(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
時間基準部(13)と、
永久磁石を備えたロータ(2)および少なくとも１つのコイル(3)を備えた発電器(1)と、
駆動のために前記発電器に連結された主ぜんまいを備えたぜんまい箱(5)と、
前記ぜんまい箱によって駆動されて、前記ぜんまい箱によって与えられるトルクＣB が最小同期トルクＣSYNC以上である限り、前記時間基準部(13)にほぼ同期して作動するアナログ式時間表示手段(7)と、
前記発電器(1)を制動する発電器制動手段(12、16)と、
前記発電器(1)の停止時に、前記ロータ(2)に対して、前記ロータ(2)を静止位置に保持できるようにする静的位置決めトルクＣP を及ぼす磁化手段(18)と
を含む時計であって、
前記発電器制動手段(12, 16)は、前記アナログ式時間表示手段(7)が前記時間基準部(13)と同期状態で作動しなくなると、直ちに作動するように構成され、且つ、前記磁化手段は、前記ぜんまい箱(5)から前記ロータ(2)に加えられるぜんまい箱トルクＣB が前記最小同期トルクＣSYNCに等しくなる基準トルクＣREFに比べて、前記静的位置決めトルクＣPが、それに等しいかそれを超えるように構成されている
ことを特徴とする時計。
【請求項２】
さらに、前記磁化手段(18)および前記ロータ(2)間の前記静的位置決めトルクＣP を調整する手段(19, 20)を含み、前記静的位置決めトルクＣP を前記基準トルクＣREF にほぼ等しくなるように調整できるようにしたことを特徴とする請求項１記載の時計。
【請求項３】
前記基準トルクＣREF は、システム劣化を考慮して、安全係数ｆsを用いて選択されることを特徴とする請求項２記載の時計。
【請求項４】
前記静的位置決めトルクＣPは、前記基準トルクＣREFとユーザが前記時計を巻くために加えるトルクとの合計より小さいことを特徴とする請求項２または３記載の時計。
【請求項５】
前記磁化手段(18)は、回転または並進移動可能(20)であることを特徴とする請求項２、３または４記載の時計。
【請求項６】
前記磁化手段(18)は、前記静的位置決めトルクＣPの調節後に固定されることを特徴とする請求項５記載の時計。
【請求項７】
前記磁化手段(18)は、磁化方向を表す手段(19)を有することを特徴とする請求項５または６記載の時計。
【請求項８】
前記磁化方向を表す前記手段(19)は、ねじの溝であることを特徴とする請求項７記載の時計。
【請求項９】
請求項１〜８のいずれか１項に記載の時計の始動を調整する方法であって、時計の組み立て時に前記静的位置決めトルクＣPの調整が、
前記磁化手段(18)を前記ロータ(2)付近に設置する段階と、
前記ロータに及ぼされる前記静的位置決めトルクＣP が、前記ぜんまい箱から前記ロータに加えられる前記ぜんまい箱トルクＣBが前記最小同期トルクＣSYNCに等しくなる前記基準トルクＣREFを超えるように、前記磁化手段を位置決めする段階と、
前記ぜんまい箱を事前に巻いて、それの前記ぜんまい箱トルクＣBが前記基準トルクＣREFにほぼ等しいか、それを超えるようにする段階と、
前記発電器(1)が始動するまで、前記磁化手段を回転または並進移動させる段階と
によって行われることを特徴とする方法。
【請求項１０】
前記磁化手段の最初の位置決めは、前記静的位置決めトルクＣP が最大になるように行われることを特徴とする請求項９記載の調整方法。
【請求項１１】
前記基準トルクＣREF は、システム劣化を考慮して安全係数ｆs を用いて選択されることを特徴とする請求項９または１０記載の調整方法。
【請求項１２】
前記静的位置決めトルクＣPは、前記基準トルクＣREFとユーザが時計を巻くために加えるトルクとの合計より小さくなるように調整されることを特徴とする請求項９〜１１のいずれかに記載の調整方法。
【請求項１３】
前記静的位置決めトルクＣP の調節後に前記磁化手段を固定する追加段階を含むことを特徴とする請求項９〜１２のいずれかに記載の調整方法。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、時間基準部と、永久磁石ロータや少なくとも１つのコイルを有する発電器と、駆動のために発電器に連結された主ぜんまいを備えたぜんまい箱と、ぜんまい箱によって駆動されて、ぜんまい箱によって与えられるトルクが最小同期トルク以上である限り、時間基準部にほぼ同期して作動するアナログ式時間表示手段と、発電器を制動する手段と、発電器の停止時にロータとの間に、ロータをほぼ静止位置に保持できるようにする静的位置決めトルクを有する磁化手段とを含む時計に関する。
