(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
長手方向両側面に第１軌道溝が形成された軌道レール，前記第１軌道溝に対向し前記第１軌道溝と共に負荷軌道路を構成する第２軌道溝と前記負荷軌道路に接続して複数の転動体が循環走行する無限循環路を構成する無負荷軌道路とが形成され前記転動体を介して前記軌道レール上を相対摺動可能に配設されたスライダ，及び前記無限循環路を循環走行する前記転動体同士を分離するため前記転動体間に配設されたセパレータを具備し，少なくとも一つの前記セパレータは，転動体間距離の最少間隔を定めるセパレータ本体と，前記セパレータ本体の外周から延びて形成され且つ隣り合う前記両転動体を前記最少間隔よりも広い前記転動体間距離に分離させた状態で支持可能な弾性支持部とから構成され，
前記セパレータの前記弾性支持部は，隣り合う前記各転動体に面する前記セパレータ本体の各端面側において前記セパレータ本体の周方向に隔置して分割形成されていることから成る直動転がり案内ユニット。
【請求項２】
隣り合う前記各転動体のうち一方の前記転動体に面する側に位置する前記弾性支持部と，他方の前記転動体に面する側に位置する前記弾性支持部とは，前記セパレータ本体の周方向に互い違いに配置されていることから成る請求項１に記載の直動転がり案内ユニット。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
この発明は，軌道レールと当該軌道レール上を転動体を介して相対摺動可能に配設されたスライダとを具備し，無限循環路を循環する転動体間に転動体同士が接触するのを回避するセパレータを介装した直動転がり案内ユニットに関する。
【０００２】
【従来の技術】
直動転がり案内ユニットは，軌道レール上をスライダが摺動するときにスライダ内の転動体が無限循環するものであり，軌道レールとスライダとの間に形成される負荷軌道路を転動体が転動するときに，隣り合う転動体同士が接触することがある。即ち，転動体の真円度，軌道レールの平坦度，及び外部負荷の偏りによる変形等の原因で，隣り合う転動体同士の中心間距離が微妙に変化し，転動体同士は互いに接近したときに強く接触し合う。各転動体の回転方向は同一方向であるので，隣り合う転動体同士が互いに強く接触する部分での速度は互いに逆方向になり，その接触によって発生する力は，各転動体のスムースな転動を妨げるように作用する。このような状態でスライダが摺動すると，各転動体は滑りと転がり，或いは隣り合う転動体や軌道面への衝突を繰り返して，周波数が比較的高い騒音や振動，或いは早期摩耗を生じ，直動転がり案内ユニットとしての案内精度と寿命との低下を招いていた。
【０００３】
軌道レールと当該軌道レール上を転動体を介して相対摺動可能に配設されたスライダとを具備する直動転がり案内ユニットにおいて，無限循環路を循環する転動体が隣り合う同士で直接に強く接触し合うのを防止するため，転動体間にセパレータを介在させることが提案されている。従来のセパレータの一例が，図１０に示されている。図１０に示すセパレータ５０は，概略筒状の形状を有しており，両端面に転動体２０の球面の一部が入り込む凹球面５１，５１が対称に形成されている。セパレータ５０は，隣接するどの転動体２０，２０間でも共通に使用されるセパレータであるので，凹球面５１，５１間の最短距離は一定の厚さｔとなっている。
【０００４】
軌道レール上においてスライダを摺動可能にする転動体は，スライダ内部に形成される無負荷軌道路及び軌道レールの第１軌道溝と第１軌道溝に対向してスライダに形成された第２軌道溝とで形成される負荷軌道路から構成される無限循環路を循環走行するが，無限循環路の長さはある程度ばらついているのが普通であるので，図１０に示すセパレータ５０では，無限循環路の転動体（ボ−ル）２０間にセパレータ５０を順次組み込んでいって最後のセパレータ５０を組み込む場合に，きつ過ぎたり或いは緩過ぎたりすることがある。このように，無限循環路長さと，転動体及びセパレータから成る環状の列長さとを一致させることは，極めて困難である。きつすぎる場合には，ボールに遊びの余裕がなくなりスライダの摺動抵抗を著しく増大させる。セパレータ５０の厚さｔと異なる厚さを有するセパレータを最後に組み込むことで無限循環路長さのバラツキを吸収させるには，厚さが異なるセパレータを多種類用意しておく必要があり，部品の製作，管理が煩雑になる等の不具合があり，直動転がり案内ユニットの製造コストを上昇させる原因となる。
