(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
ＬａＭｇＡｌ11Ｏ19：Ｍｎ，Ｔｂからなり、
前記Ｔｂが、（Ｌａ1-xＴｂx）で表して、ｘ＝０．０１〜０．６の範囲で含まれ、前記Ｍｎが、（Ｍｇ1-yＭｎy）で表して、ｙ＝０．０１〜０．２の範囲で含まれ、
マグネトプランバイト型の結晶構造を有し、
励起源としての真空紫外光の照射により緑色の発光ピークを有する
緑色蛍光体を用いた表示装置。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、表示装置に関する。更に詳しくは、本発明は、照射された光を、それより低エネルギー（長波長）の光に変換しうる緑色蛍光体を用いた装置に関する。本発明は、プラズマディスプレイパネル（ＰＤＰ）のような表示装置に好適に使用することができる。
【０００２】
【従来の技術】
蛍光体は、種々の分野で広く使用されている。例えば、蛍光ランプのような照明装置用蛍光体、ＰＤＰのような表示装置用蛍光体、Ｘ線撮像管用蛍光体として使用されている。
このような蛍光体のうち、真空紫外光を励起源とする緑色蛍光体として、Ｚｎ2ＳｉＯ4：Ｍｎがよく知られている。この蛍光体は、色純度が高く（色度座標で（０．２１、０．７２））、発光効率が高いという利点を有する。しかし、輝度の経時変化が速く、短寿命であり、また、励起光を強くした場合、発光効率が落ち輝度飽和するという問題があった。
緑色蛍光体としてＢａＡｌ12Ｏ19：Ｍｎが知られている。この蛍光体も色純度及び発光効率は高いが、短寿命であるという問題があった。
【０００３】
【発明が解決しようとする課題】
寿命と発光効率を両方改善する蛍光体として、マグネトプランバイト（Ｍａｇｎｅｔｏｐｌｕｍｂｉｔｅ）型の構造を有する結晶に、発光中心と増感剤として、希土類元素と遷移金属とを同時に添加した蛍光体が知られている。具体的には、古い例としてＬａＡｌ11Ｏ18：Ｅｕ2+，Ｍｎ（ＪＪＡＰ，１３（１９７４）ｐｐ．９５０−９５６）（非特許文献１）、ＳｒＡｌ12Ｏ19：Ｌａ，Ｅｕ2+，Ｍｎ（Ｐｈｉｌｉｐｓ  Ｔｅｃｈｎｉｃａｌ  Ｒｅｖｉｅｗ，３７（１９７７）ｐｐ．２２１−２３３）（非特許文献２）が挙げられる。これら蛍光体によれば、適当な励起光でＥｕ2+を発光させて青い光を得、青い光でＭｎ2+を励起させて緑の光を得ることができる。なお、青い光はＭｎ2+の励起に使用されて外部にはほとんど出ない。
また、上記以外の蛍光体としてＳｒＡｌ12Ｏ19：Ｍｎ，Ｌｎ（Ｌｎ：３価希土類元素Ｃｅ3+，Ｐｒ3+，Ｇｄ3+，Ｔｂ3+）が知られている（特開２００１−１３９９４２号公報）（特許文献１）。この蛍光体では希土類元素からＭｎへエネルギーが移動して、Ｍｎだけの蛍光体より多い緑色光が得られる。
【０００４】
