(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
海底地盤面から掘り下げて構築する掘削溝に、埋設構造物を敷設して海底構造物を構築する工法であって、
前記掘削溝の底部に所定の厚さで石を積み重ねて構築する基礎支持層と、前記基礎支持層の上で埋設構造物を支持するための支持部材と、を設け、
前記支持部材の上に埋設構造物を敷設した状態で、前記基礎支持層の石の間にアスファルト混合物を浸透させて一体化し、
さらに、前記基礎支持層および埋設構造物の上を覆うように、上部被覆層を海底地盤面に合わせて施工してから、海底地盤面に対応させて上面保護部材を敷設することを特徴とする海底埋設構造物の構築工法。
【請求項２】
前記基礎支持層を構築するに際して、埋設構造物の両側部に任意の間隔を介して区画部材を配置し、前記区画部材の間に石の層を施工し、
前記石の層に対してアスファルト混合物を施工して構築することを特徴とする請求項１に記載の海底埋設構造物の構築工法。
【請求項３】
前記掘削溝の底部の長さ方向に所定の間隔で基礎支持層と支持部材を構築し、
前記支持部材に支持させて埋設構造物を敷設し、
前記敷設した埋設構造物の底部と側部に、所定の厚さとなるようにアスファルト混合物を施工して基礎支持層を構築する工程の後で、
前記基礎支持層および埋設構造物の上を覆い、海底地盤面に合わせて上部被覆層を施工することを特徴とする請求項１に記載の海底埋設構造物の構築工法。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、海底を浅く掘削して埋設して敷設するパイプラインや、沈埋トンネル等のような埋設構造物に対して、その支持と保護を行うための構築工法に関する。
【０００２】
【従来の技術】
海岸に立地する発電所や液化天然ガスの処理設備、海水を冷却や加熱のために使用する工場等においては、海水を大量に取り入れて冷却や加熱に使用し、使用後の温排水や冷排水を再び海中に放出させる設備を設けている。前記給排水管路は、海底地盤を所定の深さまで掘削して形成した溝の底にパイプを配置し、海底面から露出させないように敷設して、船のアンカーにより損傷されたり、漁業に影響を与えることがないようにされている。
【０００３】
火力発電所の温排水を放流する放水設備では、図９、図１０に示されるような海底管路１を設けているもので、前記海底管路１は、陸上の冷却設備に接続される大径管路２、分岐部を介して複数に分割される中径管路３……と、さらに分割される多数本の小径管路４……から構成される。前記海底管路１においては、例えば、大径管路２を径が４ｍのパイプで、中径管路３を径が３ｍ、小径管路４を径が２ｍのパイプで各々形成しており、図１０に示すように、小径管路４の端部に立上がり管５を配置して、略水平方向に向けて配置した放水口６から温排水を放流するようにしている。そして、前記多数の放水口６………から温排水を少量ずつ、水流７として示すように放流することにより、海水の温度が局部的に上昇することなく、放流区域全体に温排水を分散させ得るようにしている。
【０００４】
前記海底管路１を敷設する場合には、図１１に示すように、海底地盤面から所定の深さに掘削溝１０を掘削し、パイプＰを支持部材を介して敷設して、前記パイプＰの下面には下部支持層１１を施工する。また、パイプの上部には、海底を掘削した土砂等を上部被覆層１２として埋め戻し、海底面とほぼ平行になるように、パイプＰの上部には保護捨石層１３を所定の厚さで施工して、パイプに対する保護と上部被覆層に洗掘が生じないようにする。
【０００５】
また、陸上で作成したトンネルセグメント等を海底に掘削した溝に沈設して、海底トンネル等の埋設構造物等を構築する場合においても、前記セグメントを溝に設置した後で、そのセグメントの下面に支持層を構築している。前記下部支持層としては、溝の底面とセグメントの隙間に砂や砂利を水圧を利用して押し込むことや、モルタルのような流動性を有する材料を注入して構築している。
【０００６】
【発明が解決しようとする課題】
