(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
被験者の認知機能を訓練する認知機能訓練装置であって以下の構成を備える：
被験者の眼前に配置されたディスプレイ装置に移動可能な視標を提示する視標提示手段；
被験者の眼球の位置および／または動きを計測する眼球運動計測手段；
前記ディスプレイ装置に提示された視標の位置および／または動きと、前記眼球運動計測手段が計測した被験者の眼球の位置および／または動きとをもとに、被験者が視標を固視または追従できたかを判定する判定手段；
前記視標提示手段は、前記判定手段の判定結果に基づいて、水平位置、水平方向の移動、振幅、提示時間の少なくとも一つを変化させながら、繰り返し視標を提示する。
【請求項２】
請求項１に記載の認知機能訓練装置において、前記視標提示手段は、前記判定手段が被験者が視標を固視または追従できないと判定すれば、被験者が視標を固視または追従できるように前記視標の位置および／または動きを変化させる。
【請求項３】
請求項１に記載の認知機能訓練装置において、前記視標提示手段は、ディスプレイ装置の画面の左側に現れ右側へ移動する視標を繰り返し提示し、前記判定手段が被験者が視標を追従できないと判定すれば、前記視標が画面に現れる位置を右側へ移動させる。
【請求項４】
請求項１に記載の認知機能訓練装置において、前記視標提示手段は、ディスプレイ装置の画面の左側に現れ右側へと移動する視標を繰り返し提示し、前記判定手段が被験者が視標を追従できないと判定すれば、前記視標の移動速度を遅くする。
【請求項５】
請求項１に記載の認知機能訓練装置において、前記判定手段は、前記眼球運動計測手段が計測した被験者の眼球位置が所定の変動範囲を超えた時に、被験者が視標を固視または追従できないと判定する。
【請求項６】
請求項１に記載の認知機能訓練装置において、前記判定手段は、前記眼球運動計測手段が計測した被験者の眼球速度が所定の変動範囲を超えた時に、被験者が視標を固視または追従できないと判定する。
【請求項７】
請求項１に記載の認知機能訓練装置において、前記判定手段は、被験者が視標を固視または追従できない度合いに応じて、被験者の重症度を判定し、前記視標提示手段は、前記重症度に応じて、視標の位置および／または動きを変化させる。
【請求項８】
請求項７に記載の認知機能訓練装置において、この認知機能訓練装置は、被験者の重症度を判定する判定モードと、被験者の認知機能を訓練するリハビリテーションモードとを有し、
前記判定モードでは、前記視標提示手段は、所定のテストパターンの視標を提示し、前記判定手段は、被験者が視標を固視または追従できない度合いに応じて被験者の重症度を判定し、
前記リハビリテーションモードでは、前記視標提示手段は、前記判定モードで判定された被験者の重症度に応じて、視標の位置および／または動きを変化させる。
【請求項９】
請求項１に記載の認知機能訓練装置において、前記視標提示手段は、ディスプレイ装置に立体画像の視標を提示可能である。
【請求項１０】
請求項１に記載の認知機能訓練装置において、前記ディスプレイ装置と、前記視標提示手段と、前記眼球運動計測手段と、前記判定手段とは、一つの筐体に収容され、被験者の頭部に装着可能である。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、認知機能障害のリハビリを行うための認知機能訓練装置に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
人が大脳半球の片側に損傷を受けると、損傷側と反対側の対象を無視する、いわゆる半側空間無視の症状が現れる。多くの場合、半側空間無視の患者は視空間の左側にある対象を無視し、左側にあるものを見落としたり、左側の壁にぶつかったりする。【０００３】
特公平６−５５２０３号公報は、被験者の視線の動きにより脳疾患の有無を判断する装置を開示している。また、半側空間無視の簡易診断には、模写や線分二等分試験などの筆記テストが広く行われている。【０００４】
しかしながら、半側空間無視など、脳機能障害による認知機能障害のリハビリ方法に関しては、現状では未だ、確固たる方法は確立されていない。
【発明の開示】
【０００５】
本発明は上記の問題点を解決するために為されたものであって、認知機能障害のリハビリを効率よく行うことができる認知機能訓練装置を提供することを目的とする。
【０００６】
