(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
支柱に対象物を干す物干用部材が設けられた物干台において、
前記支柱の少なくとも下端部を中空状に形成し、当該支柱の下端より支柱の長さ方向に延在する内嵌部材を上下動自在に内嵌するとともに、前記支柱の下端部に、当該支柱を支持する複数の脚が枢支された枢支部を設ける一方、
前記各脚の中途部にそれぞれ枢支された連結部材の端部を、前記支柱より突出した前記内嵌部材に枢支したことを特徴とする物干台。
【請求項２】
前記支柱より突出した前記内嵌部材の下端部に、側方へ突出するステップを設けたことを特徴とする請求項１記載の物干台。
【請求項３】
離間して立設された支柱が物干用部材により連結されてなる物干台において、
前記各支柱の少なくとも下端部を中空状に形成し、当該支柱の下端より支柱の長さ方向に延在する内嵌部材を上下動自在に内嵌するとともに、前記支柱の下端部に、当該支柱を支持する複数の脚が枢支された枢支部を設ける一方、
前記各脚の中途部にそれぞれ枢支された連結部材の端部を、前記支柱より突出した前記内嵌部材に枢支し、該内嵌部材の下端部に側方へ突出するステップを設けたことを特徴とする物干台。
【請求項４】
一対の前記支柱と両支柱を連結する前記物干用部材からなり、両支柱に設けられた前記各枢支部を、前記両支柱間に延在する連設部材を介して連設するとともに、各支柱に内嵌された前記内嵌部材における前記ステップを、対向する支柱へ向けて突設したことを特徴とする請求項３記載の物干台。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、洗濯物を乾かす際に用いられる物干台に関する。
【０００２】
【従来の技術】
従来、洗濯物を乾かす際には、図６（下部のみ図示）に示すように、物干台１０１が用いられていた（実公平３−４９６７２号公報参照）。
【０００３】
この物干台１０１は、図外の物干用部材により連設された二本の支柱１１１，１１１を備えてなり、各支柱１１１，１１１の下部には、図７にも示すように、上部取付体１１２と下部取付体１１３とが外嵌されている。各下部取付体１１３，１１３は、前記支柱１１１，１１１に固定されているとともに補強杆１１４により連結されており（図６参照）、前記両支柱１１１，１１１は補強されている。また、前記上部取付体１１２は、前記支柱１１１にスライド自在に設けられており、上部取付体１１２には、対を成す脚１１５，１１５の上端が対称部位にて枢支されている。両脚１１５，１１５の中途部には、連結杆１１６，１１６の一端部が枢支されており、両連結杆１１６，１１６の他端部は、前記下部取付体１１３に枢支されている。これにより、前記上部取付体１１２を上方へスライドした際に、図７に示したように側方へ延出した開脚状態の両脚１１５，１１５を、各支柱１１１に近接させた閉脚状態にできるように構成されている。
【０００４】
また、前記両上部取付体１１２は、操作杆１２１により連結されており、前記両支柱１１１，１１１は、この操作杆１２１によっても補強されている。そして、この操作杆１２１を上下に操作するだけで、前記両支柱１１１，１１１における脚１１５，１１５を同時に開閉脚できるように構成されている。
【０００５】
【発明が解決しようとする課題】
しかしながら、従来の物干台１０１にあっては、離間して立設された支柱１１１，１１１を備えてなり、両支柱１１１，１１１に外嵌する上部取付体１１２，１１２は操作杆１２１により連結され、この操作杆１２１を用いて両上部取付体１１２，１１２を上下動させる際には、当該操作杆１２１が斜めになることがある。すると、前記両上部取付体１１２，１１２が、支柱１１１，１１１に対して同時に傾斜してしまい、上下へのスライドが不能となるとともに、脚１１５，１１５を開閉することができなくなる。この場合、前記両上部取付体１１２，１１２の傾斜状態を同時に直さなければならず、苦労を要した。
【０００６】
これを解決するために、支柱１１１に外嵌した上部取付体１１２の長さ寸法を長くして移動時の安定性を高めることも考えられるが、この場合、外部に露出した上部取付体が大型化され、外嵌品質が低下するという新たな問題が生じてしまう。
【０００７】
本発明は、このような従来の課題に鑑みてなされたものであり、外観品質の低下を招くことなく、脚の開閉脚時の操作性を高めることができる物干台を提供することを目的とするものである。
【０００８】
【課題を解決するための手段】
