパイプで、この通しパイプ７は、ステンレス鋼やアルミニウム等の金属、若しくはセラミックスや合成樹脂、又は合成樹脂で外周面を被覆した金属からなり、その外周面には、上記継手１の通し嵌合部２ａ、３ａの２本の突条２ｆ、３ｆと係合する２本の断面がＶ字状の周溝７ａが全周に及んで設けられている。
また、図１中の符号８は、継手１の止まり嵌合筒１Ｂに挿入された横桟となる止まりパイプで、この止まりパイプ８は、通しパイプ７と同様の材料からなり、その外周面には、止まり嵌合部２ｅ、３ｅの２本の突条２ｇ、３ｇと係合する２本の断面がＶ字状の周溝８ａが全周に及んで設けられている。
【００１５】
そして、上記継手１と、該継手１の通し嵌合筒１Ａへ通された通しパイプ７、及び止まり嵌合筒１Ｂへ挿入された止まりパイプ８は、通し嵌合筒１Ａの突条２ｆ、３ｆを通しパイプ７の周溝７ａと係合させ、止まり嵌合筒１Ｂの突条２ｇ、３ｇを止まりパイプ８の周溝８ａと係合させ、ボルト４及びナット５により２つのセグメント２、３同士を締め付けて結合されている。
【００１６】
図２Ａ及びＢは、本発明に係る継手とパイプの結合構造の第２の実施形態を示す分解斜視図及び斜視図である。
【００１７】
図２中の符号１１は、ステンレス鋼やアルミニウム等の金属、若しくはセラミックス、又は合成樹脂からなる分割形の継手で、この継手１１は、１本の通し嵌合筒１１Ａと２本の止まり嵌合筒１１Ｂが、両者を連設した接合筒１１Ｃにより、通し嵌合筒１１Ａと止まり嵌合筒１１Ｂの軸線がＴ字状をなし、かつ、２つの止まり嵌合筒１１Ｂの軸線が直角をなす交差形態に接合された構成である。隣接する通し嵌合筒１１Ａと止まり嵌合筒１１Ｂは、両者の軸線を共通に含む平面により平面視がほぼＬ字状の２つのセグメント１２、１３に分割されている。そして、２つのセグメント１２、１３は、各々の接合筒１１Ｃを貫通する２本のボルト１４と同ボルトに螺合する２つのナット１５により分解可能に連結されている。
【００１８】
２つのセグメント１２、１３における前記接合筒１１Ｃを形成する接合部１２ｂ、１３ｂには、後述する止まりパイプを行き止まりとするべく内方へ凹ませた凹部１２ｄ、１３ｄが形成されている。各凹部１２ｄ、１３ｄの底部には、ボルト孔１６が、接合筒１１Ｃの軸線を通って前記分割平面を垂直に貫通する方向に設けられている。
また、２つのセグメント１２、１３における前記通し嵌合筒１１Ａを形成する通し嵌合部１２ａ、１３ａ、及び前記各止まり嵌合筒１１Ｂを形成する止まり嵌合部１２ｅ、１３ｅの内周面には、周方向の２本の断面が楔状の突条１２ｆ、１３ｆ及び１２ｇ、１３ｇが軸方向へ適宜に離隔して設けられている。通し嵌合部１２ａ、１３ａおよび両止まり嵌合部１２ｅ、１３ｅの前記突条１２ｆ、１３ｆ及び１２ｇ、１３ｇの内の１本は、これらと係合する後述の通しパイプ及び止まりパイプの周溝よりも僅かに大きく形成されている。逆に、通し嵌合部１２ａ、１３ａ及び両止まり嵌合部１２ｅ、１３ｅそれぞれの突条１２ｆ、１３ｆ及び１２ｇ、１３ｇの残りの１本は、これらと係合する後述の通しパイプ及び止まりパイプの周溝よりも僅かに小さく形成されている。
【００１９】
図２中の符号１７は、上記継手１１の通し嵌合筒１１Ａへ通された支柱となる通しパイプで、この通しパイプ１７は、金属、セラミックス、合成樹脂又は合成樹脂で外周面を被覆した金属からなり、その外周面には、通し嵌合部１２ａ、１３ａの上記２本の突条１２ｆ、１３ｆと係合する２本の断面Ｖ字状の周溝１７ａが全周に及んで設けられている。
図２中の符号１８は、上記継手１１の２つの止まり嵌合筒１１Ｂへぞれぞれ挿入された横桟となる止まりパイプで、各止まりパイプ１８は、通しパイプ１７と同様の材料からなり、それぞれの外周面には、止まり嵌合部１２ｅ、１３ｅの２本の突条１２ｇ、１３ｇと係合する２本の断面がＶ字状の周溝１８ａが全周に及んで設けられている。
【００２０】
上記継手１１と、同継手１１の通し嵌合筒１１Ａへ通された通しパイプ１７及び両止まり嵌合筒１１Ｂに挿入された各止まりパイプ１８とは、通し嵌合筒１１Ａの突条１２ｆ、１３ｆを通しパイプ１７の周溝１７ａと係合させ、両止まり嵌合筒１１Ｂの突条１２ｇ、１３ｇを各止まりパイプ１８の周溝１８ａと係合させ、２本のボルト１４及びナット１５により２つのセグメント１２、１３同士を締め付けて結合されている。