本発明の認知機能訓練装置は、被験者の眼前に配置されたディスプレイ装置に移動可能な視標を提示する視標提示手段と、被験者の眼球の位置および／または動きを計測する眼球運動計測手段と、前記ディスプレイ装置に提示された視標の位置および／または動きと、前記眼球運動計測手段が計測した被験者の眼球の位置および／または動きとをもとに、被験者が視標を固視または追従できたかを判定する判定手段とを備え、前記視標提示手段は、前記判定手段の判定結果に基づいて、水平位置、水平方向の移動、振幅、提示時間の少なくとも一つを変化させながら、繰り返し視標を提示する。
【０００７】
半側空間無視などの認知機能障害のリハビリを効果的に行うためには、患者の症状を正確に把握し、患者の症状に応じた適切な視標を提示して患者にその視標を繰り返し見させ、患者が正常に認知できる空間を徐々に広げる方法が有効であると考えられる。
【０００８】
本発明の認知機能訓練装置は、判定手段により被験者が視標を固視または追従できたかを判定し、その判定結果に基づいて、視標提示手段が視標の位置および／または動きを変化させながら、繰り返し視標を提示するので、患者の症状に応じた適切な視標を提示することができ、その結果、効率よくリハビリを行うことができる。
【０００９】
好ましくは、前記視標提示手段は、前記判定手段が被験者が視標を固視または追従できないと判定すれば、被験者が視標を固視または追従できるように前記視標の位置および／または動きを変化させる。この場合、被験者が固視または追従できない視標が長時間表示されることがなく、患者の症状に応じたより適切な視標を提示することができる。
【００１０】
好ましくは、前記視標提示手段は、ディスプレイ装置の画面の左側に現れ右側へと移動する視標を繰り返し提示し、前記判定手段が被験者が視標を追従できないと判定すれば、前記視標が画面に現れる位置を右側へと移動させる。上述のように、半側空間無視の患者の多くは、左側にある対象を無視する傾向が強い。従って、被験者の左側から右側へと移動する視標を繰り返し提示し、被験者にできるだけ早く左側へ視点を移動させ、左から現れる視標を早く捉えるよう指示することで、半側空間無視の被験者が認知できる空間を、徐々に左側へ拡大できると期待できる。さらに、被験者が視標に追従できない時は、被験者が視標を追従できるように視標が画面に現れる位置を右側へと移動させることで、患者の症状に応じたより適切な視標を提示することができる。被験者が視標に追従できない時は、前記視標の移動速度を遅くしてもよい。
【００１１】
前記判定手段の判定方法に関しては、前記判定手段は、前記眼球運動計測手段が計測した被験者の眼球位置が所定の変動範囲を超えた時に、被験者が視標を固視または追従できないと判定することができる。あるいは、前記判定手段は、前記眼球運動計測手段が計測した被験者の眼球速度が所定の変動範囲を超えた時に、被験者が視標を固視または追従できないと判定してもよい。
【００１２】
好ましくは、前記判定手段は、被験者が視標を固視または追従できない度合いに応じて、被験者の重症度を判定し、前記視標提示手段は、前記重症度に応じて、視標の位置および／または動きを変化させる。この場合、被験者の障害の重症度に応じて、より適切な視標を提示することができる。
【００１３】
上記の場合、認知機能訓練装置は、被験者の重症度を判定する判定モードと、被験者の認知機能を訓練するリハビリテーションモードとを有し、前記判定モードでは、前記視標提示手段は、所定のテストパターンの視標を提示し、前記判定手段は、被験者が視標を固視または追従できない度合いに応じて被験者の重症度を判定し、前記リハビリテーションモードでは、前記視標提示手段は、前記判定モードで判定された被験者の重症度に応じて、視標の位置および／または動きを変化させてもよい。
【００１４】
前記視標提示手段は、ディスプレイ装置に立体画像の視標を提示可能であるのが好ましい。この場合、例えば画面の右奥から左手前に移動するような、様々な視標を提示することが可能となり、被験者の症状に応じて、より適切な視標を提示することができる。
【００１５】
好ましくは、前記ディスプレイ装置と、前記視標提示手段と、前記眼球運動計測手段と、前記判定手段とは、一つの筐体に収容され、被験者の頭部に装着可能である。この場合、被験者は頭部に認知機能訓練装置を装着するだけで容易に認知機能のリハビリテーションを行うことができる。さらに、被験者が頭部を動かしても、意図した位置に正確に視標を提示することができ、より効果的にリハビリテーションを行うことができる。