Ｔｂ3+からの発光を強める増感元素としてＣｅ3+がよく用いられている。例えば、ＣｅＭｇＡｌ11Ｏ19：Ｔｂは、Ｊ．Ｌｕｍｉｎｅｓｃｅｎｃｅ，９（１９７４）ｐｐ．４１５−４１９（非特許文献３）やＰｈｉｌｉｐｓ  Ｔｅｃｈｎｉｃａｌ  Ｒｅｖｉｅｗ，３７（１９７７）ｐｐ．２２１−２３３（非特許文献２）に記載されている。この蛍光体では、Ｃｅの発光光のエネルギー準位が、Ｔｂのｆｄ遷移のエネルギー準位にほぼ等しいため、高効率でＣｅからＴｂへのエネルギー遷移が行われる。この蛍光体は長寿命であるが、真空紫外光による励起では発光効率がＺｎ2ＳｉＯ4：Ｍｎに比べて落ちる。更に、発光スペクトルが５４０ｎｍという黄緑色の輝線がメインピーク（5Ｄ4→7Ｆ5の遷移に基づく）で、４８０ｎｍの青（5Ｄ4→7Ｆ4の遷移に基づく）、５８０ｎｍの黄（5Ｄ4→7Ｆ4の遷移に基づく）、６００ｎｍの赤のサブピーク（5Ｄ4→7Ｆ3の遷移に基づく）を有するため色純度が悪い（色座標で（０．３３，０．６１））。そのため表示装置用には不適当である。
【０００５】
希土類元素を含むホウ酸塩（ＹＢＯ3，ＬｕＢＯ3）にＴｂを入れたものは高効率であるが、色純度が悪く表示装置用途には不適当である。
（Ｃｅ1-xＴｂx）（Ｍｇ1-a-bＺｎaＭｎb）Ａｌ2zＯ2.5+3z（但し、０＜ｘ≦０．６、０＜ａ＋ｂ＜１、４．５≦ｚ≦１５）で表される蛍光体が、特開平５−８６３６６号公報（特許文献２）に記載されている。この蛍光体はＴｂの発光光にＭｎからのピーク波長５１５ｎｍ発光光が加えられたスペクトルを有している。そのため色度は上記蛍光体より改善されている。しかし、真空紫外光による励起での発光量は、Ｚｎ2ＳｉＯ4：Ｍｎに比べて２０％程度劣るという課題がある。
【０００６】
【特許文献１】
特開２００１−１３９９４２号公報
【特許文献２】
特開平５−８６３６６号公報
【非特許文献１】
ＪＪＡＰ，１３（１９７４）ｐｐ．９５０−９５６
【非特許文献２】
Ｐｈｉｌｉｐｓ  Ｔｅｃｈｎｉｃａｌ  Ｒｅｖｉｅｗ，３７（１９７７）ｐｐ．２２１−２３３
【非特許文献３】
Ｊ．Ｌｕｍｉｎｅｓｃｅｎｃｅ，９（１９７４）ｐｐ．４１５−４１９
【０００７】
【課題を解決するための手段】
かくして、本発明によれば、ＬａＭｇＡｌ11Ｏ19：Ｍｎ，Ｔｂからなり、
前記Ｔｂが、（Ｌａ1-xＴｂx）で表して、ｘ＝０．０１〜０．６の範囲で含まれ、前記Ｍｎが、（Ｍｇ1-yＭｎy）で表して、ｙ＝０．０１〜０．２の範囲で含まれ、
マグネトプランバイト型の結晶構造を有し、
励起源としての真空紫外光の照射により緑色の発光ピークを有する
緑色蛍光体を用いた表示装置が提供される。
【０００８】
【発明の実施の形態】
以下、本発明を説明する。
本発明の第１の緑色蛍光体は、マグネトプランバイト型の結晶構造（図１参照）を有する母材を使用し、母材が少なくともＬａを、発光中心元素としてＴｂを含んでいる。Ｌａは、真空紫外線のような紫外光より大きなエネルギーをピーク波長３５０ｎｍのエネルギー（約３．５ｅＶ）に変換する作用があることを本発明の発明者等は見い出している。この作用はＬａのＣＴＳ（Ｃｈａｒｇｅ  Ｔｒａｎｓｆｅｒ  Ｓｔａｔｅ）遷移により奏されるものであると考えられる。３．５ｅＶのエネルギーはＴｂのｆｄ遷移エネルギーに相当するため、ＬａはＴｂによる発光の増感作用を有すると考えている。また、このＣＴＳ遷移（エネルギー伝達機構）は、約７ｅＶ以上のエネルギーならば発現される。そのため、励起源は特に真空紫外線に限定されずに、約７ｅＶ以上の電子線、Ｘ線等を励起源としてよい。
