(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
冷媒の流通する伝熱管（１３）を備え、管内冷媒が液・ガス二相流となる二相流域（２２）と、管内冷媒が液又はガスの単相となる単相流域（２１）（２３）とが形成される熱交換器であり、この熱交換器が凝縮器として機能する場合において、上記二相流域（２２）の伝熱管径よりも液単相流域（２３）の伝熱管径を細径にし、さらにガス単相流域（２１）の伝熱管径を二相流域（２２）の伝熱管径よりも細径にしていることを特徴とする熱交換器。
【請求項２】
上記ガス単相流域（２１）の伝熱管径よりも上記液単相流域（２３）の伝熱管径を細径にしていることを特徴とする請求項１の熱交換器。
【請求項３】
冷媒の流通する伝熱管（１３）を備え、管内冷媒が液・ガス二相流となる二相流域（２２）と、管内冷媒が液又はガスの単相となる単相流域（２１）（２３）とが形成される熱交換器において、上記二相流域（２２）の伝熱管パス数よりも上記単相流域（２１）（２３）の伝熱管パス数を少なくしていることを特徴とする熱交換器。
【請求項４】
上記請求項３の熱交換器が凝縮器として機能する場合において、上記二相流域（２２）の伝熱管パス数よりも液単相流域（２３）の伝熱管パス数を少なくしていることを特徴とする熱交換器。
【請求項５】
さらにガス単相流域（２１）の伝熱管パス数を二相流域（２２）の伝熱管パス数よりも少なくしていることを特徴とする請求項４の熱交換器。
【請求項６】
上記ガス単相流域（２１）の伝熱管パス数よりも上記液単相流域（２３）の伝熱管パス数を少なくしていることを特徴とする請求項５の熱交換器。
【請求項７】
上記請求項３の熱交換器が蒸発器として機能する場合において、上記二相流域（２２）の伝熱管パス数よりもガス単相流域（２１）の伝熱管パス数を少なくしていることを特徴とする熱交換器。
【請求項８】
作動冷媒としてＲ３２、又はＲ３２を５０パーセント以上含む混合冷媒を用いることを特徴とする請求項１〜請求項７のいずれかの熱交換器。
【請求項９】
上記請求項１〜請求項８のいずれかの熱交換器を備えた空気調和機。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
この発明は、空気調和機に使用するのに好適な熱交換器に関するものであって、特にその熱交換性能の改善された熱交換器に関するものである。
【０００２】
【従来の技術】
圧縮機からの吐出冷媒を凝縮器、減圧機構（膨張弁）、蒸発器を経由して圧縮機へと返流させるヒートポンプ式の空気調和機は周知である。このような空気調和機において、エネルギ消費効率（ＣＯＰ）を向上することは、重要な課題の１つである。従来、この種の空気調和機における省エネ技術開発は、主として機器を構成する要素部品、例えば圧縮機やモータの高性能化、高効率化によって達成されてきた。
【０００３】
【発明が解決しようとする課題】
ところで、本発明者等は、上記空気調和機において多用されている熱交換器の高効率化を図ることを主眼にして、従来の熱交換器における問題点について検討した。その結果、空気調和機用の熱交換器においては、管内の冷媒が液・ガス混合の二相流として流れる流域と、ガス又は液単相流として流れる流域が存在し、二相流域では高い熱伝達率が得られるため熱交換効率が高いものの、ガス又は液の単相流域では冷媒側の熱伝達率が低いため熱交換効率が低いという問題があることを知見するに至った。すなわちそれは、二相流域においては、凝縮や蒸発という潜熱授受も含めた熱伝達が行われるのに対して、ガス又は液の単相流域では対流等による熱伝達だけしか行われないためである。
【０００４】
この発明は上記知見に基づいてなされたものであって、ガス又は液が単相流として流れる単相流域の伝熱を促進して熱交換効率を改善することにより熱交換器性能を向上した熱交換器を提供することを目的としている。
【０００５】
【課題を解決するための手段】
