(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
光ファイバ等の細長い対象物（１２）の強磁性体材料を磁化する方法であって、
前記対象物の長手方向に沿って延びていて各サイクルにわたって連続的に変化する長手方向の磁化（Ｆ２）を行う多数サイクルをつくり出し、それによって前記対象物の周囲に概ね円柱状に対称であり且つ前記対象物の全長に沿って延びている放射状の外部磁界（Ｆ１）を多数サイクルにわたって生じさせて前記強磁性体材料を磁化するために、前記対象物の一部にマグニタイザを使用して磁界を加えるステップと、
前記対象物の他の部分に前記マグニタイザの磁界を加えるために、前記対象物の全長に沿って前記対象物と前記マグニタイザの間に相対的な運動を与えるステップと
を含む方法。
【請求項２】
請求項１記載の方法において、前記外部磁界は、その極性が前記対象物の全長に沿って反復して変化する放射状の磁力線（Ｆ１）を持つ方法。
【請求項３】
請求項２記載の方法において、前記放射状の磁力線は、前記対象物の表面上を対象物の全長に沿って、または前記対象物の内部を延びる軸部分を持ち、また前記対象物の外部を、前記対象物の全長に沿って延びる軸部分を持つ磁力線ループの一部である方法。
【請求項４】
請求項１に記載の方法において、前記磁界は前記対象物とマグニタイザの縦方向の相対的な運動の間に加えられ、前記マグニタイザによって加えられる磁界は反復して変化する極性を持つ方法。
【請求項５】
請求項１に記載の方法において、前記マグニタイザは前記対象物の対向側面に配置された一組の鏡像磁石（１０Ａ、１０Ｂ）を含み、前記対象物に隣接した前記鏡像磁石の極性は前記相対的な運動の間に反復して変化する方法。
【請求項６】
請求項５記載の方法において、前記マグニタイザは、前記対象物の周囲に配置された複数組の磁石を含む方法。
【請求項７】
請求項６記載の方法において、前記各組の磁石は、前記対象物の全長に対して直角な面内に位置している軸を中心にして回転する方法。
【請求項８】
請求項５記載の方法において、前記磁石は、前記対象物の全長に垂直な面内に位置している軸を中心にして回転する方法。
【請求項９】
請求項１に記載の方法において、該長手方向の磁化は、複数メートルにわたって該対象物の名が手方向に沿って延在している方法。
【請求項１０】
請求項１に記載の方法において、前記対象物のセンターラインからの距離Ｒにともなって、前記放射状の外部磁界の強度が、前記対象物からの放射方向に拘りなく、ｎを１と２の間の実数として、１／Ｒｎ（ただし、ｎ＜２）に従って減少するようにした方法。
【請求項１１】
請求項１に記載の方法において、前記対象物の周囲の放射状の外部磁界の多数サイクルは、前記対象物の全長に沿って複数メートルにわたって延びており、各サイクルは、一つの半サイクルを通して前記対象物から一方の極性の放射状の磁力線が出ている当該一つの半サイクルと、他の半サイクルを通して前記対象物から反対の極性の放射状の磁力線が出ている当該他の半サイクルとを含む方法。
【請求項１２】
請求項１１記載の方法において、半径方向の外部磁界の多数のサイクルの多数の極性変換点は、該対象物の長手方向に沿って間隔をあけて配置され、前記対象物のセンターラインからの距離Ｒにともなって、前記半径方向の外部磁界の強度が１／Ｒｎ（ただし、１＜ｎ＜２）に従って減衰するように選択されている該半径方向の外部磁界の各サイクルの波長を定義する方法。
【請求項１３】
請求項１乃至１２の何れかの請求項に記載の方法において、前記放射状の外部磁界は、前記細長い対象物の全長を通じて連続的に延びている方法。
【請求項１４】
請求項１乃至１３の何れかの請求項に記載の方法において、前記放射状の外部磁界は、前記対象物の全長に沿って方形波パターンを持つ方法。