【０００９】
第１の緑色蛍光体では、発光中心元素として更にＭｎが含まれている。Ｍｎの発光の強度は、ｄ軌道の結晶場分裂により決定されるが、Ｍｎをマグネトプランバイト型の結晶構造を有する母材に使用することでより色純度の高い緑色発光が得られることを見い出している。なお、広義の欠陥により電子及び／又はホールがトラップされたり非発光減衰する場合や、発光中心元素が励起された場合、発光せずに隣接する発光中心元素にエネルギーを輸送するエネルギー移動や共鳴放射による輝度飽和が蛍光体の発光効率において問題となる。ＭｎとＴｂは互いの発光光の干渉部分が少ないため、ＭｎとＴｂ間のエネルギー移動が少ない。その結果、ＭｎとＴｂを独立で使用した場合より、輝度飽和特性を改善することができる。
更に、ＭｎとＴｂを同時に使用すると、Ｍｎのみより燐光が抑制できることも見い出している。この抑制は、ＰＤＰのような表示装置に大きな利点をもたらす。
【００１０】
第１の緑色蛍光体としては、以下の具体例が挙げられる。
まず、母材としては、Ｌａを含み、マグネトプランバイト型の結晶構造を有しさえすれば特に限定されない。母材を構成する元素としては、Ｌａ以外に、Ｍｇ、Ａｌ、Ｃａ、Ｓｒ、Ｃｅ、Ｂａ、Ｚｎ、Ｓｉ、Ｙ、Ｂ等が挙げられる。より具体的には、ＬａＭｇＡｌ11Ｏ19、ＬａxＡｌyＯz（ｘ：ｙ：ｚ＝０．５〜１．２：１１〜１２：１８〜１９．５）等が挙げられる。更に、この母材にＣａＡｌ12Ｏ19、ＳｒＡｌ12Ｏ19等の他の母材を適当な割合で混晶させてもよい。混晶させることでＬａの母材中の割合を減らすことができ、それに伴って発光中心元素であるＴｂの使用量も減らすことができる。Ｔｂは高価な元素であるので、使用量を減らすことにより緑色蛍光体のコストを下げることができる。また、発光中心元素であるＭｎの使用量が相対的に増加するので、色純度の優れた緑色蛍光体を得ることができる。
【００１１】
発光中心元素としては、ＴｂとＭｎを含みさえすれば特に限定されない。具体的には、ＴｂとＭｎ以外に、Ｓｃ、Ｔｉ、Ｖ、Ｃｒ、Ｆｅ、Ｃｏ、Ｎｉ、Ｃｕ、Ｚｎ、Ｇａ、Ｇｅ、Ｓｒ、Ｙ、Ｚｒ、Ｎｂ、Ｍｏ、Ｔｃ、Ｒｕ、Ｒｄ、Ｐｄ、Ａｇ、Ｃｄ、Ｉｎ、Ｓｎ、Ｂａ、Ｌａ、Ｃｅ、Ｐｒ、Ｎｄ、Ｐｍ、Ｓｍ、Ｅｕ、Ｇｄ、Ｄｙ、Ｈｏ、Ｅｒ、Ｔｍ、Ｙｂ、Ｌｕ、Ｈｆ、Ｔａ、Ｗ、Ｔｌ、Ｐｂ、Ｂｉ等が挙げられる。
【００１２】
また、第２の緑色蛍光体は、従来、Ｃｅが増感作用を有する元素として使用されていたが、ＬａのＣＴＳ遷移発光がそれよりもＴｂの増感作用が大きく、その結果発光効率を大きくすることができることを見い出しなされている。ＣＴＳとは、中心元素であるＬａの周りに配位した原子の電子が励起されて、Ｌａに移動した状態を意味する。なお、発明者等は、１４７ｎｍの真空紫外線の場合、ＬａＭｇＡｌ11Ｏ19：Ｔｂは、ＣｅＭｇＡｌ11Ｏ19：Ｔｂより約２０％以上の高い発光効率を有することを確認している。
【００１３】