そこで請求項１の熱交換器は、冷媒の流通する伝熱管１３を備え、管内冷媒が液・ガス二相流となる二相流域２２と、管内冷媒が液又はガスの単相となる単相流域２１、２３とが形成される熱交換器であり、この熱交換器が凝縮器として機能する場合において、上記二相流域２２の伝熱管径よりも液単相流域２３の伝熱管径を細径にし、さらにガス単相流域２１の伝熱管径を二相流域２２の伝熱管径よりも細径にしていることを特徴としている。
【０００６】
請求項１の熱交換器においては、液及びガスの単相流域２１、２３の伝熱管径を、二相流域２２の伝熱管径よりも細径にしているので、この単相流域２１、２３において冷媒の質量速度が二相流域２２よりも高くなり、その結果、単相冷媒側の熱伝達率が向上し、熱交換率が改善され、熱交換器性能が向上する。
【０００８】
上記熱交換器においては、熱交換器が凝縮器として機能するので冷媒圧力が全体として高圧であること、及び液単相流域２３での圧力損失が少なく、また、ガス単相流域２１での圧力損失の影響は軽微であることから、細径化による熱伝達率の向上効果が顕著に現れる。
【００１１】
請求項２の熱交換器は、請求項１の熱交換器において、上記ガス単相流域２１の伝熱管径よりも上記液単相流域２３の伝熱管径を細径にしていることを特徴としている。
【００１２】
請求項２の熱交換器によれば、上記ガス単相流域２１での圧力損失の影響は一段と軽微となり、細径化による熱伝達率の向上効果が一段と顕著に現れる。
【００１５】
請求項３の熱交換器は、冷媒の流通する伝熱管１３を備え、管内冷媒が液・ガス二相流となる二相流域２２と、管内冷媒が液又はガスの単相となる単相流域２１、２３とが形成される熱交換器において、上記二相流域２２の伝熱管パス数よりも上記単相流域２１、２３の伝熱管パス数を少なくしていることを特徴としている。
【００１６】
請求項３の熱交換器においては、液又はガスの単相流域２１、２３の伝熱管パス数を、二相流域２２の伝熱管パス数よりも少なくしている。この場合、伝熱管１３としては、熱交換器の全体にわたって略同径のものを使用しているので、パス数を減少させたことにより、単相流域２１、２３において冷媒の質量速度が二相流域２２よりも高くなり、その結果、冷媒側の熱伝達率が向上し、熱交換率が改善され、熱交換器性能が向上する。なお、この請求項３の発明は、二相流域２２に対してガス単相流域２１と液単相流域２３との両者のパス数を少なくする場合だけでなく、二相流域２２に対してガス単相流域２１と液単相流域２３とのいずれか一方のパス数を少なくする場合をも包含するものである。
【００１７】
請求項４の熱交換器は、上記請求項３の熱交換器が凝縮器として機能する場合において、上記二相流域２２の伝熱管パス数よりも液単相流域２３の伝熱管パス数を少なくしていることを特徴としている。
【００１８】
請求項４の熱交換器においては、熱交換器が凝縮器として機能するので冷媒圧力が全体として高圧であること、及び液単相流域２３での圧力損失が少ないことから、少パス化による熱伝達率の向上効果が顕著に現れる。
【００１９】
請求項５の熱交換器は、請求項４の熱交換器において、さらにガス単相流域２１の伝熱管パス数を二相流域２２の伝熱管パス数よりも少なくしていることを特徴としている。
【００２０】
請求項５の熱交換器においては、熱交換器が凝縮器として機能するので冷媒圧力が全体として高圧であることから、ガス単相流域２１での圧力損失の影響は軽微であり、少パス化による熱伝達率の向上効果が顕著に現れる。
【００２１】
請求項６の熱交換器は、請求項５の熱交換器において、上記ガス単相流域２１の伝熱管パス数よりも上記液単相流域２３の伝熱管パス数を少なくしていることを特徴としている。
【００２２】
請求項６の熱交換器によれば、上記ガス単相流域２１での圧力損失の影響は一段と軽微となり、少パス化による熱伝達率の向上効果が一段と顕著に現れる。
【００２３】
請求項７の熱交換器は、上記請求項３の熱交換器が蒸発器として機能する場合において、上記二相流域２２の伝熱管パス数よりもガス単相流域２１の伝熱管パス数を少なくしていることを特徴としている。
【００２４】
請求項７の熱交換器においては、ガス単相流域２１の伝熱管パス数を、二相流域２２の伝熱管パス数よりも少なくしているので、このガス単相流域２１において冷媒の質量速度が二相流域２２よりも高くなり、その結果、冷媒側の熱伝達率が向上し、熱交換率が改善され、熱交換器性能が向上する。
