(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
走査ラインと共通ラインとの対よりなる放電持続電極と、前記放電持続電極と各々交差する方向に配置されたアドレス電極を備えたプラズマ表示パネルにより映像を表示するに当たり、１サブフィールドが、消去期間とアドレス期間及び放電持続期間よりなり、該放電持続期間が異なる複数のサブフィールドを用いて階調を表示するに際して、消去動作とアドレス動作及び放電持続動作が、前記走査ラインに時間的な分割なしに同時に起こるアドレス持続同時駆動法を用いたプラズマ表示パネルの駆動方法において、
前記プラズマ表示パネルを駆動するための消費電力を感知する段階と、
該感知した消費電力に基づいて前記各サブフィールドに印加される放電持続パルスの無効化比率を算定する段階と、
前記無効化比率に基づき前記各サブフィールドの放電持続期間に消去パルスを印加する時点を決定する段階と、
前記決定に従って、前記各サブフィールドに対応する前記放電持続期間に印加される放電持続パルスのうち一部が放電持続動作を起こさないように無効化させる前記消去パルスを前記各サブフィールドの放電持続期間内の前記時点に印加する段階と、
を含み、
前記複数のサブフィールドの内、放電持続期間の長いサブフィールドの無効化比率が、それ以外のサブフィールドの無効化比率より大きいことを特徴とする自動電力制御を行うアドレス持続同時駆動法を用いたプラズマ表示パネルの駆動方法。
【請求項２】
前記消去パルスは前記走査ラインに印加される放電持続パルスと同じ極性で前記走査ラインに印加されるパルスであって、前記共通ラインに印加される放電持続パルスが印加された直後に印加され、前記放電持続パルスより狭幅のパルスであることを特徴とする請求項１に記載の自動電力制御を行うプラズマ表示パネルの駆動方法。
【請求項３】
前記消去パルスは前記共通ラインに印加される放電持続パルスと反対の極性を有するパルスであって、前記共通ラインに印加される放電持続パルスが印加された直後に前記共通ラインに印加され、前記放電持続パルスより狭幅のパルスであることを特徴とする請求項１に記載の自動電力制御を行うプラズマ表示パネルの駆動方法。
【請求項４】
前記消去パルスは前記走査ラインに印加される一つの放電持続パルスの幅を所定期間だけ狭くして形成されたことを特徴とする請求項１に記載の自動電力制御を行うプラズマ表示パネルの駆動方法。
【請求項５】
前記消去パルスは前記共通ラインに印加される放電持続パルスと同期して前記共通ラインに印加する放電持続パルス電圧より低電圧を前記走査ラインに印加して形成されたことを特徴とする請求項１に記載の自動電力制御を行うプラズマ表示パネルの駆動方法。
【請求項６】
前記消去パルスは前記共通ラインに印加される放電持続パルスと同期して前記走査ラインに印加される放電持続パルスと反対極性のパルス電圧を前記走査ラインに印加して形成されることを特徴とする請求項１に記載の自動電力制御を行うプラズマ表示パネルの駆動方法。
【請求項７】
前記消去パルスの電圧は放電開始電圧から前記共通ラインに印加される放電持続パルスの電圧を引いた値以上の電圧であることを特徴とする請求項６に記載の自動電力制御を行うプラズマ表示パネルの駆動方法。
【請求項８】
走査ラインと共通ラインとの対よりなる放電持続電極と、前記放電持続電極と各々交差する方向に配置されたアドレス電極を備えたプラズマ表示パネルを駆動する駆動装置であって、１サブフィールドが、消去期間とアドレス期間及び放電持続期間よりなり、該放電持続期間が異なる複数のサブフィールドを用いて階調を表示するに際して、消去動作とアドレス動作及び放電持続動作が、前記走査ラインに時間的な分割なしに同時に起こるアドレス持続同時駆動法を用いて映像を表示するプラズマ表示パネルの駆動装置において、
前記プラズマ表示パネルを駆動するための消費電力を感知する検出部と、
前記検出部が感知した消費電力に基づいて前記各サブフィールドに印加される放電持続パルスの無効化比率を算定し、及び、前記無効化比率に基づき前記各サブフィールドの放電持続期間に消去パルスを印加する時点を決定するロジック部と、
前記ロジック部での決定に従って、前記各サブフィールドに対応する前記放電持続期間に印加される放電持続パルスのうち一部が放電持続動作を起こさないように無効化させる前記消去パルスを前記各サブフィールドの放電持続期間内の前記時点に印加する走査ライン電極駆動部、共通電極駆動部、及びアドレス電極駆動部と、
