(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
ウレタンアクリレートからなる重合性オリゴマー、４０〜１０重量％（対組成物重量）のＮ−ビニルホルムアミド、及びフェノチアジンを含有し、４級ホウ素塩系化合物を含有せず、且つ該ウレタンアクリレートは１２−ヒドロキシステアリン酸トリグリセライドを原料とするものではないことを特徴とする活性エネルギー線硬化性樹脂組成物。
【請求項２】
Ｎ−ビニルホルムアミド以外に、(メタ)アクリレートから選ばれる反応性希釈剤を含有することを特徴とする請求項１に記載の活性エネルギー線硬化性樹脂組成物。
【請求項３】
光重合開始剤を含有する請求項１又は２に記載の活性エネルギー線硬化性樹脂組成物。
【請求項４】
組成物中のフェノチアジンの量は、Ｎ−ビニルホルムアミドに対して、３００〜３０００ｐｐｍであることを特徴とする請求項１乃至３のいずれか一項に記載の活性エネルギー線硬化性樹脂組成物。
【請求項５】
１２−ヒドロキシステアリン酸トリグリセライドを原料としないウレタンアクリレートからなる重合性オリゴマー又は該重合性オリゴマーと(メタ)アクリレートから選ばれる反応性希釈剤との混合溶液に、Ｎ−ビニルホルムアミドにフェノチアジンを溶解させた溶液を混合することを特徴とする請求項１〜４のいずれかに記載の活性エネルギー線硬化性樹脂組成物の製造方法  。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、紫外線、電子線などの活性エネルギー線により硬化する硬化性樹脂組成物に関する。さらに詳しくは、重合性オリゴマー及びＮ−ビニルホルムアミドを含有する硬化性組成物に、さらに特定の化合物を配合してなる保存安定性にきわめて優れた活性エネルギー線硬化性樹脂組成物に関する。
かかる活性エネルギー線硬化性樹脂組成物は、塗装、印刷、接着、電子工学、光成型等に有用である。
【０００２】
【従来の技術】
近年、活性エネルギー線硬化性樹脂組成物は様々な分野で広く使用されている。
例えば塗装分野においては、木工塗料、各種建材、高光沢印刷物、光沢紙、印画紙、ベースコート、プラスチックハードコート、光ファイバーコーティング等、印刷分野においては、各種プラスチック製品、飲料容器、食品容器、紙幣等の印刷インキ等、接着用途としては、各種ラミネート、接着フィルム、光学記録ディスク等に用いられている。
また電子工学分野においては、プリント基板、磁気テープ、磁気ディスク、半導体封止等、光成型としては立体模型の成型等に用いられている。
従来の一般的な活性エネルギー線樹脂組成物は、重合性オリゴマーをベースレジンとして、反応性希釈剤であるモノマーで希釈し、必要に応じて光重合性開始剤、各種添加剤等を配合した組成物である。
【０００３】
上記重合性オリゴマーは種類が豊富であり、さまざまな市場ニーズに対応して分子設計がなされているが、一般に高粘度で取り扱いが困難であるため、反応性希釈剤を配合して粘度を下げる必要がある。この反応性希釈剤には低粘度、速硬化性、低毒性、硬化物物性などの性能が要求されるが、これらすべての性能を満たす化合物はほとんどないのが現状である。
例えばアクリレート系反応性希釈剤は一般にＰＩＩ(primary irritation index;一次皮膚刺激率)が高く刺激性が強いので、刺激性の弱い種々の誘導体が開発されている。しかし、かかるアクリレート誘導体は粘度が高いため、反応性希釈剤としてはかなり大量に配合する必要があり、重合性オリゴマーの物性を損ねるという問題がある。
【０００４】
また粘度低減性の大きい反応性希釈剤としてＮ−ビニル−２−ピロリドンが従来使用されていたが、この物質は毒性が強いという問題点がある。