【０００２】
【従来の技術】
この形式の装置はヨーロッパ特許第０，８２２，４７０号に開示されている。この特許は、主ぜんまいを備えたぜんまい箱を備えており、時計の電子回路に給電するための交流電圧発電機に手動または自動的に連結される動力源と、ぜんまい箱によって駆動される歯車装置によって駆動される１組の時間表示針と、発電器の制動または停止を行うために発電器の回転速度を調整する制動手段と、発電器が停止後に回転するのを防止する磁石とを含む電子時計に関する。
【０００３】
これらの磁石は、発電機ロータの外周部の近くに配置されている。それらは、引力が非常に弱く、弱い静的位置決めトルクをロータに加えるが、このトルクは、ロータの再始動を妨げないために、蓄えた動力がほとんど消耗した時にぜんまい箱が与えることができるトルクより大きくてはならない。
【０００４】
この形式の装置には幾つかの欠点がある。針と時間基準部との間の最小同期トルクをもはや確保できなくなった時も、時計は作動し続ける。したがって、ぜんまい箱の蓄積動力が完全に消耗するまで、主ぜんまいが弛緩し続ける。
【０００５】
さらに、たとえば最小同期トルクが主ぜんまいを１．５回巻くことに対応すること、及び巻き機構を７回転まくことで主ぜんまいが１回巻かれることがわかっていれば、時計が同期状態で再び作動する前に、巻き機構を最低でも１０回転させなければならない。
【０００６】
【発明が解決しようとする課題】
したがって、本発明の目的は、蓄積動力が時計をほぼ同期状態で作動させるのに不十分になると直ちに発電器を停止させることによって、ぜんまい箱トルクを時計が作動していない時の最小同期トルクに近い値に維持できるようにする時計用停止装置を設けることによって、上記従来技術の欠点を解決することである。
【０００７】
【課題を解決するための手段】
したがって、本発明は、上記形式の時計用で、時間表示手段がもはや時間基準部とほぼ同期状態で作動しなくなると直ちに、発電器制動手段が作動して発電器を停止させ、また、磁化手段は、発電器ロータに加える静的位置決めトルクが、ぜんまい箱がロータに加えるトルクが最小同期トルクに等しくなる基準トルク以上になるように構成されていることを特徴とする停止装置に関する。
【０００８】
ロータとの間に基準トルク以上の静的位置決めトルクを有する磁石を得るために、ロータの漂遊磁界、ロータの製造および組み立て許容差または磁石の磁化レベルなどの量のばらつきを考慮しなければならない。これを行うために、ロータとの間に最小同期トルクより相当に大きい静的位置決めトルクを発生できるようにする磁束を有する位置決め磁石を形成する必要がある。そのような磁石を時計内の所定の固定位置に配置することによって、発電器を再始動させるために必要な巻き機構の巻き数が相当なものになるであろう。
【０００９】
実際に、図３を参照すると、上記不確定要素を考慮した磁石の選択は、約４巻きのぜんまい箱トルクに等しい磁石とロータ間の静的位置決めトルクＣT に対応する。本発明によれば、ぜんまい箱が約１．５巻きの場合に発電器が停止する。
【００１０】
したがって、ぜんまい箱を巻いている時、巻き機構を最低でも１７回巻くまで、発電器は再始動しない。時計の装着者が巻き機構を各操作で１．５回巻くと仮定すると、時計を再始動するために１２回の操作を実施しなければならず、そのため、ユーザは自分の時計がもはや機能しないと信じるであろう。
【００１１】
この欠点を解決するために、本発明の第２態様は、さらに、磁石およびロータ間の静的位置決めトルクを調整する手段を含み、ぜんまい箱がロータに加えるトルクが針および時間基準部間の最小同期トルクに等しくなる基準トルクにほぼ等しくなるようにトルクを調整することができるようにした停止装置に関する。
【００１２】
システムの劣化、特にぜんまい箱の摩耗および歯車の潤滑またはほこりの問題を考慮するために、安全係数を用いることができる。
【００１３】
この調整によって、アナログ式時間表示手段を時間基準部に確実に同期させながら、約２〜３回の操作で時計を迅速に再始動させることができる。
【００１４】
本発明による時計は常に同期作動し、時間表示手段は時間基準部に対して連続的または間欠的に前進することができる。好適な実施態様では、時間表示手段が時間基準部に同期した状態で確実に連続作動できるように、最小同期トルクが選択される。
【００１５】
さらに、本発明は磁石およびロータ間の静的位置決めトルクを調整する関連方法にも関する。
【００１６】
本発明の他の特徴および利点は、非制限的な例として挙げられている、添付の図面を参照した以下の説明から明らかになるであろう。
