(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
アルデヒド類とテトラアリルスズを固体酸存在下無溶媒で反応させることを特徴とするホモアリルアルコール類の製造方法。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、溶媒を用いることなく、短時間でかつ高収率でホモアリルアルコール類を製造できるホモアリルアルコール類の製造方法に関する。ホモアリルアルコール類は医薬、農薬の合成中間体として重要な化合物である。
【０００２】
【従来の技術】
従来のホモアリルアルコール類の製造方法としては、テトラヒドロフラン等の溶媒中、酸触媒存在下、アリル化剤と反応させる方法が知られている（Ｋｏｂａｙａｓｈｉ；，ｅｔ．ａｌ．，Ｊ．Ｏｒｇ．Ｃｈｅｍ．，５８，６９５８−６９６０（１９９３）、Ｔ．Ｍ．Ｃｏｋｌｅｙ，ｅｔ．ａｌ．Ｔｅｔｒａｈｅｄｒｏｎ  Ｌｅｔｔｅｒｓ，３７，１９０５−１９０８（１９９６）等）。
【０００３】
また、ホモアリルアルコール類の製造方法としての適用例の開示はないが、溶媒を用いない固相反応としては、Ｄｉｅｌｓ−Ａｌｄｅｒ反応、Ｆｒｉｅｄｅｌ−Ｃｒａｆｔ反応等が知られている（Ｊ．Ｄ．Ｗｉｎｋｌｅｒ，ｅｔ．ａｌ．，Ｊ．Ｏｒｇ．Ｃｈｅｍ．，６３，８６３４−８６３５（１９９８）等）。
【０００４】
【発明が解決しようとする課題】
テトラヒドロフラン等の溶媒中、酸触媒存在下、アリル化剤と反応させる従来の製造方法では、反応時間が長く、また、アリル化剤が大過剰必要なため、反応終了後、余剰のテトラアリルスズの除去及び処理の問題が発生し、工業化的な製法とは言えない。
【０００５】
また、従来の固相反応は、溶媒存在下で実施可能の反応を固相反応に応用しただけで、固相反応にすることによる溶剤を用いないメリット以外、反応上何等メリットはない。
【０００６】
本発明は上記の課題に鑑みてなされたものであり、その目的は、余剰のアリル化剤の処理の必要がなく、後処理が簡便なホモアリルアルコールの工業的製法を提供することである。
【０００７】
【課題を解決するための手段】
本発明者らは、より工業的かつ環境負荷の少ないホモアリルアルコールの製法について鋭意検討した結果、アルデヒド類とテトラアリルスズの反応において、固体酸を用い、無溶媒で反応を実施することにより、迅速に反応が行え、また、テトラアリルスズがアルデヒドに対して理論上の当量で、十分でなおかつ高収率で対応するホモアリルアルコールを製造できることを見出し、本発明を完成させるに至った。
【０００８】
即ち本発明は、アルデヒド類とテトラアリルスズを固体酸存在下無溶媒で反応させることを特徴とするホモアリルアルコール類の製造方法である。
【０００９】
本発明を以下詳細に説明する。
【００１０】
本発明の方法によれば、固体酸粉末又は成型体にテトラアリルスズ及びアルデヒド類を分散させた後、それを攪拌することにより反応させる。
【００１１】
本発明に適用可能なアルデヒド類としては、あらゆるものが適用可能であり特に限定するものではないが、具体的には、ホルムアルデヒド、アセトアルデヒド、プロピオナール、ブタナール、ペンタナール、ヘキサナール、へプタナール、オクタナール、ノナナール、デカナール、イソブチルアルデヒド、ピバルアルデヒド、シクロヘキサンカルボキシアルデヒド等の直鎖、分岐又は環式の脂肪族アルデヒド、アクロレイン、メタクロレイン、クロトンアルデヒド、２−エチルアクロレイン、３−メチルブテナール、ｔｒａｎｓ−２−ペンテナール等の不飽和脂肪族アルデヒド、ベンズアルデヒド、２−メチルベンズアルデヒド、３−メチルベンズアルデヒド、４−メチルベンズアルデヒド、３，４−ジメチルベンズアルデヒド、２−エチルベンズアルデヒド、３−エチルベンズアルデヒド、４−エチルベンズアルデヒド、３，４−ジエチルベンズアルデヒド、２−イソプロピルベンズアルデヒド、３−イソプロピルベンズアルデヒド、４−イソプロピルベンズアルデヒド、３，４−ジジイソプロピルベンズアルデヒド等の核アルキル置換ベンズアルデヒド、２−メトキシベンズアルデヒド、３−メトキシベンズアルデヒド、４−メトキシベンズアルデヒド、３，４−ジメトキシベンズアルデヒド、２−エトキシベンズアルデヒド、３−エトキシベンズアルデヒド、４−エトキシベンズアルデヒド、３，４−ジエトキシベンズアルデヒド、２−イソプロポキシベンズアルデヒド、３−イソプロポキシベンズアルデヒド、４−イソプロポキシベンズアルデヒド、３，４−ジイソプロポキシベンズアルデヒド等の核アルコキシ置換ベンズアルデヒド、２−フルオロベンズアルデヒド、３−フルオロベンズアルデヒド、４−フルオロベンズアルデヒド、２−クロロベンズアルデヒド、３−クロロベンズアルデヒド、４−クロロベンズアルデヒド、２−ブロモベンズアルデヒド、３−ブロモベンズアルデヒド、４−ブロモベンズアルデヒド等の核ハロゲン置換ベンズアルデヒド、２−ニトロベンズアルデヒド、３−ニトロベンズアルデヒド、４−ニトロベンズアルデヒド等の核ニトロ置換ベンズアルデヒド、２−シアノベンズアルデヒド、３−シアノベンズアルデヒド、４−シアノベンズアルデヒド等の核シアノ置換ベンズアルデヒド、２−フェニルプロピオナール等の芳香族置換脂肪族アルデヒド、フェニルグリオキサール等のカルボニル基含有アルデヒド等が挙げられる。
【００１２】
本発明で使用するテトラアリルスズの使用量は、反応に具するアルデヒド類に対して、通常、理論当量の０．２５モル量で十分であるが、より安定した反応結果を得るために、必要量の１〜２００％の量を過剰に用いても良い。
【００１３】
本発明に適用可能な固体酸としては、あらゆるものが適用可能であるが、具体的には、シリカゲル、Ａ型、Ｘ型、Ｙ型、Ｌ型、β型に代表されるゼオライト及びそれらをナトリウム、カリウム、リチウム、マグネシウム、カルシウム等でイオン交換した修飾ゼオライト、酸性アルミナ、架橋ポリスチレンスルフォン酸に代表されるカチオン交換樹脂等があげられる。
【００１４】
本発明に適用可能な固体酸の粒子径としては特に制限はなく、また粉体に限らず、円柱状、ペレット状に成型したものでも良い。
【００１５】
固体酸の使用量は、アルデヒド類１ｍｍｏｌに対して通常１００ｍｇ以上の量であれば問題なく反応は実施できるが、余りにも過剰の使用は経済的でなく、好ましくはアルデヒド類１ｍｍｏｌに対して、２００ｍｇ〜１ｇの範囲である。
【００１６】
本発明において生成物のホモアリルアルコールとスズにより形成されるアルコキシドの分解のため系内に水の存在が必要であるが、未乾燥の固体酸を用い、水分を含む大気中で攪拌することにより必要量の水は反応系に供給される。また、固体酸の種類、固体酸の乾燥状態によっては必要に応じて反応に具するアルデヒド類と等モル程度の水を添加しても良い。
【００１７】
反応温度としては、あらゆる温度で本発明を実施可能であるが、多くのアルデヒドにおいては０℃〜５０℃の温度範囲で反応は容易に進行する。
【００１８】
反応は１時間程度で完結するが、反応性が悪いアルデヒドにおいても３０時間以内には反応が完結する。
【００１９】
