(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
ケーブル配設用の地中埋設管の複数をそれらがほぼ平行となる状態で、かつ、所定間隔を保持した状態で挿入可能な複数の入口部及び該入口部と同数の出口部を両端にそれぞれ備え、入口部と出口部とを連結するほぼ角筒状の本体部を備え、前記地中埋設管を入口部から本体部を通って出口部に挿入した状態において該地中埋設管を管軸芯方向にスライド自在に構成してなる地中埋設管用保護部材であって、前記本体部を偏平な表面を有するほぼ矩形状で環状の凸部と環状の凹部とが交互に位置する波形状に構成するとともに、前記本体部の上端面に、上方に積み重ねられる同一構造の他の地中埋設管用保護部材の前記環状の凹部のうち特定の凹部に下方向から入り込んで係止する係止部を突設してなることを特徴とする地中埋設管用保護部材。
【請求項２】
前記係止部を、前記本体部の上端面において管軸芯方向で隣り合う前記環状の凸部の間に掛け渡され且つこれら凸部の上面よりも突出するように形成してなる請求項１記載の地中埋設管用保護部材。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、複数の地中埋設管を配設経路に沿って能率よく配設することができる地中埋設管用保護部材に関する。
【０００２】
【従来の技術】
上記のように複数の地中埋設管を束ねた状態で配設経路に配設することによって、配設作業の迅速化を図ることができるようにしている。
そして、従来、例えば特許番号第３０２３６６４号公報に示されるものがある。これは、複数の地中埋設管を互いに所定の間隔を持って並行に集束保持するための複数のスペーサと結束バンドからなる固定具を埋設用パイプの所定間隔置きに設け、それら固定具間における埋設用パイプ同士の上下方向の空隙を発泡スチレンでなる充填部材にて閉塞して、複数本からなる地中埋設管ユニットを構成するようにしている。
従って、上記のように構成された地中埋設管ユニットを運搬したり、配設経路に配設するようにすれば、地中埋設管を一本ずつ運搬したり、配設経路に配設していくものに比べて、運搬面において有利になるだけでなく、地中埋設管の配設工事期間の短縮化も図ることができるようにしている。
【０００３】
【発明が解決しようとする課題】
しかしながら、上記構成では、地中埋設管同士の水平方向間の隙間を無くすことができず、隙間が発生した状態になっている。そのため、前記隙間へ埋戻し土を充填することにより隙間を無くすようにしているが、実際には、十分に土を充填して前記隙間を完全に無くすことが難しく、地中埋設管が自重及び埋設後の土荷重や活荷重（車両荷重等）でそれの管軸芯方向中間部が大きく垂れ下がった撓み現象を起こしてしまい、地中埋設管の損傷を招いたり、地中埋設管への通線作業がやり難いという問題があった。
又、スペーサと結束バンドを用いて複数の地中埋設管を互いに所定の間隔を持って並行に集束保持させる作業が手間のかかる煩わしい作業になるだけでなく、束ねた埋設用パイプがばらばらにならないように結束バンドにより強固に締め付けることになるため、締め付ける前に充填部材を上下に位置する埋設用パイプ同士間に精度良く配置しなければならず、作業性が低下するものであった。
又、上記発泡スチレンでなる充填部材は、比較的柔らかい材質であるため、スペーサ間の全域に渡る空隙を埋める長さに構成されているにも係わらず、地中埋設管の撓み現象を完全に回避することができない不都合があった。しかも、発泡スチレンであっても、スペーサ間の全域に渡る空隙を埋める長さに構成されているため、ユニット全体の重量が飛躍的に増大して取扱性が低下するだけでなく、材料費が嵩む不都合があった。
又、前記地中埋設管ユニットを湾曲経路に沿って配設する場合には、前記結束バンドを緩めて複数本の地中埋設管の結束状態を解いてから、地中埋設管を湾曲させ、この後、再度結束バンドにて締め付けることになるが、充填部材を湾曲した地中埋設管に合わせて一体化させることが難しく、充填部材と地中埋設管とがバラバラになってしまい、再度結束させることが困難であった。
又、配設経路方向で隣り合う地中埋設管ユニット同士を接続するために配設経路方向上手側に位置する地中埋設管と配設経路方向下手側に位置する地中埋設管とを差し込み式の継手にて連結する場合に、一方の複数本の地中埋設管に同数の継手を差し込んだ後、これら継手に他方の地中埋設管を挿入するためには、重量のある地中埋設管ユニット全体を配設経路方向に移動しなければならず、接続作業を含めた施工作業が非常にやり難いものであった。