ところが、前記海底管路の管路が大径のパイプで構成されている場合には、船から土砂を投下したのみでは、パイプの直下の部分に対して両側から投下した土砂が、図１１の層１１、１１ａのように堆積し、パイプの直下の部分には土砂が完全に充填されないという問題がある。また、海底トンネルのような巾の広いセグメントの下部に支持層を形成する場合には、パイプの場合に比較して、セグメント下面全体に支持層を構築することが困難である。すなわち、前記セグメントの横から支持層の材料を注入する時に、奥の深い部分にまで砂利や砂等を隙間なく詰め込むことは、非常に面倒な作業を強いられるが、良好な結果を期待できないことが多くある。
【０００７】
前記問題を解決するために、例えば、砕石や砂等の塊状体をサンドポンプによりパイプの下面に向けて噴出させ、パイプの下面に砕石を充填させるような手段を用いることや、砂等にバイブレータによる振動を付与して流動化させ、隙間が生じないような処理を行うことが実施されている。しかしながら、前記ポンプにより砕石をパイプ下面に充填させる工法を用いる場合には、潜水作業員がその砕石搬送パイプを海底で操作する必要があることと、パイプの下面に十分な量の充填材を送り込んで、下部支持層を構築することが困難であるという問題が残る。さらに、前記下部支持層の層をパイプの重量や、振動等の外力に対して十分に対応可能な支持層として構築するためには、潮流の影響を受けたりして工事が円滑に行われないことや、その下部支持層の施工コストも大きくなるという問題がある。また、パイプ支持の作用にも信頼性が得られにくいと想定され、一般のパイプラインにも適用するためには、多くの解決を要する課題が残っている。
【０００８】
本発明は、前述したような従来の海底管路の構築の問題を解消するもので、パイプの下面に打設したアスファルト混合物により、パイプの支持を容易に行い得るとともに、施工の容易な工法を提供することを目的としている。
【０００９】
【課題を解決するための手段】
本発明は、海底地盤面から掘り下げて構築する掘削溝に、埋設構造物を敷設して海底構造物を構築する工法に関する。
請求項１の発明は、前記掘削溝の底部に所定の厚さで石を積み重ねて構築する基礎支持層と、前記基礎支持層の上で埋設構造物を支持するための支持部材と、を設け、
前記支持部材の上に埋設構造物を敷設した状態で、前記基礎支持層の石の間にアスファルト混合物を浸透させて一体化し、さらに、前記基礎支持層および埋設構造物の上を覆うように、上部被覆層を海底地盤面に合わせて施工してから、海底地盤面に対応させて上面保護部材を敷設することを特徴とする。
【００１０】
請求項２の発明は、前記基礎支持層を構築するに際して、埋設構造物の両側部に任意の間隔を介して区画部材を配置し、前記区画部材の間に石の層を施工し、
前記石の層に対してアスファルト混合物を施工して構築することを特徴とする。
【００１１】
請求項３の発明は、前記掘削溝の底部の長さ方向に所定の間隔で基礎支持層と支持部材を構築し、
前記支持部材に支持させて埋設構造物を敷設し、
前記敷設した埋設構造物の底部と側部に、所定の厚さとなるようにアスファルト混合物を施工して基礎支持層を構築する工程の後で、
前記基礎支持層および埋設構造物の上を覆い、海底地盤面に合わせて上部被覆層を施工することを特徴とする。
【００１３】
前述したような工法を用いることにより、パイプや沈埋トンネル等の海底埋設構造物に対する基礎支持層や支持層の支持手段を、海上からの工事により行うことができ、潜水作業員の負担を軽減することができる。また、砕石のような隙間の多い塊状体（以下砕石または割石と呼ぶ）の層にアスファルト混合物を打設して支持層を構築する場合には、砕石の隙間にアスファルト混合物が入り込んで一体化した支持層を構築でき、パイプ等の構造物の支持作用を広くて厚い層により保護することができ、海底地盤に対して構造物を安定した状態で支持させることが可能になる。さらに、区画部材を任意の間隔で配置して支持層の巾を規定する場合には、地盤の支持強度等の条件に対応させて構造物の保護を行うことが可能となり、海底管路の敷設海域に容易に対応させることができる。そして、掘削溝の上に上面保護材を配置する場合には、埋め戻した土砂を洗掘から保護するとともに、構造物上の上部被覆層が薄い場合でも、アンカー等の落下による衝撃から構造物を保護でき、海底管路の安定性を向上させることができる。