これらに対し、特開平６−２２８２５１号公報には反応性希釈剤としてＮ−ビニルホルムアミドを用いた組成物が開示されている。Ｎ−ビニルホルムアミドは従来の反応性希釈剤に比較して重合性オリゴマーに対する粘度低減効果が高い、低毒性である、硬化物の物性が優れている等の優れた性質がある。
しかしながら、重合性オリゴマーとＮ−ビニルホルムアミドとを配合した組成物は、安定性が悪く、短期間でゲル化するため、長期間の保存ができないという問題点があった。
特開平１０−２１２３２８号公報には、特定の重合性オリゴマーを用いることで保存安定性が改善されることが示されている。しかしこの方法では原料である重合性オリゴマーの種類が限定されるため、汎用性に乏しい。従って、原料を選ばない安定化方法が求められていた。
【０００５】
【発明が解決しようとする課題】
本発明は上記実情に鑑みてなされたものであり、その目的は、重合性オリゴマー及びＮ−ビニルホルムアミドを含有する硬化性組成物の安定性を改善して長期間の保存を可能とし、且つ原料である重合性オリゴマーの種類が限定されることなく用いることが出来る活性エネルギー線硬化性樹脂組成物を提供するを目的とする。
【０００６】
【課題を解決するための手段】
本発明者らは上記の目的を達成すべく鋭意検  討を重ねた結果、重合性オリゴマーとＮ−ビニルホルムアミドを含有する活性エネルギー線硬化性樹脂組成物に、重合禁止剤であるフェノチアジンを更に含有させることにより、組成物の保存安定性が改良されることを見出し本発明に到達した。重合性組成物の安定性を向上させるため公知の重合禁止剤を加えることは考えられる。しかし、本発明の対象物の場合には、公知の代表的な重合禁止剤であるヒドロキノン等では効果がなく、フェノチアジンに  限って優れた安定化効果があることを見出した。即ち本発明の要旨は、ウレタンアクリレートからなる重合性オリゴマー、４０〜１０重量％（対組成物重量）のＮ−ビニルホルムアミド、及びフェノチアジンを含有し、４級ホウ素塩系化合物を含有せず、且つ該ウレタンアクリレートは１２−ヒドロキシステアリン酸トリグリセライドを原料とするものではないことを特徴とする活性エネルギー線硬化性樹脂組成物及び該組成物の製造方法に存する。
【０００７】
【発明の実施の形態】
以下に本発明につき更に詳細に説明する。
本発明において活性エネルギー線硬化性樹脂組成物とは、活性エネルギー線の照射により重合性オリゴマーと反応性希釈剤が反応し、硬化する組成物をいう。本発明では、その組成物中に、（ａ）重合性オリゴマー、（ｂ）Ｎ−ビニルホルムアミド、及び（ｃ）フェノチアジンを必須成分として含有する。本発明の組成物は、一般に重合性オリゴマーが半分以上で、Ｎ−ビニルホルムアミドが少量混合されたものである。組成物には、（ｄ）Ｎ−ビニルホルムアミド以外の他の反応性希釈剤を併用してもよく、必要に応じて（ｅ）光重合開始剤等の添加剤を含有してもよい。
【０００８】
[（ａ）重合性オリゴマー］
本発明において対象とする重合性オリゴマーは、分子内に重合性基を有するオリゴマーを指す。このようなオリゴマーとしては、例えばアクリルオリゴマーと不飽和ポリエステルが挙げられる。
アクリルオリゴマーは、分子中に（メタ）アクリロイル基を１ないし数個有する重合性オリゴマーであり、具体的には、ポリウレタンアクリレート、ポリエステルアクリレート、エポキシアクリレート、ポリエーテルアクリレート、メラミンアクリレート、アルキドアクリレート、シリコンアクリレート、アクリル樹脂アクリレート等が挙げられる。なかでもウレタンアクリレートは汎用性があり、また硬化物の物性も良好であり好ましい。
【０００９】
不飽和ポリエステルは、不飽和ジカルボン酸とポリオールのエステル化物をいう。
重合性オリゴマーの粘度は、一般的には５００〜１００，０００ｍＰａ・ｓ（６０℃）、好ましくは１，０００〜７０，０００ｍＰａ・ｓ（６０℃）である。