を具備し、
前記複数のサブフィールドの内、放電持続期間の長いサブフィールドの無効化比率が、それ以外のサブフィールドの無効化比率より大きいことを特徴とする自動電力制御を行うアドレス持続同時駆動法を用いたプラズマ表示パネルの駆動装置。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明はプラズマ表示パネルの駆動方法に係り、特にアドレスと放電持続を同時に駆動するアドレス持続同時駆動(Address  While  Display)法において、全体プラズマ表示パネルでデータのオンされた画素の多い状態、即ち画面が画像の基準値より明るく示される場合に電源端の電力不足現象を解消するための自動省力可能なプラズマ表示パネルの駆動方法及び装置に関する。
【０００２】
【従来の技術】
プラズマ表示パネル(Plasma  display  panel)は複数個の放電管をマトリックス(matrix)状に配列し、これを選択的に発光させることによって電気信号として入力された画像データを復元させる表示素子の一種である。このプラズマ表示パネルの駆動方式は放電を持続させるために印加する電圧の経時的な極性の変化に応じてDC駆動方式とAC駆動方式とに大別される。
【０００３】
図１０は一般のAC型面放電プラズマ表示パネルの基本構造を示す。図示されたように、AC型面放電プラズマ表示パネルは前面ガラス基板１１と背面ガラス基板１７の中に放電空間１５を形成する。AC型面放電プラズマ表示パネルは放電を持続させる放電持続電極１２が誘電体層１３に内在されていて電気的に放電空間１５と隔離される。
【０００４】
この場合、放電は既知の壁電荷効果によって持続される。このような面放電構造では、前面基板１１上に平行に形成された二つの放電持続電極１２とこれに交差して背面基板１７上に設けたアドレス電極１６が備えられる。この構造ではアドレス電極１６と放電持続電極１２との間で画素を選択するアドレス放電が起こり、その後二つの放電持続電極１２の共通(X)電極１２aと走査(Y)電極１２bとの間で映像信号を表示する持続放電が起こる。
【０００５】
図１１は商用化されたAC型３電極面放電プラズマ放電表示パネルの概略的な分解斜視図である。背面基板１７上に形成された隔壁１８により形成された各放電空間１５内に一つのアドレス電極１６とこれに垂直な一対の放電持続電極１２a、１２bが設けられる。隔壁１８は放電空間１５を形成する機能と共に放電時発生した空間電荷及び紫外線を遮断して隣接した画素からのクロストーク(cross  talk)の発生を防止する役割をする。
【０００６】
プラズマ表示パネルがカラー表示素子としての性能を示すためには放電時発生する紫外線により励起されて赤、青、緑色の可視光線を各々放出する蛍光物質１９が塗布されるが、これは放電空間内に赤、青、緑色の蛍光物質１９を順次に繰返して塗布する。
【０００７】
このように蛍光物質１９の塗布されたプラズマ表示パネルがカラー映像表示器としての性能を発揮するためには多階調(gray  scale)表示ができる必要があるが、現在は１フレームの画像を複数個の補助フィールドに分けて時分割駆動する多階調表示方法が使われている。
【０００８】
図１２は一般のAC型プラズマ放電表示パネルの階調表示方法を説明するための図面である。図示されたように、AC型プラズマ表示パネルの階調表示方法は、１フレームの画像を複数個の補助フィールドに分け、各補助フィールド毎にアドレス期間と表示放電持続期間とに分離して構成されている。ここでは、６ビット階調具現方法が説明されているが、各フレームの画像を６個の補助フィールドに時分割して２６=６４個の階調を示す方法が採用されている。
【０００９】
各補助フィールドはアドレス期間(A１-A６)と放電持続期間(S１-S６)で構成されており、放電持続期間の相対的な長さが視覚機能により輝度の倍に示される点を用いて階調を表現する。即ち、第１補助フィールドSF１乃至第６補助フィールドSF６の持続放電期間S１-S６の比が１:２:４:８:１６:３２なので、各々０、１(１T)、２(２T)、３(１T+２T)、４(４T)、５(１T+４T)、６(２T+４T)、７(１T+２T+４T)、８(８T)、９(１T+８T)、１０(２T+８T)、１１(１T+２T+８T)、１２(４T+８T)、１３(１T+４T+８T)、１４(２T+４T+８T)、１５(１T+２T+４T+８T)、１６(１６T)、１７(１T+１６T)、１８(２T+１６T)、．．．６２(２T+４T+８T+１６T+３２T)、６３(１T+２T+４T+８T+１６T+３２T)の放電持続期間を構成して６４階調を表示する。例えば、任意の画素で階調６を表示しようとすれば第２サブフィールド２Tと第３サブフィールド３Tのみアドレスし、階調１５を表示しようとすれば第１、２、３及び４サブフィールドを全てアドレスすべきである。