【請求項１５】
請求項１乃至１３の何れかの請求項に記載の方法において、前記放射状の外部磁界は、前記対象物の全長に沿って正弦波パターンを持つ方法。
【請求項１６】
請求項１乃至１５の何れかの請求項に記載の方法において、前記対象物の前記強磁性体材料は、最初に磁化され、次に前記対象物は地中に埋設される方法。
【請求項１７】
請求項１乃至１５の何れかの請求項に記載の方法において、前記対象物の前記強磁性体材料は最初に磁化され、次いで前記対象物が水域の中に配置される方法。
【請求項１８】
強磁性体材料からなる光ファイバ等の細長い対象物（１２）を磁化するための装置であって、前記対象物の全長に沿って延びていて各サイクルを通じて連続的に変化する縦方向の磁化の多数サイクルをつくり出し、それによって前記対象物の周囲にシリンダ状に対称的であり且つ前記対象物の全長に沿って延びている放射状の外部磁界の多数サイクルが形成されるように前記対象物に磁界を加えるためのマグニタイザ（１０）と、前記対象物の全長に沿って前記対象物と前記マグニタイザの間の相対的な運動を付与する機構（１４−２８）とを備えた装置。
【請求項１９】
請求項１８に記載の装置において、該放射状の外部磁界の前記各サイクルは、一つの半サイクルを通して前記対象物から一方の極性の放射状の磁力線が出ている当該一つの半サイクルと、他の半サイクルを通して前記対象物から反対の極性の放射状の磁力線が出ている当該他の半サイクルとを含む装置。
【請求項２０】
請求項１８又は１９に記載の装置において、ｎを２よりも小さな実数とした場合に、前記対象物のセンターラインからの距離Ｒにともなって、放射状の外部磁界の強度が、１／Ｒｎに従って減少する装置。
【請求項２１】
請求項１８乃至２０の何れかの請求項に記載の装置において、前記マグニタイザは、前記放射状の外部磁界の該サイクルがメートルで計測された波長を持つように前記強磁性体を磁化する装置。
【請求項２２】
請求項１８乃至２１の何れかの請求項に記載の装置において、前記マグニタイザは、前記放射状の外部磁界が前記対象物の全長に沿って方形波パターンを持つように前記強磁性体材料を磁化する装置。
【請求項２３】
請求項１８乃至２１の何れかの請求項に記載の装置において、前記マグニタイザは、前記放射状の外部磁界が前記対象物の全長に沿って正弦波パターンを持つように前記強磁性体材料を磁化する装置。
【請求項２４】
請求項１８乃至２３の何れかの請求項に記載の装置において、前記放射状の外部磁界のサイクルは同じ長さである装置。
【請求項２５】
請求項１８乃至２４の何れか１項に記載の装置において、該マグニタイザは、該対象物の対向側面に該対象物に隣接して設置されるように配置された一組の鏡像磁石（１０Ａ、１０Ｂ）と、前記磁石（１０Ａ、１０Ｂ）に対して前記対象物が動かされたときに、前記対象物に隣接した磁石の極性を反復して変化させる機構（１４−２８）とを備えた装置。
【請求項２６】
請求項２５記載の装置において、該マグニタイザは、該対象物の周囲に設置されるように配置された複数組の磁石を含む装置。
【請求項２７】
請求項２５又は２６に記載の装置において、該磁石の各々は、一組の反対極性の端部を持ち、該磁石の極性を反復して変化させる機構は、該対象物の縦軸面にほぼ垂直であり、かつ該対象物の全長にほぼ垂直な面内に位置する軸を中心にして前記磁石を向かい合わせて回転させる装置を含んでいて、前記磁石を向かい合わせて回転させる装置は前記対象物の動きに整合させてある装置。
【請求項２８】
請求項２７に記載の装置において、該磁石を向かい合わせて回転させる装置は、該対象物の縦方向の運動によって回転するように配置されている駆動ローラ１４と、該駆動ローラの回転に応じて該磁石を回転させるリンケージ２８とを含んでいる装置。
【請求項２９】