これらの重合性オリゴマーは１種類だけを用いてもよく、２種以上の混合物であってもよい。組成物中の重合性オリゴマーの含有量は任意に定めうるが、全組成物中、通常、１〜９９重量％、好ましくは５１〜９５重量％、さらに好ましくは６０〜９０重量％程度である。この重合性オリゴマーの量が少なすぎる場合には、硬化反応に伴う収縮により歪みが生じやすく、また硬化後の物性が脆くなりやすい。逆に重合性オリゴマーの量が多すぎる場合には、組成物の粘度が十分に下がらず作業性を損なったり、均一な組成物が得られないことがある。
【００１０】
［（ｂ）Ｎ−ビニルホルムアミド］
反応性希釈剤として用いるＮ−ビニルホルムアミドの含有量は任意に定めうるが、全組成物中、通常９９〜１％、好ましくは４９〜５％、さらに好ましくは４０〜１０％程度である。この量が多すぎる場合は重合性オリゴマーの特性が発現されにくく、また硬化時間が長くなる傾向がある。逆にこの量が少なすぎる場合は組成物の液粘度が十分に下がらず作業性が悪い。
【００１１】
［（ｃ）フェノチアジン］
前述した通り、重合性オリゴマーとＮ−ビニルホルムアミドとを配合した組成物は、保存安定性が悪く短期間でゲル化するため、長期間の保存ができないという問題点がある。
本発明は、前記（ａ）重合性オリゴマー及び（ｂ）Ｎ−ビニルホルムアミドの組成物に、フェノチアジンを配合することを特徴とする。これにより、保存安定性が飛躍的に改善される。
組成物中のフェノチアジンの量はＮ−ビニルホルムアミドに対して、通常１０〜１０，０００ｐｐｍ、好ましくは５０〜５，０００ｐｐｍ、さらに好ましくは３００〜３，０００ｐｐｍ用いるのがよい。フェノチアジンの量が少ないと安定化効果が低く、多すぎると組成物の硬化速度を低下させる傾向がある。
【００１２】
［（ｄ）Ｎ−ビニルホルムアミド以外の反応性希釈剤］
本発明においては、Ｎ−ビニルホルムアミド以外の反応性希釈剤を１種類以上併用してもよい。反応性希釈剤は分子中に少なくとも１個の重合性不飽和結合を有する化合物であり、分子中に１個の重合性不飽和結合を有する単官能性化合物と、分子中に２個以上の重合性不飽和結合を有する多官能性化合物がある。
単官能性単量体として具体的には以下のものが例示される。メチルアクリレート、エチルアクリレート、ブチルアクリレート、２−エチルヘキシルアクリレート等の（メタ）アクリル酸アルキルエステル類；２−ヒドロキシエチルアクリレート、２−ヒドロキシプロピルアクリレート等のヒドロキシアルキル（メタ）アクリレート類；ブトキシエチルアクリレート、メトキシブチル（メタ）アクリレート等のアルコキシアルキル（メタ）アクリレート類；ポリエチレングリコールモノ（メタ）アクリレート、メトキシジエチレングリコール（メタ）アクリレート、フェノキシポリエチレングリコール（メタ）アクリレート、ポリプロピレングリコールモノ（メタ）アクリレート、メトキシポリプロピレングリコール（メタ）アクリレート、ノニルフェノキシポリプロピレングリコール（メタ）アクリレート等のポリアルキレングリコール（メタ）アクリレート類；シクロヘキシル（メタ）アクリレート、ジシクロペンタジエニル（メタ）アクリレート、イソボルニル（メタ）アクリレート等のシクロアルキル（メタ）アクリレート類；ベンジル（メタ）アクリレート、２−ヒドロキシエチル（メタ）アクリロイルフォスフェート、テトラヒドロフルフリル（メタ）アクリレート、ジエチルアミノエチル（メタ）アクリレート、ジメチルアミノメチル（メタ）アクリレート等の（メタ）アクリレート類；ジアセトン（メタ）アクリルアミド、アクリロイルモルホリン等の（メタ）アクリルアミド類；クロトン酸メチル、ケイ皮酸メチル、イタコン酸ジメチル、マレイン酸ジメチル、フマル酸ジメチル等の不飽和カルボン酸エステル類；（メタ）アクリロニトリル、クロトン酸ニトリル、マレイン酸ジニトリル等の不飽和ニトリル類；酢酸ビニル、プロピオン酸ビニル等のカルボン酸ビニルエステル類；エチルビニルエーテル、イソブチルビニルエーテル、２−エチルヘキシルビニルエーテル、シクロヘキシルビニルエーテル等のアルキルビニルエーテル類およびシクロアルキルビニルエーテル類；２−ヒドロキシエチルビニルエーテル、３−ヒドロキシプロピルビニルエーテル等の水酸基含有ビニルエーテル類；２−ヒドロキシエチルアリルエーテル、４−ヒドロキシブチルアリルエーテル等の水酸基含有アリルエーテル類；Ｎ−ビニル−２−ピロリドン、Ｎ−ビニルカプロラクタム、Ｎ−ビニルアセトアミド等のＮ−ビニルラクタム類およびＮ−ビニルアルキルアミド類等である。
【００１３】
多官能性化合物として具体的には以下のものが例示される。エチレングリコールジ（メタ）アクリレート、ジエチレングリコールジ（メタ）アクリレート、トリエチレングリコールジ（メタ）アクリレート、ポリエチレングリコールジ（メタ）アクリレート、トリプロピレングリコールジ（メタ）アクリレート、１，３−ブタンジオールジ（メタ）アクリレート、１，４−ブタンジオールジ（メタ）アクリレート、１，６−ヘキサンジオールジ（メタ）アクリレート、ネオペンチルグリコールジ（メタ）アクリレート等のアルキレングリコールジ（メタ）アクリレート類；トリメチロールプロパンジ（メタ）アクリレート、トリメチロールプロパントリ（メタ）アクリレート、ジトリメチロールプロパンテトラ（メタ）アクリレート、トリメチロールプロパントリヒドロキシエチルトリ（メタ）アクリレート、ペンタエリスリトールテトラ（メタ）アクリレート、ジペンタエリスリトールヘキサ（メタ）アクリレート、ヒドロキシピバリン酸ネオペンチルグリコールジ（メタ）アクリレート等の多価アルコールのポリ（メタ）アクリレート類；イソシアヌレートトリ（メタ）アクリレート、トリス（２−ヒドロキシエチル）イソシアヌレートジ（メタ）アクリレート、トリス（２−ヒドロキシエチル）イソシアヌレートトリ（メタ）アクリレート等のイソシアヌレートのポリ（メタ）アクリレート類；トリシクロデカンジイルジメチルジ（メタ）アクリレート等のシクロアルカンのポリ（メタ）アクリレート類；ビスフェノールＡのエチレンオキサイド付加物のジ（メタ）アクリレート、ビスフェノールＡのプロピレンオキサイド付加物のジ（メタ）アクリレート、ビスフェノールＡのアルキレンオキサイド付加物のジ（メタ）アクリレート、水添ビスフェノールＡのエチレンオキサイド付加物のジ（メタ）アクリレート、水添ビスフェノールＡのプロピレンオキサイド付加物のジ（メタ）アクリレート、水添ビスフェノールＡのアルキレンオキサイド付加物のジ（メタ）アクリレート、ビスフェノールＡジグリシジルエーテルと（メタ）アクリル酸から得られる（メタ）アクリレート等のビスフェノールＡの（メタ）アクリレート誘導体；トリエチレングリコールジビニルエーテル等のアルキレングリコールのジビニルエーテル類等である。中でもＮ−ビニルホルムアミドと共重合性が良いことから、アクリレート類、アクリルアミド類、不飽和カルボン酸エステル類、Ｎ−ビニルラクタム類及びＮ−ビニルアルキルアミド類が好ましい。
これらＮ−ビニルホルムアミド以外の反応性希釈剤の量については特に制限はないが、組成物中に通常、９９〜１％、好ましくは５０〜２％、さらに好ましくは３０〜３％程度用いられる。
【００１４】
［（ｅ）光重合開始剤］
本発明において活性エネルギー線硬化性樹脂組成物とは、活性エネルギー線の照射により重合性オリゴマーと反応性希釈剤が反応し、硬化する組成物をいう。
工業的に利用可能な活性エネルギー線としては、γ線、Ｘ線、電子線（ＥＢ）、紫外線（ＵＶ）、赤外線（ＩＲ）があげられる。このうち、特にＥＢ、ＵＶが硬化反応に特に適している。