【００１４】
【発明の実施の形態】
図示される例にしたがって、本発明の海底埋設構造物の構築工法を説明する。本実施例に示される海底管路は、例えば、前記図９、図１０に示したような火力発電所の温排水を放流する管路や、その他の海底に敷設する管路を対象とすることができるものであるが、本発明の第１実施例の説明においては、海底に掘削して設けた掘削溝の内部で、海底埋設構造物の１例として、パイプを支持する手段を主として説明する。図１に示す例は、海底地盤面８から所定の深さに掘削して構築した掘削溝２０に対して、掘削溝の底面に所定の厚さで砕石や砂等を用いて基礎支持層２１として構成し、その基礎支持層２１の上面に支持部材２７を配置してから、比較的小さな砕石等の塊状体を船から投下して均し、その塊状体の層に対して流動性の大きなアスファルト混合物を注入して支持層２２を構築する場合を示している。また、前記支持層２２によりパイプＰに対する支持部材を構築した後で、従来の工法の場合と同様にして、他の場所から得た掘削土砂を、敷設したパイプの上にまで搬送して上部被覆層２６を構築し、ほぼ海底地盤面８と同じ高さに施工してから、洗掘保護部材としてアスファルトマット等の上面保護材２８を敷設し、パイプをアンカー等の投下の衝撃から保護することができるようにする。
【００１５】
前記支持層２２を構築する塊状体としては、例えば、５〜１０cm程度の大きさの砕石や砂利、砂等を用いることができるもので、船から砕石等の塊状体を投下した後で潜水作業員が特に大きな凹凸や、パイプ下面に十分に入り込んでいない部分等を修正する。そして、前記塊状体の層に対して、その上からアスファルト混合物２５をパイプを用いて打設することで、砕石をアスファルト混合物で固化させた支持層として構築する。前記砕石交じりのアスファルト混合物の層では、打設したアスファルト混合物２５が砕石の大きな隙間に充填されて固化し、パイプＰの下面に広い支持層を構築できる。また、基礎支持層２１の上にコンクリートブロックやアスファルトブロック等で構成した支持部材２７を配置した場合でも、前記支持部材のない部分の空間まで、アスファルト混合物が浸透するので、前記基礎支持層２１の上の部分に、パイプＰを支持するための厚い支持層を所定の厚さで構築することができる。
【００１６】
さらに、前記砕石交じりのアスファルト混合物の層を構築して、パイプＰの支持を行う場合には、パイプの下面に砕石が完全に詰め込まれていない状態でも、後で打設したアスファルト混合物がパイプの下面にまで流れ込んで充填されるので、パイプの下面には空隙が形成されない。そして、前記掘削溝に配置したパイプＰを、所定の巾と厚さを有するアスファルト層により一体に支持することができ、海底管路に何等かの衝撃や振動等が付与された場合でも、パイプと支持層とが一体となって対応するので、基礎支持層に対して不均一な振動や重量等が付与されることを防止できる。
【００１７】
図２に示す例は、大きな砕石を塊状体として使用し、その塊状体の隙間に侵入させたアスファルト混合物で固めて、支持層２３を構築する場合を示している。この例において、敷設するパイプの径が３〜４ｍのものに対しては、４０〜５０cm程度の大きな割石を用いることができるもので、船から投下した割石をパイプの下部と横の部分に所定の厚さに均し、その割石の隙間に対してアスファルト混合物２５を打設する。前述したようにして大きな割石の層にアスファルト混合物を打設すると、前記アスファルトが流動性の大きいものであることから、割石の間の空隙に入り込み、基礎支持層２１の上から所定の高さまで、アスファルトにより固化された割石の層が支持層２３として構築される。そして、前記支持層２３においては、パイプＰから支持層に付与される荷重や振動等は、支持層２３に対して均一に伝達されるが、積み重ねられた割石を介して基礎支持層２１から溝の底面に向けて大きな割石を介して伝達される。