【００２１】
図３Ａ及びＢは、本発明に係る継手とパイプの結合構造の第３の実施形態を示す分解斜視図及び斜視図である。
【００２２】
図３中の符号２１はステンレス鋼やアルミニウム等の金属、若しくはセラミックス又は合成樹脂からなる分割形の継手で、この継手２１は、１本の通し嵌合筒２１Ａと２本の止まり嵌合筒２１Ｂを連設した接合筒２１Ｃにより、通し嵌合筒２１Ａと止まり嵌合筒２１Ｂの軸線がＴ字状をなし、２本の止まり嵌合筒２１Ｂの軸線が一直線をなす交差形態に接合されており、隣接する通し嵌合筒２１Ａと止まり嵌合筒２１Ｂが両者の軸線を共通に含む平面で同一形状の２つのセグメント２２、２３に分割されて、２つのセグメント２２、２３は左右の接合筒２１Ｃを貫通する２本のボルト２４と同ボルトに螺合する２つのナット２５により分解可能に連結されている。
【００２３】
上記２つのセグメント２２、２３における上記各接合筒２１Ｃを形成する接合部２２ｂ、２３ｂには、後述する止まりパイプを行き止まりとするべく、内方へ凹ませた凹部２２ｄ、２３ｄが形成されており、各凹部２２ｄ、２３ｄの底部には、ボルト孔２６が、接合筒２１Ｃの軸線を通って前記分割平面を垂直に貫通する方向に設けられている。
また、上記２つのセグメント２２、２３における上記通し嵌合筒２１Ａを形成する通し嵌合部２２ａ、２３ａ、及び上記各止まり嵌合筒２１Ｂを形成する止まり嵌合部２２ｅ、２３ｅの内周面には、周方向に２本の断面が楔状の突条２２ｆ、２３ｆ及び２２ｇ、２３ｇが、軸方向へ適宜に離隔して設けられている。そして、通し嵌合部２２ａ、２３ａ及び両止まり嵌合部２２ｅ、２３ｅそれぞれの突条２２ｆ、２３ｆ及び２２ｇ、２３ｇの内の１本は、それらと係合する後述の通しパイプ及び止まりパイプの周溝よりも僅かに大きく形成され、通し嵌合部２２ａ、２３ａ及び両止まり嵌合部２２ｅ、２３ｅそれぞれの突条２２ｆ、２３ｆ及び２２ｇ、２３ｇの残りの１本は、それらが係合する後述の通しパイプ及び止まりパイプの周溝よりも僅かに小さく形成されている。
【００２４】
図３中の符号２７は、上記継手２１の通し嵌合筒２１Ａへ通された支柱となる通しパイプで、この通しパイプ２７は、金属、セラミックス、合成樹脂、又は合成樹脂で外周面を被覆した金属からなり、その外周面には、通し嵌合部２２ａ、２３ａの２本の突条２２ｆ、２３ｆと係合する２本の断面がＶ字状の周溝２７ａが全周に及んで設けられている。
図３中の符号２８は、継手２１の２本の止まり嵌合筒２１Ｂにぞれぞれ挿入された横桟となる止まりパイプで、各止まりパイプ２８は、通しパイプ２７と同様の材料からなり、それぞれの外周面には、止まり嵌合部２２ｅ、２３ｅの２本の突条２２ｇ、２３ｇと係合する２本の断面がＶ字状の周溝２８ａが全周に及んで設けられている。
【００２５】
上記構成の継手２１と、同継手２１の通し嵌合筒２１Ａへ通された通しパイプ２１及び２本の止まり嵌合筒２１Ｂに挿入された各止まりパイプ２８とは、通し嵌合筒２１Ａの突条２２ｆ、２３ｆを通しパイプ２７の周溝２７ａと係合させ、２本の止まり嵌合筒２１Ｂの突条２２ｇ、２３ｇを各止まりパイプ２８の周溝２８ａと係合させ、左右の接合筒２１Ｃへ通す２本のボルト２４及びナット２５により２つのセグメント２２、２３同士を締め付けて結合されている。
【００２６】
図４Ａ及びＢは、本発明に係る継手とパイプの結合構造の第４の実施形態を示す分解斜視図及び斜視図である。
【００２７】
図４中の符号３１は、ステンレス鋼やアルミニウム等の金属、セラミックス又は合成樹脂からなる分割形の継手で、この継手３１は、１本の通し嵌合筒３１Ａと３本の止まり嵌合筒３１Ｂが、各止まり嵌合筒３１Ｂに連設した接合筒３１Ｃにより、通し嵌合筒３１Ａと止まり嵌合筒３１Ｂの軸線がＴ字状をなし、３本の止まり嵌合筒３１Ｂの軸線がＴ字状をなす交差形態に接合さている。そして、隣接する通し嵌合筒３１Ａと止まり嵌合筒３１Ｂは、両者の軸線を共通に含む垂直な二つの平面で、平面視がほぼ直線状の１つのセグメント３２と、ほぼＬ字状の２つのセグメント３３、３４との合計３つのセグメント３２、３３、３４に分割されている。隣接する３つのセグメント３２、３３、３４同士は、各接合筒３１Ｃを貫通する３本のボルト３５と、同ボルトに螺合する３つのナット３６により分解可能に連結されている。