【００２７】
請求項８の熱交換器は、作動冷媒としてＲ３２、又はＲ３２を５０パーセント以上含む混合冷媒を用いることを特徴としている。
【００２８】
請求項８の熱交換器においては、作動冷媒としてＲ３２またはＲ３２を５０重量パーセント以上含む混合冷媒を用いる。これらの冷媒は、高圧冷媒であると共に、ガスの比体積が小さいためガス流速が小さいという特徴を有するものであるため、細径化、少パス化、流動抵抗の増加による圧力損失の増加に起因する効率低下を抑制でき、効果的に熱交換器性能を向上させることが可能となる。
【００２９】
請求項９の空気調和機は、上記請求項１〜請求項８のいずれかの熱交換器を備えたことを特徴としている。
【００３０】
請求項９の空気調和機においては、空調運転効率を向上することが可能である。特に、空気調和機の室内熱交換器において利用すれば、暖房運転時において、液及びガスの両流域２１、２３において熱交換性能を向上できることから、不足傾向にある暖房能力を大幅に補うことが可能となり、そのため空調運転効率（ＣＯＰ）の向上に特に有効である。
【００３１】
【発明の実施の形態】
次に、この発明の熱交換器及びこの熱交換器を利用した空気調和機の具体的な実施の形態について、図面を参照しつつ詳細に説明する。
【００３２】
（第１実施形態）
まず、第１実施形態のクロスフィンチューブ型の熱交換器１０を室内熱交換器として使用したヒートポンプ式の空気調和機を図１に示している。同図において、１は圧縮機を示しており、この圧縮機１の吐出配管２と吸込配管３とが四路切換弁４の１次ポートに接続されている。四路切換弁４の２次ポートには、第１ガス管５と第２ガス管６とが接続されており、第１ガス管５は室内熱交換器１０に、また第２ガス管６は室外熱交換器７にそれぞれ接続されている。そして上記室内熱交換器１０と室外熱交換器７とが、減圧機構（電動膨張弁）８の介設された液管９によって相互に接続されている。上記空気調和機においては、室内熱交換器１０を凝縮器、室外熱交換器７を蒸発器としてそれぞれ機能させることにより暖房運転を行う一方、室外熱交換器７を凝縮器、室内熱交換器１０を蒸発器としてそれぞれ機能させることにより冷房運転を行うようになっている。
【００３３】
上記室内熱交換器１０について説明すると、この室内熱交換器１０は、逆Ｖ字状に折曲形成された折れ熱交換器であって、前面熱交換器１１と背面熱交換器１２とから成っている。背面熱交換器１２は、冷媒の出入口流域となる部分であって、伝熱管１３は３列配置されており、１パスの液側領域（図において上側）と２パスのガス側領域（図において下側）に分割されている。また、前面熱交換器１１は冷媒の中間流域となる部分であって、伝熱管１３は２列配置されている。そして、上記背面熱交換器１２における各伝熱管１３は、前面熱交換器１１の各伝熱管１３よりも細径のものが使用されている。
【００３４】
次に、上記伝熱管１３、１３によって構成される冷媒流路について説明する。まず、上記室内熱交換器１０が凝縮器として機能する場合、ガス冷媒が背面熱交換器１２の２パスのガス側領域に流入し、次いで２パスに別れたままで前面熱交換器１１を通過し、その後、合流して１パスとなって背面熱交換器１２の液側領域から液冷媒が流出する。また、上記室内熱交換器１０が蒸発器として機能する場合、液・ガス混合状態の冷媒が背面熱交換器１２の１パスの液側領域に流入し、次いで２パスに別れて前面熱交換器１１を通過し、その後、２パスのままで背面熱交換器１２のガス側領域からガス冷媒が流出する。
【００３５】