【００１０】
図１３は図１２に示されたような階調表示方法を具現するために結線されたAC型３電極面放電プラズマ放電表示パネルの電極結線図である。ここで、水平電極対よりなる放電持続電極１２のうち一方の共通で結線されている電極が共通電極(X電極)１２aであり、他方の電極は走査電極(Y電極)１２bである。共通電極、即ちX電極１２aは全て共通で結線されて放電持続パルスを含んで全て同じ波形の電圧信号が印加される。従って、放電持続電極の走査信号は走査電極、即ちY電極１２bに印加されてY電極１２bとアドレス電極６との間でアドレッシングが起こり、またY電極１２bとX電極１２aとの間には放電持続パルスが印加されて表示放電が持続される。このように結線された各電極に印加される駆動信号の波形が図１４に示されている。
【００１１】
図１４は商用化されたAC型プラズマ表示パネルの駆動信号の一般の波形図であって、アドレス・ディスプレー分離(ADS)駆動方法で映像を具現する方法を示す。図１４において、Aはアドレス電極に印加される駆動信号で、Xは共通電極(X電極)１２aに印加される駆動信号で、Y１〜Y４８０は各々Y電極１２bに印加される駆動信号である。
【００１２】
全面消去期間A１１は正確な階調表示のために共通(X)電極１２aに全面消去パルス２２aを印加して強い放電を起こし、以前の放電により生成された壁電荷を消去することによって次の補助フィールドの動作を円滑にする(第１段階)。
【００１３】
次いで、全面書込期間A１２及び全面消去期間A１３はアドレスパルス電圧２１を立下げるためにY電極１２bに全面書込パルス２３を印加し、X電極１２aに全面消去パルス２２bを印加して全面書込放電及び全面消去放電を各々起こして放電空間１５内の壁電荷量を制御する(第２、３段段階)。
【００１４】
引き続き、アドレス期間A１４は交差されたアドレス電極６と走査電極１２bとの間にアドレスパルス(データパルス)２１による選択的放電によってプラズマ表示パネルの全画面中選択された箇所に電気信号化された情報を書込む作用をする(第４段階)。
【００１５】
次いで、放電持続期間S１は連続された放電持続パルス２５による放電であって、実際の画面上に映像情報を具現するために与えられた時間の間表示放電を持続させる期間である。
【００１６】
図示されたように、走査線数が増えるほど書込時間が長くなり、サブフィールド数が増加して持続放電に割当てられる時間が短くなる。従って、高解像度のパネルであるほど全体輝度を低下させるという問題がある。即ち、高解像度の表示をするためには輝度の低下が起こる。
【００１７】
図１５はアドレス持続同時駆動法(AWD)のタイミング図である。図示されたように、各サブフィールドは他のラインまたはグループが放電持続動作中の期間でも消去及び書込動作と持続動作を行う。これは持続パルスが印加されてから次の持続パルスの印加前までの時間を用いて可能になる。消去パルスの印加も同じ方法で行われる。
【００１８】
このAWD 駆動方式は高輝度を出せる長所はあるがスイッチング素子の数が多く、実際の具現時に回路が複雑な短所があって放電の安定したモードを具現しにくい。また、高輝度を出せる分、全体画面が明るい状態を持続するには多くの電力が必要となる。このような状態を持続するためには電源端の設計容量を大型化すべきであり、かつこれによる体積及び費用も共に増加される。特に、モニターのような静止画像の多い状態でこの状態が持続されるとプラズマディスプレーパネルの寿命も短縮されるためにこれに対する対策が必要である。
【００１９】
既存のアドレス持続分離(ADS)駆動法を使用する場合には、各サブフィールドが分離されているために電力不足現象を解決するために自動電力節減(APC)動作を行う時にサブフィールドの持続パルスによる放電を中断すれば簡単に行える。即ち、全体画面に対する放電持続動作中に各サブフィールドで割当てられた全体放電持続パルスの回数だけの放電が起こらないようにして持続パルス自体に予め割当てられた時間だけ出力し、以降に消去及びリセット期間を設定して該当サブフィールドの放電回数を減らす方法を使用すればよい。
