(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
内燃機関のシリンダにおける燃焼サイクルで第１の噴射過程の開始と第２の噴射過程の開始との間の間隔（［ｔ９−ｔ２］）を調整するための方法であって、
前記内燃機関では個々の噴射過程が電気操作素子により制御され、
該電気操作素子の通電によって該電気操作素子は閉鎖され、これにより噴射過程が開始され、前記電気操作素子の遮断によって該電気操作素子は開放され、これにより前記噴射過程が終了する形式の方法において、
前記電気操作素子（１２，１３）が前記第１の噴射過程の終了後に完全に開放したか否かを検出し、
該第１の噴射過程に対する前記電気操作素子（１２，１３）の通電シーケンス（２７，２８）と前記第２の噴射過程に対する通電シーケンスとがオーバーラップしているか否かを検出し、
前記電気操作素子（１２，１３）が前記第１の噴射過程の終了後に完全に開放していない場合、または前記電気操作素子（１２，１３）の前記通電シーケンスがオーバーラップしている場合に前記間隔（［ｔ９−ｔ２］）を延長する、
ことを特徴とする調整方法。
【請求項２】
前記電気操作素子（１２，１３）が前記第１の噴射過程の終了後に完全に開放しているか否か、および前記電気操作素子（１２，１３）の前記通電シーケンスがオーバーラップしているか否かを検出し（Ｓ３，Ｓ８）、
当該検出は、前記電気操作素子（１２，１３）の閉鎖時間（［ｔ９−ｔ８］）と第１の持続時間（［ｔ９−ｔ５’］）および搬送休止期間（［ｔ９−ｔ６］）との比較によって行い、
前記第１の持続時間は、前記第１の噴射過程の高速消去の算出された終了から第２の噴射過程の開始までの持続時間であり、
前記間隔（［ｔ９−ｔ２］）を、前記電気操作素子（１２，１３）の前記閉鎖時間（［ｔ９−ｔ８］）と前記第１の持続時間（［ｔ９−ｔ５’］）および前記搬送休止期間（［ｔ９−ｔ６］）との比較に基づいて延長する（Ｓ１６、Ｓ１７）、請求項１記載の方法。
【請求項３】
前記第１の噴射過程の高速消去の算出された終了から前記第２の噴射過程の開始までの前記第１の持続時間（［ｔ９−ｔ５’］）と前記搬送休止期間（［ｔ９−ｔ６］）のうち比較的に短い持続時間を検出し（Ｓ１４）、
前記電気操作素子（１２，１３）が前記第１の噴射過程の終了後に完全に開放しているか否か、および前記電気操作素子（１２，１３）の前記通電シーケンス（２７，２８）がオーバーラップしているか否かを、前記電気操作素子（１２，１３）の前記閉鎖時間（［ｔ９−ｔ８］）と、前記第１の持続時間（［ｔ９−ｔ５’］）または前記搬送休止期間（［ｔ９−ｔ６］）のうち比較的に短いと検出された持続時間との比較によって検出し（Ｓ１５）、
前記間隔（［ｔ９−ｔ２］）を前記比較に基づいて延長する（Ｓ１６，Ｓ１７）、請求項１記載の方法。
【請求項４】
第２の持続時間（［ｔ９−ｔ４］）を、前記搬送持続時間（［ｔ４−ｔ２］）を前記間隔（［ｔ９−ｔ２］）から減算することによって求め（Ｓ１，Ｓ６，Ｓ１１，Ｓ１８）、
前記搬送休止期間（［ｔ９−ｔ６］）を、前記電気操作素子（１２，１３）の制御遮断持続時間（［ｔ６−ｔ４］）を前記第２の持続時間（［ｔ９−ｔ４］）から減ずることにより求め、
ダイナミック係数により補正された高速消去持続時間（［ｔ５’−ｔ４］）を、前記第１の噴射過程開始前の高速消去持続時間（［ｔ５−ｔ４］）の計算と、該高速消去持続時間（［ｔ５−ｔ４］）とダイナミック係数との乗算によって計算し、
該ダイナミック係数は噴射による回転数上昇に基づき検出されるものであり、
前記第１の持続時間（［ｔ９−ｔ５’］）を、ダイナミック係数により補正された前記高速消去持続時間（［ｔ５’−ｔ４］）を前記第２の持続時間（［ｔ９−ｔ４］）から減ずることによって求める（Ｓ７，Ｓ１２）、請求項２または３記載の方法。
【請求項５】
前記電気操作素子（１２，１３）が前記第１の噴射過程の終了後に完全に開放しているか否か、および前記電気操作素子（１２，１３）の前記通電シーケンス（２７，２８）がオーバーラップしているか否かを、前記電気操作素子（１２，１３）の２つの通電過程間の第３の持続時間（［ｔ８−ｔ４］）と、前記電気操作素子（１２，１３）の前記制御遮断持続時間（［ｔ６−ｔ４］）およびダイナミック係数により補正された前記高速消去持続時間（［ｔ５’−ｔ４］）との比較によって検出し、
前記間隔（［ｔ９−ｔ２］）を当該比較に基づいて延長する、請求項１記載の方法。
【請求項６】
前記制御遮断持続時間（［ｔ６−ｔ４］）と、ダイナミック係数により補正された前記高速消去持続時間（［ｔ５−ｔ４］）のうち比較的に長い方の持続時間を検出し（Ｓ１９）、
前記電気操作素子（１２，１３）が前記第１の噴射過程の終了後に完全に開放しているか否か、および前記電気操作素子（１２，１３）の前記通電シーケンス（２７，２８）がオーバーラップしているか否かを、前記電気操作素子（１２，１３）の２つの通電過程間の前記第３の持続時間（［ｔ８−ｔ４］）と、前記制御遮断持続時間（［ｔ６−ｔ４］）またはダイナミック係数により補正された前記高速消去持続時間（［ｔ５’−ｔ４］）のうち比較的に長いとして検出された持続時間との比較によって検出し、
前記間隔（［ｔ９−ｔ２］）を当該比較に基づいて延長する（Ｓ２２，Ｓ２３）、請求項１記載の方法。
【請求項７】
前記間隔（［ｔ９−ｔ２］）を、前記電気操作素子（１２，１３）の前記閉鎖時間（［ｔ９−ｔ８］）を前記搬送休止期間（［ｔ９−ｔ６］）から減じた持続時間だけ延長する（Ｓ２２，Ｓ２３）、請求項２から６までのいずれか１項記載の方法。
【請求項８】
前記第２の持続時間（［ｔ９−ｔ４］）を、前記搬送持続時間（［ｔ４−ｔ２］）を前記間隔（［ｔ９−ｔ２］）から減算することによって検出し（Ｓ１８）、
前記第３の持続時間（［ｔ８−ｔ４］）を、前記電気操作素子（１２，１３）の前記閉鎖時間（［ｔ９−ｔ８］）を前記第２の持続時間（［ｔ９−ｔ４］）から減算することによって検出し、