【００１７】
【発明の実施の形態】
図１に示されている本発明に従った時計は、矩形１で記号表示されて磁化ロータ２および少なくとも１つのコイルアセンブリ３を有する発電器を含む。好ましくは、３つのコイルが使用され、ローラに接近して配置されている。ロータは、例えば、主ぜんまい６を収容しているぜんまい箱５に歯車装置４などによって機械的に連結されている。主ぜんまいは、手動または自動巻き機構によって巻かれるが、この機構は周知であり、図面に示されていない。歯車装置４はまた、従来通りにロータ２に回転方向に固定された１組の針（８、９、１０）からなるアナログ式時間表示手段７にも連結されている。したがって、ロータ２が移動している限り、この表示手段７は移動する。
【００１８】
発電器１は、一定の頻度で交流電圧を供給する。この頻度は、好ましくは毎秒５．３３回である。発電器は、平滑コンデンサを含む全波整流器１１に接続されており、この整流器の出力部に論理制御回路１２が接続されている。回路１２は、時間関連データも受け取る。それは、特に水晶発振器１４によって形成された時間基準部１３によってこのデータを与えられ、水晶発振器１４は所定の周波数、一般的に３２７６８Ｈｚのパルス信号をさまざまな周波数分周ステージ１５へ供給する。論理制御回路１２の内部詳細をここでは説明しない。実際に、そのような回路は従来技術で、特にヨーロッパ特許第０，８２２，４７０号から周知である。
【００１９】
この論理制御回路１２は、発電器１の端子間にソース−ドレイン路を接続したＭＯＳトランジスタによって形成されているスイッチング手段１６を信号１７で動作させる。このスイッチング手段は、発電器１を一時的に短絡させてその回転速度を調整できる機能を有する。命令された短絡時間によって、回転速度の減速量が増減する。
【００２０】
論理制御回路１２とスイッチング手段１６を含むアセンブリが、発電器１用の制動手段を構成している。
【００２１】
本発明の目的の１つは、常に同期状態で作動し、時計が作動していない時、ぜんまい箱内の残留エネルギを節約する時計を得ることである。これは、ぜんまい箱５の残留動力が時間表示手段７を時間基準部１３に対して確実に同期させるには不十分になった時、制動手段を使用して、発電器１、したがってそれに接続された針８、９および１０と、ぜんまい箱の主ぜんまい６とを停止させるからである。
【００２２】
当該技術分野の専門家には、この形式の時計で、針が時間基準部に対して確実に同期するために必要な主ぜんまいの巻き数を決定する方法がわかっている。この必要な巻き数は、ぜんまい箱５がロータ２に加えるトルクが最小同期トルクに等しくなる基準トルクＣREF に対応する。磁石とロータ間の静的位置決めトルクＣPに対応したトルクを決定するために、この基準トルクＣREFは、システム劣化を考慮するように安全係数ｆsを用いて選択される。
【００２３】
ぜんまい箱５によってロータ２に加えられるトルクが、減少によって時間基準部１３に対する時間表示手段７の最小同期トルクＣSYNCより小さくなった時、発電器１は、それと基準周波数との同期化が制動だけでは不可能になる速度で回転する。
【００２４】
その時、発電器制動手段が作動して発電器を停止させる。この時、スイッチング手段１６は論理制御回路１２から連続信号１７を受け取って、発電器１の端子を長期的に短絡させる。そのため、発電器の速度がほぼゼロになる。
【００２５】
発電器１の完全な停止は、ロータ２の外周部に接近して配置された少なくとも１つの磁石１８によって保証される。この磁石１８は、磁石とロータ間の静的位置決めトルクＣP が、ぜんまい箱５によってロータ２に加えられたトルクが最小同期トルクＣSYNCに等しくなる基準トルクＣREF にほぼ等しいか、それを超えるように構成されている。したがって、スイッチング手段１６が長期的に作動している時、制動手段が不作動状態になると、トルクＣP がロータ２を停止させて、ほぼ静止状態に保持する。
【００２６】
図２に示されているように、発電器１は、中間歯車２３とかみ合ったピニオン２２に固定されたシャフト２１の周囲に配置されており、中間歯車自体はここには図示しない歯車装置の残り部分とかみ合っている。ロータに上フランジ２４Ａおよび下フランジ２４Ｂの２つのフランジが設けられており、これらのフランジ上にそれぞれ偶数の磁石２５Ａおよび２５Ｂが、極性を交互させて配置されている。これらのフランジは、発電器シャフト２１に取り付けられている。２つのフランジ２４Ａおよび２４Ｂの間に３つのコイル３が配置されている。
【００２７】