前記課題を解決するために本発明の請求項１の物干台にあっては、支柱に対象物を干す物干用部材が設けられた物干台において、前記支柱の少なくとも下端部を中空状に形成し、当該支柱の下端より支柱の長さ方向に延在する内嵌部材を上下動自在に内嵌するとともに、前記支柱の下端部に、当該支柱を支持する複数の脚が枢支された枢支部を設ける一方、前記各脚の中途部にそれぞれ枢支された連結部材の端部を、前記支柱より突出した前記内嵌部材に枢支した。
【０００９】
すなわち、支柱の枢支部に枢支された脚を開閉脚する際には、支柱に上下動自在に内嵌された内嵌部材を移動操作する。すると、この内嵌部材は独立的に上下移動され、前記内嵌部材に、連結部材を介して枢支された前記各脚は、前記内嵌部材の移動方向に応じて開閉脚される。このとき、前記支柱に内嵌された内嵌部材は、支柱の長さ方向に延在しており、支柱に内嵌された部位の外周面が、その全域に渡り支柱の内周面に摺接した状態で、その移動方向に案内される。
【００１０】
また、請求項２の物干台においては、前記支柱より突出した前記内嵌部材の下端部に、側方へ突出するステップを設けた。
【００１１】
すなわち、前記内嵌部材の下端部には、側方へ突出するステップが設けられているので、このステップを足で操作することができ、足による内嵌部材の移動操作が行われる。
【００１２】
さらに、請求項３の物干台にあっては、離間して立設された支柱が物干用部材により連結されてなる物干台において、前記各支柱の少なくとも下端部を中空状に形成し、当該支柱の下端より支柱の長さ方向に延在する内嵌部材を上下動自在に内嵌するとともに、前記支柱の下端部に、当該支柱を支持する複数の脚が枢支された枢支部を設ける一方、前記各脚の中途部にそれぞれ枢支された連結部材の端部を、前記支柱より突出した前記内嵌部材に枢支し、該内嵌部材の下端部に側方へ突出するステップを設けた。
【００１３】
すなわち、支柱の枢支部に枢支された脚を開閉脚する際には、支柱に上下動自在に内嵌された内嵌部材を、該内嵌部材より側方へ突出したステップによって移動操作する。すると、この内嵌部材は、当該内嵌部材に設けられたステップ操作に応じて独立的に上下移動され、前記内嵌部材に、連結部材を介して枢支された前記各脚は、前記ステップの操作方向に応じて開閉脚される。このとき、前記支柱に内嵌された内嵌部材は、支柱の長さ方向に延在しており、支柱に内嵌された部位の外周面が、その全域に渡り支柱の内周面に摺接した状態で、その移動方向に案内される。
【００１４】
加えて、請求項４の物干台においては、一対の前記支柱と両支柱を連結する前記物干用部材からなり、両支柱に設けられた前記各枢支部を、前記両支柱間に延在する連設部材を介して連設するとともに、各支柱に内嵌された前記内嵌部材における前記ステップを、対向する支柱へ向けて突設した。
【００１５】
すなわち、前記物干台は、一対の支柱と両支柱を連結する物干用部材からなり、両支柱の下端部に設けられた枢支部は、連設部材により連設され、補強される。そして、各支柱に内嵌された内嵌部材のステップは、対向する支柱へ向けて突設されており、前記連設部材の下部に配置され、外方への突出が防止される。
【００１６】
【発明の実施の形態】
以下、本発明の一実施の形態を図に従って説明する。図１は、本実施の形態にかかる物干台１を示す図であり、展開された状態が示されている。
【００１７】
この物干台１は、離間して立設された一対の支柱１１，１１を備えており、両支柱１１，１１は合成樹脂製の中空パイプにより形成され、その上端には、側部の開口部がキャップ１２により閉鎖されたＴ字状の接続部材１３が嵌着されている。両接続部材１３，１３には、物干用部材としての上部パイプ１４の端部が各々挿入された状態で固定されており、前記両支柱１１，１１の上端部は、この上部パイプ１４によって連結されている。これにより、この上部パイプ１４にハンガー１５，・・・を吊り下げることによって、ハンガー１５，・・・に掛けられたワイシャツなどの洗濯物を両支柱１１，１１間にて吊り下げて乾かせるように構成されている。
【００１８】
前記両支柱１１，１１の中途部には、物干用部材としての中桟２１が設けられている。この中桟１２は、両端に形成された筒状の挿通部２２，２２に前記支柱１１，１１が挿通された状態で、所定の高さ位置に固定されており、中桟２１の一側面には、側方へ突出した状態で回動規制される複数のタオルアーム２３，・・・が、図中矢示したように上方へ回動可能に枢支されている。各タオルアーム２３，・・・の先端には、折返しフック２４，・・・が形成されており、タオルなどの洗濯物を掛けた際に、その縁部を挟持した状態で保持できるように構成されている。また、前記中桟２１の他側面には、側方へ突出した状態で回動規制されるタオルハンガー２５が、図中矢示したように下方へ回動可能枢支されている。このタオルハンガー２５には、横方向に延在する複数の横バー２６，・・・設けられており、タオルなどの洗濯物を掛けられるように構成されている。