ＥＢ硬化の場合、硬化反応触媒は特に用いる必要はないが、ＵＶ硬化の場合には通常、組成物中に硬化反応触媒を配合する。硬化反応触媒は光重合開始剤と光増感剤とに大別される。光重合開始剤はＵＶ照射によって活性種を生じるような化合物であり、種々の公知の物質を使用しうるが、具体的には、ベンゾイン、ベンゾインエチルエーテル、ベンゾインイソプロピルエーテル、ベンゾインイソブチルエーテル等のベンゾイン系；ベンゾフェノン、ミヒラーケトン、キサントン、チオキサントン等のケトン系；ジエチルアセトフェノン等のアセトフェノン系；ベンジル；２，２−ジメトキシ−１，２−ジフェニルエタン−１−オン等のベンジルケタール系；１−ヒドロキシシクロヘキシルフェニルケトン、２−ヒドロキシ−２−メチル−１−フェニルプロパン−１−オン等のα−ヒドロキシケトン系；２−メチル−１［４−（メチルチオ）フェニル］−２−モルフォリノプロパン−１−オン、２−ベンジル−２−ジメチルアミノ−１−（４−モルフォリノフェニル）−ブタノン−１等のα−アミノケトン系；ビス（２，６−ジメトキシベンゾイル）−２，４，４−トリメチル−ペンチルフォスフィンオキサイド、ビス（２，４，６−トリメチルベンゾイル）−フェニルフォスフィンオキサイド等のビスアシルフォスフィンオキサイド系；ビス（η5−２，４−シクロペンタジエン−１−イル）−ビス（２，６−ジフルオロ−３−（１Ｈ−ピロール−１−イル）−フェニル）チタニウム等のメタロセン系；等が例示されるが、中でも、ケトン系、アセトフェノン系、ベンジルケタール系、α−ヒドロキシケトン系、ビスアシルフォスフィンオキサイド系が好ましい。これらの光重合開始剤は単独で用いても２種類以上の混合物として用いてもよい。また光重合開始剤の効果を高めるため適当な光増感剤と組み合わせて使用することができる。光増感剤としてはアルキルアミンをはじめとして公知のものが使用されうる。硬化反応触媒の使用量は組成物中に通常、０．１〜２０重量％、好ましくは０．５〜１０重量部使用される。
【００１５】
［その他の添加剤］
本発明の組成物には当該組成物の液物性、硬化反応性、硬化物の諸特性などの改善を目的として各種の添加剤が含有されていてもよい。任意成分として使用される添加剤は特に制限はないが、次のようなものを例示することができる。アクリル樹脂、エポキシ樹脂、ノボラック樹脂、レゾール樹脂等の、重合性オリゴマー以外のポリマー・オリゴマー材料；アルミナ白、クレー、炭酸バリウム、亜鉛華、群青、酸化チタン、カーボンブラック、フタロシアニンブルー、マゼンタ、ローダミン等の、顔料・染料着色剤；ガラス、アルミナ、シリカ、架橋ポリマービーズ等の無機・有機微粒子フィラー；酸化防止剤、紫外線吸収剤、光安定化剤、老化防止剤等の公知の安定化剤；シランカップリング剤；界面活性剤；水、メタノール、酢酸エチル、ＭＥＫ、ＤＭＦ、ＤＭＡｃ、トルエン、キシレン等の有機溶媒；ｐＨ調整のための無機・有機酸またはアルカリ等である。
これらの添加剤は単独でもあるいは２種類以上を併用してもよい。
【００１６】
［活性エネルギー線硬化性樹脂組成物の調製方法］
本発明の組成物は、構成各成分を室温または加熱条件下で混合することによって調製される。添加順序は特に制限されないが、混合操作の際の副反応を抑制するため、フェノチアジンはあらかじめＮ−ビニルホルムアミドに溶解しておくことが好ましい。
【００１７】
本発明のフェノチアジンを含む重合性オリゴマーとＮ−ビニルホルムアミドからなる重合性組成物は、長期間安定に保存することができ、しかも、その後常法に従って重合することにより、良好な膜形成を行うことができる。
【００１８】
【実施例】
以下に実施例により本発明の具体的態様を更に詳細に説明するが、本発明はその要旨を超えない限り、これらの実施例によって限定されるものではない。
なお、以下において「部」および「％」は、各々「重量部」および「重量％」を意味する。
溶液粘度の測定は、Ｂ型粘度計（＃４ローター、６０ｒｐｍ）を用い、２５℃において測定した。
【００１９】
実施例１
Ｎ−ビニルホルムアミド（三菱化学製、純度９９％）に、フェノチアジンを室温で０．１０％加えて均一に溶解した。