【図面の簡単な説明】
【００１６】
【図１】本発明の実施形態に係る認知機能訓練装置の構成を示す図である。
【図２】同上の認知機能訓練装置を被験者が頭部に装着した状態を示す図である。
【図３】同上の装置において、被験者に提示される視標の一例である。
【図４】同上の装置において、被験者に提示される視標の一例である。
【図５】図４の視標を提示した時の、被験者の眼球位置の変化を示す図である。
【図６】同上の装置において、被験者に提示される視標の一例である。
【図７】図６の視標を提示した時の、被験者の眼球位置の変化を示す図である。
【図８】図４の視標を提示した時の、眼球位置から求められる眼球速度の変化を示す図である。
【図９】図６の視標を提示した時の、眼球位置から求められる眼球速度の変化を示す図である。
【図１０】同上の装置において、被験者に提示される視標の一例である。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１７】
以下、本発明を添付の図面を参照しながら詳細に説明する。【００１８】
図１は、本発明の実施形態に係る認知機能訓練装置の構成を示す図である。この認知機能訓練装置は、被験者の眼前に配置されたディスプレイ装置１と、前記ディスプレイ装置１に移動可能な視標を提示する視標提示部２と、撮像装置３０と接続され被験者の眼球の位置および／または動きを計測する眼球運動計測部３と、ディスプレイ装置１に提示された視標の位置および／または動きと眼球運動計測部３が計測した被験者の眼球の位置および／または動きとを比較して被験者が視標を固視または追従できたかを判定する判定部４とを備える。ディスプレイ装置１、および、視標提示部２、眼球運動計測部３、撮像装置３０、判定部４は一つの筐体１００内に収容され、図２に示すように、被験者の頭部に装着されて使用される。【００１９】
ディスプレイ装置１は、液晶表示装置１０と、ハーフミラー１１と、凹面ミラー１２とを備え、液晶表示装置１０が表示した映像は、ハーフミラー１１および凹面ミラー１２で反射され、ハーフミラー１１を通過して被験者に提示される。【００２０】
視標提示部２と、眼球運動計測部３、判定部４は、マイクロプロセッサ等で構成される。視標提示部２は、被験者の眼前に広がるディスプレイ装置１の画面上に、例えば図３に示すようにＸ字形の視標Ｅを提示する。視標Ｅの形状や色は特に限定しないが、被験者が判別しやすい視標が好ましい。詳しくは後述するように、視標提示部２は、判定部４の判定結果に基づいて視標Ｅの位置や動きを制御する。【００２１】
眼球運動計測部３は、撮像装置３０が撮像した被験者の眼球の画像を画像処理して、被験者の眼球の位置および動きを計測する。撮像装置３０は、赤外線透過型のフィルタ３１と、ＣＭＯＳセンサ３２とからなり、赤外光ＬＥＤ３３から被験者の眼球Ｐに向けて照射された赤外光が眼球Ｐおよびハーフミラー１１で反射し、フィルタ３１を介してＣＭＯＳセンサ３２に入ることで、被験者の眼球Ｐの画像を取得する。なお、赤外光ＬＥＤ３３は、被験者の視野を妨げないように配置され、赤外光ＬＥＤ３３の発光波長は赤外線波長領域にあるので、赤外光ＬＥＤ３３からの光が被験者に感知されることはなく、被験者の不安を軽減することができる。【００２２】
判定部４は、視標提示部２がディスプレイ装置１に提示した視標の位置および／または動きと、眼球運動計測部３が計測した被験者の眼球の位置および／または動きとをもとに、被験者が視標Ｅを固視または追従できたかを判定する。以下、判定方法について説明する。【００２３】
例えば図４に示すように、視標提示部２がディスプレイ装置１の画面１３に、画面の右→中央→左→中央へと、所定の間隔（約４秒）で移動する視標Ｅを提示したとする。右側の視標は中央から右側３０度の位置にあり、左側の視標は中央から左側３０度の位置にある。被験者は、この視標Ｅの中央部（交差部）を見るように指示される。被験者が健常者、つまり認知機能障害を持たない人の場合、図５に示すように、被験者の眼球位置は、視標Ｅの移動と共に、右→中央→左→中央へと移動する。そして、各位置において、被験者の眼球位置は所定の変動範囲Ｗ内に収まる。このように、被験者に静止する視標を提示した時に、眼球運動計測部３が計測した被験者の眼球位置が所定の変動範囲内にあるときは、判定部４は、被験者が視標を固視していると判定する。一方、被験者が半側空間無視やその他の認知機能障害を患っている場合、視標の位置によっては被験者の眼球の位置が不安定となる。そこで、被験者に静止する視標を提示した時に、被験者の眼球位置が所定の変動範囲を超えた時は、判定部４は、被験者が視標を固視できないと判定する。【００２４】