【００１８】
図３に示す例は、アスファルト混合物の使用量を少なくして、パイプに対する支持作用を良好な状態で発揮可能にする支持層形成工法を示している。掘削溝２０内の基礎支持層２１の上に敷設したパイプＰに対して、その横側の部分に区画部材２４、２４ａを配置し、前記区画部材とパイプとの間に小さな砕石を詰め込んでから、アスファルト混合物２５を打設する。前述したようにして巾を狭くした区間に対して支持層２２を構築する場合には、パイプＰの径に対して、任意の巾と厚さとを有する帯状の支持層を構築することが可能である。
【００１９】
また、海底地盤面から掘削して掘削溝を構築する場合に、前記海底地盤面はシルトや泥の層等のように軟質の地層であることが多く、そのような地盤に掘削溝を掘削する時には、掘削溝の斜面の角度を小さくして崩壊を防ぐことが必要である。したがって、前記掘削溝に埋設するパイプの直径に比較して、掘削溝の開口部の巾が非常に大きくなるので、下部支持層を割石の投下等により構築する場合には、大量の割石を用いることが必要となる。これに対して、本実施例のように、パイプＰの側部に所定の間隔をおいて区画部材２４、２４ａを配置して、パイプの下部の支持層を区画する場合には、軟質の地盤に対して、支持層を任意の巾で構築することが可能であり、地盤に対するパイプ支持のための支持層の設計を容易に行うことが可能になる。
【００２０】
前記区画部材を作成する場合には、例えば、コンクリートブロックやアスファルトブロック等の任意の材料を用いて構成することができるが、アスファルトブロックを用いる場合には、ブロックの内部にワイヤやその他の補強材料を挿入することで任意の長さで作成できる。また、長いアスファルトブロックが途中で折れたとしても、仕切りとして用いる場合に周囲からアスファルト混合物が漏出しない限りは、区画部材としての役目を良好に発揮できるものとされる。
【００２１】
なお、前記区画部材はアスファルト混合物を打設する際の型枠としてのみ用いることができるが、そのように型枠としての用途に適応させる際には、区画部材の間に詰め込む割石から加えられる衝撃と、アスファルト混合物を打設する際の圧力に対抗できる強度を有するものであれば、薄い鉄板を加工したり、その他の任意の材料を用いて構成することも可能である。そして、割石をアスファルト成分で固めてから、その側面と上面とに上部被覆層２６の土砂が充填されることにより、長い年月を経て仕切り部材が腐食したとしても、支持層の周囲は上部被覆層により充填されているのであるから、前記パイプ支持層としての支持層が変形することは考えられない。
【００２２】
前記各実施例において、掘削溝２０を掘削した後で溝の底部分に基礎支持層２１を任意のサイズの割石等を投下して構築し、適当に均してから支持部材２７を所定の間隔で配置して、パイプＰを敷設することができる。前記支持部材としては、任意の材料を用いて構成することができるもので、海底管路のパイプの継ぎ目の部分や、大径と小径のパイプを接続する部分等に対応させて、任意の高さの支持部材２７を用いてパイプに不陸が生じないようにして敷設する。そして、その後で、底開きの船から直接割石を投下するか、あるいはバケット等を用いてパイプの側部に所定の厚さで割石を敷設し、その割石の層に対してアスファルト混合物を打設して、割石の隙間をアスファルト混合物により充填し、１枚のパイプ支持層を構築する。
【００２３】
前述したようにして、割石または砕石交じりのアスファルト混合物層をパイプ支持層として構築する場合には、パイプの下面の割石や砕石が入り込まなかった空隙部にまで、アスファルト混合物が流れ込んで固化する。したがって、前記支持層によるパイプの支持の作用は、アスファルト混合物により固化された割石と砕石交じりの層で、割石間での力の伝達により行うことが可能であり、支持層を介して基礎支持層に伝達される圧力を、掘削溝の底面の地盤に伝達することで、巾の広いパイプ支持層として作用させることができる。また、前記基礎支持層の上に構築する支持層を、アスファルト混合物により固化された割石と砕石交じりの層として構成する場合には、例えば、上部被覆層が薄い層であって、海流等により洗掘された場合でも、支持層には洗掘が発生することはないので、パイプの支持作用には支障が発生しない。