【００２８】
隣接する３つのセグメント３２、３３、３４において、前記各接合筒３１Ｃを形成する接合部３２ｂ、３３ｂ、３４ｂには、後述する止まりパイプを行き止まりとするべく、内方へ凹ませた凹部３２ｄ、３３ｄ、３４ｄが形成されている。各凹部３２ｄ、３３ｄ、３４ｄの底部には、ボルト孔３７が、接合筒３１Ｃの軸線を通って前記分割平面を垂直に貫通する方向に設けられている。
また、隣接する各セグメント３２、３３、３４における前記通し嵌合筒３１Ａを形成する通し嵌合部３２ａ、３３ａ、３４ａ、及び前記各止まり嵌合筒３１Ｂを形成する止まり嵌合部３２ｅ、３３ｅ、３４ｅの内周面には、周方向に２本の断面が楔状の突条３２ｆ、３３ｆ、３４ｆ（図示せず）及び３２ｇ、３３ｇ、３４ｇが軸方向へ適宜に離隔して設けられている。そして、通し嵌合部３２ａ、３３ａ、３４ａ、及び各止まり嵌合部３２ｅ、３３ｅ、３４ｅそれぞれの突条３２ｆ、３３ｆ、３４ｆ及び３２ｇ、３３ｇ、３４ｇの内の１本は、それらと係合する後述の通しパイプ及び止まりパイプの周溝よりも僅かに大きく形成されている。また、通し嵌合部３２ａ、３３ａ、３４ａ、及び各止まり嵌合部３２ｅ、３３ｅ、３４ｅそれぞれの突条３２ｆ、３３ｆ、３４ｆ及び３２ｇ、３３ｇ、３４ｇの残り１本は、それらと係合する通しパイプ及び止まりパイプの周溝よりも僅かに小さく形成されている。
【００２９】
図４中の符号３８は、上記継手３１の通し嵌合筒３１Ａへ通された支柱となる通しパイプで、この通しパイプ３８は、金属、セラミックス、合成樹脂又は合成樹脂で外周面を被覆した金属からなり、その外周面には、通し嵌合部３２ａ、３３ａ、３４ａの２本の突条３２ｆ、３３ｆ、３４ｆと係合する２本の断面がＶ字状の周溝３８ａが全周に及んで設けられている。
また、図４中の符号３９は、継手３１の各止まり嵌合筒３１Ｂにぞれぞれ挿入された横桟となる止まりパイプで、各止まりパイプ３９は、通しパイプ３８と同様の材料からなり、それぞれの外周面には、各止まり嵌合部３２ｅ、３３ｅ、３４ｅの２本の突条３２ｇ、３３ｇ、３４ｇと係合する２本の断面がＶ字状の周溝３９ａが全周に及んで形成されている。
【００３０】
上記の継手３１と、同継手３１の通し嵌合筒３１Ａへ通された通しパイプ３８、及び各止まり嵌合筒３１Ｂに挿入された各止まりパイプ３９は、通し嵌合筒３１Ａの突条３２ｆ、３３ｆ、３４ｆを通しパイプ３８の周溝３８ａと係合させ、各止まり嵌合筒３１Ｂの突条３２ｇ、３３ｇ、３４ｇを各止まりパイプ３９の周溝３９ａと係合させ、各ボルト３５及びナット３６により隣接する３つのセグメント３２、３３、３４同士を締め付けて結合されている。
【００３１】
図５Ａ及びＢは、本発明に係る継手とパイプの結合構造の第５の実施形態を示す分解斜視図及び斜視図である。
【００３２】
図５中の符号４１はステンレス鋼やアルミニウム等の金属、若しくはセラミックス又は合成樹脂からなる分割形の継手で、この継手４１は、１本の通し嵌合筒４１Ａと４本の止まり嵌合筒４１Ｂが、各止まり嵌合筒４１Ｂに連設した接合筒４１Ｃにより、通し嵌合筒４１Ａと各止まり嵌合筒４１Ｂの軸線がＴ字状をなし、各止まり嵌合筒４１Ｂの軸線が十字状をなす交差形態に接合され、隣接する通し嵌合筒４１Ａと止まり嵌合筒４１Ｂが両者の軸線を共通に含む直交平面で平面視がほぼＬ字状の４つのセグメント４２、４３、４４、４５に分割されている。そして、隣接する各セグメント４２、４３、４４、４５同士は、各接合筒４１Ｃを貫通する４本のボルト４６と同ボルトに螺合する４つのナット４７により分解可能に連結されている。
【００３３】