【００１９】
前記各支柱１１，１１の下端部には、当該物干台１を支持する脚部３１が設けられており、該脚部３１は、図２にも示すように、前記支柱１１の下端部に固定された枢支部としての固定体３２と、該固定体３２に枢支された一対の脚３３，３３とを備えている。前記固定体３２は、前記支柱１１の側部に配置された内側面３４及び外側面３５と、両側面３４，３５の傾斜した上縁を連結する連設面３６，３６と、図３に示すように、前記両側面３４，３５に挟持された状態で上下方向に延在する筒部３７とにより構成されている。この固定体３２は、前記筒部３７が支柱１１の下端部に挿入された状態で接着剤等により固定されており、図１に示したように、前記内側面３４が対向した支柱１１に面するように配置されている。この内側面３４には、横筒部３８が対向する固定体３２へ向けて突設されており、両固定体３２，３２の横筒部３８には、両支柱１１，１１間に延在する連設部材としての下部パイプ３９の端部が挿入された状態で固定され、前記両支柱１１，１１に設けられた固定体３２，３２は、前記下部パイプ３９を介して連設されている。また、前記固定体３２，３２の前記両側面３４，３５間には、図３に示したように、パイプ材からなる前記脚３３，３３が配設されており、各脚３３，３３は、その上端部に貫通された軸部材４０，４０によって前記固定体３２に枢支されている。これにより、両脚３３，３３は、図１に示したように、前記上部パイプ１４、中桟２１、及び下部パイプ３９の延在方向に対して直交方向に延出可能とされている。
【００２０】
また、中空パイプにより形成された支柱１１の下端部には、図３及び図４に示すように、支柱１１の長さ方向に延在する合成樹脂製の内嵌部材としての内嵌パイプ５１が、支柱１１の下端より上下動自在に内嵌されており、内嵌パイプ５１の下端部には、端部固定部材５２が固定されている。該端部固定部材５２は、前記内嵌パイプ５１が挿入された状態で固定された有底筒部５３と、該有底筒部５３を側部より挟持する内板部５４及び外板部５５（図２参照）とにより一体形成されており、前記内板部５４が対向する支柱１１に面するように配置されている。この内板部５４には、図２に示したように、中途部がリブ５６，５６により補強された断面Ｕ字状のステップ５７が、対向する支柱１１へ向けて突設されている。
【００２１】
前記端部固定部材５２の内板部５４と外板部５５との間には、連結部材としての連結杆６１の一端部に形成された凸部６２が挿入されるとともに、該凸部６２が軸部材６３によって枢支されている。この連結杆６１は、へ字状に屈曲形成されており、その他端６４からは、一対の延出片６５，６５が離間して延出されている。両延出片６５，６５の間には、前記脚３３が挿入されており、該脚３３を貫通する軸部材６６によって、脚３３の中途部に枢支されている。これにより、前記各脚３３，３３の中途部にそれぞれ枢支された連結杆６１，６１の端部は、前記端部固定部材５２を介して、前記支柱１１より突出した前記内嵌パイプ５１に枢支されている。なお、本実施の形態にあっては、前記連結杆６１，６１を、前記端部固定部材５２を介して、間接的に内嵌パイプ５１に枢支した場合を例に挙げて説明したが、これに限定されるものでなく、前記連結杆６１，６１を内嵌パイプ５１に直接枢支しても良い。
【００２２】
以上の構成にかかる本実施の形態において、図１〜図３に示したように、斜め側方延出した開脚状態の脚３３，３３を閉脚させる際には、閉脚させる脚部３１より内方へ突出したステップ５７を足で踏むとともに、この脚部３１が設けられた支柱１１を手で持ち上げる。このとき、足で押さえられたステップ５７を有するとともに内嵌パイプ５１に固定された端部固定部材５２は、その位置が維持されるが、前記支柱１１は上方へ移動されるため、前記内嵌パイプ５１は、前記支柱１１に対して相対的に下方へ移動される。すると、図４に示したように、前記端部固定部材５２を介して内嵌パイプ５１に枢支された連結杆６１，６１は、その一端が下方へ移動されるとともに、他端６４が内嵌パイプ５１に近接する方向へ起立される。これにより、この他端６４より延出した延出片６５，６５によって中途部が支持された脚３３，３３は、前記内嵌パイプ５１に近接する方向へ回動され、閉脚状態が形成される。このとき、前記脚３３は、連結杆６１の他端６４より延出した一対の延出片６５，６５に挟持された状態で枢支されており、前記連結杆６１の他端６４が脚３３に当接した時点で、脚３３の閉脚動作が完了する。