【０００５】
また，セパレータの厚さを一定にする場合には，転動体によって軌道レールに転動体と等ピッチの圧痕が生じることがあり，スライダの摺動時にひっかかり，騒音，振動，早期磨耗等が生じる。そこで，直動転がり案内ユニットとして，転動体間に介装されるセパレータの厚さを不等にすることにより，軌道レールに生じる圧痕を不等間隔にして，スライダが低騒音で且つ滑らかに摺動することを実現したものがある（例えば，特開平１０−２８１１５４号公報）。この直動転がり案内ユニットでは，厚みの異なる複数種類のセパレータを複数種用意しておき，それぞれ厚みの異なるセパレータを所定の転動体間に組み込んでいる。
【０００６】
また，転動体間にセパレータを介在させる直動転がり案内ユニットとして，特開平５−１２６１４８号公報に開示されたものがある。この直動転がり案内ユニットは，一定の厚さからなる多数のセパレータと，相互位置調整可能な分割体から構成される少なくとも一つのセパレータとを用いて，直動転がり案内ユニットの組立，製作を容易にしたものである。セパレータは転動体よりも小さいので，分割体については，更に小さいサイズのものを製作することになる。
【０００７】
更に，直動転がり案内ユニットではなく間座付旋回輪玉軸受に関するものであるが，各鋼球間に配設された間座が両端面に鋼球の曲率半径よりも僅かに小さい球面状の凹部を形成し，且つ放射方向に環状の溝を形成したもので，間座が弾力性を有し，鋼球間隔を自由に調整することを図ったものが提案されている（実公昭５１−１０２８６号公報）。
【０００８】
【発明が解決しようとする課題】
セパレータ全体を弾性体で形成することも考えられるが，そのようなセパレータでは，転動体間に作用する力に応じてセパレータが大きく変形し，転動体間の距離を規制することが困難になる。そこで，転動体が無限循環する直動転がり案内ユニットにおいて，セパレータの一部のみに弾性変形作用を持たせ，転動体間の距離が所定値に達するまでの一定の範囲においては，セパレータの弾性部分の変形によって転動体間の距離の変動を吸収するが，隣接する転動体間の距離が所定値以下に接近するのを防止することによって，無限循環路の長さの変動を吸収することを可能にする点で解決すべき課題がある。
【０００９】
【課題を解決するための手段】
この発明の目的は，上記課題を解決することであり，転動体とセパレータとの無限循環列の長さを無限循環路の長さに一致させることが難しい場合に，無限循環路の長さが多少変化してもセパレータの一部に備わる弾性作用によって調整可能とし，組立が容易であり且つ低騒音でより滑らかに摺動することができる直動転がり案内ユニットを提供することである。
【００１０】
この発明は，長手方向両側面に第１軌道溝が形成された軌道レール，前記第１軌道溝に対向し前記第１軌道溝と共に負荷軌道路を構成する第２軌道溝と前記負荷軌道路に接続して複数の転動体が循環走行する無限循環路を構成する無負荷軌道路とが形成され前記転動体を介して前記軌道レール上を相対摺動可能に配設されたスライダ，及び前記無限循環路を循環走行する前記転動体同士を分離するため前記転動体間に配設されたセパレータを具備し，少なくとも一つの前記セパレータは，転動体間距離の最少間隔を定めるセパレータ本体と，前記セパレータ本体の外周から延びて形成され且つ隣り合う前記両転動体を前記最少間隔よりも広い前記転動体間距離に分離させた状態で支持可能な弾性支持部とから構成され，
前記セパレータの前記弾性支持部は，隣り合う前記各転動体に面する前記セパレータ本体の各端面側において前記セパレータ本体の周方向に隔置して分割形成されていることから成る直動転がり案内ユニットに関する。
【００１１】