ダイナミック係数により補正された前記高速消去持続時間（［ｔ５’−ｔ４］）を前記第１の噴射過程前での前記高速消去持続時間（［ｔ５−ｔ４］）の計算、および当該高速消去持続時間（［ｔ５−ｔ４］）とダイナミック係数との乗算によって計算し、
該ダイナミック係数は噴射による回転数上昇に基づいて検出される、請求項５から７までのいずれか１項記載の方法。
【請求項９】
内燃機関のシリンダにおける燃焼サイクルでの第１の噴射過程の開始と第２の噴射過程の開始との間の間隔（［ｔ９−ｔ２］）の監視装置であって、
前記内燃機関では個々の噴射過程が電気操作素子（１２，１３）により制御され、
該電気操作素子の通電によって該電気操作素子は閉鎖され、これにより噴射過程が開始され、前記電気操作素子の遮断によって該電気操作素子は開放され、これにより前記噴射過程が終了する形式の監視装置において、
検出装置（２２）と間隔変更装置（２５）とが設けられており、
前記検出装置は、前記電気操作素子（１２，１３）が前記第１の噴射過程の終了後に完全に開放されているか否かを検出し、さらに前記電気操作素子（１２，１３）の前記第１の噴射過程に対する通電シーケンス（２７）と前記第２の噴射過程の対する通電シーケンス（２８）とがオーバーラップしているか否かを検出し、
前記間隔変更装置（２５）は、前記電気操作素子（１２，１３）が前記第１の噴射過程の終了後に完全に開放していないか、または前記電気操作素子（１２，１３）の前記通電シーケンス（２７，２８）がオーバーラップしている場合、前記間隔（［ｔ９−ｔ２］）を延長する、
ことを特徴とする監視装置。
【請求項１０】
前記検出装置（２２）は比較器（３４）を有し、
該比較器は、前記電気操作素子（１２，１３）の閉鎖時間（［ｔ９−ｔ８］）を第１の持続時間（［ｔ９−ｔ５’］）および搬送休止期間（［ｔ９−ｔ６］）と比較し、
該第１の持続時間は、前記第１の噴射過程の高速消去の算出された終了から第２の噴射過程の開始までの時間であり、
前記間隔変更装置（２５）は延長装置（３６）を有し、
該延長装置は、前記間隔（［ｔ９−ｔ２］）を、前記電気操作素子（１２，１３）の前記閉鎖時間（［ｔ９−ｔ８］）と前記第１の持続時間（［ｔ９−ｔ５’］）および前記搬送休止期間（［ｔ９−ｔ６］）との比較に基づいて延長する、請求項９記載の装置。
【請求項１１】
前記検出装置（２２）は最小値検出装置（４０）と第２の比較器とを有しており、
前記最小値検出装置（４０）は、前記第１の噴射過程の高速消去の算出された終了から前記第２の噴射過程の開始までの前記第１の持続時間（［ｔ９−ｔ５’］）および前記搬送休止期間（［ｔ９−ｔ６］）のうち比較的に短い持続時間を検出し、
前記第２の比較器（４１）は、前記電気操作素子（１２，１３）の前記閉鎖時間（［ｔ９−ｔ８］）を、前記第１の持続時間（［ｔ９−ｔ５’］）または前記搬送休止期間（［ｔ９−ｔ６］）のうち比較的に短いとして検出された持続時間と比較し、
前記間隔変更装置（２５）は延長装置（４３）を有し、
該延長装置は、前記間隔（［ｔ９−ｔ２］）を前記比較に基づいて延長する、請求項９記載の装置。
【請求項１２】
第２の持続時間（［ｔ９−ｔ４］）を、前記搬送持続時間（［ｔ４−ｔ２］）を前記間隔（［ｔ９−ｔ２］）から減算することによって検出する第１の減算器（３１，３７）と、
前記搬送休止期間（［ｔ９−ｔ６］）を、前記電気操作素子（１２，１３）の前記制御遮断持続時間（［ｔ６−ｔ４］）を前記第２の持続時間（［ｔ９−ｔ４］）から減算することによって検出する第２の減算器（３２，３８）と、
ダイナミック係数により補正された高速消去持続時間（［ｔ５’−ｔ４］）を、前記第１の噴射過程前での高速消去持続時間（［ｔ５−ｔ４］）の計算と、該高速消去持続時間（［ｔ５−ｔ４］）と、噴射による回転数上昇に基づいて検出されるダイナミック係数との乗算によって計算する計算装置と、
前記第１の持続時間（［ｔ９−ｔ５’］）を、ダイナミック係数により補正された前記高速消去持続時間（［ｔ５’−ｔ４］）を前記第２の持続時間（［ｔ９−ｔ４］）から減算することによって検出する第３の減算器（３３，３９）とを有する、請求項９から１１までのいずれか１項記載の装置。
【請求項１３】
前記検出装置（２２）は第３の比較器を有し、
該第３の比較器は、前記電気操作素子（１２，１３）の２つの通電過程間の第３の持続時間（［ｔ８−ｔ４］）を、前記電気操作素子（１２，１３）の前記制御遮断持続時間（［ｔ６−ｔ４］）、およびダイナミック係数により補正された前記高速消去持続時間（［ｔ５’−ｔ４］）と比較し、
前記間隔変更装置（２５）は、前記間隔（［ｔ９−ｔ２］）を前記比較に基づいて延長するための延長装置（４７）を有する、請求項９記載の装置。
【請求項１４】
前記検出装置（２２）は、最大値検出装置（４７）と比較器（４６）とを有し、
前記最大値検出装置は、前記電気操作素子（１２，１３）の前記制御遮断持続時間（［ｔ６−ｔ４］）と、ダイナミック係数により補正された前記高速消去持続時間（［ｔ５’−ｔ４］）のうち比較的に長い持続時間を検出し、
前記比較器（４６）は、前記電気操作素子（１２，１３）の２つの通電過程（１２，１３）間の前記第３の持続時間（［ｔ８−ｔ４］）を、前記制御遮断持続時間（［ｔ６−ｔ４］）、またはダイナミック係数により補正された前記高速消去持続時間（［ｔ５’−ｔ４］）のうち比較的に長いと検出された持続時間と比較し、
前記間隔変更装置（２５）は、前記間隔（［ｔ９−ｔ２］）を前記比較に基づいて延長するための延長装置（４８）を有する、請求項９記載の装置。
【請求項１５】
前記延長装置（４８）は、前記間隔（［ｔ９−ｔ２］）を、前記電気操作素子（１２，１３）の閉鎖時間を前記搬送休止期間（［ｔ９−ｔ６］）から減じた持続時間だけ延長する、請求項１０，１１，１３または１４記載の装置。