上記隣接する４つのセグメント４２、４３、４４、４５における前記各接合筒４１Ｃを形成する接合部４２ｂ、４３ｂ、４４ｂ、４５ｂには、後述する止まりパイプを行き止まりとするべく内方へ凹ませた凹部４２ｄ、４３ｄ、４４ｄ、４５ｄが形成されている。各凹部４２ｄ、４３ｄ、４４ｄ、４５ｄの底部には、ボルト孔４８が、接合筒４１Ｃの軸線を通って前記の分割平面を垂直に貫通する方向に設けられている。
また、隣接する各セグメント４２、４３、４４、４５において前記通し嵌合筒４１Ａを形成する通し嵌合部４２ａ、４３ａ、４４ａ、４５ａ、及び前記各止まり嵌合筒４１Ｂを形成する止まり嵌合部４２ｅ、４３ｅ、４４ｅ、４５ｅの内周面には、周方向に２本の断面が楔状の突条４２ｆ（図示せず）、４３ｆ、４４ｆ（図示せず）、４５ｆ及び４２ｇ、４３ｇ、４４ｇ、４５ｇが軸方向へ適宜に離隔して設けられている。そして、通し嵌合部４２ａ、４３ａ、４４ａ、４５ａ、及び各止まり嵌合部４２ｅ、４３ｅ、４４ｅ、４５ｅそれぞれの突条４２ｆ、４３ｆ、４４ｆ、４５ｆ及び４２ｇ、４３ｇ、４４ｇ、４５ｇの内の１本は、それらと係合する後述の通しパイプ及び止まりパイプの周溝よりも僅かに大きく形成され、また、通し嵌合部４２ａ、４３ａ、４４ａ、４５ａ及び各止まり嵌合部４２ｅ、４３ｅ、４４ｅ、４５ｅそれぞれの突条４２ｆ、４３ｆ、４４ｆ、４５ｆ及び４２ｇ、４３ｇ、４４ｇ、４５ｇの残り１本は、それらと係合する後述の通しパイプ及び止まりパイプの周溝よりも僅かに小さく形成されている。
【００３４】
図５中の符号４９は、継手４１の通し嵌合筒４１Ａへ通された支柱となる通しパイプで、この通しパイプ４９は、金属、セラミックス、合成樹脂又は合成樹脂で外周面を被覆した金属からなり、その外周面には、通し嵌合部４２ａ、４３ａ、４４ａ、４５ａの２本の突条４２ｆ、４３ｆ、４４ｆ、４５ｆと係合する２本の断面がＶ字状の周溝４９ａが全周に及んで形成されている。
また、図５中の符号５０は、継手４１の各止まり嵌合筒４１Ｂにぞれぞれ挿入された横桟となる止まりパイプで、各止まりパイプ５０は、通しパイプ４９と同様の材料からなり、それぞれの外周面には、各止まり嵌合部４２ｅ、４３ｅ、４４ｅ、４５ｅの２本の突条４２ｇ、４３ｇ、４４ｇ、４５ｇと係合する２本の断面Ｖ字状の周溝５０ａが全周に及んで形成されている。
【００３５】
上記の継手４１と、同継手４１の通し嵌合筒４１へ通された通しパイプ４９、及び各止まり嵌合筒４１Ｂに挿入された各止まりパイプ５０は、通し嵌合筒４１Ａの突条４２ｆ、４３ｆ、４４ｆ、４５ｆを通しパイプ４９の周溝４９ａと係合させ、また、各止まり嵌合筒４１Ｂの突条４２ｇ、４３ｇ、４４ｇ、４５ｇを各止まりパイプ５０の周溝５０ａと係合させ、各ボルト４６及びナット４７により隣接する４つのセグメント４２、４３、４４、４５同士を締め付けて結合されている。
【００３６】
図６は、請求項２の発明に係る継手とパイプの結合構造の実施形態を示す斜視図である。
【００３７】
図６中の符号５１は、ステンレス鋼やアルミニウム等の金属、若しくはセラミックス又は合成樹脂からなる継手で、この継手５１は、後述するように、パネルやワイヤーネット等の隔壁体の縁を挟持する１対の挟持リブ５５ａを外側へ突き出させ軸方向の全長に亘って一体形成した１本の通しパイプ５５と、１本の止まりパイプ５６をＴ字形に継ぎ合わせる構成である。即ち、長さが外径よりも大きい１本の通し嵌合筒５１Ａと１本の止まり嵌合筒５１Ｂが、止まり嵌合筒５１Ｂに連設した接合筒５１Ｃにより、通し嵌合筒５１Ａの上下端が、止まり嵌合筒５１Ｂの上下面から突き出し、両者の軸線がＴ字状をなす交差形態に接合されており、前記通し嵌合筒５１Ａと止まり嵌合筒５１Ｂは両者の軸線を共通に含む平面で同一形状の２つのセグメント５２、５３に分割されている。また、通し嵌合筒５１Ａと止まり嵌合筒５１Ｂはそれぞれの入隅側の分割縁が全長に亘って後述する通しパイプ５５と止まりパイプ５６それぞれの１対の挟持リブ５５ａ、５６ａを突き出し可能とする幅に拡幅され、同拡幅部の全長にわたりその両側に沿って通しパイプ５５及び止まりパイプ５６の前記１対の挟持リブの外側面を覆う被覆部５２ｈ、５３ｈ、及び１対の挟持リブの頂面を包み込む包込み部５２ｋ、５３ｋが、両セグメント５２、５３と一体形成されている。２つのセグメント５２、５３は、接合筒５１Ｃを貫通するボルト５４と同ボルトに螺合するナット（図示せず）によって分解可能に連結されている。