この発明による直動転がり案内ユニットによれば，無限循環路を循環走行する転動体相互の間での直接的な接触を回避するために配設されているセパレータは，少なくとも一つが，隣り合う転動体間距離の最少間隔を定めるセパレータ本体と，セパレータ本体の外周から延びて形成され且つ隣り合う両転動体を最少間隔よりも広い転動体間距離に分離支持可能な弾性支持部とから構成されているので，隣り合う転動体間に互いに接近する方向の力が大きい場合には，セパレータの弾性支持部の弾性によって変形し，セパレータ本体が転動体を支えることにより，隣り合う転動体間距離が最少間隔に規制される。隣り合う転動体間に互いに接近する方向の力が小さくなると，弾性支持部がその弾性作用に基づいて隣り合う両転動体に当接し，隣り合う両転動体を最少間隔よりも広い転動体間距離に分離させた状態で支持する。このように，少なくとも一つのセパレータは，その弾性支持部が備える弾性作用に基づいて，転動体間に作用する力の大きさに応じて，転動体間距離を自動的に調節する。
【００１２】
前記セパレータの前記弾性支持部は，隣り合う前記各転動体に面する前記セパレータ本体の各端面側において前記セパレータ本体の周方向に隔置して分割形成されている。セパレータの弾性支持部は，セパレータ本体の各端面側において，セパレータ本体の周方向に隔置して分割形成されているので，分割形成された各弾性支持部は，分割されずに周方向に繋がった場合と比較して，弾性変形部分の弾性変形で転動体に対して進退する方向に変位し易くなる。
【００１３】
更に，隣り合う前記各転動体のうち一方の前記転動体に面する側に位置する前記弾性支持部と，他方の前記転動体に面する側に位置する前記弾性支持部とは，前記セパレータ本体の周方向に互い違いに配置されている。一方の転動体に面する側に位置する分割された弾性支持部と，他方の転動体に面する側に位置する分割された弾性支持部とは，セパレータ本体の周方向に互い違いに配置されていることによって，弾性変形部分の弾性変形によって変位するときに，互いに干渉し合うことがない。
【００１４】
【発明の実施の形態】
以下，添付図面を参照しつつ，この発明による直動転がり案内ユニットの実施例を説明する。
【００１５】
図１に示すこの発明による直動転がり案内ユニットＵにおいては，スライダ２は軌道レール１に跨架した状態で載置し，軌道レール１の長手方向両側面３に形成されている第１軌道溝４に沿って転走するボールである転動体２０の介在で自在に摺動する。軌道レール１の上面１４に隔置して開口するように形成されている複数個の取付孔６に締結ボルトを挿通し，その締結ボルトをベッド，機台，加工台等の取付ベース８に形成されたねじ穴に螺入することによって，軌道レール１は取付ベース８に固定される。スライダ２は，軌道レール２に対して相対移動可能なケーシング１０，及びケーシング１０の両端にそれぞれ取り付けたエンドキャップ１１を有している。ケーシング１０の上面１５には，他の機器，機械部品，チャック，把持装置等を取り付けるための取付穴１６が開口している。
【００１６】
ケーシング１０の下面及びエンドキャップ１１の下面には，ケーシング１０及びエンドキャップ１１とが軌道レール１に跨がって移動するようにスライダ２の長手方向に延びる凹部が形成されており，軌道レール１の各第１軌道溝４に対向したケーシング１０の凹部の対向面にそれぞれ第２軌道溝１４が形成されている。対向する第１軌道溝４及び第２軌道溝１４で構成される負荷軌道路２１にはボールから成る転動体２０が転走するように組み込まれている。また，ケーシング１０から転動体２０が脱落するのを防止するために，保持バンド２７が多数の転動体２０を保持するようにケーシング１０に取り付けられている。軌道レール１とスライダ２との間のシールを達成するために，下面シール１７がスライダ２の下面に設けられている。
【００１７】
エンドキャップ１１には，軌道レール１とスライダ２の長手方向両端部との間のシールを達成するエンドシール１２が取り付けられている。エンドキャップ１１及びエンドシール１２は，複数の取付孔に貫通させたねじ１３によりケーシング１０の両端面に取り付けられている。直動転がり案内ユニットＵでは，潤滑剤としてグリース又は潤滑油が一般的に広く使用され，該潤滑剤がグリースの場合にはグリースニップル２８から転動体２０が走行する例えば方向転換路（後述する）に供給されて潤滑が行われ，また，潤滑油の場合にはグリースニップル２８の代わりに配管継ぎ手を取り付け，配管継ぎ手を通じて潤滑が行われている。
【００１８】