具体的には、Ｌａ3+は、ＣＴＳではＬａ2+になるが、Ｌａ2+のｆ軌道電子は１個であり、Ｃｅ3+と同等である。また、Ｌａの原子番号は５７で、Ｃｅは５８であり、その差が２％以下である。よって、ＬａとＣｅのｆｄ遷移は同等となる。従って、ＬａはＣｅ3+のようなＴｂの発光の増感作用を持つことになる。更に、Ｌａ2+は、通常の基底状態のＬａ3+を励起し得ないため、選択的にＴｂを励起発光させる。しかし、Ｃｅ3+はＴｂを選択的に励起発光させるわけではないため、Ｌａ2+の方がＣｅ3+より強いＴｂの増感作用を有すると考えられる。
【００１４】
第２の緑色蛍光体としては、以下の具体例が挙げられる。
まず、母材としては、Ｌａを含み、Ｃｅを含まず、マグネトプランバイト型の結晶構造を有しさえすれば特に限定されない。母材を構成する元素としては、Ｌａ以外に、Ｍｇ、Ａｌ、Ｃａ、Ｓｒ、Ｂａ、Ｚｎ、Ｓｉ、Ｙ、Ｂ、Ｂｉ等が挙げられる。より具体的には、ＬａＭｇＡｌ11Ｏ19、ＬａxＡｌyＯz（ｘ：ｙ：ｚ＝０．５〜１．２：１１〜１２：１８〜１９．５）等が挙げられる。更に、この母材にＣａＡｌ12Ｏ19、ＳｒＡｌ12Ｏ19等の他の母材を適当な割合で混晶させてもよい。混晶させることでＬａの母材中の割合を減らすことができ、それに伴って発光中心元素であるＴｂの使用量も減らすことができる。Ｔｂは高価な元素であるので、使用量を減らすことにより緑色蛍光体のコストを下げることができる。また、発光中心元素であるＭｎの使用量が相対的に増加するので、色純度の優れた緑色蛍光体を得ることができる。
【００１５】
発光中心元素としては、Ｔｂを含み、Ｃｅを含まなければ特に限定されない。具体的には、Ｔｂ以外に、Ｓｃ、Ｔｉ、Ｖ、Ｃｒ、Ｆｅ、Ｃｏ、Ｎｉ、Ｃｕ、Ｚｎ、Ｇａ、Ｇｅ、Ｓｒ、Ｙ、Ｚｒ、Ｎｂ、Ｍｏ、Ｔｃ、Ｒｕ、Ｒｄ、Ｐｄ、Ａｇ、Ｃｄ、Ｉｎ、Ｓｎ、Ｂａ、Ｌａ、Ｐｒ、Ｎｄ、Ｐｍ、Ｓｍ、Ｅｕ、Ｇｄ、Ｄｙ、Ｈｏ、Ｅｒ、Ｔｍ、Ｙｂ、Ｌｕ、Ｈｆ、Ｔａ、Ｗ、Ｔｌ、Ｐｂ、Ｂｉ等が挙げられる。
【００１６】
第１及び第２の緑色蛍光体に要求される条件を満たす緑色蛍光体として、（Ｌａ1-xＴｂx）（Ｍｇ1-yＭｎy）Ａｌ11Ｏ19が挙げられる（ｘは０．０１〜０．６、ｙは０．０１〜０．２）。より具体的には、（Ｌａ0.6Ｔｂ0.4）（Ｍｇ0.97Ｍｎ0.03）Ａｌ11Ｏ19が含まれる。また、蛍光体で一般的に知られた方法として、輝度向上のためＬａ、Ｍｇ、Ａｌの組成をずらす場合もある。
更に、（Ｃａ，Ｓｒ）Ａｌ12Ｏ19：Ｍｎを前記具体的な緑色蛍光体に混晶させることができる。
【００１７】
また、第３の緑色蛍光体は、マグネトプランバイト型の結晶構造（図１参照）を有する母材を使用し、母材が少なくともＬａを、発光中心元素としてＭｎとＺｎを含んでいる。Ｌａが、発光中心元素を増感する原理は第１及び第２の緑色蛍光体のそれと同じである。
更に、第３の緑色蛍光体では、更に、Ｚｎを発光中心元素として添加することで、発光量を最大１０％以上改善できることを見い出している。その理由は、以下によると考えられる。すなわち、Ｚｎの励起子が、Ｗａｎｎｉｅｒ励起子であり、その軌道がＺｎ周辺に局在せず蛍光体中に広く存在すると考えられる。この励起子が、蛍光体中の欠陥や不純物等に基づく非発光によるエネルギー減衰を抑制するため、発光量が増加すると考えられる。