なお、所定の変動範囲Ｗの大きさは、視標の位置によって変更してもよい。例えば、中央より水平方向に離れた位置では、固視は困難になるとして変動範囲Ｗを大きくしてもよい。また被験者の年齢に応じて、変動範囲Ｗを変更してもよい。例えば、高齢になるほど変動範囲Ｗを大きくする。【００２５】
同様の原理を用いて、被験者が移動する視標を追従できたか否かも判定できる。例えば図６に示すように、視標提示部２が画面１３に、画面の左側に現れ右側へ連続して移動する縦長の細い視標Ｅを繰り返し提示したとする。この視標は、一般に視運動性眼振検査に用いられる視標である。被験者は画面の中央部分に注目し、視標Ｅが中央より著しくはずれたときは、次に中央近辺にある視標に視点を移すように指示される。被験者が健常者の場合、被験者の眼球位置は、図７に示すように、視標の移動と共に、左から右、左から右へと連続的に繰り返し移動する。そして、眼球が左から右へと移動している時、つまり被験者が視標を追従している時は、眼球位置の変動は、ある傾きを持った所定の変動範囲Ｗ１内に収まっている。このように、被験者に移動する視標を提示した時に、被験者の眼球位置がある傾きを持った所定の変動範囲内にある時は、判定部４は被験者が視標を追従していると判断する。そして、眼球位置が上記変動範囲Ｗ１を超えた時は、判定部４は、被験者が視標を追従できないと判定する。上記変動範囲Ｗ１の幅も、被験者などに応じて変更してもよい。また、上記変動範囲Ｗ１の傾きは、視標の移動速度が一定の場合は一定に設定すればよく、視標の移動速度が変化する場合は、その変化に応じて変化させればよい。以上のように、判定部４は、被験者の眼球位置をもとに、被験者が視標を固視または追従できたかを判定できる。【００２６】
判定部４の判定結果は視標提示部２へと伝達される。視標提示部２は、基本的に、視標Ｅの位置、または移動速度、振幅、提示時間の何れか一つ、あるいはそれらの組み合わせを制御することで、視標Ｅの位置および動きを自由に変化させることができる。例えば、視標を水平方向に往復運動させたり、波状に移動させたり、点滅させたりすることができる。【００２７】
視標提示部２がどのような視標を画面に提示するかは、被験者のリハビリ内容に応じて決められる。例えば、被験者が左側空間の認知能力が低下している半側空間無視の患者の場合、患者の注意力を左側に向け、認知できる空間を徐々に左側へ拡大していけるような視標を提示するのが好ましい。そこで、視標提示部２は、半側空間無視の患者に対しては、例えば上記した図６のように、画面の左側に現れ右側へと移動する視標を繰り返し提示する。視標の速度は一定でも可変でもよい。可変の場合は、“ゆっくり”から“はやく”に変化させたり、逆に“はやく”から“ゆっくり”に変化させたり、“ゆっくり”から“はやく”に変化させ最高速度に達した後に再び“ゆっくり”に変化させてもよい。被験者は、できるだけ早く左側へ視点を移動させ、左から現れる視標を早く捉えるよう指示される。このような訓練を繰り返すことで、被験者が認知できる空間を徐々に左側へと拡大できると期待できる。あるいは、半側空間無視の患者に対しては、画面の右側から左側へと移動する視標を繰り返し提示してもよい。この場合、被験者は、できるだけ左側まで視標を追従するように指示される。この訓練によっても、被験者が認知できる空間を徐々に左側へと拡大できると期待できる。【００２８】
ここで、認知機能障害のリハビリテーションを効果的に行うためには、患者の症状を正確に把握し、患者の症状に応じた適切な視標を提示することが重要である、という点に注意する。患者の症状を把握せずに視標を提示すれば、被験者が認知できない空間に視標を長時間提示したり、患者が認知できる空間のみに視標を提示する可能性があり、非効率なだけでなく、患者に苦痛を与えることにもつながりかねない。【００２９】