【００２３】
一方、図４に示したように、閉脚状態にある脚３３，３３を開脚させる際には、支柱１１を手で持ち上げるとともに、脚部３１より内方へ突出したステップ５７を足の甲にて上動させ、図３に示したように、前記内嵌パイプ５１を支柱１１内へ挿入する。すると、前記ステップ５７を有する端部固定部材５２の高さ位置が上昇し、この端部固定部材５２に枢支された連結杆６１は、その一端が上方へ移動されるとともに、他端６４が内嵌パイプ５１より離れる方向へ傾倒される。これにより、この他端６４より延出した延出片６５，６５によって中途部が支持された脚３３，３３は、前記内嵌パイプ５１より離れる方向へ回動され、前記開脚状態が形成される。このとき、前記脚３３は、連結杆６１の他端６４より延出した一対の延出片６５，６５に挟持された状態で枢支されており、前記連結杆６１の他端６４が脚３３に当接した時点で脚３３の開脚動作を完了することができる。よって、各足３３，３３の側方への展開状態を規制することができる。
【００２４】
このように、前記ステップ５７を足で操作することで、該ステップ５７が設けられた内嵌パイプ５１のみを独立的に上下動させることができ、これにより各支柱１１，１１の固定体３２に設けらた脚３３，３３の開閉脚を行うことができる。このため、離間した両支柱１１，１１に外嵌する上部取付体が操作杆により連結され、上部取付体を上下動させる際に、操作杆が斜めになるとともに、前記両上部取付体が、各々の支柱１１，１１に対して同時に傾斜してしまい、上下へのスライドが不能となる従来のように、前記両上部取付体の傾斜状態を直さなければならないという手間が省け、開閉脚時の操作性を高めることができる。
【００２５】
そして、開閉脚時に上下動される内嵌パイプ５１は、支柱１１に内嵌されるとともに支柱１１の長さ方向に延在しており、支柱１１に内嵌された部位の外周面が、その全域に渡り支柱１１の内周面に摺接した状態で、その移動方向に沿って案内される。よって、支柱１１に外嵌した状態で外部に露出する従来の上部取付体を長く設定し、移動時の安定性を単純に高めた場合に生じ得る外嵌品質の低下、及び外方に突出した上部取付体への干渉時に生じ得る不具合を確実に防止することができる。
【００２６】
また、前記物干台１の両支柱１１，１１に設けられた固定体３２，３２は、下部パイプ３９により連設されており、当該物干台１を、その下端部において補強することができる。そして、各支柱１１，１１の下端部に設けられた脚部３１におけるステップ５７は、対向する支柱１１へ向けて突設されており、前記両支柱１１，１１間に延設された前記下部パイプ３９の下方に配置されている。これにより、前記ステップ５７が、互いに離れる方向へ突出された場合と比較して、外方への突出量を押さえることができ、ステップ５７の誤操作を防止することができる。また、前記ステップ５７を、下部パイプ３９の下部に配置することで、洗濯物の落下に起因した不用意なステップ３９の誤動作を未然に防止することができる。
【００２７】
なお、本実施の形態にあっては、内嵌パイプ５１を上下動させるステップ５７を、各内嵌パイプ５１に固定された端部固定部材５２にそれぞれ独立して設けた場合を例に挙げて説明したが、図５に示すように、両端部固定部材５２，５２に架橋する架橋ステップ７１により構成しても良い。
【００２８】
このように構成された物干台１であっても、開閉脚時に上下動される内嵌パイプ５１は、支柱１１に内嵌された部位の外周面が、その全域に渡り支柱１１の内周面に摺接した状態で、その移動方向に沿って案内されるため、内嵌パイプ５１が斜めとなり上下方向へのスライドが不能となるといった不具合を防止することができる。したがって、前述と同様に、開閉脚時の操作性を高めることができる。
【００２９】
そして、前述した各実施の形態においては、一対の支柱１１，１１間に、上部パイプ１４や中桟２１等の物干用部材が架橋された物干台１を例に挙げて説明したが、一本の支柱のみで自立可能な脚部を有するとともに、この支柱より側方へ延出した物干部材としてのアームを備えた物干台であっても、外観品質の低下を招くことなく、開閉脚時の操作性を高めることができる。