【００２０】
しかし、AWD駆動法の場合には持続的に印加される放電持続パルスは印加されるラインが異なる場合、相異なるサブフィールドの放電持続パルスが印加されるべきなので放電持続パルスの印加を任意に中断する方法を使用できない。
【００２１】
【発明が解決しようとする課題】
そこで、本発明は、持続放電中に消去パルスを印加し、これ以上放電が行われないように抑制して自動電力制御(APC;Auto  Power  Control)を行うプラズマ表示パネルの駆動方法及び装置を提供することを目的とする。
【００２２】
【課題を解決するための手段】
前記目的を達成するために本発明に係る自動電力制御を行うアドレス持続同時駆動法を用いたプラズマ表示パネルの駆動方法は、走査ラインと共通ラインとの対よりなる放電持続電極と、前記放電持続電極と各々交差する方向に配置されたアドレス電極を備えたプラズマ表示パネルにより映像を表示するに当たり、１サブフィールドが、消去期間とアドレス期間及び放電持続期間よりなり、該放電持続期間が異なる複数のサブフィールドを用いて階調を表示するに際して、消去動作とアドレス動作及び放電持続動作が、前記走査ラインに時間的な分割なしに同時に起こるアドレス持続同時駆動法を用いたプラズマ表示パネルの駆動方法において、前記プラズマ表示パネルを駆動するための消費電力を感知する段階と、該感知した消費電力に基づいて前記各サブフィールドに印加される放電持続パルスの無効化比率を算定する段階と、前記無効化比率に基づき前記各サブフィールドの放電持続期間に消去パルスを印加する時点を決定する段階と、前記決定に従って、前記各サブフィールドに対応する前記放電持続期間に印加される放電持続パルスのうち一部が放電持続動作を起こさないように無効化させる前記消去パルスを前記各サブフィールドの放電持続期間内の前記時点に印加する段階と、を含み、前記複数のサブフィールドの内、放電持続期間の長いサブフィールドの無効化比率が、それ以外のサブフィールドの無効化比率より大きいことを特徴とする。
【００２３】
本発明において、前記消去パルスは前記走査ラインに印加される放電持続パルスと同じ極性で前記走査ラインに印加されるパルスであって、前記共通ラインに印加される放電持続パルスが印加された直後に印加され、前記放電持続パルスより狭幅のパルスであることが望ましい。
【００２４】
また、本発明において、前記消去パルスは前記共通ラインに印加される放電持続パルスと反対の極性を有するパルスであって、前記共通ラインに印加される放電持続パルスが印加された直後に前記共通ラインに印加され、前記放電持続パルスより狭幅のパルスであり、または前記走査ラインに印加される一つの放電持続パルスの幅を所定期間だけ狭くして形成され、または前記共通ラインに印加される放電持続パルスと同期して前記共通ラインに印加する放電持続パルス電圧より低電圧を前記走査ラインに印加して形成され、または前記共通ラインに印加される放電持続パルスと同期して前記走査ラインに印加される放電持続パルスと反対極性のパルス電圧を前記走査ラインに印加するが、放電開始電圧から前記共通ラインに印加される放電持続パルスの電圧を引いた値以上の電圧を印加して形成されることが望ましい。
【００２７】
また、本発明において、前記消去パルスは前記共通ラインに印加される放電持続パルスと反対極性を有するパルスであって、前記共通ラインに印加される放電持続パルスが印加された直後に前記共通ラインに印加され、前記放電持続パルスより狭幅のパルスであり、または前記走査ラインに印加される一つの放電持続パルスの幅を所定期間だけ狭くして形成され、または前記共通ラインに印加される放電持続パルスと同期して前記共通ラインに印加する放電持続パルス電圧より低電圧を前記走査ラインに印加して形成され、または前記共通ラインに印加される放電持続パルスと同期して前記走査ラインに印加される放電持続パルスと反対極性のパルス電圧を前記走査ラインに印加するが、放電開始電圧から前記共通ラインに印加される放電持続パルスの電圧を引いた値以上の電圧を印加して形成することも望ましい。
【００２８】