【０００４】
本発明が前述の状況に鑑み、解決しようとするところは、重量の増大を抑制しながらも、運搬作業や施工作業がし易く、しかも地中埋設管同士の隙間への土埋め作業を不要にしながら地中埋設管の撓みを確実に阻止することができると共に、湾曲経路にも容易かつ良好に対応することができる地中埋設管用保護部材を提供する点にある。
【０００５】
【課題を解決するための手段】
本発明の地中埋設管用保護部材は、前述の課題解決のために、ケーブル配設用の地中埋設管の複数をそれらがほぼ平行となる状態で、かつ、所定間隔を保持した状態で挿入可能な複数の入口部及び該入口部と同数の出口部を両端にそれぞれ備え、入口部と出口部とを連結するほぼ角筒状の本体部を備え、前記地中埋設管を入口部から本体部を通って出口部に挿入した状態において該地中埋設管を管軸芯方向にスライド自在に構成してなる地中埋設管用保護部材であって、前記本体部を偏平な表面を有するほぼ矩形状で環状の凸部と環状の凹部とが交互に位置する波形状に構成するとともに、前記本体部の上端面に、上方に積み重ねられる同一構造の他の地中埋設管用保護部材の前記環状の凹部のうち特定の凹部に下方向から入り込んで係止する係止部を突設してなることを特徴とする地中埋設管用保護部材を提供する（請求項１）。
【０００６】
ここで、前記係止部を、前記本体部の上端面において管軸芯方向で隣り合う前記環状の凸部の間に掛け渡され且つこれら凸部の上面よりも突出するように形成してなるものが好ましい（請求項２）。
【００１０】
【発明の実施の形態】
図１〜図３に、図８で示すケーブル配設用に使用される合成樹脂製の地中埋設管１の２本を覆って保護するための合成樹脂製で筒状の地中埋設管用保護部材（以下、単に保護部材と称する）２を示している。ここでは、５ｍの地中埋設管１に対して１０個の保護部材（１個の長さが４７７ｍｍである）２にて覆っているが、１個又は２個あるいは３個等、どのような個数であってもよく、保護部材２の寸法は自由に変更できる。この場合、多数の個数にて地中埋設管１を覆う構成である方が、地中埋設管１の寸法が異なる場合に同一寸法の保護部材２にて対応することができる利点がある。
【００１１】
前記保護部材２は、ケーブル配設用の地中埋設管１の２本（３本以上でもよいが、本数が増えれば増えるほど重量が増大して取扱性において不利になる）をそれらがほぼ平行となる状態で、かつ、所定間隔を保持した状態で挿入可能な２個の入口部３Ｌ，３Ｒ及び該入口部３Ｌ，３Ｒと同数の出口部４Ｌ，４Ｒを両端にそれぞれ備え、入口部３Ｌ，３Ｒと出口部４Ｌ，４Ｒとを連結するほぼ角筒状の本体部５を備え、前記地中埋設管１（図１〜３では省略している）を入口部３Ｌ又は３Ｒから本体部５を通って出口部４Ｌ又は４Ｒに挿入（貫通）させた状態において管軸芯方向にスライド自在な保護管に構成している。前記入口部３Ｌ，３Ｒ又は出口部４Ｌ，４Ｒは、図１及び図５に示すようにＣ字状の左側部分３Ａ又は４Ａ及び逆Ｃ字状の右側部分３Ｂ又は４Ｂを左右に配置した状態においてそれらの上端部同士及び下端部同士を一直線上の連結板部３Ｃ又は４Ｃにて連結してそれぞれ１個の左右方向中央部が上下に凹んだほぼ瓢箪形状の開口部３Ｋ又は４Ｋの左右の円弧状の開口部から構成されている。このように１個の開口部３Ｋ又は４Ｋを構成する左右の円弧状の開口部（入口部と出口部）３Ｌ，３Ｒ又は４Ｌ，４Ｒにて２つの地中埋設管１，１を所定間隔を置いた状態に仕切ることができるようにしている。このように形成することによって、左右方向で２つの入口部３Ｌ，３Ｒを独立させた状態で形成するものに比べて簡素な構成の成形装置にて成形することができる利点があるが、左右方向で２つの入口部３Ｌ，３Ｒを完全に独立させた状態、円形状の２つの開口部に形成して実施してもよい。又、本体部５の内部を２つに仕切っていないが、仕切部材を一体形成又は別体形成したものを取り付けて実施することもできる。
【００１２】