ウレタンアクリレートオリゴマー（三菱化学製、ＰＲ−２０２）７重量部を５０℃に加温し、ここに先に調製したフェノチアジン含有Ｎ−ビニルホルムアミド３重量部を加えて撹拌し均一に溶解し、溶液粘度を測定した。次いで、この調製液を５０℃で保存し、ゲル化し流動性を失う時間を測定した。
実施例２
フェノチアジンの量を０．２３％とした以外は実施例１と同様に調製液を製造し、 溶液粘度とゲル化し流動性を失う時間を測定した。
【００２０】
比較例１
フェノチアジンを用いない以外は実施例１と同様に調製液を製造し、溶液粘度とゲル化し流動性を失う時間を測定した。
比較例２
フェノチアジンの代わりにヒドロキノンモノメチルエーテルをＮ−ビニルホルムアミドに対して０．２３％加えた以外は実施例１と同様に調製液を製造し、 溶液粘度とゲル化し流動性を失う時間を測定した。
比較例３
フェノチアジンの代わりにヒドロキノンをＮ−ビニルホルムアミドに対して０．２３％加えた以外は実施例１と同様に調製液を製造し、溶液粘度とゲル化し流動性を失う時間を測定した。
比較例４
フェノチアジン含有Ｎ−ビニルホルムアミドの代わりにＮ−ビニル−２−ピロリドンを加えた以外は実施例１と同様に調製液を製造し、溶液粘度とゲル化し流動性を失う時間を測定した。
上記の実施例１〜２及び比較例１〜４の結果をまとめて表−１に示す。
【００２１】
【表１】
0004285880.tif 000002
【００２２】
表−１の結果から、公知の代表的重合禁止剤であるヒドロキノンモノメチルエーテルやヒドロキノンは、本発明の重合性組成物の場合には、十分な効果がないことがわかる。一方、フェノチアジンの場合に限っては良好な効果を示す。
【００２３】
実施例３
Ｎ−ビニルホルムアミド（三菱化学製、純度９９％）に、フェノチアジンを室温で０．２％加えて均一に溶解した。
ウレタンアクリレートオリゴマー（三菱化学製、ＰＲ−２０２）６０重量部を５０℃に加温し、イソボルニルアクリレート３０重量部を加えて均一に溶解した。さらに先に調製したフェノチアジン含有Ｎ−ビニルホルムアミド１０重量部を加えて撹拌し均一に溶解した。ついでベンゾフェノン３重量部を加えて均一に溶解し、溶液粘度を測定した。次いで、この調製液を５０℃で保存しゲル化する時間を測定した。
【００２４】
比較例５
フェノチアジンを用いない以外は実施例３と同様に調製液を製造し、溶液粘度とゲル化する時間を測定した。
比較例６
フェノチアジン含有Ｎ−ビニルホルムアミドの代わりにＮ−ビニル−２−ピロリドンを加えた以外は実施例３と同様に調製液を製造し、溶液粘度とゲル化する時間を測定した。
実施例３、比較例５〜６の結果を、表−２に示す。
【００２５】
【表２】
0004285880.tif 000003
【００２６】
［硬化膜物性の測定］
上記実施例３，比較例５，６で調製した調製液をアプリケータを用いてガラス板上に１００μｍ厚に塗布した。これをＵＶ照射装置（アイグラフィック製、ＵＢ０４１−５ＡＭ、ランプ強度８０Ｗ／ｃｍ、照射距離１５ｃｍ）を用いて紫外線を照射し硬化させた。硬化膜をメチルエチルケトンに１５時間浸漬した後、１０５℃で２時間乾燥して重量を求め、浸漬前の重量との比からゲル分率を求めた。結果を表−３に示す。照射時間４秒の硬化膜を、１０ｍｍ巾の短冊状に切り出し、引張試験器（ＴＥＮＳＩＬＯＮ ＵＴＭ−III−１００、クロスヘッド５０ｍｍ／ｍｉｎ、測定長５０ｍｍ）を用いて物性を評価した。結果を表−３に示す。
【００２７】
【表３】
0004285880.tif 000004
【００２８】
フェノチアジンによって硬化性は阻害されず、またフィルム物性の低下も認められなかった。
【００２９】
【発明の効果】
本発明の活性エネルギー線硬化性樹脂組成物は、硬化速度、硬化物物性に優れたものであり、同時に、保存安定性が向上している。
本発明の組成物は、塗装、印刷、接着、電子工学分野、光成型等に有用である。