また、前記目的を達成するために本発明に係る自動電力制御を行うアドレス持続同時駆動法を用いたプラズマ表示パネルの駆動装置は、走査ラインと共通ラインとの対よりなる放電持続電極と、前記放電持続電極と各々交差する方向に配置されたアドレス電極を備えたプラズマ表示パネルを駆動する駆動装置であって、１サブフィールドが、消去期間とアドレス期間及び放電持続期間よりなり、該放電持続期間が異なる複数のサブフィールドを用いて階調を表示するに際して、消去動作とアドレス動作及び放電持続動作が、前記走査ラインに時間的な分割なしに同時に起こるアドレス持続同時駆動法を用いて映像を表示するプラズマ表示パネルの駆動装置において、前記プラズマ表示パネルを駆動するための消費電力を感知する検出部と、前記検出部が感知した消費電力に基づいて前記各サブフィールドに印加される放電持続パルスの無効化比率を算定し、及び、前記無効化比率に基づき前記各サブフィールドの放電持続期間に消去パルスを印加する時点を決定するロジック部と、前記ロジック部での決定に従って、前記各サブフィールドに対応する前記放電持続期間に印加される放電持続パルスのうち一部が放電持続動作を起こさないように無効化させる前記消去パルスを前記各サブフィールドの放電持続期間内の前記時点に印加する走査ライン電極駆動部、共通電極駆動部、及びアドレス電極駆動部と、を具備し、前記複数のサブフィールドの内、放電持続期間の長いサブフィールドの無効化比率が、それ以外のサブフィールドの無効化比率より大きいことを特徴とする。
【００３０】
【発明の実施の形態】
以下、添付した図面に基づき本発明に係る自動電力制御を行うアドレス持続同時駆動法を用いたプラズマ表示パネルの駆動方法及び装置を詳しく説明する。
【００３１】
一般にプラズマ表示パネルは全体パネルにおける消耗電力が多いため、これを抑制するために全体画面の明るい状態が持続される場合、全体的に画面の輝度を落とす方法を使用する。
【００３２】
この場合、画面の輝度を落とすために全体の入力信号を識別し、この信号にONされるデータが多い場合にこのデータの加重値を変化して落とす方法と、全体的に各サブフィールドの発光回数を調節してパネル全体の輝度を落とす方法とがある。
【００３３】
前者の場合、信号処理を行って輝度の抑制を具現するが、この場合パネル自体の階調表現能力を最大限発揮できなくして画面の階調表現力が弱化される結果を招く。
【００３４】
これに対して、本発明に係るプラズマ表示パネルの駆動方法は後者の場合のようにプラズマ表示パネルの各サブフィールドに割当てられた発光回数を調節することによって電力の消耗を抑制すると同時に画面の階調表現力を落とさない方法を使用する。
【００３５】
このために、図１５に示されたように、AWD駆動法の場合、持続的に印加される放電持続パルスの印加ラインが異なる場合に相異なるサブフィールドの放電持続パルスが印加される必要があるので、放電持続パルスの印加を任意に中断する方法を使用できないため、持続放電中に消去パルスを印加してこれ以上放電が行われないように抑制する。
【００３６】
この際、消去動作は放電が起こるセルを構成するライン群当り一つの消去パルス波形を用いて行う。その理由はアドレス持続同時駆動法の特性上、全パネルに対して同時に一括的に消去動作が行えないからである。この際、印加する消去パルスはY電極あるいはX電極の何れにも印加でき、主に細幅パルスを使用する。
【００３７】
また、本実施形態に用いられる消去パルスは元々各サブフィールドの長さを決定する一般の消去区間の消去パルスと同一なのでAPC(Auto  Power  Control)動作のために格別な波形の消去パルスの添加なしに印加しやすく、以降には消去期間自体がなくなるために設計しやすい。
【００３８】
このように、アドレス持続同時駆動(AWD)をプラズマ表示パネルに具現するに当って、全体画面が明るい状態を保つことによって生じる電力の消耗を抑制するために放電持続電極に印加される波形はAWD駆動法に基づいた駆動波形であって、各フレーム全体が表示される期間の間に中断される地点なく、即ち放電に関係なく持続的に印加される。
【００３９】
即ち、アドレスディスプレー同時駆動を行なうことに当って、省力のためには各放電持続動作が起こらない期間を活かして書込及び消去動作を行う。この駆動方法の使用時、各放電持続パルスは全体のサブフィールド期間の間に中断なく印加されることを特徴とする。
【００４０】
また、このような駆動方法を用いてAPC(自動電源コントロール)を具現するに当って消去パルスの書込位置を調節することによってプラズマ表示パネルに割当てられた放電持続パルスを中断せず、サブフィールド内の発光回数を調節しうる装置を備える必要がある。
【００４１】