【００３８】
上記２つのセグメント５２、５３における前記通し嵌合筒５１Ａを形成する通し嵌合部５２ａ、５３ａの前記接合筒５１Ｃを形成する接合部５２ｂ、５３ｂ（図示せず）とは反対側の分割縁には、上記第１の実施形態で説明した形態と同様の蟻差し型の連結部（図示せず）が設けられている。一方、２つのセグメント５２、５３の接合部５２ｂ、５３ｂ（図示せず）には、後述する止まりパイプ５６を行き止まりとするべく、内方へ凹ませた凹部５２ｄ、５３ｄ（図示せず）が設けられている。前記凹部５２ｄ、５３ｄ（図示せず）の底部には、上記第１の実施形態と同様のボルト孔（図示せず）が設けられている。
上記２つの両セグメント５２、５３において通し嵌合部５２ａ、５３ａ及び止まり嵌合筒５１Ｂを形成する止まり嵌合部５２ｅ、５３ｅの内周面には、周方向の２本の突条５２ｆ、５３ｆ（図示せず）、及び５２ｇ、５３ｇが軸方向へ適宜に離隔して設けられている。そして、通し嵌合部５２ａ、５３ａ及び止まり嵌合部５２ｅ、５３ｅそれぞれの突条５２ｆ、５３ｆ（図示せず）及び５２ｇ、５３ｇの内の１本は、それらと係合する後述の通しパイプ及び止まりパイプの周溝よりも僅かに大きく形成されている。また、通し嵌合部５２ａ、５３ａ及び止まり嵌合部５２ｅ、５３ｅそれぞれの突条５２ｆ、５３ｆ（図示せず）並びに５２ｇ、５３ｇの残り１本は、それらと係合する後述の通しパイプ及び止まりパイプの周溝よりも僅かに小さく形成されている。
【００３９】
図６中の符号５５は、継手５１の通し嵌合筒５１Ａへ通された支柱となる通しパイプで、この通しパイプ５５は、金属、セラミックス、合成樹脂又は合成樹脂で外周面を被覆した金属からなり、その外周には、上記したパネルやワイヤーネット等の隔壁体（図示せず）の縁を挟持する１対の挟持リブ５５ａが、通しパイプ５５の直径線とほぼ平行に外側へ突き出して軸方向の全長に亘って一体形成されている。この通しパイプ５５の外周面には、上記第１の実施形態の構成と同様に、通し嵌合部５２ａ、５３ａの２本の突条５２ｆ、５ｆｇ（図示せず）と係合する２本の断面がＶ字状の周溝（図示せず）が設けられている。
また、図６中の符号５６は、継手５１の止まり嵌合筒５１Ｂに挿入されら横桟となる止まりパイプで、この止まりパイプ５６は通しパイプ５５と同様の材料からなり、その外周面には、上記隔壁体（図示せず）の縁を挟持する２対の挟持リブ５６ａが、やはり止まりパイプ５６の直径線とほぼ平行に両外側へ軸対称に突き出して軸方向の全長に亘って一体形成されている。この止まりパイプ５６の外周面には、上記第１の実施形態の構成と同様に、止まり嵌合部５２ｅ、５３ｅの２本の突条５２ｇ、５３ｇと係合する２本の断面Ｖ字状の周溝（図示せず）が設けられている。
【００４０】
そして、上記継手５１と、同継手５１の通し嵌合筒５１Ａへ通された通しパイプ５５、及び止まり嵌合筒５１Ｂに挿入された止まりパイプ５６とは、通し嵌合筒５１Ａの突条５２ｆ、５３ｆ（図示せず）を通しパイプ５５の周溝へ係合させ、かつ、止まり嵌合筒５１Ｂの突条５２ｇ、５３ｇを止まりパイプ５６の周溝へ係合させ、ボルト５４及びナット（図示せず）により２つのセグメント５２、５３同士を締め付けて結合されている。
【００４１】
なお、上述した実施形態においては、通し嵌合筒５１Ａと止まり嵌合筒５１Ｂそれぞれの入隅側の全長に亘って被覆部５２ｈ、５３ｈ及び包込み部５２ｋ、５３ｋを形成する構成について説明したが、これに限定されるものではなく、包込み部５２ｋ、５３ｋを形成しなくてもよい。
また、被覆部５２ｈ、５３ｈは、両入隅部に設ける場合に限らず、上方の入隅側にのみ設けてもよい。この場合、接合筒５１Ｃの下部における通し嵌合筒５１Ａとの接合部に、通しパイプ５５の挟持リブ５５ａを通す切欠きを設け、あるいは切欠きを設けることなく、１対の挟持リブ５５ａを有する通しパイプ５５と、１対の挟持リブ５６ａを有する止まりパイプ５６をＴ字状、あるいはＬ字状をなす形態に継手で結合させてもよい。