【請求項１６】
前記第２の持続時間（［ｔ９−ｔ４］）を、前記搬送持続時間（［ｔ４−ｔ２］）を前記間隔（［ｔ９−ｔ２］）から減算することによって検出する第１の減算器（４４）と、
前記第３の持続時間（［ｔ８−ｔ４］）を、前記電気操作素子（１２，１３）の前記閉鎖時間（［ｔ９−ｔ８］）を前記第２の持続時間（［ｔ９−ｔ４］）から減算することにより検出する第２の減算器（４５）と、
ダイナミック係数により補正された前記高速消去持続時間（［ｔ５’−ｔ４］）を、前記第１の噴射過程の開始前での前記高速消去持続時間（［ｔ５−ｔ４］）の計算と、該高速消去持続時間（［ｔ５−ｔ４］）と、噴射による回転数上昇に基づき検出されるダイナミック係数との乗算とによって計算するための計算装置とを有する、請求項１３から１５までのいずれか１項記載の装置。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、内燃機関のシリンダにおける燃焼サイクルで第１の噴射過程の開始と第２の噴射過程の開始との間の間隔を調整するための方法および装置に関するものであり、ここで個々の噴射過程は電気操作素子によって制御され、電気操作素子の通電によって該電気操作素子は閉鎖され、これにより噴射過程が開始され、前記電気操作素子の遮断によって該電気操作素子は開放され、これにより前記噴射過程が終了する。
【０００２】
内燃機関のシリンダの燃焼サイクルにおいて噴射過程での燃料量を制御するための公知の方法および装置では、電磁弁が噴射の開始と終了を制御するために使用される。
【０００３】
本来の噴射は現代の内燃機関では、複数の部分噴射過程に分けられる。有利にはシリンダの１燃焼サイクルごとに１つの予備噴射過程と１つの主噴射過程とが実行される。予備噴射過程では少量の燃料が噴射され、主噴射過程では大部分の燃料が噴射される。４ストローク内燃機関では、１燃焼サイクルが吸気行程、圧縮行程、作動行程、および排気行程を有する。予噴射過程と主噴射過程の他にさらに別の部分噴射過程を設けることもできる。従って例えばさらに後噴射過程を燃焼室の清掃のために設けることができる。さらに予噴射過程、主噴射過程および／または後噴射過程をそれぞれ複数の部分噴射過程に分けることも可能である。
【０００４】
ＤＥ１９８６０３９３には、シリンダにおける後続の予噴射に対する制御開始を、当該シリンダにおける予噴射と主噴射との間の所望の間隔、および先行するシリンダでの先行の噴射の際に計算された、主噴射に対する制御開始に基づいて計算することが提案されている。予噴射と主噴射との間隔は内燃機関の回転数と噴射される燃料量の関数として設定される。
【０００５】
ＵＳ５４０２７６０は、制御装置を有する内燃機関に対する燃料噴射制御装置を開示している。この制御装置は遮断装置を有し、これによりパイロット噴射とメイン噴射との間の燃料噴射を抑圧する。
【０００６】
この形式の多重噴射では、個々の噴射過程がしばしば相互にオーバーラップするという問題が発生する。このことにより例えば、予噴射過程に対する所定の燃料量の一部が主噴射過程でシリンダに噴射されると言うことが生じる。これは貫通噴射と称される。貫通噴射およびこれと結び付いた、噴射過程での燃料量が制御できずに増大することは、カム駆動されるシステムにおいて負の作用を内燃機関の排ガス、内燃機関のトルク、およびノイズ発生に対して及ぼす。
【０００７】
【発明が解決しようとする課題】
本発明の課題は、個々の噴射過程が電気操作素子によって制御される、内燃機関の１つのシリンダの燃料サイクルにおける第１の噴射過程と第２の噴射過程との間の間隔を調整するための方法および装置を提供することである。
【０００８】
【課題を解決するための手段】
上記課題は冒頭に述べた方法および装置において、前記電気操作素子が前記第１の噴射過程の終了後に完全に開放したか否かを検出し、
該第１の噴射過程に対する前記電気操作素子の通電シーケンスと前記第２の噴射過程に対する通電シーケンスとがオーバーラップしているか否かを検出し、
前記電気操作素子が前記第１の噴射過程の終了後に完全に開放していない場合、または前記電気操作素子の前記通電シーケンスがオーバーラップしている場合に前記間隔を延長することによって解決される。
【０００９】
【発明の実施の形態】
本発明により有利には、予測不能なイベント、例えばバッテリー電圧の突然の低下が発生しても、個々の噴射過程を十分に定義して分離することができる。
【００１０】
本発明の有利な構成および改善形態は従属請求項に記載されている。
【００１１】
【実施例】
以下、図１と図２を参照して、圧力室を有する噴射装置に基づき燃焼サイクルでの基本過程を説明する。
【００１２】
このような装置の圧力室はポンプを有し、ポンプは圧力室の燃料を圧力下におく。圧力室はさらに第１および第２の開口部を有する。第１の開口部は電磁弁の弁ニードルにより閉鎖することができる。第２の開口部（以下、ノズル開口部と称する）はノズルニードルにより閉鎖され、圧力室をシリンダの燃焼室と連通する。第１の開口部が電磁弁の操作により閉鎖されると、カムによるポンプピストンの同時操作の際に圧力室に圧力が形成される。この圧力が所定のノズル開放圧を上回ると、ノズルニードルが開放し、燃料がシリンダの燃焼室に噴射される。第１の開口部が再び開放されると、圧力は第１の開口部を介して低下することができる。圧力が所定のノズル閉鎖圧以下に降下すると、ノズルニードルは再び閉鎖し、シリンダの燃焼室への燃料噴射が終了する。
【００１３】