図１６は図１５のアドレス持続同時駆動法(AWD)による波形の部分拡大タイミング図である。図示されたように、正常に画面を表示する時は消去期間１０とアドレス期間２０及び放電持続期間３０が各ブロック別に経時的な差をおいて印加される。この場合、もし画面の明るい状態が対面的に表示される時は電力消耗が多くなって前述したような問題点が生じる。
【００４２】
これを防止するために、本実施形態に係る自動電力制御を行うアドレス持続同時駆動法を用いたプラズマ表示パネルの駆動方法は、図１に示されたように、新たな消去期間１００が放電持続期間３０に挿入される方式を使用する。この新たな消去期間１００により各サブフィールドの放電持続期間３０の後半部に印加される放電持続パルスの発光を中止させる。このような方法でサブフィールドの持続放電期間の長さを調節することによって電力の消耗を抑制しうる。図面ではAPC放電持続区間で表されている。このAPC放電持続期間後に印加される放電持続パルスは省力用消去パルス１００により壁電荷が消去されるので持続放電を起こせないので、図示されたように、休止期間２００となる。元の放電持続期間３０でこの休止期間２００だけ持続放電が起こらないので、その分輝度が落ちると共に電力が節減される。
【００４３】
また、実際に図１に示されたように、新たな消去パルスにより新たな消去期間１００が形成される場合、元の消去期間１０に印加される消去パルスはその意味がないので、APCのための消去期間１００に新たな消去パルスが印加された後には、図２に示されたように、元の消去期間１０の形成のための消去パルスの印加は不要となる。従って、新たな消去期間１００による休止期間２１０の直後にアドレス動作(アドレス期間２０)を行うこともできる。無駄な動作を行う消去期間１０（消去パルス１０の印加）自体を無くすことによって、消耗電力をさらに節減し、動作を簡単にしうる。図２は全体放電持続に割当てられた時間のうち５０%程度の期間を発光しない領域と設定した状態を示す。
【００４４】
図３Ａ及び図３Ｂは前述したような消去期間における消去動作を示すために放電持続電極に印加される詳細な駆動電圧の波形を示した図面である。図示されたように、新たな消去期間１００の消去パルスはY電極(走査ライン)に印加される放電持続パルスと同一な極性のパルス(正(負)の電圧を有するパルス)であって、X電極に放電持続パルス１０００を印加した直後に印加され、Y電極に印加される放電持続パルス２０００より狭幅のパルスであり、X電極に印加された放電持続パルス１０００により形成された壁電荷を消去する作用をする。図３Ａ及び図３Ｂは各々相互反対極性の電圧パルスで構成された駆動信号の波形図を示す。
【００４５】
また、本発明に用いられる全体パルスは、消去パルスの印加されない期間中にも消去パルスを印加しうる短い期間を予め確保することによって、全体走査ラインのうち何れか１本の走査ラインにでも消去パルスを印加させることを特徴とする。
【００４６】
図４Ａ及び図４Ｂは消去パルスの他の実施の形態を示す波形図である。図４Ａにおいて消去パルス１００はX電極に印加される放電持続パルス１０００と反対極性(負)のパルスであってX電極に放電持続パルス１０００を印加した直後にX電極に印加され、放電持続パルス１０００より狭幅のパルスである。この消去パルス１００はX電極に直前段階で印加した放電持続パルス１０００により形成された壁電荷を消去する機能を有する。図４Ａ及び図４Ｂは各々相互反対極性の電圧パルスで構成された駆動信号の波形図を示す。
【００４７】
図５Ａ及び図５Ｂは消去パルスに一定の時間を割当てない状態で持続パルスの印加時間を活用して消去動作を行う消去方法の実施の形態を示す。図５Ａ及び図５Ｂでは消去動作を行うために放電持続期間にY電極に印加される持続パルス２０００の幅を狭くして調節する方法を示している。図示されたように、Y電極に印加される放電持続パルス２０００の幅を狭くすることによって、この細幅パルスがその以前の持続放電により形成された壁電荷を除去させる。図５Ａ及び図５Ｂは各々相互反対極性の電圧パルスで構成された駆動信号の波形図を示す。
【００４８】
図６Ａ及び図６Ｂは消去パルスに一定の時間を割当てない状態で持続パルスの印加時間を活用して消去動作を行う消去方法のさらに他の実施の形態を示す波形図である。図６Ａ及び図６ＢではX電極に印加される持続パルス１０００と同期してX電極に印加する持続パルス１０００の電圧より低電圧を有するパルス１００をY電極に印加して該当ライン間に形成される電界を弱化させることによって、以前の持続パルスによって形成された壁電荷を消去する方式を示す。図６Ａ及び図６Ｂは各々相互反対極性の電圧パルスで構成された駆動信号の波形図を示す。