請求項２８に記載の装置において、該リンケージは、該駆動ローラの回転に応じて前記磁石の回転の変動を許容するデバイスを含む装置。
【請求項３０】
請求項２５乃至２９に記載の装置において、該磁石は、回転ディスクの上に支持されている装置。
【請求項３１】
強磁性体材料からなる光ファイバ等の細長い対象物（１２）であって、前記対象物は当該対象物の全長に沿って延びており各サイクルを通して連続的に変化する縦方向の磁化（Ｆ２）の多数サイクルを付与するために磁化され、それによって前記対象物の周囲に、前記対象物の全長に沿って複数メートルを越えて延びている放射状の外部磁界（Ｆ１）の多数サイクルが形成され、前記放射状の外部磁界の各サイクルは、３６０度にわたって前記対象物から一つの極性の放射状の磁力線を放出する一つの半サイクルと、３６０度にわたって前記対象物から反対の極性の放射状の磁力線を放出する他の半サイクルとを含む細長い対象物。
【請求項３２】
請求項３１に記載の装置において、前記縦方向の磁化のサイクルは、複数メートルにわたって同じであり、前記放射状の外部磁界のサイクルは複数メートルにわたって同じである細長い対象物。
【請求項３３】
請求項３１又は３２に記載の装置において、前記放射状の外部磁界の多数サイクルの多数の極性の変換点は、ｎを１と２との間にある実数とした場合に、前記放射状の外部磁界の強度の減少が前記対象物のセンターラインからの距離Ｒにともなって１／Ｒｎに従って決定されるように、前記放射状の外部磁界の各サイクルの波長を定義するために、前記対象物の全長に沿って間隔が置かれている細長い対象物。
【請求項３４】
請求項３１乃至３３の何れかの請求項に記載の細長い対象物において、前記放射状の外部磁界が前記対象物の全長に沿って正弦波パターンを持つ細長い対象物。
【請求項３５】
請求項３１乃至３３の何れかの請求項に記載の細長い対象物において、前記放射状の外部磁界が前記対象物の全長に沿って方形波パターンを持つ細長い対象物。
【請求項３６】
請求項３１乃至３５の何れかの請求項に記載の細長い対象物において、  前記対象物は、ファイバ光学ケーブルである細長い対象物。
【請求項３７】
請求項３１乃至３５の何れかの請求項に記載の細長い対象物において、前記対象物は、強磁性体パイプである細長い対象物。
【請求項３８】
請求項３１乃至３７の何れかの請求項に記載の細長い対象物において、前記放射状の外部磁界は、該対象物の周囲に概ね円柱状に対称である細長い対象物。
【請求項３９】
請求項３１乃至３８の何れかの請求項に記載の細長い対象物において、縦方向の磁化の強度は、それについての各サイクルを通して漸次変化している細長い対象物。
【請求項４０】
請求項３１乃至３９の何れかの請求項に記載の細長い対象物において、前記放射状の磁力線は、極性の変換点の間の、前記放射状の外部磁界の各サイクルを通して前記対象物から出ている細長い対象物。
【請求項４１】
請求項３１乃至３９の何れかの請求項に記載の細長い対象物において、前記放射状の外部磁界のサイクルが同じ長さである細長い対象物。
【請求項４２】
前記対象物の全長に沿って複数メートルにわたって延びている前記対象物の周囲の放射状の外部磁界の多数サイクルをつくりだし、ｎを２よりも小さな実数とした場合に、前記対象物の外部磁界の減少が、前記対象物のセンターラインからの距離Ｒにともなって、前記対象物からの放射方向に拘りなく１／Ｒｎに従って決定されるように磁化された強磁性体材料からなる光ファイバ等の細長い対象物。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
（発明の背景）
本発明は、光ファイバ・ケーブルのような細長い対象物内の強磁性体の磁化、特に磁気的に容易に検出することができるように、ケーブルおよびパイプに永久的な磁気サインを付与することに関する。