図１に示す直動転がり案内ユニットＵの無限循環路１９が図２に示されている。負荷軌道路２１は，軌道レール１に形成されている第１軌道溝４と，スライダ２のケーシング１０において第１軌道溝４に対向して形成された第２軌道溝１４とで構成されている。また，無負荷軌道路２２は，ケーシング１０の内部に負荷軌道路２１と平行に形成されたリターン通路孔２３，及び両エンドキャップ１１において湾曲して形成されて負荷軌道路２１とリターン通路孔２３とを接続する方向転換路２４で構成されている。無限循環路１９は，負荷軌道路２１と無負荷軌道路２２とで構成されている。無限循環路１９には，複数のボールである転動体２０と，隣接する転動体２０間に配設されたセパレータ３０とが無限循環する。負荷軌道路２１を転走する転動体２０は，エンドキャップ１１内に形成された方向転換路２４に導かれ，次いで，ケーシング１０に形成されたリターン通路孔２３に移動し，無限循環路１９内を走行する。負荷軌道路２１を転走する転動体２０の転動により，軌道レール１とスライダ２とがスムースに相対移動することができる。エンドキャップ１１には，軌道レール１との負荷軌道路２１から転動体２０をすくう爪２５が形成されている。
【００１９】
図２に示す例では，無限循環路１９を循環走行する転動体２０が隣接する転動体２０との直接の接触を回避するため，この発明に基づく弾性支持部を備えたセパレータ３０が，転動体２０，２０間に配設されたすべてのセパレータに適用されている。セパレータ３０の詳細な一例が，図３〜図７に示されている。セパレータ３０は，中心部に位置し，隣り合う転動体２０，２０間の距離を最少間隔Ｔ1 に規制するセパレータ本体３１と，セパレータ本体３１の外周４１に接続された複数の弾性支持部３４，３５とから形成されている。弾性支持部３４，３５は，セパレータ本体３１の外周４１に接続された弾性変形部分４０と，弾性変形部分４０の外側に接続された支持部分４２とから構成されている。支持部分４２は，弾性変形部分４０の弾性作用に基づいて転動体２０に当接する。セパレータ本体３１は転動体２０の外径よりも小さい径を有する外周４１を備えた筒体に形成されている。弾性支持部３４，３５は，それぞれセパレータ本体３１の一方又は他方の転動体２０，２０に面する側の外周４１（図５，図６，図９）から一体的に放射状に延びている。弾性支持部３４，３５の最外周の先端部分３９も転動体２０の外径より内側の位置にある。弾性支持部３４，３５は，弾性変形部分４０の弾性作用に基づいて，両転動体２０，２０を支持部分４２，４２において最少間隔Ｔ1 よりも広い転動体間距離Ｔ2 に分離した状態に支持することができる。
【００２０】
セパレータ３０のセパレータ本体３１には，転動体２０，２０に対向する各端面側において，転動体２０の半径よりも僅かに小さい曲率半径（曲率では大きい）の凹球面３２，３３が形成されている（図８）。従って，セパレータ本体３１の中央に形成される最も薄肉部分４３の厚さＴ0 は，最少間隔Ｔ1 よりも薄い厚さとなっている。両転動体２０，２０がセパレータ３０に最も接近するときであっても，凹球面３２，３３が全面で転動体２０，２０を直接に密着して支持するのではなく，転動体２０，２０はセパレータ本体３１の凹球面３２，３３の周辺環状領域４４で支持される（図９）。また，転動体２０，２０と凹球面３２，３３との間の空間４５には，グリース又は潤滑油を貯留可能である。従って，セパレータ３０は，転動体２０の支持状態として，凹球面３２，３３の周辺環状領域４４における支持状態と弾性変形部分４０の弾性作用に基づいた弾性支持部３４，３５による支持状態との間での移り変わりが容易である。
【００２１】
セパレータ３０の弾性支持部３４，３５は，それぞれ転動体２０，２０に面するセパレータ本体３１の各端面側において，セパレータ本体３１の周方向に隔置して分割形成されている。図示の例では，弾性支持部３４，３５は，それぞれセパレータ本体３１の外周を等分（３等分）した位置において，それぞれ６０°の角度幅を有する３つの扇形に形成されている。凹球面３２側に位置する一方の転動体２０に対向する分割された弾性支持部３４と，凹球面３３側に位置する他方の転動体２０に対向する分割された弾性支持部３５とは，図３，図４及び図７に示すように，セパレータ本体３１の周方向に互い違いに配置されている。即ち，分割された弾性支持部３４は分割された弾性支持部３５の隣り合う弾性支持部３５の周方向中間点に配置されており，軸方向に見たとき，分割された弾性支持部３４，３５は互いに重ならない。分割された各弾性支持部３４，３５は，分割されずに全周方向に一体的に繋がって形成されている場合と比較して，弾性変形部分４０の弾性変形によって転動体２０，２０に対して進退する方向に変位し易くなっており，セパレータ本体３１の周方向に互い違いに配置されていることにより，転動体２０，２０が最も接近するときも，互いに干渉し合うこともない。