更に、上記分割形の継手５１と、１対の挟持リブ５５ａを有する１本の通しパイプ５５及び２対の挟持リブ５６ａを有する１本の止まりパイプ５６との結合構造は、継手５１における通し嵌合筒５１Ａの内周面の突条５２ｆ、５３ｆと通しパイプ５５の外周面の周溝を係合させ、また、止まり嵌合筒５１Ｂの内周面の突条５２ｇ、５３ｇと止まりパイプ５６の外周面の周溝を係合させ、接合筒５１Ｃを貫通するボルト５４及び同ボルトに螺合するナットにより２つのセグメント５２、５３同士を締め付けて結合する構成に限らない。
隔壁体の縁を挟持する２〜４対の挟持リブを軸方向の全長に亘って一体形成した通しパイプ及び止まりパイプを継ぎ合わせるため、１本の通し嵌合筒及び２〜４本の止まり嵌合筒が、止まり嵌合筒に連設した接合筒により交差形態に接合されると共に、隣接する通し嵌合筒及び止まり嵌合筒が両者の軸線を共通に含む平面で２つ〜４つのセグメントに分割され、隣接する通し嵌合筒及び止まり嵌合筒の入隅側の分割縁が全長に亘って前記１対の挟持リブを突き出し可能とする幅に拡幅され、同拡幅縁部の両側に全長に亘って、前記１対の挟持リブの外側面を覆う被覆部が各セグメントと一体に形成され、隣接するセグメント同士は接合筒を貫通するボルト及び同ボルトに螺合するナットで連結される継手と、同継手の通し嵌合筒に通された前記通しパイプ、及び止まり嵌合筒に挿入された前記止まりパイプとが、前記ボルト及びナットにより隣接するセグメント同士を締め付けて結合される構成において、前記通し嵌合筒の内周面に設けた周方向の２本の断面楔状の突条を、通しパイプの外周面に設けた２本の断面がＶ字状の周溝と係合させ、止まり嵌合筒の内周面に設けた周方向の２本の断面が楔状の突条は、止まりパイプの外周面に設けた２本の断面Ｖ字状の周溝と係合させる、継手とパイプの結合構造にも適用できる。
【００４２】
図７Ａ及びＢは、参考例として示した継手とパイプの結合構造の分解斜視及び斜視図である。
【００４３】
図７中の符号６１は、ステンレス鋼やアルミニウム等の金属、若しくはセラミックス又は合成樹脂からなる分割形の継手で、この継手６１は、２本の通し嵌合筒６１Ａが、両者間に両者と約４５°の角度をなして介在する接合板６１Ｂにより、十字状をなすように立体的な交差形態に接合され、接合板６１Ｂ及び２本の通し嵌合筒６１Ａにおける接合板６１Ｂとの接合側が接合板６１Ｂの板面に沿うように、また、２本の通し嵌合筒６１Ａにおいて接合板６１Ｂとの接合側とは反対側が、それぞれの軸線に沿うように分断されて２つのセグメント６２、６３に分割されている。そして、２つのセグメント６２、６３は接合板６１Ｂを貫通するボルト６４と、同ボルトに螺合するナット６５により分解可能に連結されている。
【００４４】
上記２つのセグメント６２、６３において、上記２本の通し嵌合筒６１Ａを形成する通し嵌合部６２ａ、６３ａの上記接合板６１Ｂを形成する接合部６２ｂ、６３ｂとの接合側とは反対側の分割縁には、上記第１の実施形態と同様に、蟻差し型の連結部６２ｃ、６３ｃがそれぞれ設けられている。一方、２つのセグメント６２、６３の接合部６２ｂ、６３ｂには、ボルト孔６６が板面を垂直に貫通する方向に設けられている。
また、２つのセグメント６２、６３における各通し嵌合部６２ａ、６３ａの内周には、周方向に１本の断面が楔状の突条６２ｆ、６３ｆが設けられている。
【００４５】
図７中の符号６７は、上記継手６１の一方の通し嵌合筒６１Ａに通された支柱となる通しパイプで、この通しパイプ６７は、ステンレス鋼やアルミニウム等の金属、若しくはセラミックスや合成樹脂、又は合成樹脂で外周面を被覆した金属からなり、その外周面には、一方の通し嵌合部６２ａ、６３ａの１本の突条６２ｆ、６３ｆと係合する１本の断面Ｖ字状の周溝６７ａが全周に及んで設けられている。
また、図７中の符号６８は、継手６１の他方の通し嵌合筒６１Ａに通された横桟となる通しパイプで、この通しパイプ６８は、上述した通しパイプ６７と同様の材料からなり、その外周面には、他方の通し嵌合部６２ａ、６３ａの１本の突条６２ｆ、６３ｆと係合する１本の断面がＶ字状の周溝６８ａが全周に及んで設けられている。