図１は、シリンダの燃焼サイクルでの２つの順次連続する噴射過程における電磁弁の弁ニードル位置の理想的経過をタイムチャートで示す。図１の参照符号１は弁ニードルの位置を表す。弁ニードルは参照符号２により示された時点で完全に開放する。この時点はＢＩＰ１（噴射期間１の開始）として、または第１の噴射過程の搬送開始として示される。この理想的図示では、弁ニードルを完全に開放し、完全に閉鎖するのに必要な時間が無視されている。第１の噴射過程の間、弁ニードルは参照符号３により示された持続時間の間、完全に開放したままに留まる。この持続時間は第１の噴射持続時間と称される。この時点はＢＩＰ１として示されている。参照符号５により示された、同じシリンダにおける第１の噴射の搬送開始から第２の噴射の搬送開始までの間隔は噴射間隔と称される。さらに、第１の噴射過程に対する噴射持続時間３を噴射間隔５から減算することにより、いわゆる噴射休止６が得られる。この噴射休止６は第１の噴射過程を第２の噴射過程から分離するためのものである。参照符号７は第２の噴射過程の噴射持続時間を示す。
【００１４】
電磁弁制御されるシステム、例えばソレノイド弁制御されるシステム、ＰＤＥシステム（ポンプニードルユニットまたはポンプノズルシステム）、ＰＬＤシステム（ポンプラインノズルシステムまたはポンプ出力ノズルシステム）またはＣＲシステム（コモンレールシステム）、および圧電操作素子を有する相応のシステムでは、個々の噴射過程が電磁弁の電気制御または相応の圧電操作素子の電気制御により制御される。簡単に示すため、以下本発明では例として電磁弁を有するシステムに基づいて説明する。
【００１５】
次に図２を参照する。ここには噴射過程のタイムチャートが示されており、圧力室と電磁弁を有する前記システムの作用が説明される。
【００１６】
参照符号８は電磁弁の通電経過を示す。時点ｔ１で、電磁弁に電流が印加され、時点ｔ４で電磁弁への電流供給が遮断される。参照符号９は高速に消失する電流印加の経過を示す。時点ｔ４とｔ５で電磁弁は負のクランプ電圧の印加により電流除去される。
【００１７】
参照符号１０は電磁弁のストローク経過を示す。ここで電磁弁は出発時、すなわち時点ｔ１の前で完全に開放されている。参照符号１１は、噴射システムのノズルニードルの行程経過を示す。ノズルニードルは出発時、すなわち時点ｔ１で完全に閉鎖されている。
【００１８】
図２から分かるように、時点ｔ１での電磁弁の通電開始後、電磁弁が時点ｔ２で完全に閉鎖するまで持続時間［ｔ２−ｔ１］が経過する。電磁弁の完全な閉鎖後に、圧力室に圧力が形成される。時点ｔ３でノズル開放圧を上回り、システムは噴射を開始する。
【００１９】
噴射過程の終了は、電磁弁への電流供給の遮断によって時点ｔ４で開始される。これにより電磁弁は再び開放し、圧力室の圧力は低下する。電磁弁の短い制御時間を達成するため、すなわち電磁弁を高速に開放し、かつ開放ノズルを高速に閉鎖するために、電磁弁への電流供給の遮断の時点ｔ４で高速消去が行われる。高速消去の間、すなわち持続時間［ｔ５−ｔ４］の間、負のクランプ電圧が電磁弁に印加され、高速に電流が除去される。すなわち、電磁弁に蓄積されたエネルギーが高速に消去される。
【００２０】
電磁弁が完全に閉鎖した状態から完全に開放した状態へ移行するのに必要な持続時間［ｔ６−ｔ４］は、電磁弁の構造形式および高速消去の設定、すなわち高速消去持続時間に応じて、高速消去持続時間［ｔ５−ｔ４］より長くもなり、短くもなる。システムの圧力が電磁弁の開放後、ノズルニードル閉鎖圧を下回るまで低下した後、噴射過程はノズルニードルの閉鎖を以て時点ｔ７で終了する。
【００２１】
次に図３に基づいて、個々の噴射過程が電気操作素子により制御される内燃機関のシリンダにおいて、第１の噴射過程と第２の噴射過程との間の間隔を監視するための本発明の装置の実施例を説明する。
【００２２】
図３の参照符号Ｓは噴射装置、例えば機関制御装置を示す。この装置は電気操作素子の通電に対する時間設定を、内燃機関の調整量および制御量を基礎として検出する。電気操作素子はここでは電磁弁１２として構成されている。調整量および入力量は内燃機関の目標トルク、回転数、温度および負荷状態を含む。時間設定は時点ｔ１，ｔ４，ｔ５，ｔ１１，ｔ１２並びに所望間隔［ｔ９−ｔ２］を含む。所望間隔については図４に基づいてさらに詳細に説明する。噴射制御装置Ｓは時間設定を有利には特性曲線および特性マップに基づいて検出する。
【００２３】
電磁弁１２は弁ニードル１３を有する。弁ニードルは、完全に閉じられた位置では圧力室１５の開口部１４を閉鎖し、完全に開かれた位置では圧力室１５の開口部１４を開放する。圧力室１５は別の開口部１６を有し、この開口部はノズルニードル１７により閉鎖される。ノズルニードル１７は第１の完全に閉じた位置と第２の完全に開いた位置との間で移動する。ノズルニードルは第１の位置では圧力室のノズル開口部１６を完全に閉鎖し、第２の位置では圧力室のノズル開口部１６は開放される。圧力室１５のノズル開口部１６は図示のように配置されており、ノズルニードル１７が開放すると、燃料が圧力室１５からシリンダ（図示せず）の燃焼室へ噴射される。ノズルニードル１７はばね１８により第１の完全に閉じた位置にプレロードされる。
【００２４】
圧力室１５は別の開口部１９を有する。この開口部により圧力室１５は、圧力室１５に燃料圧を形成するための装置２０と連通している。この実施例では、圧力室１５に燃料圧を形成するための装置２０はポンプである。
【００２５】
電磁弁１２は電流供給線路２１によって検出装置２２と接続されている。この検出装置は、弁ニードル１３が第１の噴射過程の終了後に完全に開放しているか否か、および電磁弁１２の通電シーケンスがオーバーラップしているか否かを検出する。検出装置２２には特性マップがファイルされている。この特性マップから、弁ニードル１３が完全に開放および閉鎖する時点ｔ２とｔ６が内燃機関の少なくとも１つの状態量に基づいて読み出される。この検出は制御装置で実行することもでき、またソフトウエア手段により制御装置に実現することができる。
【００２６】