そこで、本実施形態の視標提示部２は、判定部４の判定結果に基づいて視標の位置および動きを変化させる。例えば、半側空間無視の被験者に対して上記図６のように画面の左側に現れ右側へと移動する視標を提示する場合は、判定部４が被験者が視標を追従できないと判定すれば、視標が現れる位置を少し右側へと移動させ、被験者が視標を追従できるようにする。或いは、視標の移動速度を遅くしても良い。また、半側空間無視の被験者に対して画面の右側から左側へと移動する視標を繰り返し提示している場合は、判定部４が被験者が視標を追従できないと判定した時点で、視標提示部２は視標を右側へと戻す。このように、判定部４が被験者が視標を固視または追従できないと判定した時に、被験者が視標を固視または追従できるように、視標の位置および／または動きを変化させることにより、患者の症状に応じた適切な視標が提示され、効果的にリハビリテーションを行うことができる。【００３０】
視標の位置および／または動きを変化させる変化量は、被験者の障害の重症度に応じて変化させるのが好ましい。そのため、好ましくは、判定部４は、被験者が視標を固視または追従できない度合いに応じて、被験者の重症度を判定し、視標提示部２は、前記重症度に応じて、視標の位置および／または動きを変化させる。これにより、患者の障害の重症度に応じたより適切な視標が提示され、さらに効果的にリハビリテーションを行うことができる。【００３１】
以上のように構成された認知機能訓練装置を用いて、患者がリハビリを行う際は、患者は頭部に装置を装着し、指導者に指示されたとおりに、画面の視標を見るだけでよい。あるいは、画面上に訓練方法を表示してもよい。この認知機能訓練装置はヘッドマウント型であるので、大がかりな装置を必要とせず、どのような場所でも手軽にリハビリを行うことができる。また、被験者が頭部を動かしても、頭部と共に視標提示部２の座標系も移動するため、意図した位置に正確に視標を提示することができる。【００３２】
なお、認知機能障害は急激に回復するものではなく、週あるいは月単位で、除除に回復するものである。そこで、被験者の重症度を判定する判定モードと、被験者の認知機能を訓練するリハビリテーションモードとを設け、判定モードで一度被験者の障害の重症度を判定すれば、リハビリテーションモードでは、重症度に応じて変更された視標パターンを視標提示部２が提示するようにしてもよい。【００３３】
より詳細に述べると、判定モードでは、視標提示部２は、所定のテストパターンの視標（例えば、図６の視標）を被験者に提示し、判定部４は、被験者が視標を固視または追従できない度合いに応じて被験者の重症度を判定する。この重症度は、被験者の水平方向の認知能力に対する重症度や、垂直方向の認知能力に対する重症度、あるいは、追従能力に対する重症度など、複数の項目の重症度を含むのが好ましい。リハビリテーションモードでは、視標提示部２は、前記判定モードで判定された被験者の重症度に応じて、予め設定された視標パターンの視標（例えば、図６の視標）の位置、移動速度、移動範囲などを変化させ、被験者の重症度に応じた適切な視標を、繰り返し被験者に提示する。【００３４】
この場合、被験者は、週あるいは月に一度判定モードで自分の重症度を測定し、日々のリハビリにおいては、リハビリテーションモードで、測定した重症度に応じたプログラムにより訓練を行う。【００３５】
リハビリテーションモードでは、重症度の判定よりも訓練が主体であるので視標提示はヘッドマウント型のディスプレイを使用する必要は必ずしもなく、一般に利用されるディスプレイを用いてもよい。ただし、その場合、患者にはなるべく頭を動かさずに目で視標を追うように、という指示を与えるとよい。【００３６】
なお、視標提示部２は、画面に立体画像の視標を提示可能であるのが好ましい。立体画像の表示の方法は、左右の目に独立した映像を提示する方法や、液晶シャッターメガネを用いて、奇数フィールドと偶数フィールドの映像をそれぞれ左右の目で見る方法など、既知の方法が適用可能である。この場合、例えば画面の右奥から左手前に移動する視標など、様々な視標を提示することが可能となり、被験者の症状に応じて、より効果的に認知機能障害のリハビリを行うことができる。【００３７】
また、本実施形態の判定部４は被験者の眼球位置を用いて被験者が視標を固視または追従できたかを判定したが、判定部４は、被験者の眼球速度を用いて被験者が視標を固視または追従できたかを判定してもよい。図８は、図４に示した視標を提示した時の被験者の眼球位置と、眼球位置から求められる被験者の眼球速度を示したものである。図８において、視標が移動した時点ｔ１，ｔ２，ｔ３，ｔ４では、急速な眼球運動、すなわちサッケード運動が発生しているが、このサッケード運動を除いては、眼球速度は、所定の変動範囲Ｗ２に収まっている。このように、被験者が静止する視標を見た時に、眼球運動計測部３が計測した被験者の眼球位置が所定の変動範囲内にあるときは、判定部４は、被験者が視標を固視していると判定する。そして、被験者が静止する視標を見た時に、被験者の眼球位置が所定の変動範囲を超えた時は、判定部４は、被験者が視標を固視できないと判定する。【００３８】