【００１８】
第３の緑色蛍光体としては、以下の具体例が挙げられる。
まず、母材としては、Ｌａを含み、マグネトプランバイト型の結晶構造を有しさえすれば特に限定されない。母材を構成する元素としては、Ｌａ以外に、Ｍｇ、Ａｌ、Ｃａ、Ｓｒ、Ｃｅ、Ｂａ、Ｚｎ、Ｓｉ、Ｙ、Ｂ等が挙げられる。より具体的には、ＬａＭｇＡｌ11Ｏ19、ＬａxＡｌyＯz（ｘ：ｙ：ｚ＝０．５〜１．２：１１〜１２：１８〜１９．５）等が挙げられる。更に、この母材にＣａＡｌ12Ｏ19、ＳｒＡｌ12Ｏ19等の他の母材を適当な割合で混晶させてもよい。混晶させることでＬａの母材中の割合を減らすことができ、それに伴って発光中心元素の使用量も減らすことができる。発光中心元素の使用量を減らすことにより緑色蛍光体のコストを下げることができる。
【００１９】
発光中心元素としては、ＭｎとＺｎを含みさえすれば特に限定されない。また、発光中心元素としてＭｎを使用すれば、色純度の優れた緑色蛍光体を得ることができる。なお、ＭｎとＺｎ以外の発光中心元素としては、Ｔｂ、Ｓｃ、Ｔｉ、Ｖ、Ｃｒ、Ｆｅ、Ｃｏ、Ｎｉ、Ｃｕ、Ｇａ、Ｇｅ、Ｓｒ、Ｙ、Ｚｒ、Ｎｂ、Ｍｏ、Ｔｃ、Ｒｕ、Ｒｄ、Ｐｄ、Ａｇ、Ｃｄ、Ｉｎ、Ｓｎ、Ｂａ、Ｌａ、Ｃｅ、Ｐｒ、Ｎｄ、Ｐｍ、Ｓｍ、Ｅｕ、Ｇｄ、Ｄｙ、Ｈｏ、Ｅｒ、Ｔｍ、Ｙｂ、Ｌｕ、Ｈｆ、Ｔａ、Ｗ、Ｔｌ、Ｐｂ、Ｂｉ等が挙げられる。
【００２０】
第３の緑色蛍光体は、上記発光中心元素の内、Ｃｅを含まないこと及び／又はＴｂを含むことが好ましい。
第３の緑色蛍光体に要求される条件を満たす緑色蛍光体として、（Ｌａ1-xＴｂx）y（Ｍｇ1-a-bＭｎaＺｎb）ＡｌzＯ1.5(x+y)+1（式中、０≦ｘ≦０．５、０．８≦ｙ≦１．２、０＜ａ＋ｂ≦１、８≦ｚ≦３０）が挙げられる。ｘのより好ましい範囲は０．１〜０．４である。ａの好ましい範囲は０．０１〜０．１である。ｂの好ましい範囲は０．１以下、より好ましい範囲は０．０１以下である。また、蛍光体で一般的に知られた方法として、輝度向上のためＬａ、Ｍｇ、Ａｌの組成をずらす場合もある。
更に、（Ｃａ，Ｓｒ）Ａｌ12Ｏ19：Ｍｎを前記具体的な緑色蛍光体に混晶させることができる。
【００２１】
本発明の蛍光体は、公知の方法で形成することができる。例えば、Ｌａ、Ｔｂ、Ｍｎを含有する化合物、及び他の蛍光体を構成する元素を含有する化合物を所望の結晶構造のモル比になるように秤量する。これら化合物を焼成する。次いで、得られた蛍光体の焼結体を粉砕及び分級することにより、所定粒子径の蛍光体を得ることができる。
【００２２】
具体的には、焼成温度は、１３００〜１７００℃で１〜１０時間、大気圧下、還元雰囲気下で焼成することが好ましい。なお、焼成温度を下げるために、ＡｌＦ2、ＭｇＦ2、ＬｉＦ、ＮａＦ等のハロゲン化物からなる反応促進剤を、本発明の効果を妨げない範囲内で使用してもよい。
なお、蛍光体がＺｎを含む場合、その原料を還元性雰囲気下で９００℃以上で焼成すると、Ｚｎが蒸発する場合があるので、窒素雰囲気下で行うことが好ましい。また、焼成温度はＺｎの蒸発を防ぐために１４００℃以下が好ましい。