図１〜図３、図６（ａ），（ｂ）に示すように、前記入口部３Ｌ，３Ｒ又は出口部４Ｌ，４Ｒは、前記のようなほぼ瓢箪形状の開口部３Ｋ，４Ｋを有する単数の筒状体３Ｄ，４Ｄから構成し、それら筒状体３Ｄ，４Ｄを一方から他方へ挿入可能な大きさ（ここでは入口部３Ｌ，３Ｒの筒状体３Ｄに出口部４Ｌ，４Ｒの筒状体４Ｄを内挿することができる大きさ）に構成し、前記入口側筒状体３Ｄを出口側筒状体４Ｄへ挿入することにより両筒状体３Ｄ，４Ｄを係止固定するための係止部を出口側筒状体４Ｄに備えさせ、前記係止部に係止する被係止部を入口側筒状体３Ｄに備えさせている。つまり、前記一方の筒状体である入口側筒状体３Ｄを環状の凸部７Ａと環状の凹部７Ｂとが交互に位置する波形に構成し、前記凸部７Ａの内側に形成される凹部７Ｃを前記被係止部とし、前記他方の筒状体である出口側筒状体４Ｄを前記入口側筒状体３Ｄへ挿入することにより前記入口側筒状体３Ｄの内側に形成の凹部７Ｃに係止可能な左右一対の突出部６，６（何個でもよい）を前記出口側筒状体４Ｄの上面及び下面にそれぞれ設け、前記突出部６，６を前記係止部としている。従って、図６（ａ）の状態から一方の保護部材２又は両方の保護部材２，２を接近移動させることにより、図６（ｂ）に示すように管軸芯方向において３つの凸部のうちの真ん中に位置する凸部７Ａの内側の環状の凹部７Ｃに上下一対ずつの合計４個（多いほど係止を強力にすることができるが、何個であってもよい）の突出部６，６、６，６が係止して保護部材２，２を接続した状態で保持できるようにしている。前記筒状体３Ｄ，４Ｄの無い（省略した）もの、つまり本体部５の長さ方向両端に入口部３Ｌ，３Ｒ及び出口部４Ｌ，４Ｒのそれぞれを形成して実施してもよい。
【００１３】
前記本体部５は、偏平な表面を有するほぼ矩形状（図では長方形状であるが正方形でもよい）で環状の凸部５Ａとほぼ矩形状（図では長方形状であるが正方形でもよい）で環状の凹部５Ｂとが交互に位置する波形状に構成されている。これによって、軽量化を図ることができながらも、保形強度を高めることができる利点があるが、厚みを厚くしたストレートな形状であってもよい。上記のように偏平な表面を有するほぼ矩形状（図では長方形状であるが正方形でもよい）で環状の凸部５Ａを設けることによって、上下方向に保護部材２を安定良く積み重ねることができる。
【００１４】
図１〜図４、図７に示すように、前記本体部５に形成の凹部のうちの特定（ここでは１個であるが、複数でもよい）の凹部５Ｂに上下方向から入り込んで係止する左右一対の係止部８，８を本体部５の上端面（下端面でもよい）に備えさせることによって、上方に位置する本体部５が下方に位置する本体部５に対して管軸芯方向で移動することを阻止することができるようにしている。ここでは、上方に位置する本体部５が下方に位置する本体部５に対して管軸芯方向で移動することのみを阻止することができるようにしているが、左右方向への移動も合わせて阻止することができるように構成してもよいが、この場合には、係止範囲が限られるため、係止がやり難い欠点がある。
前記係止部８，８は、環状の凹部５Ｂのうちの上側の特定２箇所を該凹部５Ｂの管軸芯方向で隣り合う凸部５Ａ，５Ａを掛け渡す状態とし、かつ、その凸部５Ａの上面から３．５ｍｍ（凹部５Ｂの深さに合わせて形成することが望ましい）突出させて形成されている。
【００１５】
前記５ｍの地中埋設管１を配設経路に配設する場合には、図８に示すように、まず、地中埋設管１の一端から１個目の保護部材２をそれの内径寸法の大きな入口側筒状体３Ｄから外挿する。次ぎに２個目の保護部材を前記と同様にそれの内径寸法の大きな入口側筒状体３Ｄから外挿すると共に、外挿された１個目の保護部材２の出口側筒状体４Ｄに対して２個目の保護部材２の入口側筒状体３Ｄを前述のように嵌合接続し、これを繰り返して、合計１０個の保護部材２を外挿して地中埋設管１のほぼ全長を覆い被せた状態にする。続いて、地中埋設管１の両端のそれぞれにパッキン９を外嵌した後、地中埋設管１の一端に継手１０を外挿する。これをもう一本の地中埋設管１にも同じようにして２本の地中埋設管１，１を１０個の保護部材２にてそれぞれ覆った状態にすると共に、地中埋設管１，１の一端それぞれに継手１０を備えさせて、地中埋設管ユニットＵを構成する。このように構成された地中埋設管ユニットＵを配設経路に沿って配置していき、地中埋設管１，１の一端に備えた継手１０，１０に配設経路で隣り合う地中埋設管１，１を一本ずつ接近移動させて継手１０，１０に地中埋設管１，１を内挿して接続を完了し、２本の地中埋設管１，１の配設作業を完了することができる。前記地中埋設管ユニットＵは、施工現場で組み立ててもよいし、工場等の他の場所で組み立てて施工現場に移送するようにしてもよい。又、前記パッキン９を地中埋設管１に備えさせた状態で保護部材２にて地中埋設管１を覆うようにしてもよいが、この場合、地中埋設管１が保護部材２を容易に通過することができるように保護部材２の直径を地中埋設管１にパッキン９を備えさせた外形寸法よりも大きく設定することになる。又、長さのある地中埋設管１に保護部材２を外嵌する方が少ない人数で作業する場合において有利であるが、作業人数が多い場合には、保護部材２に地中埋設管１を内挿してもよい。