上記室内熱交換器１０が凝縮器として機能する場合、背面熱交換器１２の２パスのガス側領域は、管内冷媒が主としてガス状態のガス単相流域２１となり、前面熱交換器１１は、管内冷媒が主として液・ガス混合の二相流域２２となり、また背面熱交換器１２の１パスの液側領域は、管内冷媒が主として液状態の液単相流域２３となる。この場合、図３（ｂ）のように、液及びガスの単相流域２１、２３の伝熱管１３の管径を、二相流域２２の管径よりも細径にしているので、この単相流域２１、２３において冷媒の質量速度が二相流域２２よりも高くなり、その結果、冷媒側の熱伝達率が向上し、熱交換率が改善され、熱交換器性能が向上することとなる。また、ガス単相流域２１を２パス、液単相流域２３を１パスとして、ガス単相流域２１での流路断面積を大きくしているので、熱伝達率を向上しながらもガス単相流域２１での圧力損失が過大となるのを抑制できる。殊に、室内熱交換器１０が凝縮器として機能する場合には、冷媒圧力が全体として高圧であることから、ガス単相流域２１での圧力損失の影響は軽微であり、細径化による熱伝達率の向上効果が顕著に現れる。
【００３６】
上記室内熱交換器１０が蒸発器として機能する場合、図３（ａ）のように、背面熱交換器１２の１パスの液側領域、及び前面熱交換器１１が液・ガス混合の二相流域２２となり、また背面熱交換器１２の２パスのガス側領域がガス単相流域２１となる。この場合、ガス単相流域２１の伝熱管１３の管径を、二相流域２２の管径よりも細径にしているので、この単相流域２１において冷媒の質量速度が二相流域２２よりも高くなり、その結果、冷媒側の熱伝達率が向上し、熱交換率が改善され、熱交換器性能が向上することとなる。また、ガス単相流域２１を２パスとして、ガス単相流域２１での流路断面積を比較的大きくしているので、熱伝達率を向上しながらもガス単相流域２１での圧力損失が過大となるのを抑制できる。
【００３７】
（第２実施形態）
第２実施形態の熱交換器１０を室内熱交換器として使用したヒートポンプ式の空気調和機を図２に示している。この空気調和機における冷媒回路の構成は、図１に示したものと同様であるため、同一機能部分を同一符号で示して、その説明を省略する。この室内熱交換器１０は、上記と同様に、折れ熱交換器であって、前面熱交換器１１と背面熱交換器１２とから成っている。冷媒の出入口流域となる背面熱交換器１２においては、伝熱管１３は２列配置されており、１パスの液側領域（図において上側）と１パスのガス側領域（図において下側）に分割されている。また、前面熱交換器１１は冷媒の中間流域となる部分であって、伝熱管１３は２列配置されている。この場合、上記背面熱交換器１２における各伝熱管１３と、前面熱交換器１１の各伝熱管１３とは、略同径のものが使用されている。
【００３８】
次に、上記伝熱管１３、１３によって構成される冷媒流路について説明する。まず、上記室内熱交換器１０が凝縮器として機能する場合、ガス冷媒が背面熱交換器１２の１パスのガス側領域に流入し、次いで２パスに分流されて前面熱交換器１１を通過し、その後、合流して１パスとなって背面熱交換器１２の液側領域から液冷媒が流出する。また、上記室内熱交換器１０が蒸発器として機能する場合、液・ガス混合状態の冷媒が背面熱交換器１２の１パスの液側領域に流入し、次いで２パスに分流されて前面熱交換器１１を通過し、その後、合流して１パスとなって背面熱交換器１２のガス側領域からガス冷媒が流出する。
【００３９】
上記室内熱交換器１０が凝縮器として機能する場合、ガス側領域は、ガス単相流域２１となり、前面熱交換器１１が液・ガス混合の二相流域２２となり、また液側領域は液単相流域２３となる。この場合、図４（ｂ）に示すように、液及びガスの単相流域２１、２３の伝熱管１３のパス数を、二相流域２２のパス数よりも少なくしている。この場合、伝熱管１３としては、熱交換器の全体にわたって略同径のものを使用しているので、パス数を減少させたことにより、単相流域２１、２３において冷媒の質量速度が二相流域２２よりも高くなり、その結果、冷媒側の熱伝達率が向上し、熱交換率が改善され、熱交換器性能が向上することとなる。なお、室内熱交換器１０が凝縮器として機能する場合には、冷媒圧力が全体として高圧であることから、ガス単相流域２１での圧力損失の影響は軽微であり、細径化による熱伝達率の向上効果が顕著に現れる。なお、図４（ｂ）に示しているように、ガス単相流域２１において、パス数を２として圧力損失を低減するようにしてもよい。
【００４０】