電磁弁１２の電流供給線路２１は間隔変更装置２５と接続されている。この間隔変更装置はさらに検出装置２２と接続されている。間隔変更装置２５は、シリンダの燃焼サイクルの第１の噴射過程と第２の噴射過程との間の間隔を延長する。この延長は、検出装置２２が、噴射過程の終了後に電磁弁１２の弁ニードル１３が完全に開放していないこと、または電磁弁１２の通電シーケンスがオーバーラップしていることを検出した場合に行われる。間隔変更装置２５は、第１の噴射過程と第２の噴射過程との間の間隔を、電流供給線路２１と電流供給部２６との間の電気接続を制御することにより延長する。間隔変更装置２５はまたソフトウエア手段によって制御装置に実現することができる。
【００２７】
次に図３に基づいて、図示の装置の機能を説明する。第１のステップで検出装置２２は、電磁弁１２の弁ニードル１３が第１の噴射過程の終了後に完全に開放しているか否かを検出する。さらに検出装置２２は、電磁弁１２の通電シーケンスがオーバーラップしているか否かを検出する。検出装置２２が、弁ニードル１３が第１の噴射過程後に完全に開放していないことを検出するか、または電磁弁１２の通電シーケンスがオーバーラップしていることを検出すると、間隔変更装置２５は第１の噴射過程と第２の噴射過程との間の間隔を延長する。この延長は、間隔変更装置が電磁弁１２と電流供給部２６との間の電流回路を閉じることにより行われ、これにより電磁弁１２の２つの順次連続する通電シーケンスの間隔が相応に変更される。言い替えると、電磁弁１２の通電パラメータが変更される。
【００２８】
まとめると、本発明の装置は次の周辺条件を監視する：
ａ）２つの噴射過程相互の分離、
ｂ）第１の噴射過程に対する通電シーケンスと第２の噴射過程に対する通電シーケンスとの分離。
【００２９】
周辺条件ａ）によれば、弁ニードル１３は安定した所期の噴射特性のために、第１の噴射過程の終了後であって、第２の噴射過程の開始前に完全に開放された位置であることが必要である。噴射のこの形式は絶対噴射とも称される。
【００３０】
周辺条件ｂ）によれば、第２の噴射過程に対する電磁弁の通電は、第１の噴射過程の高速消去が終了する前に開始してはならない。この周辺条件が守られなければ、通電シーケンスの消去が生じ、このことにより制御できない燃料噴射量による制御できない噴射過程が生じる。
【００３１】
次に図４を参照してさらに説明する。図４は、２つの順次連続する噴射過程の時間シーケンス図である。これに基づき、図３に示した装置の機能を、上に示した２つの周辺条件が満たされる場合で説明する。
【００３２】
参照符号２７は、電磁弁１２に印加される電流の経過を、参照符号２８は高速消去の時間経過を示す。電流経過２７と高速消去２８の電流経過は電磁弁１２の通電シーケンスを示す。通電シーケンスとは電磁弁の通電であり、ここでは第１の噴射過程（ｔ１からｔ５）に対する通電シーケンスと第２の噴射過程（ｔ８からｔ１２）に対する通電過程とが区別される。２つの電流経過２７と２８は、時点ｔ１より前では電磁弁１２に電流が印加されないことを示している。
【００３３】
参照符号２９は、電磁弁１２の弁ニードル１３の行程を示す。ここで弁ニードル１３は時点ｔ１では完全に開放された状態にある。すなわち、圧力室１５の開口部１４は閉鎖されておらず、時点ｔ２で完全に閉鎖された状態となる。すなわち圧力室１５の開口部１４は閉鎖されている。第１の噴射過程の開始時点ｔ２は図１と同じようにＢＩＰ１として示されており、第２の噴射過程の開始時点ｔ９はＢＩＰ２として示されている。
【００３４】
参照符号３０はノズルニードル１７のノズルニードル行程の経過を示す。ここで時点ｔ１でノズルニードルは完全に閉鎖された状態にある。すなわち、圧力室１５の開口部１６は閉鎖されており、従って噴射は行われない。ノズルニードル１７は時点ｔ３で完全に開放された状態にあり、従って圧力室１５の開口部１６によりシリンダへの燃料噴射が行われる。
【００３５】
図４から、時点ｔ１での電磁弁の通電開始後に、持続時間［ｔ２−ｔ１］が経過し、それから電磁弁の弁ニードル１３が完全に閉鎖された状態となることがわかる。圧力室１５の開口部１４が閉鎖されると、ポンプが圧力室１５に圧力を形成する。さらなる遅延時間［ｔ３−ｔ２］の後、ノズル開放圧を越えると、すなわち図３に示した実施例で圧力室１５の圧力が大きくなって、ノズルニードル１７がばね１８のプレロード力に抗して開放された位置へずらされると、時点ｔ３で開口部１６を通ったシリンダへの燃料噴射が開始される。噴射過程の終了は、時点ｔ４で電磁弁１２の通電の終了により開始される。このことにより電磁弁１２の弁ニードル１３は再び開始位置に戻される。すなわち、完全に開放された位置に戻される。このとき圧力室１５の圧力は開口部１４を通って漏れることができるから、ばね１８により決められるノズルニードル閉鎖圧を下回った後、ノズルニードル１７はばね１８のプレロードにより再び閉鎖された位置へ戻される。これによりノズルニードル１７は時点ｔ７で開口部１６を完全に閉鎖する。
【００３６】
検出装置２２は、時点ｔ４での電磁弁１２の通電終了（第１の噴射過程の通電シーケンスの終了）から時点ｔ６までの制御遮断持続時間［ｔ６−ｔ４］を検出する。この時点ｔ６で電磁弁１２の弁ニードル１３は再び完全に開放された位置となる。このことは、特性マップから時点ｔ４とｔ６を読み出すことにより行われる。
【００３７】
電磁弁１２の制御遮断［ｔ６−ｔ４］をできるだけ短くする、すなわち電磁弁１２の弁ニードル１３を高速に開放し、ひいてはノズル開口部１６を高速に閉鎖するために、電磁弁１２の通電の終了時に高速消去２８を行う。高速消去中、すなわち持続時間［ｔ５−ｔ４］の間は、負のクランプ電圧が電磁弁１２に印加される。高速消去は、電磁弁に蓄積されたエネルギーを高速に取り消すために用いられる。時間設定ｔ４とｔ５は噴射制御装置Ｓにより設定される。有利には高速消去持続時間には安全係数が付加される。この安全係数は内燃機関の最大トルク加速度に依存する。安全係数の付加された高速消去持続時間の終了は時点ｔ５により示されている。安全係数の付加された高速消去全体の間に、負のクランプ電圧を電磁弁１２に印加するか否かは選択可能である。