【００１６】
前記継手１０は、前記地中埋設管１に外挿し易いように地中埋設管１の外形よりも少し大きな内径寸法を有し、かつ、両端に備えた円筒状部１０Ａ，１０Ａと、前記パッキン９との水密性を高めるための地中埋設管１の外形よりも少し大きな内径寸法を有する円筒状の本体部１０Ｃと、前記大径寸法の円筒状部１０Ａ，１０Ａと小径寸法の本体部１０Ｃを連結するテーパー状で筒状の連結部１０Ｂ，１０Ｂとからなっているが、継手１０の形状はどのような形状であってもよい。
【００１７】
図１〜図８では、２本の地中埋設管１，１を覆うことができる保護部材２を示したが、図９に示すように、４本の地中埋設管１を覆うことができるものであってもよい。つまり、４本の地中埋設管１を別々に挿入することができる上下一対ずつの入口部３Ｌ，３Ｒ、３Ｌ，３Ｒを形成するほぼ四つ葉のクローバ形状の開口部３Ｋを形成して、保護部材２を構成したものである。尚、図示していないが、出口部も前記入口部３Ｌ，３Ｒ、３Ｌ，３Ｒと同様に形成されている。又、本体部５は、この場合、ほぼ正方形になっている。
【００１８】
【発明の効果】
本発明によれば、従来のようにスペーサと結束バンドによる強固な固定作業の不要化は勿論のこと、結束バンドにて締め付ける前に充填部材を配置しなければならないという作業性の低下を招くことがなく、保護部材にて地中埋設管を覆うことによって、重量増大を抑制することができながらも、運搬作業や施工作業がし易く、しかも地中埋設管同士の隙間への土埋め作業を不要にしながらも地中埋設管の撓みを確実に阻止することができ、更には湾曲経路にも保護部材２を取り外すだけで容易かつ良好に対応することができる地中埋設管用保護部材を提供することができる。又、地中埋設管が地中埋設管用保護部材に対してスライド自在に構成しているから、継手に対して一本一本の地中埋設管をスライドさせて容易に挿入接続することができ、施工作業においてより一層有利になる。また、本体部を、偏平な表面を有するほぼ矩形状で環状の凸部と環状の凹部とが交互に位置する波形状に構成することによって、軽量化を図ることができながらも、保形強度を高めることができ、取扱性のよいものにすることができる。又、偏平な凸部を利用すれば、上下方向に地中埋設管用保護部材を安定良く積み重ねることができる。また、本体部の上端面に、上方に積み重ねられる同一構造の他の地中埋設管用保護部材の前記環状の凹部のうち特定の凹部に下方向から入り込んで係止する係止部を突設することによって、上下に位置する本体部同士の管軸芯方向での移動を阻止することができ、長期間に渡って上方に積み重ねられる地中埋設管用保護部材を所定位置に維持することができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】保護部材の斜視図である。
【図２】保護部材を示し、（ａ）はそれの側面図、（ｂ）はそれの平面図である。
【図３】図２におけるＡ−Ａ線端面図である。
【図４】図２におけるＢ−Ｂ線端面図である。
【図５】図２におけるＣ−Ｃ線端面図である。
【図６】２本の保護部材の突き合わせ端部の断面図を示し、（ａ）は２本の保護部材を差し込む直前の状態を示し、（ｂ）は２本の保護部材を差し込んで接続完了状態を示している。
【図７】保護部材を上下に積み重ねた状態を示す断面図である。
【図８】保護部材に２本の地中埋設管を備えさせた地中埋設管ユニットを示す一部切欠き平面図である。
【図９】別の保護部材の正面図である。
【符号の説明】
１  地中埋設管      ２  保護部材
３Ｂ  右側部分      ３Ｋ  開口部
３Ａ  左側部分      ３Ｄ  筒状体
３Ｌ，３Ｒ  入口部  ３Ｃ  連結板部
４Ｌ，４Ｒ  出口部  ４Ｄ  筒状体
５Ｂ  凹部          ５  本体部
５Ａ  凸部          ４Ｋ  開口部
６  係止部（突出部）７Ｂ  凹部
７  被係止部
７Ａ  凸部          ８  係止部
９  パッキン        １０  継手
１０Ｃ  本体部      １０Ａ  円筒状部
１０Ｂ  連結部      Ｕ  地中埋設管ユニット
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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