上記室内熱交換器１０が蒸発器として機能する場合、図４（ａ）に示すように、液側領域、及び前面熱交換器１１が液・ガス混合の二相流域２２となり、またガス側領域がガス単相流域２１となる。この場合、ガス単相流域２１の伝熱管１３のパス数を、二相流域２２のパス数よりも少なくしているので、この単相流域２１において冷媒の質量速度が二相流域２２よりも高くなり、その結果、単相冷媒側の熱伝達率が向上し、熱交換率が改善され、熱交換器性能が向上することとなる。
【００４１】
（第３実施形態）
上記第１実施形態においては、二相流域２２よりも液及びガス単相領域２１、２３の伝熱管径を細径にすることによって、質量速度を増加させ、熱伝達率の向上を図っている。また、第２実施形態においては、二相流域２２よりも液及びガス単相領域２１、２３の伝熱管１３のパス数を少なくすることによって、質量速度を増加させ、熱伝達率の向上を図っている。図５（ａ）（ｂ）には、二相流域２２よりも液及びガス単相領域２１、２３の伝熱管１４の熱伝達率を向上して、熱交換器１０の熱交換性能を向上した実施形態を示している。この場合、二相流域２２においては通常の伝熱管１３を使用する一方、液及びガス単相領域２１、２３の伝熱管１４として、図６に示すような内面溝付き型の伝熱管１４を使用している。これは、伝熱管１４の内面に、深いＷ形の溝を形成しておき、この溝によって冷媒の流動抵抗を大きくして冷媒の攪拌効果を高め、熱伝達率を向上しようとするものである。この実施形態においても、単相冷媒側の熱伝達率が向上し、熱交換率が改善され、熱交換器性能が向上することとなる。
【００４２】
上記各実施形態においては、作動冷媒としてＲ３２、又はＲ３２を５０重量パーセント以上含む混合冷媒を用いるのが好ましい。これらの冷媒は、高圧冷媒であると共に、ガスの比体積が小さいためガス流速が小さいという特徴を有するものであるため、従来より空気調和機の冷媒として一般的に用いられているＲ２２、Ｒ４０７Ｃ等と比較し圧力損失の影響が小さくなる。つまり、上記のような熱交換器１０の構造と、Ｒ３２またはＲ３２を５０重量パーセント以上含む混合冷媒を組み合わせることにより、細径化、少パス化、流動抵抗の増加による圧力損失の増加に起因する効率低下を抑制でき、効果的に熱交換器性能を向上させることが可能となるのである。このような圧力損失の増加に起因する効率低下を抑制する効果は、熱交換器が蒸発器として機能する場合に特に顕著に現れる。
【００４３】
上記各実施形態においては、空気調和機の室内熱交換器に適用した例を示しているが、室外熱交換器に対しても、上記と全く同様にその適用が可能である。ただ、上記各実施形態のように、空気調和機の室内熱交換器に対して適用すれば、暖房運転時において、液及びガスの両流域２１、２３において熱交換性能を向上できることから、不足傾向にある暖房能力を大幅に補うことが可能となり、そのため空調運転効率（ＣＯＰ）の向上に特に有効である。
【００４４】
以上のように各実施形態の熱交換器によれば、熱交換効率の低いガス又は液単相流域において、圧力損失の増大にともなう熱交換器能力の低下を引き起こすことなく、単相流域での伝熱促進を行うことにより効果的に熱交換器の能力を向上させることが可能である。
【００４５】
以上にこの発明の具体的な実施の形態について説明したが、この発明は上記形態に限定されるものではなく、この発明の範囲内で種々変更して実施することが可能である。例えば上記においては、熱交換器が蒸発器として機能する場合において、液・ガス混合の二相流域の一部（凝縮器として機能する場合における液単相流域２３）において、伝熱管が細径化したり、伝熱管が少パス化したり、あるいは伝熱管の熱伝達率の向上した部分が含まれるが、このような実施の形態も本願発明の意図する範囲内のものである。なお、熱交換器が蒸発器として機能する場合において、液冷媒を供給し、上記部分に液単相流域２３が形成されるように実施することも勿論可能である。また、上記においてガス単相流域２１、二相流域２２、液単相流域２３と称している各流域は、理論的にも、また実務的にも明確に区分し得る訳ではなく、そのためガス単相流域２１とは主としてガス冷媒の流通する流域、二相流域２２とは主として液・ガス混合の冷媒の流通する流域、液単相流域２３とは主として液冷媒の流通する流域を意味するのであり、場合によっては、液又はガス単相流域２１、２３に液・ガス混合の冷媒が含まれたり、あるいは二相流域２２に液又はガスの単相部分が生じたりするものであると理解されたい。さらに上記では、熱交換器１０が凝縮器としても、また蒸発器としても機能する例について説明しているが、凝縮器と蒸発器とのいずれか単独でのみ機能する熱交換器に対しても本願発明の適用は可能である。