【００２３】
本発明の蛍光体は、蛍光ランプのような照明装置、ＰＤＰ、ＣＲＴ、蛍光表示管、Ｘ線撮像管等の表示装置に用いることができる。以下では、図２のＰＤＰに本発明の蛍光体を適用した例について述べる。
図２のＰＤＰは、３電極ＡＣ型面放電ＰＤＰである。なお、本発明は、このＰＤＰに限らず、蛍光体を含むＰＤＰであればどのような構成にも適用することができる。例えば、ＡＣ型に限らずＤＣ型でもよく、反射型及び透過型のいずれのＰＤＰにも使用することができる。
【００２４】
図２のＰＤＰ１００は、前面基板と背面基板とから構成される。
まず、前面基板は、一般的に、基板１１上に形成された複数本の表示電極、表示電極を覆うように形成された誘電体層１７、誘電体層１７上に形成され放電空間に露出する保護層１８とからなる。
基板１１は、特に限定されず、ガラス基板、石英ガラス基板、シリコン基板等が挙げられる。
表示電極は、ＩＴＯのような透明電極４１からなる。また、表示電極の抵抗を下げるために、透明電極４１上にバス電極（例えば、Ｃｒ／Ｃｕ／Ｃｒの３層構造）４２を形成してもよい。
【００２５】
誘電体層１７は、ＰＤＰに通常使用されている材料から形成される。具体的には、低融点ガラスとバインダとからなるペーストを基板上に塗布し、焼成することにより形成することができる。
保護層１８は、表示の際の放電により生じるイオンの衝突による損傷から誘電体層１７を保護するために設けられる。保護層１８は、例えば、ＭｇＯ、ＣａＯ、ＳｒＯ、ＢａＯ等からなる。
【００２６】
次に、背面基板は、一般的に、基板２１上に前記表示電極と交差する方向に形成された複数本のアドレス電極Ａ、アドレス電極Ａを覆う誘電体層２７、隣接するアドレス電極Ａ間で誘電体層２７上に形成された複数のストライプ状の隔壁２９、隔壁２９間に壁面を含めて形成された蛍光体層２８とからなる。
基板２１及び誘電体層２７には、前記前面基板を構成する基板１１及び誘電体層１７と同種類のものを使用することができる。
アドレス電極Ａは、例えば、Ａｌ、Ｃｒ、Ｃｕ等の金属層や、Ｃｒ／Ｃｕ／Ｃｒの３層構造からなる。
隔壁２９は、低融点ガラスとバインダとからなるペーストを誘電体層２７上に塗布し、乾燥した後、サンドブラスト法で切削することにより形成することができる。また、バインダに感光性の樹脂を使用した場合、所定形状のマスクを使用して露光及び現像した後、焼成することにより形成することも可能である。
【００２７】
図２では、隔壁２９間に蛍光体層２８が形成されているが、本発明の蛍光体はこの蛍光体層２８の原料として使用することができる。蛍光体層２８の形成方法は、特に限定されず、公知の方法が挙げられる。例えば、溶媒中にバインダが溶解された溶液に蛍光体を分散させたペーストを、隔壁２９間に塗布し、空気雰囲気下で焼成することにより蛍光体層２８を形成することができる。
次に、上記前面基板と背面基板を、表示電極（４１、４２）とアドレス電極Ａが直交するように、両電極を内側にして対向させ、隔壁２９により囲まれた空間に放電ガスを充填することによりＰＤＰ１００を形成することができる。