【００３０】
【発明の効果】
以上説明したように本発明の請求項１の物干台にあっては、開閉脚時に上下動される内嵌部材は、支柱に内嵌されるとともに支柱の長さ方向に延在しており、支柱に内嵌された部位の外周面が、その全域に渡り支柱の内周面に摺接した状態で、その移動方向に沿って案内される。よって、支柱に外嵌した状態で外部に露出する従来の上部取付体を長く設定し、移動時の安定性を単純に高めた場合に生じ得る外嵌品質の低下を防止することができるとともに、外方へ突出した上部取付体への不用意な干渉による誤作動を確実に防止することができる。
【００３１】
さらに、支柱に内嵌した内嵌部材のみを独立的して上下動させて、各支柱の枢支部に設けらた脚の開閉脚を行うことができるので、支柱に外嵌する上部取付体が、離間して立設された他の支柱に外嵌する上部取付体に操作杆を介して連結され、上部取付体を上下動させる際に操作杆が斜めになることがあり、この際に前記上部取付体が支柱に対して傾斜してしまい、上下へのスライドが不能となるといった不具合を防止することができる。これにより、前記上部取付体の傾斜状態を直さなければならないという手間が省け、開閉脚時の操作性を高めることができる。
【００３２】
また、請求項２の物干台においては、前記内嵌部材の下端部に突設されたステップを足で操作することにより、足により内嵌部材の移動操作を行うことができる。よって、両手を使用することができるので、作業性を高めることができる。
【００３３】
そして、請求項３の物干台にあっては、支柱に内嵌された内嵌部材を、ステップにより移動操作することで、この内嵌部材のみを独立的して上下動させることができ、これにより各支柱の枢支部に設けらた脚の開閉脚を行うことができる。このため、離間した両支柱に外嵌する上部取付体が操作杆により連結され、上部取付体を上下動させる際に、操作杆が斜めになるとともに、前記両上部取付体が、各々の支柱に対して同時に傾斜してしまい、上下へのスライドが不能となる従来のように、前記両上部取付体の傾斜状態を直さなければならないという手間が省け、開閉脚時の操作性を高めることができる。
【００３４】
また、開閉脚時に上下動される内嵌部材は、前記支柱に内嵌されるとともに支柱の長さ方向に延在しており、支柱に内嵌された部位の外周面が、その全域に渡り支柱の内周面に摺接した状態で、その移動方向に沿って案内される。よって、支柱に外嵌した状態で外部に露出する従来の上部取付体を長く設定し、移動時の安定性を単純に高めた場合に生じ得る外嵌品質の低下を防止することができるとともに、外方へ突出した上部取付体への不用意な干渉による誤作動を確実に防止することができる。
【００３５】
加えて、請求項４の物干台においては、一対の支柱と両支柱を連結する物干用部材からなり、両支柱の下端部に設けられた枢支部は、連設部材により連設されている。これにより、物干台を補強することができる。そして、各支柱に内嵌された内嵌部材のステップは、対向する支柱へ向けて突設されており、前記両支柱間に延設された連設部材の下部に配置される。これにより、両ステップが互いに離れる方向へ突出された場合と比較して、外方への突出量を押さえることができ、ステップの誤操作を防止することができる。また、開閉脚操作を行うステップを、前記連設部材の下部に配置することで、洗濯物の落下に起因した不用意なステップの誤動作を未然に防止することができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の一実施の形態を示す斜視図である。
【図２】同実施の形態にかかる支柱の下部を示す要部の拡大図である。
【図３】図２の要部を示す断面図である。
【図４】同実施の形態における脚部が閉脚された状態を示す断面図である。
【図５】本発明の他の実施の形態を示す斜視図である。
【図６】従来の物干台の下部を示す斜視図である。
【図７】同従来例を示す要部の断面図である。
【符号の説明】
１    物干台
１１    支柱
１４    上部パイプ（物干用部材）
２１    中桟（物干用部材）
３１    脚部
３２    固定体（枢支部）
３３    脚
３９    下部パイプ（連設部材）
５１    内嵌パイプ（内嵌部材）
５７    ステップ
６１    連結杆（連結部材）
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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