同様に、図９は、図６に示した移動する視標を提示した時の被験者の眼球位置と、眼球位置から求められる眼球速度を示す。図９において、視線が右側から左側へ移動した時点ｔ１０，ｔ１１，ｔ１２，…では、急速な眼球運動が発生しているが、視線が左側から右側へ移動している間、すなわち被験者が視標を追従している間は、眼球速度は所定の変動範囲Ｗ３内に収まっている。このように、被験者が移動する視標を見た時に、被験者の眼球速度が所定の変動範囲内にあるときは、判定部４は、被験者が視標を追従していると判定する。そして、被験者が移動する視標を見た時に、被験者の眼球速度が所定の変動範囲を超えた時は、判定部４は、被験者が視標を追従できないと判定する。なおこの場合にも、変動範囲Ｗ２，Ｗ３の大きさは、被験者の年齢や視標の速度などに応じて変更しても良い。【００３９】
図９において、眼球速度がある一定範囲Ｗ３に収まっているときに被験者が視標を追従していると判定する根拠は次の理由による。すなわち、一般に、眼球の連続的な追従運動（滑動性眼球運動ともいう）は空間上を連続的に動く対象物の存在なしに生起しないということである。つまり、視野の範囲内で対象物が全く動かない静的な視空間においては、意図的または自発的に追従運動を行うことは不可能であり、したがって滑らかな連続運動が観察されることはなく、必ず不連続運動（サッケード運動ともいう）が生起するからである。これは健常者だけでなく半側空間無視患者にも当てはまり、連続運動の出現は、網膜の中心窩と呼ばれる最も細かく見ることのできる領域で対象物を正確に捉えている根拠となる。すなわち、対象物を注視している／追従している、ということが言えるのである。【００４０】
図９に示すように、不連続運動では眼球速度は急峻な成分を含むため、その出現を容易に判定することが可能であることは先に述べたとおりである。【００４１】
なお、以上に述べたことを利用すれば、本発明で述べた訓練に先立って、眼球位置と視標提示位置との対応関係を事前に調べる作業である較正を行うことが可能である。つまり眼球の連続運動の出現は移動している対象物を注視／追従していることの根拠となるので、眼球計測の座標系と視標提示の座標系の２つの座標系の対応をとることが可能である。これによって、本発明に述べる訓練装置における判定手段の信頼性を向上させることが可能である。【００４２】
また、本実施形態では、移動する視標として図６の視標を例に挙げたが、移動する視標は図６の視標に限定されるわけではなく、例えば図１０に示すような視標でもよい。図１０の視標は、丸形の視標Ｅが、各位置Ｇ１→Ｇ２→・・・→Ｇ９→Ｇ１０を経由して、画面の右端から左端まで連続的に移動する。この場合も、判定部４は、被験者の眼球位置または眼球速度が所定の変動範囲内にあるときに、被験者が視標を追従していると判定する。【００４３】
さらに、図１０の視標を用いて、上述の較正を行うこともできる。例えば、被験者は、丸形の図形が所定の位置（少なくとも２カ所）に来た時に、図示しない入力手段により、判定部４に信号を送るよう指示される。判定部４は、上述の方法により被験者が視標を追従しているか否かを監視しており、被験者が視標を追従していると判定している時に被験者から上記信号が入力されると、その時の被験者の眼球の位置と、視標提示部２が提示した視標の提示位置とを検出する。そして、その眼球位置と視標の提示位置とを用いて、眼球計測の座標系と視標提示の座標系の２つの座標系の対応関係を調節する。このように、被験者が視標を追従していると判定している時に較正作業を行うことで、較正作業の信頼性を向上させることができ、ひいては、判定手段の信頼性も向上させることができる。【００４４】
上記のように、本発明の精神と範囲に反することなしに、広範に異なる実施形態を構成することができることは明白なので、この発明は、添付クレームにおいて限定した以外は、その特定の実施形態に制約されるものではない。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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