【０００２】
多くのタイプの埋設パイプラインおよび電力および通信ケーブルは、強磁性体材料から作るか、強化部材または外装部材として強磁性体材料を使用することにより、磁気的に容易に検出できるようにしている。大型のパイプおよびケーブルは、（例えば、地磁気によるような）その自然磁化により、ある程度まで磁気的に検出することができるが、小さなパイプおよびケーブルを磁気的に検出するのはより困難である。
【０００３】
世界の海洋を横切って船舶により敷設される海底光ファイバ通信ケーブルは、海洋生物、錨、トロール網から保護するために海底の下に埋設しなければならないが、修理または保守のためにその位置を検出しなければならない。電力を供給していない埋設光ファイバ通信ケーブルの埋設の深さを磁気的に検出し、追跡し、決定するための従来の手段は、その能力が限定されていた。現在使用されている細いケーブルは、約０．８メートルより長い距離（slant ranges）においては、受動的磁化技術により検出するのは困難である。しかし、現在計画中の全世界規模の海底光ファイバ通信ネットワークの拡張の結果、検出するのが最も難しい細いケーブルの使用がますます広く使用されるようになるだろう。
【０００４】
（発明の概要）
本発明は、前例のない距離（slant ranges）において、光ファイバ・ケーブル、および他の細長い対象物の位置を検出し、追跡し、埋設深さを決定することができる強化された永久的な磁気サインを含む強磁性体からなる上記対象物を提供する。本発明は、細長い対象物の強磁性体材料で磁化を行い、上記対象物に明確な磁気サインを行うための新規な方法および装置を含む。本発明を、海底光ファイバ通信ネットワーク内で使用されるような光ファイバ通信ケーブルへの適用に関連して説明するが、本発明は、このような用途に制限されるものではなく、もっと一般的に、ケーブル、パイプ、または強磁性体材料からなる他の細長い対象物にも使用することができることは明らかであろう。
【０００５】
本発明の電力を供給していない光ファイバ通信ケーブルの磁化は、例えば、ケーブル敷設作業中に、またはケーブルの製造中に行うことができ、ケーブルの構造または敷設作業そのものを変更する必要もなければ、光ファイバ・ケーブルの動作に対していかなる形においても干渉を起さないし、ケーブルに機械的応力を与えたり破損したりしない。
【０００６】
海底光ファイバ通信ケーブルは、通常、鋼鉄ワイヤ強化ロープ、または鋼鉄製の外装により囲まれている光ファイバを含む。このようなケーブルが、製造の際に受ける（主として、地磁気による）局部的磁界により自然に磁化されることは周知であるが、外装を持つケーブルおよび外装をもたないケーブル両方の自然発生的な磁化は、通常、上記ケーブル内の強磁性体材料の飽和磁界レベルより遥かに低く、容易に検出されない。さらに、自然磁化による外部磁界は、外装またはワイヤ・ロープの螺旋配置に従う傾向があり、均一に放射状またはシリンダ状に対称ではない。外部磁界の受動磁気検出は極度に制限される。例えば、入手可能な検出装置を使用した場合、埋設深さの測定は、直径４０ｍｍのケーブルの場合には、約０．９〜１．２メートルに制限され、直径１０ｍｍのケーブルの場合には、約０．５〜０．８メートルに制限される。外装またはワイヤ・ロープのピッチ長さに関連する、ケーブル沿いの磁界の強度の変動により埋設深さの測定を連続的に追跡するのが困難になる。
【０００７】