【００２４】
図４に示す例は、前記図３に示すように、枕木状の支持部材を所定の間隔で配置することに代えて、略溝型のチャンネル部材を用いる場合を示している。この例においては、掘削溝２０を掘削した後で、溝の底部分に基礎支持層２１を任意のサイズの割石等を投下して構築する。そして、前記基礎支持層２１の表面を均してから溝状支持体２７ａを全面に敷設し、前記溝状支持体２７ａの上にパイプＰを敷設し、前記パイプＰの横部分の空間部にアスファルト混合物を打設する。前記溝状支持体の内部に打設するアスファルト混合物は、パイプが転動しないように支持する作用を発揮するものであるが、必要に応じて割石や砕石等をその空間に入れてから、アスファルト混合物を充填することも可能である。したがって、前述したような溝状支持体を用いることによって、基礎支持層の上にパイプを容易に位置決めして支持させることが可能となり、パイプを設置した後で、前記図３の場合と同様な上部被覆層を構築してパイプを埋設することができる。
【００２５】
なお、前記各実施例および後述する実施例においては、上部被覆層２６の上面に上面保護材２８を構築することを想定している。前記上面保護材２８を任意の厚さのアスファルトマットにより構築する場合には、パイプ敷設現場近くから得られる軟質の土砂等を用いて上部被覆層に対する保護層を構築したとしても、その上部被覆層が洗掘の被害を受けることがなく、パイプに対する保護作用を良好に発揮できる。前記上面保護部材は、図示されるように、掘削した溝の上部分に任意の巾で配置できるが、その他に溝の上面を全部覆い、その溝の側部に対しても、任意の範囲で被覆可能な巾の広いものとして構成することも可能であり、海底地盤の状態に応じて、前記保護部材の敷設範囲を選択できる。また、前記上面保護材としては、割石や砕石等を船から投下して、任意の幅と厚みとを有する石の層を構築することが可能であり、その他の任意の保護層を形成することが可能である。
【００２６】
そして、前記実施例に示したパイプ支持工法を用いる場合には、従来のパイプ下面に砂や砕石、または割石等の塊状体のみを用い、それ等を構造物の下部に詰め込む工法を用いる場合に比較して、主要な作業を海上から行い得ることになるので、潜水作業員により行う海底作業を減らすことができ、工事の施工コストと工期を低減することが可能となる。なお、前記実施例に示す工法は、図９、図１０に示したような海底管路に適用することの他に、任意の流体搬送のパイプライン等にも適用することが可能である。また、前記各実施例において、掘削溝の底部に施工する基礎支持層は、パイプの敷設に際しての支持手段として用いるものであることから、任意の高さの支持部材を用い得る時には、掘削溝の底から支持部材を介してパイプの支持を行い、その後に支持層と基礎支持層とを共通の砕石層により構築して、アスファルト混合物を打設し、一体化させたパイプの支持層を構築することも可能である。
【００２７】
前記実施例は、構造物として海底パイプラインのパイプを敷設する場合で説明したが、本発明においては、例えば、沈埋トンネルのような巾の広い大型の構造物を海底の溝に構築する場合にも、前記工法を適用することが可能である。図５に示す例は、道路トンネル等を海底に沈設して構築する場合を示しているもので、鉄筋コンクリート等で構成した沈埋トンネル４０を掘削溝３０に設置する。前記片道２車線の沈埋トンネルの場合には、巾が２０ｍ、高さが１０ｍ、長さが５０〜１００ｍ程度の大きさの構造物として陸上で製作され、設置現場で沈下させて海底で接続することにより、道路トンネルとして構築する。
【００２８】
前記沈埋トンネル４０を敷設するに際しては、巾が広くて深い掘削溝３０を浚渫等により掘削し、掘削溝の底面に捨石を投棄して所定の厚さの基礎支持層３１を構築してから、前記沈埋トンネル４０を設置する。前記沈埋トンネル４０を掘削溝に設置した後で、沈埋トンネルの底面と基礎支持層３１との間には隙間が生じるので、その下部の隙間に砕石や砂等の塊状体を挿入して沈埋トンネルに対する支持層を形成する。