【００４９】
図７Ａ及び図７Ｂは消去パルスに一定の時間を割当てない状態で持続パルスの印加時間を活用して消去動作を行う消去方法のさらに他の実施の形態を示す波形図である。図７Ａ及び図７ＢではX電極に印加される持続パルス１０００と同期してY電極に印加する持続パルス２０００と反対極性のパルス１００をY電極に印加してX電極とY電極との間で放電を起こす消去方法を示す。この際、印加するX電極の電圧は持続パルス電圧と同一で、Y電極に印加する電圧は放電開始電圧から持続電圧を引いた値以上である。これは、セルのオン/オフ状態に関係なく放電を起こせるほどの状態以上になる必要があるからである。図７Ａ及び図７Ｂは各々相互反対極性の電圧パルスで構成された駆動信号の波形図である。
【００５０】
図８は出力される各階調値に比例して出力される輝度を示すグラフである。横軸は表示可能な階調数を、縦軸は各階調値に割当てられた輝度を示す。輝度の最大ピーク値はアドレス持続同時駆動法自体が設計時から有する最大限の輝度を示す。しかし、持続的にこのような輝度で出力する場合、多くの放電回数によって電力消耗が多く、またプラズマ表示パネルの寿命を短縮させる原因となる。そのために、電力消耗の多い明るい画面が持続的に表示される場合には輝度ピーク値は最大ピーク値と最小ピーク値との間で適当に強制的に低下させる必要がある。この場合、各階調の輝度が正しく表示されるためには各サブフィールドで印加する放電持続パルスの数をそのサブフィールド自体の階調値に応じて比例的に減らす。このために、前述したように各種消去パルスの印加位置を各サブフィールド毎に比例的に変化させることが望ましい。これを詳しく説明すれば次の通りである。
【００５１】
即ち、２５６階調を表示するプラズマ表示パネルの場合２８=２５６なので、１つのフレームは８個のサブフィールドを有する。従って、各サブフィールド自体の階調値は１:２:４:８:１６:３２:６４:１２８で表され、例えば階調値が１のサブフィールドが５個の放電持続パルスで印加されると各サブフィールドに印加される放電持続パルスの数は５:１０:２０:４０:８０:１６０:３２０:６４０個よりなる。ここで、階調値が１のサブフィールドで一つの放電持続パルスを消去パルスで無効化させると残りサブフィールドでは各々２:４:８:１６:３２:６４:１２８個の放電持続パルスが消去パルスにより無効化され、つまり、有効放電持続パルスの数は各サブフィールドにおいて４:８:１６:３２:６４:１２８:２５６:５１２個となる。また、階調値が１のサブフィールドで二つの放電持続パルスを消去パルスで無効化させると残りサブフィールドでは各々４:８:１６:３２:６４:１２８:２５６個の放電持続パルスが消去パルスにより無効化され、有効放電持続パルスの数は各サブフィールドで３:６:１２:２４:４８:９６:１９２:３８４個となる。従って、図８に示されたように、各階調値における輝度グラフは一定の傾度を有するグラフで表される。
【００５２】
しかし、この方法以外にも、各サブフィールドにより表示される階調のうち高輝度の画像は肉眼で区分して認識しにくい点を用いて、図８の輝度グラフにおいて輝度値の高い側では傾度を多少緩慢にして消去パルスを印加する方法も望ましい。このためには表示期間の長いサブフィールドであるほど無効化される放電持続パルス数の比が該当サブフィールドの放電持続期間の比より大きくなるように放電持続期間に印加される消去パルスの印加時点を調節する。
【００５３】
従って、アドレス持続分離駆動法に比べて放電回数の多いアドレス持続同時駆動法でもパネルの寿命を確保し、省力可能である。
【００５４】
図９は本発明に係る自動電力制御を行うアドレス持続同時駆動法を用いたプラズマ表示パネルの駆動方法を具現するためのプラズマ表示パネル駆動装置の概略的なブロック図である。図示されたように、本発明に係る自動電力制御を行うアドレス持続同時駆動法を用いたプラズマ表示パネル駆動装置は、パネル４０、検出部５０、ロジック部６０、パネル４０のX、Y電極を各々駆動するX電極駆動部８０とY電極駆動部７０及びパネル４０のアドレス電極を駆動するアドレス電極駆動部９０を具備する。
【００５５】
ここで、検出部５０は映像入力部から提供されるアナログあるいはデジタルの映像信号、ロジック部６０から入力され、映像信号を具現するためのアドレスデータ及び駆動部７０、８０、９０からプラズマ表示パネル４０に入力される電力量から画像の明暗を判別しうる。