本発明は、永久残留磁気を誘起する光ファイバ・ケーブル、または他の細長い対象物の強磁性体材料に飽和に近い磁界を発生する。発生した磁化は、地磁気による強磁性体材料の自然磁化よりも遥かに強い。外部から加えた軸方向（縦方向）の磁化の軸方向の勾配によりシリンダ状にほぼ対称であり、ケーブルの全長に沿って周期的に変化するケーブルの周囲に放射状の外部「漏洩」磁界が発生し、受動磁気検出方法により容易に検出することができる強力な永久磁気サインが行われる。ケーブル沿いの放射状の外部磁界の周期的な変化は、例えば、方形波または正弦波の形をとる場合がある。変化の波長が十分に長い場合には、ケーブルの全長の大部分上の外部磁界の強度は、ケーブルからの距離によりほぼ直線的に減衰する。
【０００８】
必要な磁化は、ケーブルが磁石に対して縦方向に移動するにつれて、ケーブルに隣接して、反復して変化する強い磁界を発生するための、ケーブルの対向側面に位置する一組の（または、複数の組の）鏡像磁石を持つ新規なマグニタイザを使用して行うことができる。
【０００９】
好適な（最善モードの）実施形態を示す添付の図面を参照しながら、本発明についてさらに説明する。
【００１０】
（発明の詳細な説明）
図１は、光ファイバ・ケーブルの必要な磁化を行うための簡単な装置の簡単な図面である。上記装置は、（例えば、アルミニウムまたはプラスチック製の）対向して回転する非磁気ディスク１０上に支持されている一組の強力な鏡像磁石（例えば、約２０キロガウスの極強度を持つ希土磁石）を含むマグニタイザを備える。各磁石は、ディスクを横切って延びる長い永久棒磁石であってもよいし、ディスクの周辺に隣接して対向した状態で装着されていて、ある長さの透磁性の高い磁気材料により接続している短い棒磁石であってもよい。
【００１１】
ケーブル１２は、例えば、適当なトラクタ・ドライブ（図示せず）により縦方向に駆動され、ディスクはケーブルの対向側面に接近して配置されている。各ディスクは、図の平面に対して垂直な軸を中心にして回転できるように支持されている。ディスクの回転は、ケーブルに隣接する磁界の強度が、ディスクの回転に従って変化し、一方、ケーブルの一方の側面のところの磁界の極性が、他方の側面のところの磁界の極性と同じになるように同期がとられる。ディスクを回転するための駆動機構は、ケーブルの縦方向の運動により駆動される駆動ローラ、および駆動ローラとディスクとを接続しているリンケージ（図示せず）とを含む。
【００１２】
ケーブルの強磁性体材料の外から加えられた磁界は、飽和磁界に近いもので、（例えば、地磁気による）自然磁化より遥かに強力であり、そのため、（恐らく、外から加えられた磁界の極性の遷移領域を除いて）ケーブルの全長にわたる自然の磁化に上書きされるか、自然の磁化を消去する。
【００１３】
図１の装置は、ケーブル磁化内に反復して発生する正弦波勾配を形成し、半径方向の外部磁界内に正弦波形の変化を起す。他の外部磁界パターンは、種々の間隔、種々の方向、ディスク周辺に種々の極強度を持つ磁石を使用するすることにより発生することができる。例えば、図２のマグニタイザは、図に示すように、直径方向に配置されている複数の組の磁石を支持している一組の非磁気材料の対向して回転するディスク１０Ａを備える。この装置は、放射状の外部磁界内に反復方形波の形の変化を起す。
【００１４】
図１および図２の実施形態は、比較的直径の小さな光ファイバ・ケーブルの強化部材または外装を磁化するのに適している。直径の太いケーブルに対しては、光ファイバ・ケーブル１２の断面の簡単な図面である、図３に示すように、複数の組の鏡像１０Ｂを使用することができる。対向している一組の磁石の各磁石は、ケーブルの軸平面に対して垂直であり、ケーブルの縦軸に垂直な面内に含まれる軸Ａを中心にして回転する。磁石の回転は同期していて、そのため、ケーブルのすべての側面に加えられる磁界の極性は同じになる。もちろん、磁界が回転するにつれて、極性は変化する。
【００１５】