なお、上記ＰＤＰでは放電空間を規定する隔壁、誘電体層及び保護膜の内、背面基板側の隔壁と誘電体層上に蛍光体層を形成しているが、同様の方法により前面基板側の保護膜上にも蛍光体層を形成してもよい。
【００２８】
【実施例】
以下、本発明の実施例について説明する。なお、本発明は以下の実施例に限定されるものではない。
実施例１
以下の条件で、原料にエタノールを適量加えて３時間混合した。
【００２９】
【表１】
0004235748.tif 000002
【００３０】
混合物を２体積％の水素を含む窒素雰囲気下、１５００℃で４時間焼成し、得られた焼結体を粉砕することでＬａＭｇＡｌ11Ｏ19：Ｍｎ，Ｔｂで表される蛍光体ａ〜ｃを作製した。得られた蛍光体ａ〜ｃは、マグネトプランバイト型の結晶構造を有していることをＸ線回折で確認した。蛍光体ａ〜ｃに、１４７ｎｍの波長の光を照射したところ、緑色の発光が得られた。図３は、１４７ｎｍの光による発光スペクトルである。発光量及び色度ともＺｎ2ＳｉＯ4：Ｍｎとほぼ同等であった。なお、図３では母材をＬＡＭと略称している。また、１７２ｎｍの光による発光も示すが（図４参照）、この場合、Ｚｎ2ＳｉＯ4：Ｍｎの最大発光量の約１．３倍の発光量も得られている。更に、Ｍｎ添加濃度を３原子％に固定して、Ｔｂ添加濃度を変えたときの励起光１４７ｎｍと１７２ｎｍでの発光量変化を図５に示す。
【００３１】
ＰＤＰの構成：
表示電極    透明電極幅：２８０μｍ、バス電極幅１００μｍ
表示電極間の放電ギャップ  １００μｍ
誘電体層の厚み  ３０μｍ
隔壁の高さ  １００μｍ
隔壁の配列ピッチ  ３６０μｍ
Ｎｅ−Ｘｅ（５％）の放電ガス
ガス圧  ５００Ｔｏｒｒ
【００３２】
実施例２
以下原料を用いて実施例１と同様にして蛍光体ｄとｅ（参考例）を作製した。蛍光体ｄはＬａＭｇＡｌ11Ｏ19：Ｍｎで表され、蛍光体ｅはＬａＭｇＡｌ11Ｏ19：Ｔｂで表される。蛍光体ａは実施例１と同じ。
【００３３】
【表２】
0004235748.tif 000003
【００３４】
上記蛍光体を用いて、実施例１と同様にして３電極面放電ＰＤＰを作製して、表示電極間に振幅１８０Ｖ、時間幅８μｓの矩形パルス電圧をバス電極に印加して駆動周波数に対する蛍光体の輝度変化を調べた。結果を図６に示す。図６中、点線は、周波数の増加により輝度が低下しないと仮定した場合の理想ラインである。
駆動周波数に対する蛍光体の輝度変化は、Ｚｎ2ＳｉＯ4：Ｍｎとほぼ同等であった。ＭｎとＴｂを両方含むほうが、それらを単独で含むより駆動周波数に対する蛍光体の輝度飽和特性が改善されていることがわかった。
また、駆動毎の蛍光体の輝度変化を図７に示す。実施例２の蛍光体は、Ｚｎ2ＳｉＯ4：Ｍｎよりも輝度変化が少ないことがわかった。
【００３５】
実施例３（参考例）
以下原料を用いて実施例１と同様にしてＬａＭｇＡｌ11Ｏ19：Ｔｂで表される蛍光体ｆ〜ｊを作製した。
【００３６】
【表３】
0004235748.tif 000004
【００３７】