【００３８】
同様に噴射制御装置Ｓによって設定される時点ｔ８で、電磁弁１２の通電が第２の噴射過程のために開始される。時点ｔ９で電磁弁の弁ニードル１３は完全に閉鎖された位置になる。この時点は第２の噴射過程ＢＩＰ２に対するものであり、検出装置２２によって検出される。検出装置は時点ｔ９とｔ１２を特性マップから、少なくとも１つの内燃機関状態量を基礎にして読み出す。時点ｔ１０で第２の噴射過程に対する噴射が開始する。
【００３９】
次に図５を参照する。この図は検出装置２２と間隔変更装置２５の実施例を示す。図５に基づいて、噴射制御装置Ｓにより電磁弁１２に出力された所望間隔［ｔ９−ｔ２］が上記の周辺条件ａ）とｂ）に従ってどのように監視されるかを説明する。時点ｔ１１で電磁弁１２の通電が終了する。図５の参照符号３１は第１の減算器を示す。この減算器は、持続時間［ｔ９−ｔ４］を、搬送持続時間［ｔ４−ｔ２］を所望間隔［ｔ９−ｔ２］から減算することによって検出する。弁ニードル１３が完全に閉鎖された位置となる時点ｔ２から電磁弁１２の通電シーケンスの終了である時点ｔ４までの搬送持続時間［ｔ４−ｔ２］は検出装置２２によって、特性マップから少なくとも１つの内燃機関状態量に基づき読み出される。
【００４０】
第１の減算器３１は減算結果、すなわち持続時間［ｔ９−ｔ４］を第２の減算器３２と第３の減算器３３に出力する。第２の減算器３２は搬送休止期間［ｔ９−ｔ６］を、電磁弁の制御遮断持続時間［ｔ６−ｔ４］を第１の減算器３１から送出された持続時間［ｔ９−ｔ４］から減算することにより検出する。第３の減算器３３は持続時間［ｔ９−ｔ５’］を、ダイナミック係数により補正された高速消去持続時間［ｔ５’−ｔ４］を第１の減算器３１から送出された持続時間［ｔ９−ｔ４］から減算することにより検出する。
【００４１】
ダイナミック係数により補正された高速消去持続時間［ｔ５’−ｔ４］は、ここに図示しない計算装置により第１の噴射過程ＢＩＰ１の開始前に高速消去持続時間［ｔ５−ｔ４］を計算し、高速消去持続時間［ｔ５−ｔ４］をダイナミック係数と乗算することによって計算される。ダイナミック係数は噴射による回転数上昇に基づいて検出される。持続時間［ｔ５’−ｔ４］を計算するための計算装置は有利には噴射制御装置Ｓに配属されている。
【００４２】
第２の減算器３２と第３の減算器３３はそれぞれ減算結果を比較器３４に出力する。
【００４３】
検出装置２２はさらに、電磁弁１２の弁ニードル１３の閉鎖時間［ｔ９−ｔ８］を決定するための決定装置３５を有する。決定装置３５は閉鎖に必要な時間［ｔ９−ｔ８］を決定する。この閉鎖時間［ｔ９−ｔ８］は、電磁弁の通電開始（ここではｔ８）後に、弁ニードル１３が開口部１４を完全に閉鎖する（ここではｔ９）までの経過する持続時間である。決定装置３５はまた制御装置（マイクロプロセッサを有する）のソフトウエア手段によって実現することができる。決定装置３５はこの閉鎖時間［ｔ９−ｔ８］を比較器３４に出力する。
【００４４】
比較器３４は、閉鎖時間［ｔ９−ｔ８］を第３の減算器３３から送出された持続時間［ｔ９−ｔ５’］（第１の噴射過程の算出された高速消去終了から第２の噴射過程の開始までの時間）および第２の減算器３２から送出された搬送休止期間［ｔ９−ｔ６］と比較する。
【００４５】
比較結果に相応して比較器３４は信号を、間隔変更装置２５に配置された延長装置３６に出力する。延長装置３６は、所望間隔［ｔ９−ｔ２］を比較器３４の出力信号に基づいて次のように延長する。すなわち、閉鎖時間［ｔ９−ｔ８］が持続時間［ｔ９−ｔ５’］または搬送休止期間［ｔ９−ｔ２］より大きいかまたは等しいとき、間隔［ｔ９−ｔ２］を閉鎖時間［ｔ９−ｔ８］から搬送休止期間［ｔ９−ｔ６］を減じた持続時間だけ延長する。延長装置３６は所望間隔［ｔ９−ｔ２］を次のようにして延長する。すなわち、電磁弁１２と電流供給部２６との間の電流回路を延長された間隔に相応して切り替えることにより延長する。これにより第１の噴射は早期にシフトされる。
【００４６】
図５に示した実施例の装置の機能を次に図６と図７に基づいて説明する。図６は、図５の装置の機能を周辺条件ａ）の監視について示す。
【００４７】
ステップＳ１で持続時間［ｔ９−ｔ４］を、搬送持続時間［ｔ４−ｔ２］を所望間隔［ｔ９−ｔ２］から減算することにより求める。持続時間［ｔ９−ｔ４］によってステップＳ２で、搬送休止期間［ｔ９−ｔ６］の持続時間を計算する。この搬送休止期間は第１の噴射過程と第２の噴射過程の間の時間であり、この間にはシリンダへの噴射が行われない。搬送休止期間［ｔ９−ｔ６］は制御遮断持続時間［ｔ６−ｔ４］を持続時間［ｔ９−ｔ４］から減算することにより得られる。
【００４８】
続いてステップＳ３で、電磁弁１２の弁ニードル１３の閉鎖時間［ｔ９−ｔ８］がステップＳ２で求められた搬送休止期間［ｔ９−ｔ６］と比較される。閉鎖時間［ｔ９−ｔ８］が搬送休止期間［ｔ９−ｔ６］より短ければ、搬送休止期間［ｔ９−ｔ６］は十分に大きく、第１の噴射過程と第２の噴射過程のとの間で電磁弁１２の弁ニードル１３が完全に開放することが保証される。この場合、間隔変更装置２５は所望間隔［ｔ９−ｔ２］をステップＳ４で変更しない。これは図６に［ｔ９−ｔ２］ｖｅｒｌ＝［ｔ９−ｔ２］により示されている。
【００４９】
しかしステップＳ３で、閉鎖時間［ｔ９−ｔ８］が搬送休止期間［ｔ９−ｔ８］より大きいかまたは等しいことが判明すると、ステップＳ５で所望間隔［ｔ９−ｔ２］が、閉鎖時間［ｔ９−ｔ８］から搬送休止期間［ｔ９−ｔ６］を減じた持続時間だけ延長される。これは図６に、［ｔ９−ｔ２］ｖｅｒｌ＝［ｔ９−ｔ２］＋（［ｔ９−ｔ８］−［ｔ９−ｔ６］）により示されている。所望間隔［ｔ９−ｔ２］を延長することにより延長装置３６によって、電磁弁の弁ニードル１３が２つの噴射過程の間で完全に開放された状態になることが保証される。