【００５６】
前記ロジック部６０はこの判別信号のうち一つあるいはその以上を入力されて既作成された基準テーブルと比較して新たに印加される消去パルスの位置を決定したり、既存の消去パルスの位置を変更する信号を発生することになる。この信号によりX、Y電極駆動部７０、８０では既存の消去パルスの位置を持続放電による発光回数の増減方向に移動するか、あるいは新たな消去パルスを選定された位置に追加して持続放電による発光がこれ以上進行されないように印加する。
【００５７】
【発明の効果】
前述したように、本発明は、３電極AC型プラズマ表示パネルの駆動方法のうちアドレス持続同時駆動(AWD)を具現するに当って、全体画面が明るい状態を保つことによって生じる電力の消耗を抑制するためにAWD駆動波形で印加される全体の映像信号が各フレーム具現期間に中断される地点なく、即ち放電に関係なく持続的に印加されるようにしながら、各フレームの階調具現のためのサブフィールドにおける放電持続パルスを各サブフィールド毎に一定の割合で消去パルスを用いて無効化させることによって、AWD駆動における多くの放電持続パルスの印加によって輝度の向上は求められるが、これに伴う電力の消耗を克服して自動で消費電力を節減しうる。
【００５８】
この方法は、特に明るい画像が連続的に表示されるべき期間で電力消耗を効率よく制御しうる。この方法において消去パルスの位置は各サブフィールドの輝度差を構成する位置に印加されて最大輝度を出力する位置と最小輝度を出力する位置とに可変されうる。この際、最大輝度と最小輝度は各サブフィールドの階調表現力を低下させない消去比を保ちながら全体階調の輝度を調節して過度に消耗される電力を抑制する。
【図面の簡単な説明】
【図１】  本発明に係る自動電力制御を行うアドレス持続同時駆動法を用いたプラズマ表示パネルの駆動方法の一実施の形態を説明するための駆動信号のタイミング図である。
【図２】  本発明に係る自動電力制御を行うアドレス持続同時駆動法を用いたプラズマ表示パネルの駆動方法の他の実施の形態を説明するための駆動信号のタイミング図である。
【図３】  図３Ａ及び図３Ｂは図１あるいは図２における放電持続期間に放電持続電極に印加される消去パルスの一実施の形態の波形図である。
【図４】  図４Ａ及び図４Ｂは図３における消去パルスの他の実施の形態の波形図である。
【図５】  図５Ａ及び図５Ｂは図３における消去パルスのさらに他の実施の形態の波形図である。
【図６】  図６Ａ及び図６Ｂは図３における消去パルスのさらに他の実施の形態の波形図である。
【図７】  図７Ａ及び図７Ｂは図３における消去パルスのさらに他の実施の形態の波形図である。
【図８】  図１あるいは図２の自動電力制御を行うアドレス持続同時駆動法を用いたプラズマ表示パネルの駆動方法に適用された各階調値に比例して出力される輝度を示すグラフである。
【図９】  本発明に係る自動電力制御を行うアドレス持続同時駆動法を用いたプラズマ表示パネルの駆動方法を具現するためのプラズマ表示パネル駆動装置の概略的なブロック図である。
【図１０】  一般の交流型面放電プラズマ表示パネルの基本構造を示す垂直断面図である。
【図１１】  図１０のAC型プラズマ放電表示パネルの概略的な分解斜視図である。
【図１２】  図１１のAC型プラズマ放電表示パネルの階調表示方法を説明するための説明図である。
【図１３】  図１２の階調表示方法を具現するために結線された図１１のAC型プラズマ放電表示パネルの電極結線図である。
【図１４】  図１３の各電極に印加される駆動信号の波形図である。
【図１５】  一般のアドレス持続同時駆動法(AWD)が適用されるプラズマ表示パネル駆動信号のタイミング図である。
【図１６】  図１５のアドレス持続同時駆動法(AWD)の部分拡大タイミング図である。
【符号の説明】
１０  元の消去期間
２０  アドレス期間
３０  放電持続期間
４０  パネル
５０  検出部
６０  ロジック部
７０  Y電極駆動部
８０  X電極駆動部
９０  アドレス電極駆動部
１００  新たな消去期間
２００  休止期間
２１０  休止期間
１０００  放電持続パルス
２０００  放電持続パルス
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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