【００２２】
弾性支持部３４，３５の支持部分４２において，転動体２０に当接する側には，セパレータ本体３１に形成されている凹球面３２，３３から連続して延びるように，凹球面３２，３３と同じ曲率半径（転動体２０の半径より僅かに小さな曲率半径）の凹状支持球面３７，３８が形成されている。凹状支持球面３７，３８は，図９において実線で示すように，弾性変形部分４０の弾性変形から復帰した非変形状態において，凹球面３２，３３を延長した球面と一致している。即ち，転動体２０，２０に対向するセパレータ本体３１の凹球面３２，３３と，複数の弾性支持部３４，３５の凹状支持球面３７，３８は，図９に示すように，半径Ｒ0 を有する凹球面となっている。
【００２３】
分割された弾性支持部３４，３５の弾性変形部分４０は，支持部分４２がセパレータ本体３１との繋ぎ領域において括れて薄肉部分として形成されている。その結果，弾性変形部分４０が弾性変形することによって，弾性支持部３４，３５はセパレータ本体３１に対して屈曲変位し，支持部分４２が転動体２０に対して進退する方向に変位し易くなっている。薄肉の弾性変形部分４０は，転動体２０，２０が弾性支持部３４，３５に作用するときに生じる曲げの力で，繰り返して変形するので，疲労により，劣化し脆弱になり易い。そのため，分割された弾性支持部３４及び弾性支持部３５は，それぞれ，セパレータ本体３１の外周４１に対して一体的に形成された補強用のリブ３６で補強されている（図６）。弾性支持部３４，３５をリブ３６によって補強することにより，弾性変形部分４０の耐久性が向上し，セパレータ３０としての寿命の長期化が図られている。
【００２４】
この直動転がり案内ユニットＵによれば，セパレータ３０は，無限循環路１９を循環走行する転動体２０相互の間での直接的な接触を回避しており，隣り合う転動体２０，２０間に互いに接近する方向の力が小さい状態では，弾性変形部分４０の弾性変形量は小さく，弾性変形部分４０の弾性作用に基づいて隣り合う両転動体２０，２０に当接し，両転動体２０，２０を最少間隔Ｔ1 よりも広い転動体間距離Ｔ2 に保持する。転動体２０，２０から作用する力が小さいほど，図９に示すように，セパレータ３０の転動体２０との接触位置（第２接触位置）は，複数の弾性支持部３４，３５の外周先端部分３９となる。
【００２５】
転動体２０，２０間に転動体間距離を縮める方向の負荷が大きくなると，セパレータ３０の弾性支持部３４，３５は，図９の想像線で示すように転動体２０，２０によって押され，弾性変形部分４０は，支持部分４２からの曲げ作用によって弾性変形をして後退方向に変位し，セパレータ３０の転動体２０，２０に当接する接触位置は，第２接触位置からセパレータ本体３１の周辺環状領域４４（第１接触位置）に移行する。このとき，転動体間距離は，最少間隔Ｔ1 に規制される。セパレータ３０を弾性体（ゴム）で作れば，負荷に応じて限りなく転動体２０，２０が接近するが，この例では，セパレータ３０は合成樹脂で作られており，セパレータ本体３１の厚さでほぼ安定する。転動体２０，２０からの上記負荷がなくなれば，セパレータ３０の転動体２０，２０との接触位置は，元の第２接触位置に戻る。このように，転動体２０，２０間に作用する負荷の大きさに応じて，転動体間距離が自動的に調節される。従って，無限循環路１９の長さがばらついているために，最後のセパレータ３０や転動体２０の組付けが困難になる場合であっても，組込み済みのセパレータ３０を転動体２０によって押し付けて弾性変形させると，最後のセパレータ３０や転動体２０を組み込むためのスペースを作ることができ，組立作業が容易になる。しかも，組立後には，転動体２０間の最少間隔は確保されるために，転動体２０のスムーズな転走が確保される。
【００２６】