【００５０】
次に図７に基づいて図５に示した装置の機能を周辺条件ｂ）の監視について説明する。図７のステップＳ６は、図６のステップＳ１に相当する。従って詳細な説明については図６のステップＳ１についての説明を参照されたい。
【００５１】
ステップＳ７で、ステップＳ６の減算結果から、ダイナミック係数により補正された高速消去持続時間［ｔ５’−ｔ４］が減算される。これにより持続時間［ｔ９−ｔ５’］が得られ、これがステップＳ８で閉鎖時間［ｔ９−ｔ８］と比較される。閉鎖時間［ｔ９−ｔ８］が持続時間［ｔ９−ｔ５’］より小さければ、処理はさらにステップＳ９へ進む。ステップＳ９は図６のステップＳ４に相当する。従ってその詳細については図６のステップＳ４を参照されたい。
【００５２】
ステップＳ８での比較により、閉鎖時間［ｔ９−ｔ８］が持続時間［ｔ９−ｔ５’］より大きいかまたは等しければ、ステップＳ１０で所望間隔［ｔ９−ｔ２］が、閉鎖時間［ｔ９−ｔ８］から持続時間［ｔ９−ｔ５’］を減じた持続時間だけ延長される。これは図７に、［ｔ９−ｔ２］ｖｅｒｌ＝［ｔ９−ｔ２］＋（［ｔ９−ｔ８］−［ｔ９−ｔ５’］）により示されている。
【００５３】
記述の方法および装置によって簡単かつ安価に、シリンダの燃焼サイクルにおいて２つの噴射過程の間で噴射の生じないことが保証され、電磁弁の通電シーケンスがオーバーラップしないことも保証される。
【００５４】
図８は、図３の検出装置２２と間隔変更装置の第２実施例を示す。
【００５５】
参照符号３７は第１の減算器を示し、この減算器は所望間隔［ｔ９−ｔ２］から搬送持続時間［ｔ４−ｔ２］を減算する。減算結果は第２の減算器３８と第３の減算器３９に出力される。
【００５６】
第２の減算器３８は搬送休止期間［ｔ９−ｔ６］を、電磁弁の制御遮断持続時間［ｔ６−ｔ４］を第１の減算器３７で求められた持続時間から減算することによって求める。第２の減算器３８で求められた搬送休止期間［ｔ９−ｔ６］は最小値検出装置４０に出力される。
【００５７】
第３の減算器３９では、第１の減算器３７から送出された持続時間から、ダイナミック係数により補正された高速消去持続時間［ｔ５’−ｔ４］が減算される。ダイナミック係数により補正された高速消去持続時間［ｔ５’−ｔ４］は、図５で説明したのと同じように計算される。第３の減算器３９の減算結果は最小値検出装置４０に出力される。
【００５８】
最小値検出装置４０は、２つの入力された持続時間［ｔ９−ｔ５’］、すなわち第１の噴射過程の高速消去の算出された終了から第２の噴射過程の開始までの時間、および搬送休止期間［ｔ９−ｔ６］から比較的に短い持続時間を検出する。
【００５９】
最小値検出装置４０で検出された比較的に短い持続時間は比較器４１に出力される。比較器４１は閉鎖時間［ｔ９−ｔ８］を最小値検出装置４０から出力された持続時間と比較する。この閉鎖時間は、決定装置４５により検出された時間であり、この決定装置４５は図５の決定装置３５に相当する。比較結果は、間隔変更装置２５に配属された延長装置４３に供給される。延長装置は所望間隔［ｔ９−ｔ２］をこの結果に基づいて変更する。
【００６０】
図８に示した実施例の機能を次に図９のフローチャートに基づいて説明する。
【００６１】
ステップＳ１１で持続時間［ｔ９−ｔ４］が、搬送持続時間［ｔ４−ｔ２］を所望間隔［ｔ９−ｔ２］から減算することによって計算される。
【００６２】
ステップＳ１２では、ステップＳ１１で求められた持続時間からダイナミック係数により補正された高速消去持続時間［ｔ５’−ｔ４］が減算される。この高速消去持続時間は図５で説明したのと同じようにして求められる。
【００６３】
ステップＳ１３では、搬送休止期間［ｔ９−ｔ６］が、制御遮断持続時間［ｔ６−ｔ４］をステップＳ１１で求められた持続時間［ｔ９−ｔ４］から減算することにより求められる。ステップＳ１４では、以下の２つの持続時間、すなわちステップＳ１２で求められた持続時間［ｔ９−ｔ５’］または搬送持続時間［ｔ９−ｔ６］のどちらがより短い持続時間であるかが求められる。ステップＳ１４で求められた比較的に短い持続時間は図９にＸにより示されている。この持続時間ＸはステップＳ１５で閉鎖時間［ｔ９−ｔ８］と比較される。閉鎖時間［ｔ９−ｔ８］がステップＳ１４で求められた比較的に短い持続時間Ｘより大きければ、所望間隔［ｔ９−ｔ２］がステップＳ１６で、閉鎖時間［ｔ９−ｔ８］からステップＳ１４で求められた持続時間Ｘを減じた持続時間だけ延長される。これは図９に［ｔ９−ｔ２］ｖｅｒｌ＝［ｔ９−ｔ２］＋（［ｔ９−ｔ８］−Ｘ）により示されている。
【００６４】
ステップＳ１５で、閉鎖時間［ｔ９−ｔ８］がステップＳ１４で求められた持続時間より小さいかまたは等しいことが判明すると、ステップＳ１７では図６のステップＳ４と同じように所望間隔［ｔ９−ｔ２］は延長されない。
【００６５】
図１０は、図３の検出装置２２と間隔変更装置２５の第３実施例を示す。
【００６６】
参照符号４４は第１の減算器４４を示し、この減算器は持続時間［ｔ９−ｔ４］を搬送持続時間［ｔ４−ｔ２］を所望間隔［ｔ９−ｔ２］から減算することにより求める。第１の減算器４４は減算結果を第２の減算器４５に出力する。
【００６７】
第２の減算器４５は、第１の減算器４４の出力から電磁弁１２の弁ニードル１３の閉鎖時間［ｔ９−ｔ８］を減算する。第２の減算器４５の減算結果は比較器４６に出力される。
【００６８】