反応終了後、反応混合物が担持された固体酸の粉末を分集カラムに充填し、ジエチルエーテル等の生成物を溶解する溶剤で生成物を溶出し、次いで濃縮することにより目的物のホモアリルアルコール類を得る。また、沸点が低い生成物については、加熱、減圧下、固体酸から蒸留により直接目的物のホモアリルアルコール類を得ても良い。
【００２０】
反応に使用した固体酸は、スズの除去をすることなく、乾燥の後、再使用可能で、複数回の使用においても同等の結果を与える。
【００２１】
【発明の効果】
本発明の方法により、余剰のアリル化剤の処理の必要がなく、後処理が簡便なホモアリルアルコールの工業的製法が提供された。
【００２２】
【実施例】
以下実施例により本発明を具体的に説明するが、本発明は実施例のみに限定されるものではない。
【００２３】
実施例１
マグネチップスタラーバーを入れた５ｍｌのナス型フラスコにシリカゲル（Ｍｅｒｋ社製シリカゲル６０，７０−２３０ｍｅｓｈ）４００ｍｇを入れ、室温で攪拌しながらこれにベンズアルデヒド１０９．４ｍｇ（１０４．８μｌ、１ｍｍｏｌ）、次いで純度９７％のテトラアリルスズ７３．０ｍｇ（６１．９μｌ、０．２５ｍｍｏｌ）を添加し、さらに同温度で１時間攪拌を行った。反応終了後、溶出カラムに生成物の担持した固体酸を移し、ジエチルエーテル１０ｍｌで溶出し、濃縮することにより目的物の４−フェニル−４−ハイドロキシ−１−ブテン１５１．３ｍｇを得た。ガスクロマトグラフにおける内部標準法による分析の結果、収率９９％、純度＞９９．９％であった。また生成物の同定はＨ１−ＮＭＲ及びＧＣ−Ｍａｓｓにより行った。
【００２４】
実施例２〜実施例５
実施例１と同じ反応装置を用い、シリカゲルの量を変化させた以外、実施例１と同じ反応を行った。結果を表１にあわせて示す。
【００２５】
【表１】
0004324265.tif 000002
【００２６】
実施例６〜実施例１５
実施例１と同じ反応装置を用い、実施例１のベンズアルデヒドに替えて表２に示したアルデヒドを１ｍｍｏｌ及び実施例１と同じシリカゲル４００ｍｇを用い、表２中の条件で反応を行った。結果を表２にあわせて示す。
【００２７】
【表２】
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【００２８】
実施例１６〜実施例３１
実施例１と同じ反応装置を用い、実施例１のシリカゲルに替えて、表３中に示した固体酸を用い、同様に反応を行った。結果を表３に示す。
【００２９】
【表３】
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【００３０】
実施例３１
実施例１と同じ反応装置を用い、同じ反応を行い、同じ後処理操作の後、回収されたシリカゲルを室温下、真空ポンプで乾燥の後、水２０ｍｇを添加し、再度同じ反応を行った。一連の操作は６回まで繰り返し行い、再使用が可能であることを確認した。結果を表３に示した。
【００３１】
比較例１
実施例１と同じ反応装置を用い、シリカゲルを用いない以外は、実施例１と同じ操作を行った。得られた生成物は複雑な混合物となり、ガスクロマトグラフで定量の結果、収率３３％であった。
【００３２】
比較例２
実施例１と同じ反応装置を用い、溶剤としてジクロロメタン５ｍｌを添加した以外は実施例１と同じ操作を行った。得られた生成物をガスクロマトグラフで定量の結果、収率８％であった。
【００３３】
比較例３
実施例１と同じ反応装置を用い、シリカゲルに替えて硫酸５ｍｌを用いた以外は実施例１と同じ操作を行った。得られた生成物は複雑な混合物となり、ガスクロマトグラフで定量の結果、収率１２％であった。
【００３４】