図１−図３のマグニタイザは、ケーブルの強化部材、または外装の強磁性体材料を磁化するので、ケーブルの全長に沿って周期的に変化するシリンダ状に対称の放射状の外部磁界が発生する。図４−図６に示すように、シリンダ状に対称の外部磁界は、ケーブルに対して放射状に延びる磁力線を持つ。放射状の磁力線Ｆ１は、ケーブルの表面および／または内部を、ケーブルの全長に沿って平行に延びる軸方向の部分Ｆ２、およびケーブルの内部をケーブルの全長に沿って平行に延びる軸方向部分Ｆ３を持つ磁束ループの一部である。
【００１６】
ケーブルの全長に沿って、外部磁界は、交互に現れるある極性の領域、その後に続く反対の極性の領域を含む。交互に現れる領域またはゾーンの長さは、Ｌ／２である。この場合、Ｌは、磁界の変動の波長である。本発明によれば、Ｌを、その長さ方向に垂直なケーブルの幅または直径ｄよりかなり長くすることが好ましい。その場合、外部磁界の強度は、ケーブルからの距離が増大するにつれて直線的に減衰する。すなわち、磁界の強度とケーブルからの距離との間の関係とは反対の関係になる。この関係は、１／Ｒで表すことができる。この場合、Ｒは、センターラインに対して垂直なケーブルの、センターライン（軸）からの距離であり、Ｌと比較すると短い。
【００１７】
図７および図８に示すように、１／Ｒの関係の場合、波長Ｌと比較すると短いケーブルからの距離のところの磁界の放射状の分力の強度│Ｂｒ│は、１／Ｒ２の場合の│Ｂｒ│よりかなり大きい。ここに示されたように、ケーブルのセンターラインからの距離Ｒについて、放射状の外部磁界の強度は１／Ｒｎ（ただし、１<ｎ<２）に従って減少する。図７および図８の曲線は、波長１０、２０、３０メートルまたはそれ以上の波長に対する曲線である。波長Ｌより長ければ長いほど、１／Ｒへの近似値に近くなることは明らかである。
【００１８】
任意の与えられた波長に対しては、波形を方形波から正弦波に調整することができる。しかし、（例えば、方形波のような）正弦波以外の任意の波形の場合には、ケーブルからの距離Ｒによる放射状の磁界の強度の変化は、ケーブルに沿って一定ではない。放射状の磁界の分力の放射方向の変動は、正弦波の拡大に対する波長だけの関数であるが、非正弦波形の磁化の場合には、ケーブル沿いの位置によっても変動する。それ故、任意の波形に対する「最善」の形は、同様に、最も簡単なマグニタイザ構成（回転棒磁石）を必要とする正弦波である。
【００１９】
図９は、本発明の細い光ファイバ・ケーブルを磁化するための実際のマグニタイザである。駆動ローラ１４は、ケーブルが、従来のトラクタ・ドライブ（図示せず）により駆動ローラ上を移動すると、ケーブル（図示せず）により駆動される。駆動ローラは、駆動シャフト１６、回転シャフトへのベルトおよびスプロケット・カップリング１８、およびギアボックス２０を含むリンケージによりカップリングの対向側面に設置されるように配置されている一組の対向して回転する鏡像磁石Ｍに接続している。この例の場合、各磁石Ｍは、回転シャフト２２上に装着されている透磁性の高い磁気材料の棒の端部のところに位置する一組の対向極性の短い磁石からなる。マグニタイザは、また、ケーブルに対する案内チャネル、および駆動ローラを支持するためのノッチを備えるカバー（図示せず）を持つハウジング２４を含む。
【００２０】
図１０は、鏡像磁石を含む二組の対向して回転するディスク２６と、駆動ローラ１４を駆動するケーブル１２の周囲に配置されている複数の組の磁石を含む太いケーブル用のマグニタイザの略図である。駆動ローラは、その上に、磁石ディスクが、略図で示すリンケージ２８により回転できるように装着されているギアボックス２６に接続している。これらのリンケージは、ベルトおよびスプロケット・カップリングを含むことができ、また電動可変ギア比クラッチ、および／または駆動ローラの回転に応じてディスクの回転パターンを変化させるためのブレーキを含むことができる。
【００２１】