【００４６】
【発明の効果】
請求項１の熱交換器によれば、単相流域において冷媒の質量速度が二相流域よりも高くなり、その結果、単相冷媒側の熱伝達率が向上し、熱交換率が改善され、熱交換器性能が向上する。
【００４７】
また、上記熱交換器によれば、熱交換器が凝縮器として機能するので、冷媒圧力が全体として高圧であること、及び液単相流域での圧力損失が少ないことから、細径化による熱伝達率の向上効果が顕著に現れる。
【００４８】
さらに、上記熱交換器によれば、冷媒圧力が全体として高圧であることから、ガス単相流域での圧力損失の影響は軽微であり、細径化による熱伝達率の向上効果が顕著に現れる。
【００４９】
請求項２の熱交換器によれば、ガス単相流域での圧力損失の影響は一段と軽微となり、細径化による熱伝達率の向上効果が一段と顕著に現れる。
【００５１】
請求項３の熱交換器によれば、パス数を減少させたことにより、単相流域において冷媒の質量速度が二相流域よりも高くなり、その結果、冷媒側の熱伝達率が向上し、熱交換率が改善され、熱交換器性能が向上する。
【００５２】
請求項４の熱交換器によれば、熱交換器が凝縮器として機能するので、冷媒圧力が全体として高圧であること、及び液単相流域での圧力損失が少ないことから、少パス化による熱伝達率の向上効果が顕著に現れる。
【００５３】
請求項５の熱交換器によれば、冷媒圧力が全体として高圧であることから、ガス単相流域での圧力損失の影響は軽微であり、少パス化による熱伝達率の向上効果が顕著に現れる。
【００５４】
請求項６の熱交換器によれば、ガス単相流域での圧力損失の影響は一段と軽微となり、少パス化による熱伝達率の向上効果が一段と顕著に現れる。
【００５５】
請求項７の熱交換器によれば、ガス単相流域において冷媒の質量速度が二相流域よりも高くなり、その結果、冷媒側の熱伝達率が向上し、熱交換率が改善され、熱交換器性能が向上する。
【００５７】
請求項８の熱交換器によれば、Ｒ３２、又はＲ３２を５０重量パーセント以上含む冷媒は、高圧冷媒であると共に、ガスの比体積が小さいためガス流速が小さく、そのため、細径化、少パス化、流動抵抗の増加による圧力損失の増加に起因する効率低下を抑制でき、効果的に熱交換器性能を向上させることが可能となる。
【００５８】
請求項９の空気調和機によれば、空調運転効率を向上することが可能である。特に、空気調和機の室内熱交換器において利用すれば、暖房運転時において、不足傾向にある暖房能力を大幅に補うことが可能となり、そのため空調運転効率（ＣＯＰ）の向上に特に有効である。
【図面の簡単な説明】
【図１】この発明の第１の実施の形態である熱交換器を利用した空気調和機を示す冷媒回路図である。
【図２】この発明の第２の実施の形態である熱交換器を利用した空気調和機を示す冷媒回路図である。
【図３】第１実施形態の熱交換器を説明するための説明図であり（ａ）は蒸発器の場合を、（ｂ）は凝縮器の場合をそれぞれ示している。
【図４】第２実施形態の熱交換器を説明するための説明図であり（ａ）は蒸発器の場合を、（ｂ）は凝縮器の場合をそれぞれ示している。
【図５】第３実施形態の熱交換器を説明するための説明図であり（ａ）は蒸発器の場合を、（ｂ）は凝縮器の場合をそれぞれ示している。
【図６】第３実施形態の熱交換器において使用する伝熱管の一例の説明図であり、（ａ）は内面の展開図、（ｂ）は断面図である。
【符号の説明】
１０  熱交換器
１３  伝熱管
１４  伝熱管
２１  ガス単相流域
２２  二相流域
２３  液単相流域
【図１】
0004370674.tif 000002
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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