【００４６】
そして、上記継手６１と、同継手６１の一方の通し嵌合筒６１Ａに通された一方の通しパイプ６７、及び他方の通し嵌合筒６１Ａに通された他方の通しパイプ６８とは、一方の通し嵌合筒６１Ａの突条６２ｆ、６３ｆを一方の通しパイプ６７の周溝６７ａと係合させ、かつ、他方の通し嵌合筒６１Ａの突条６２ｆ、６３ｆを他方の通しパイプ６８の周溝６８ａと係合させると共に、ボルト６４及びナット６５により２つのセグメント６２、６３同士を締め付けて結合されている。
【００４７】
ここで、本発明による継手とパイプの結合構造における通しパイプ及び止まりパイプの引き抜き耐力の大きさを確認するため、上記第１の実施形態の構成による継手について、周溝の無い通しパイプと止まりパイプ、及び周溝の有る通しパイプと止まりパイプの引き抜き試験を行ったところ、表１に示す結果となった。
なお、継手及びパイプは、下記のものを用い、試験は、下記の方法で行った。
「継手」
材料：ステンレス鋼（ＳＵＳ３０４）
内径：２７．２ｍｍ
肉厚：２．６ｍｍ
突条：底辺０．８８ｍｍ、上辺０．３ｍｍ、高さ０．３ｍｍの楔状
条間ピッチ：１０ｍｍ
「パイプ」
材料：ステンレス鋼（ＳＵＳ３０４、＃４００）
外径：２７．２ｍｍ
肉厚：１．５ｍｍ
周溝：幅０．７ｍｍ、底面曲率０．０７５Ｒ、深さ０．４ｍｍのＶ字状
溝間ピッチ：１０ｍｍ
「引き抜き試験」
通しパイプ、止まりパイプを、通し方向、止まり方向へ引っ張り、継手の突条とパイプの周溝の係合が解除される時の最大荷重を測定した。
試験機：ストログラフＷ
試験速度：５ｍｍ／ｍｉｎ
温度：室温（２５℃）
湿度：６０％
【００４８】
【表１】
0004256666.tif 000002
【００４９】
上記の表１から分るように、周溝有りパイプによるものが、周溝無しパイプによるものに対し、通し方向の平均で１８．２倍、止まり方向の平均で１７．７倍となり、本発明に係る継手とパイプの結合構造によると、引き抜き耐力が大幅に向上することがわかる。
【００５０】
なお、上述した本発明の各実施形態１〜５および６においては、通し嵌合筒および止まり嵌合筒の内周面に設けた突条が、通しパイプおよび止まりパイプの外周面に設けた溝と係合する構成について説明したが、これに限定されるものではない。通し嵌合筒および止まり嵌合筒の内周面に設けた突起が、通しパイプおよび止まりパイプの外周面に設けた凹みと係合する構成としてもよい。
また、通し嵌合筒および止まり嵌合筒の突条と、通しパイプおよび止まりパイプの溝は、周方向のものに限らない。軸方向のものであってもよく、周方向と軸方向を組み合わせた十字状等の２方向のもの、その他の方向の構成であってもよい。加えて、通し嵌合筒および止まり嵌合筒の突起と、通しパイプおよび止まりパイプの凹みがそれぞれ複数である場合に、それらの配列は、周方向、軸方向のいずれであってもよく、周方向と軸方向を組み合わせた十字状等の２方向、その他の形状の配列であってもよい。
更に、通し嵌合筒および止まり嵌合筒の突条と突起、並びに通しパイプおよび止まりパイプの溝と凹みは、２本又は２列とする構成に限らない。１本又は１列あるいは３本以上又は３列以上としてもよい。突条と、溝又は凹溝が１本又は１列の場合、突条と突起は、溝と凹みよりも僅かに大きく、あるいは溝と凹みと同じ大きさにする。
更に、突条を断面楔（Ｖ字）状とし、かつ、周溝を断面Ｖ字状とする構成に限らない。突条又は突起の断面形状をＵ字状、半円状又は半楕円状、その他の形状とし、溝又は凹みの断面形状はそれらと係合するＵ字状、半円状又は半楕円状、その他の形状で実施してもよい。
また、継手と結合されるものは、パイプに限らず、中実の棒であってもよい。
【００５１】
【発明の効果】
以上に説明したように、請求項１、２の発明に係る継手とパイプの結合構造によれば、互いに係合した通し嵌合筒の突条又は突起と通しパイプの溝又は凹み、及び止まり嵌合筒の突条又は突起と止まりパイプの溝又は凹みが、それぞれ通しパイプおよび止まりパイプが軸方向への相対的な移動に対する強固な抵抗体として機能するので、従来の結合構造に比べてボルト、ナットによる締め付け力を高めることなく、通しパイプ、止まりパイプの引き抜き耐力を飛躍的に向上することができる。