本発明により磁化されるケーブルおよび細長い対象物は、磁束磁力計または傾度測定器のようなセンサのアレーを使用する周知の磁気検出装置により、検出、位置決めおよび追跡することができる。
【００２２】
直径５１ｍｍの外装付きケーブル、および直径１１ｍｍの軽量で、外装のないケーブル両方に対する、本発明の実際の試験の場合には、ケーブルの水平位置および垂直位置を非常に容易に正確に測定することができる強力な外部磁界サインを行うことができた。両方の場合、２メートルの垂直距離のところで、ケーブルを容易に追跡することができた。直径５１ｍｍの外装付きケーブルに対して行った磁化は、ほぼ６メートルの垂直距離のところで行うことができる検出、追跡および深さ測定による直径２０インチ（５０．８ｃｍ）の鋼鉄のパイプラインに対する磁化とほぼ同じであった。直径１１ｍｍの外装のないケーブルの磁化は、４メートル以上の垂直距離のところで行うことができる検出、追跡および深さ測定による直径１２インチ（３０．５ｃｍ）のパイプラインに対する磁化とほぼ同じであった。両方の試験は、正弦波形外部磁界パターンを発生する磁化を含んでいた。
【００２３】
図示の上記のマグニタイザは、永久磁石を使用しているが、電磁石も使用することができる。棒磁石の代わりに固定極性の回転電磁石を簡単に使用することができる。別な方法としては、移動ケーブルに隣接して固定電磁石を使用することができ、外部からの磁界の極性および強度を電気的に変化させることができる。この装置は、例えば、磁気追跡システムにより読み取ることができるデジタル・バーコードによりケーブル上でデータを磁気的にコード化するために、容易に使用することができる。上記装置は、例えば、将来の検出のために、ケーブルに沿ってレピータまたは継ぎ目にマークをつけるために使用することができる。ケーブル上でのデータの類似の時期的なコード化は、ケーブルの直線運動に対する永久磁石または電磁石の回転を変化させることにより行うことができる。例えば、マイクロプロセッサを、クラッチ、ブレーキおよび／または可変ギア機構を通して、回転駆動トレーンを制御するために使用することができる。
【００２４】
本発明の好適な実施形態を図示し、説明してきたが、これらの実施形態は例示としてのものであって、本発明を制限するものではない。当業者であれば、本発明の原理および精神から逸脱することなしに、本発明を種々に修正することができることを理解することができるだろう。本発明の範囲は、添付の特許請求の範囲に記載してある。
【図面の簡単な説明】
【図１】  本発明のマグニタイザの第１の実施形態を示す簡単な平面図である。
【図２】  第２の実施形態の類似の図面である。
【図３】  光ファイバ・ケーブルを備える、第３の実施形態の断面を示す簡単な立面図である。
【図４】  光ファイバ・ケーブルの周囲の放射状の磁力線を示す簡単な断面図である。
【図５】0  本発明により磁化された光ファイバ・ケーブルの簡単な縦断面図であり、方形波磁化パターンによる内部の軸方向の磁化および外部磁力線を示す。
【図６】  本発明により磁化された光ファイバ・ケーブルの簡単な縦断面図であり、正弦波磁化パターンによる内部の軸方向の磁化および外部磁力線を示す。
【図７】  種々の磁化波長、方形波磁化に対する磁界の放射状の分力強度対ケーブルからの半径方向の距離のグラフである。
【図８】  種々の磁化波長、正弦波磁化に対する磁界の放射状の分力強度対ケーブルからの放射方向の距離のグラフである。
【図９】  細い光ファイバ・ケーブル用の実際のマグニタイザの斜視図である。
【図１０】  太い光ファイバ・ケーブル用の実際のマグニタイザの斜視図である。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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