参照符号４７は最大値検出装置を示す。最大値検出装置４７は、以下の２つの持続時間、すなわち電磁弁１２の制御遮断持続時間［ｔ６−ｔ４］またはダイナミック係数により補正された高速消去持続時間［ｔ５’−ｔ４］のどちらが長いかを検出する。制御遮断持続時間［ｔ６−ｔ４］およびダイナミック係数により補正された高速消去持続時間［ｔ５’−ｔ４］は前の実施例と同じように検出される。従って詳細については先行する実施例を参照されたい。
【００６９】
最大値検出装置４７の検出結果は比較器４６に出力される。
【００７０】
比較器４６は２つの入力量、すなわち電磁弁１２の２つの通電過程間の持続時間［ｔ８−ｔ４］を、制御遮断持続時間［ｔ６−ｔ４］またはダイナミック係数により補正された高速消去持続時間［ｔ５’−ｔ４］のうち比較的に長い方の持続時間と比較する。
【００７１】
比較結果は次に、間隔変更装置２５に配属された延長装置４８に出力され、延長装置は所望間隔［ｔ９−ｔ２］をこの比較に基づいて延長する。延長装置４８は実質的に、図５の延長装置３６および図８の延長装置４３に相当する。従って延長装置４８の詳細についてはこれらの図の説明を参照されたい。
【００７２】
次に図１１のフローチャートを参照して、図１０に示された実施例の機能について説明する。
【００７３】
ステップＳ１８で、搬送持続時間［ｔ４−ｔ２］が所望間隔［ｔ９−ｔ４］から減算され、持続時間［ｔ９−ｔ４］が計算される。次に処理はステップＳ１９へさらに進む。
【００７４】
ステップＳ１９では、以下の２つの持続時間のうちどちらがより長いかが検出される。すなわち、制御遮断持続時間［ｔ６−ｔ４］、またはダイナミック係数により補正された高速消去持続時間［ｔ５’−ｔ４］のどちらが長いかが検出される。これも図５に基づいて説明したのと同じである。検出された比較的に長い持続時間は図１１にＹにより示されている。
【００７５】
ステップＳ２０では閉鎖時間［ｔ９−ｔ８］が、ステップＳ１８で検出された持続時間［ｔ９−ｔ４］から減算される。ステップＳ２１ではＳ１９で求められた比較的に大きな持続時間Ｙが、ステップＳ２０で求められた持続時間［ｔ８−ｔ４］と比較される。
【００７６】
ステップＳ２１で、ステップ２０で検出された持続時間［ｔ８−ｔ４］が、ステップＳ１９で検出された、制御遮断持続時間［ｔ６−ｔ４］またはダイナミック係数により補正された高速消去持続時間［ｔ５’−ｔ４］のうち長い方の持続時間Ｙより大きいかまたは等しいことが判明すると、ステップ２２で所望間隔［ｔ９−ｔ２］は延長されない。
【００７７】
ステップＳ２１で、ステップ１９で検出された比較的に大きな持続時間が、ステップＳ２０で検出された持続時間［ｔ８−ｔ４］より大きいことが判明すると、ステップＳ２３で所望間隔［ｔ９−ｔ２］が、持続時間Ｙから持続時間［ｔ８−ｔ４］を減じた持続時間だけ延長される。これは図１１に［ｔ９−ｔ２］＋（Ｙ−［ｔ８−ｔ４］）により示されている。
【００７８】
最大値検出装置４７の代わりに比較器４６を、［ｔ６−ｔ４］および［ｔ５’−ｔ４］が［ｔ８−ｔ４］と比較されるように構成することもできる。次に、［ｔ８−ｔ４］が［ｔ６−ｔ４］および［ｔ５’−ｔ４］よりも小さい場合に比較結果はステップＳ２１からステップＳ２２へ進み、そうでない場合にはステップＳ２３へ進む。
【００７９】
図１０の実施例で使用された他のパラメータは先行の実施例と同じようにして検出される。
【００８０】
従って本発明により有利には、所望間隔［ｔ９−ｔ２］の監視が、ノズルニードル１７の実施の位置を検出しなくても可能になる。このことが有利であるのは、ノズルニードルの運動および位置を検出することは、内燃機関のシリンダヘッドでの位置にはアクセスできないため非常に面倒だからである。
【００８１】
前に説明した実施例では分かり易くするために端に持続時間だけを使用した。しかしクランクシャフト単位゜ＫＷで指示される持続時間を検出することも可能である。
【００８２】
検出装置２２および間隔変更装置２５の全ての装置は有利にはマイクロプロセッサ装置またはプログラム可能な論理装置、例えばＥＰＬＤによって構成される。
【図面の簡単な説明】
【図１】  シリンダの燃焼サイクルにおける順次連続する２つの噴射過程での電磁弁の弁ニードル位置の理想経過を示すタイムチャートである。
【図２】  噴射過程のタイムチャートである。
【図３】  検出装置と間隔変更装置とを有する本発明の実施例である。
【図４】  ２つの順次連続する噴射過程のタイムチャートである。
【図５】  図３の検出装置と間隔変更装置の第１実施例である。
【図６】  図５に示された装置の機能の第１実施例のフローチャートである。
【図７】  図５に示された装置の機能の第１実施例のフローチャートである。
【図８】  図３の検出装置および間隔変更装置の第２実施例である。
【図９】  図８に示された装置の機能の実施例のフローチャートである。
【図１０】  図３の検出装置および間隔変更装置の第２実施例である。
【図１１】  図１０に示された装置の機能の実施例のフローチャートである。
【符号の説明】
Ｓ  噴射制御装置
１２  電磁弁
１３  弁ニードル
１４  開口部
１５  圧力室
１６  ノズル開口部
１７  ノズルニードル
１８  ばね
１９  別の開口部
２０  圧力形成装置
２１  電流供給線路
２２  検出装置
２５  間隔変更装置
２６  電流供給部
【図１】
0004235381.tif 000002
【図２】
0004235381.tif 000003
【図３】
0004235381.tif 000004
【図４】
0004235381.tif 000005
【図５】
0004235381.tif 000006
【図６】
0004235381.tif 000007
【図７】
0004235381.tif 000008
【図８】
0004235381.tif 000009
【図９】
0004235381.tif 000010
【図１０】
0004235381.tif 000011
【図１１】
0004235381.tif 000012