【００５２】
しかも上記した作用効果に加えて、通し嵌合筒及び止まり嵌合筒にそれぞれ２本又は２箇所形成された突条又は突起の内の１本又は１箇所は、通しパイプ及び止まりパイプの対応する溝又は凹みよりも僅かに大きく形成され、また、通し嵌合筒及び止まり嵌合筒それぞれの残る１本の突条又は突起は、通しパイプ及び止まりパイプの対応する溝又は凹みよりも僅かに小さく形成されているので、双方の凹凸の係合はより確実となり、突条又は突起及び溝又は凹みの加工のばらつきを吸収することができ、ボルト、ナットによる締め付け力を高めることなく、通しパイプ、止まりパイプの引き抜き耐力を一層向上することに寄与する。
【図面の簡単な説明】
【図１】Ａは本発明に係る継手とパイプの結合構造の第１の実施形態を示す分解斜視図で、Ｂはその斜視図である。
【図２】Ａは本発明に係る継手とパイプの結合構造の第２の実施形態を示す分解斜視図、Ｂはその斜視図である。
【図３】Ａは本発明に係る継手とパイプの結合構造の第３の実施形態を示す分解斜視図、Ｂはその斜視図である。
【図４】Ａは本発明に係る継手とパイプの結合構造を示す第４の実施形態を示す分解斜視図、Ｂはその斜視図である。
【図５】Ａは本発明に係る継手とパイプの結合構造を示す第５の実施形態を示す分解斜視図、Ｂはその斜視図である。
【図６】本発明に係る継手とパイプの結合構造を示す第６の実施形態を示す斜視図である。
【図７】Ａは参考例として示す継手とパイプの結合構造の分解斜視図、Ｂはその斜視図である。
【符号の説明】
１ 継手
１Ａ 通し嵌合筒
１Ｂ 止まり嵌合筒
１Ｃ 接合筒
２ セグメント
２ｆ 突条
２ｇ 突条
３ セグメント
３ｆ 突条
３ｇ 突条
４ ボルト
５ ナット
７ 通しパイプ
７ａ 周溝
８ 止まりパイプ
８ａ 周溝
１１ 継手
１１Ａ 通し嵌合筒
１１Ｂ 止まり嵌合筒
１１Ｃ 接合筒
１２ セグメント
１２ｆ 突条
１２ｇ 突条
１３ セグメント
１３ｆ 突条
１３ｇ 突条
１４ ボルト
１５ ナット
１７ 通しパイプ
１７ａ 周溝
１８ 止まりパイプ
１８ａ 周溝
２１ 継手
２１Ａ 通し嵌合筒
２１Ｂ 止まり嵌合筒
２１Ｃ 接合筒
２２ セグメント
２２ｆ 突条
２２ｇ 突条
２３ セグメント
２３ｆ 突条
２３ｇ 突条
２４ ボルト
２５ ナット
２７ 通しパイプ
２７ａ 周溝
２８ 止まりパイプ
２８ａ 周溝
３１ 継手
３１Ａ 通し嵌合筒
３１Ｂ 止まり嵌合筒
３１Ｃ 接合筒
３２ セグメント
３２ｆ 突条
３２ｇ 突条
３３ セグメント
３３ｆ 突条
３３ｇ 突条
３４ セグメント
３４ｆ 突条
３４ｇ 突条
３５ ボルト
３６ ナット
３８ 通しパイプ
３８ａ 周溝
３９ 止まりパイプ
３９ａ 周溝
４１ 継手
４１Ａ 通し嵌合筒
４１Ｂ 止まり嵌合筒
４１Ｃ 接合筒
４２ セグメント
４２ｆ 突条
４２ｇ 突条
４３ セグメント
４３ｆ 突条
４３ｇ 突条
４４ セグメント
４４ｆ 突条
４４ｇ 突条
４５ セグメント
４５ｆ 突条
４５ｇ 突条
４６ ボルト
４７ ナット
４９ 通しパイプ
４９ａ 周溝
５０ 止まりパイプ
５０ａ 周溝
５１ 継手
５１Ａ 通し嵌合筒
５１Ｂ 止まり嵌合筒
５１Ｃ 接合筒
５２ セグメント
５２ｈ 被覆部
５２ｆ 突条
５２ｇ 突条
５３ セグメント
５３ｈ 被覆部
５３ｆ 突条（図示せず）
５３ｇ 突条
５４ ボルト
５５ 通しパイプ
５５ａ 挟持リブ
５６ 止まりパイプ
５６ａ 挟持リブ
【図１】
0004256666.tif 000003
【図２】
0004256666.tif 000004
【図３】
0004256666.tif 000005
【図４】
0004256666.tif 000006
【図５】
0004256666.tif 000007
【図６】
0004256666.tif 000008
【図７】
0004256666.tif 000009