【００２９】
前記支持層を形成するためには、砂や砂利等の水に混合した塊状体を注入する方法を用いることにより下部支持層３２を構築し、その下部支持層３２に対してアスファルト混合物３５を海上から施工して、塊状体の隙間に浸透させ、塊状体をアスファルト混合物３５により固化させた支持層を構築する。前述したようにして、アスファルト混合物と塊状体により支持層を構築して、沈埋トンネル４０の下面に対する支持部材を配置してから、沈埋トンネル４０の側部と上面に浚渫土等を充填させて上部充填層３６を構築し、必要に応じてアスファルトマット等の上面保護材３７を敷設して沈埋トンネル保護工を設けることができる。
【００３０】
図６に示す例は、掘削溝３０の底部に基礎支持層３１を形成してから、点状にコンクリートブロック等の塊状支持材３３を配置し、その塊状支持材上に沈埋トンネル４０を位置決めする場合を示している。前記基礎支持層３１の上に塊状支持材３３を介して沈埋トンネルを設置する場合には、沈埋トンネルの下面には大きな空隙が形成されていることになるので、沈埋トンネルの側部からアスファルト混合物を注入することにより、前記隙間を埋めて塊状支持材と一体化したアスファルト層を下部支持層として構築することができる。
【００３１】
前述したように、巾が広い構造物を海底に掘削形成した掘削溝に設置する場合には、構造物の下面に砂や砂利等の塊状体を挿入することが困難であるから、その構造物の下面に流動性の大きいアスファルト混合物などを注入することで、隙間のない下部支持層を構築することが可能となる。そして、前記塊状体や塊状支持材を一体化したアスファルト混合物のような下部支持層を構築する場合には、構造物の下面に１枚の任意の厚さの板状体を構成することが容易に行い得て、軟弱地盤の上にでも、沈埋トンネルのような大型の構造物を構築することが可能になる。
【００３２】
図７に示す例は、パイプＰの支持を行うために、前記図１等に示した例とは別の例を示しているもので、掘削溝２０の底部に支持台２９を所定の間隔で構築し、前記支持台２９の上にパイプＰを敷設する例を示している。前記図７に示す例では、支持台２９としては型鋼を門型に組み合わせて構成したものや、その他の任意のパイプ支持部材を用いることができるもので、溝の底面に構築した支持台に支持させるようにしてパイプＰを敷設する。
【００３３】
そして、前記支持台２９とパイプＰの下部の所定の範囲を埋めるように、アスファルト混合物を打設して板状の支持部材として構築するが、割石等でパイプの下部の隙間を少なくしてから、前記アスファルト混合物を打設して、割石交じりのアスファルト層を構築しても良い。なお。一般に、アスファルト混合物は、海中で施工した場合でもその流動性により、凹凸が少ないほぼ平らな表面を形成するという性質があり、また、比較的小さな隙間にも容易に流れ込んで充填されるという性質がある。
【００３４】
図８に示す例は、大型の構造物を構築する場合等に、下部支持層をアスファルト混合物の板体で構成し、沈埋トンネル４０のような構造物を支持する例を示している。この例においては、例えば、沈埋トンネル４０を敷設するための掘削溝３０のように、巾が広くて深い溝を掘削してから、その溝の底面に任意の厚さのアスファルト混合物の層を構築し、前記アスファルトの平坦性を利用して凹凸の少ない下部支持層３４を構築することができる。そして、前記下部支持層３４の上に大型の構造物を載置して位置決めすることで、沈埋トンネル４０等を容易に構築できるので、前記図６、図７に示したように、掘削溝３０内で構造物の横や上の余裕空間部には、浚渫土や捨て石等を投棄して埋めることにより、前記埋設物の保護を容易に行うことができる。なお、前記図８に示すように、支持層をアスファルト混合物により構築する手段は、前記パイプを支持するためにも適用が可能なことは当然である。
【００３５】