転動体２０間に介装された状態で無限循環路１９に１又は２以上組み込まれるセパレータは，図２に示すように，すべて上記のセパレータ３０であるとして説明したが，無限循環路１９に組み込む一部のセパレータをセパレータ３０とし，それ以外のセパレータを図１０に示すような従来のセパレータ５０としてもよいことは明らかである。セパレータ３０は，弾性変形しやすい構成に成っているので，無限循環路１９に１又は２以上組み込んで効果があり，例えば図１０に示す従来のセパレータ５０が複数組み込まれた無限循環路にセパレータ５０に代わって１又は２以上組み込めば，直動転がり案内ユニットＵが組み立て易くなると共に，セパレータ３０を用いて組み立てられたスライダ２は軌道レール１に対して滑らかに摺動する。また，無限循環路１９を丁度２分する対向する２箇所にセパレータ３０を組み込めば，直動転がり案内ユニットＵの通常の使用（スライダ２のストローク距離がケーシング１０の長さの２倍を超えて確保されている）において，負荷軌道路２１に少なくとも１つ存在するので，転動体２０，２０間の微妙変化の調整が可能になり，スライダ２の摺動が滑らかになる。また，図２に示すように，無限循環路１９の転動体２０間のすべてのセパレータにセパレータ３０を適用すると，それぞれの転動体２０間の微妙な変化に対応できるので，一層，スライダ２の摺動が滑らかになる。更に，セパレータ３０は，分割された弾性支持部３４，３４（３５，３５）間に隙間があるので，潤滑剤の通路及び潤滑溜まりにもなり，直動転がり案内ユニットＵの潤滑が良好で耐久寿命を向上させることができる。
【００２７】
【発明の効果】
この発明による直動転がり案内ユニットは，上記のように構成されているので，次のような効果を奏する。即ち，この直動転がり案内ユニットにおいては，少なくとも一つのセパレータは，転動体間距離の最少間隔を定めるセパレータ本体と，弾性変形部分及び支持部分から成る弾性支持部とを備えたセパレータであるので，弾性変形部分の弾性変形に基づいて弾性支持部は容易に変位することができる。また，セパレータは，セパレータ本体と弾性支持部とが一体成形されているので，製作が容易である。特に，セパレータは，転動体に対向する弾性支持部がセパレータ本体分の外周において周方向に隔置して分割形成され，一方の転動体に対向する弾性支持部と他方の転動体に対向する弾性支持部とはセパレータ本体の外周の周方向に互い違いに形成されているので，転動体に互いを接近させる方向に負荷が働く場合，一方の弾性支持部と他方の弾性支持部とが変位しても互いにかち合うことがなく，変位し易くすることができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】  この発明による直動転がり案内ユニットの一実施例を示す斜視図である。
【図２】  図１に示す直動転がり案内ユニットの内部に形成される無限循環路を示す説明図である。
【図３】  この発明の直動転がり案内ユニットにおいて用いられるセパレータの図５に示す矢印Ｃの方向から見た正面図である。
【図４】  この発明の直動転がり案内ユニットにおいて用いられるセパレータの図５に示す矢印Ｄの方向から見た背面図である。
【図５】  図３に示されたセパレータの矢視Ａ−Ａで見た断面図である。
【図６】  図３に示されたセパレータの矢視Ｂ−Ｂで見た断面図である。
【図７】  図３に示されたセパレータの矢印Ｅの方向から見た側面図である。
【図８】  この発明の直動転がり案内ユニットにおいて用いられるセパレータが隣合う転動体間に配設された状態を示す説明図である。
【図９】  図５に示すセパレータの転動体との接触状態を示す拡大断面図である。
【図１０】  従来の直動転がり案内ユニットにおいて転動体間に配設されるセパレータを示す断面図である。
【符号の説明】
Ｕ    直動転がり案内ユニット
１    軌道レール
２    スライダ
３    長手方向両側面
４    第１軌道溝
１４  第２軌道溝
１９  無限循環路
２０  転動体
２１  負荷軌道路
２２  無負荷軌道路
３０  セパレータ
３１  セパレータ本体
３４，３５  弾性支持部
【図１】
0004280376.tif 000002
【図２】
0004280376.tif 000003
【図３】
0004280376.tif 000004
【図４】
0004280376.tif 000005
【図５】
0004280376.tif 000006
【図６】
0004280376.tif 000007
【図７】
0004280376.tif 000008
【図８】
0004280376.tif 000009
【図９】
0004280376.tif 000010
【図１０】
0004280376.tif 000011