得られた蛍光体ｆ〜ｊの１４７ｎｍの波長の光を照射したところ、図８に示すように緑色の発光が得られた。発光量は、Ｚｎ2ＳｉＯ4：Ｍｎとほぼ同等であり、ＣｅＭｇＡｌ11Ｏ19：ＴｂやＬａＭｇＡｌ11Ｏ19：Ｃｅ，Ｔｂの２０〜３０％以上多い発光量であった。更に、１７２ｎｍでの発光を図９に示す。Ｚｎ2ＳｉＯ4：Ｍｎと同等以上の発光量である。図１０にはＴｂ添加濃度による発光量変化を示す。
また、実施例１と同様に上記蛍光体を用いてＰＤＰを作製した。更に、実施例２と同様にして、駆動周波数に対する輝度変化を調べたところ、Ｚｎ2ＳｉＯ4：Ｍｎとほぼ同等であった。更に、実施例２と同様にして、駆動毎の蛍光体の輝度変化を調べたところ、実施例３の蛍光体は、Ｚｎ2ＳｉＯ4：Ｍｎよりも輝度変化が少ないことがわかった。
【００３８】
実施例４
以下の条件で、原料にエタノールを適量加えて３時間混合した。
【００３９】
【表４】
0004235748.tif 000005
【００４０】
混合物を窒素雰囲気下、１４００℃で４時間焼成し、得られた焼結体を粉砕することでＬａＭｇＡｌ11Ｏ19：Ｍｎ，Ｔｂ，Ｚｎで表される蛍光体ｑ、ＬａＺｎＡｌ11Ｏ19：Ｍｎで表される蛍光体ｒを作製した。得られた蛍光体ｑとｒは、マグネトプランバイト型の結晶構造を有していることをＸ線回折で確認した。蛍光体ｑとｒに、１４７ｎｍの波長の光を照射したところ、緑色の発光が得られた。図１１と１２は、１４７ｎｍの光による発光スペクトルである。蛍光体ｑの発光量は、Ｚｎ2ＳｉＯ4：Ｍｎの約１０５％であった。また、蛍光体ｒの発光ピークの高さは、Ｚｎ2ＳｉＯ4：Ｍｎの約１．４倍であった。
【００４１】
【発明の効果】
本発明によれば、色純度、発光効率、寿命等の特性が優れた緑色蛍光体を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の緑色蛍光体の結晶構造の概略図である。
【図２】ＰＤＰの概略斜視図である。
【図３】実施例１の蛍光体の発光スペクトルである。
【図４】実施例１のＬＡＭ：Ｍｎ，Ｔｂの蛍光体の発光スペクトルである。
【図５】実施例１のＬＡＭ：Ｍｎ，Ｔｂの発光量のＴｂ濃度依存性を示すグラフである。
【図６】実施例２の蛍光体の輝度の駆動周波数依存性を示すグラフである。
【図７】実施例２の蛍光体の駆動時間毎の輝度変化を示すグラフである。
【図８】実施例３の蛍光体の発光スペクトルである。
【図９】実施例３のＬＡＭ：Ｔｂの蛍光体の発光スペクトルである。
【図１０】実施例３のＬＡＭ：Ｔｂの発光量のＴｂ濃度依存性を示すグラフである。
【図１１】実施例４の蛍光体の発光スペクトルである。
【図１２】実施例４の蛍光体の発光スペクトルである。
【符号の説明】
１１、２１  基板
１７、２７  誘電体層
１８  保護層
２８  蛍光体層
２９  隔壁
４１  透明電極
４２  バス電極
１００  ＰＤＰ
Ａ  アドレス電極
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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