前記本発明の実施例において、構造物を掘削溝の底に対して支持するためには、コンクリート混合物や、アスファルト混合物等の任意の材料を打設して、任意の厚さの支持層を構築することができる。また、支持台や支持構造物を溝の底に配置する場合にも、前記支持部材の材料としては、鉄鋼構造物やコンクリート、その他の任意の材料を用いることが可能である。さらに、前記海底埋設物が剛体の場合には、前記各実施例に示されたような比較的剛性を有する支持体を構築するが、例えば、比較的フレキシビリティのある管路等の場合には、アスファルト混合物の薄い支持層を構築した上に構造物を配置するようにして、支持面の凹凸にしたがって構造物を敷設しても良い。
【００３６】
なお、埋設して施工する構造物の構造や重量、または、海底地盤の条件等により、掘削溝の底面に基礎支持層を構築しなくても良い場合かあるとも考えられる場合には、溝の底面に直接構造物を施工して、必要とされる場所にのみ、アスファルト混合物やその他の材料を打設して、構造物を支持させることも可能である。また、溝の底面に構築する支持層としては、アスファルト混合物等のような流動性を有する材料の他に、アスファルトマット等のような既成の層状の部材を敷きこむことで構築しても良い。
【００３７】
【発明の効果】
本発明は、前述したような工法を用いているものであるから、パイプや沈埋トンネル等のような構造物に対する基礎支持層や支持層の支持手段を、海上からの工事により行うことができ、潜水作業員の負担を軽減することができる。また、砕石の層にアスファルト混合物を打設して支持層を構築する場合には、砕石の隙間にアスファルト混合物が入り込んで一体化した層を構築でき、構造物の支持作用を広くて厚い層により保護することができ、海底地盤に対して構造物を安定した状態で支持させることが可能になる。さらに、区画部材を任意の間隔で配置して支持層の巾を規定する場合には、地盤の支持強度等の条件に対応させて構造物の保護を行うことが可能となり、海底管路の敷設海域に容易に対応させることができる。そして、掘削溝の上に上面保護材を配置する場合には、埋め戻した土砂を洗掘から保護するとともに、構造物上の上部被覆層が薄い場合でも、アンカー等の落下による衝撃から構造物を保護でき、海底管路の安定性を向上させることが可能である。
【図面の簡単な説明】
【図１】  本発明の工法の実施例の説明図である。
【図２】  パイプ支持工法の別の実施例の説明図である。
【図３】  パイプ支持工法の他の実施例の説明図である。
【図４】  図３の別の例の説明図である。
【図５】  角型の構造物に対する支持工法の説明図である。
【図６】  角型の構造物に対する別の支持工法の説明図である。
【図７】  支持構造物とアスファルト混合物とを組み合わせた支持工法の説明図である。
【図８】  アスファルト混合物による支持工法の説明図である。
【図９】  海底管路の配置状態の説明図である。
【図１０】  図９の海底管路の側面図である。
【図１１】  従来の工法の説明図である。
【符号の説明】
１    海底管路、  ２    大径管路、  ３    中径管路、  ４    小径管路、
５    立上がり管、  ６    放水口、  ７    水流、  ８    海底地盤面、
１０    掘削溝、  １１    下部支持層、  １２    上部被覆層、
１３    保護捨石層、  ２０    掘削溝、  ２１    基礎支持層、
２２・２３    支持層、  ２４    区画部材、
２５・３５    アスファルト混合物、  ２６    上部被覆層、
２７    支持部材、  ２８    上面保護材、  ２９    支持台、
３０    掘削溝、  ３１    基礎支持層、  ３２    下部支持層、
３３    塊状支持材、  ３４    下部支持層、
３６    上部充填層、  ３７    上面保護材、
４０    沈埋トンネル。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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