好ましくは、各フランジに６つの磁石が使用される。上フランジ２４Ａおよび下フランジ２４Ｂ上の互いに向き合う磁石２５Ａおよび２５Ｂは、発電器に属する閉磁場Ｆを生じるために互いに引き合うように配置されている。各フランジに使用される磁石２５Ａおよび２５Ｂを異なった厚さにしてもよいことに注意されたい。
【００２８】
発電機１の外周上には、極性の向き１９によって決まる可変方向の少なくとも１つの位置決め磁石１８によって、対応の可変方向磁場Ｐを得ることができる。したがって、位置決め磁石１８とロータのフランジ２４Ａおよび２４Ｂとの間の静的位置決めトルクＣPは可変である。
【００２９】
磁石１８およびロータ２間の静的位置決めトルクＣP は、特にその両者間の距離とそれぞれの磁化レベルによって決まる。これは、基準トルクＣREF にほぼ等しいか、それを超えるトルクＣPを得るために、好適な実施形態ではトルクＣPを調整するための手段が用いられているからである。
【００３０】
この調整は、磁石１８の位置を調整することによって行われる。この好適な実施形態では、磁石１８が回転移動可能であり、そのため、時計を組み立てる時などに、トルクＣP を容易に変更することができる。また、滑り並進する磁化手段か、又は同じ結果を得られるようにする手段を設けることもできる。
【００３１】
好ましくは、磁化ねじ１８が、それ用に時計のプレートまたはブリッジに設けられた穴に打ち込むか、ねじ込むようにして使用され、このねじは、磁化方向を表示すると共に、工具でねじを回転できるようにする溝１９などの非対称部を有する。磁気表示が、磁石の向きを調節するための作動手段としても使用されることに注意することは興味深いことである。
【００３２】
さらに、トルクＣPを調整するための基準トルクＣREFは、システム劣化を考慮するために安全係数ｆsを用いて選択することができる。
【００３３】
最後に、衝撃または専門家による定期点検の際に静的位置決めトルクＣP が変更される可能性を避けるために、調整後に磁石１８が固定される。固定手段は、接着剤、溶接または当業者には周知の他の手段にすることができる。
【００３４】
しかし、特定の実施形態では、故障の際に専門家がトルクＣP を調整できるようにするために、不完全に固定されるか、固定されない調整手段を設けることも可能である。
【００３５】
本発明の好都合な実施形態では、各位置決め磁石によって誘発される漂遊を除去するために、磁化ロータの外周上に２つ以上の位置決め磁石が等間隔に配置されてもよい。
【００３６】
本発明はまた、磁石１８およびロータ２間の静的位置決めトルクＣP を調整する方法に関する。この方法は、図１および図２に示された部材を含む時計に関する。
【００３７】
本方法によって達成すべき目的は、ぜんまい箱５がロータ２に加えるトルクが最小同期トルクＣSYNCに等しくなる基準トルクＣREF にほぼ等しいか、それを超える静的位置決めトルクＣP を得ることである。時計が同期状態で再び作動するまでに必要な巻き数が最小になるようにこのトルクＣP を調整することが好都合である。好ましくは、システム劣化を考慮して、安全係数ｆsを用いてトルクＣPを調整する。
【００３８】
第１に、磁石１８を、たとえば磁化方向１９に磁化する。次に、磁石１８をロータ２に接近して配置しなければならない。磁石の磁気エネルギおよびロータからの距離によって、その両者間の静的位置決めトルクＣP が定められる。このトルクＣP は、特にロータ２に対する磁石１８の向きによって変化する。これは、回転移動可能な磁化ねじを使用することが好ましいからである。
【００３９】
第２に、この磁石１８は、初期トルクＣPが基準トルクＣREFより大きくなるように、選択および配置される。選択は、すべての不都合な許容差、特に漂遊ロータ磁場および磁石の磁化レベルを含めて行われる。組み立て中に、磁石１８は、位置決めトルクＣPが最大である位置へ回転される。
【００４０】
このトルクＣP は、磁化方向がロータ２の軸線に対して半径方向である時に最大である。好ましくは、マーク１９は、磁化方向に配置される。しかし、このマーク１９は、磁石の磁化方向を決定できるのであれば、いずれの他の方向に設けてもよい。
【００４１】
第３に、ぜんまい箱の主ぜんまい６を、図示しない自動式か、手動で、ＣREF に対応する巻き数にほぼ等しいか、それを超える巻き数だけ事前に巻く。好ましくは、システム劣化を考慮したトルクを選択する。たとえば、ぜんまい箱がロータに加えるトルクが、主ぜんまいの約１．５巻きに対応する最小同期トルクに等しくなるトルクＣREF の場合、主ぜんまいの約２巻きに対応するトルクが選択される。ぜんまい箱５は、例えば、ラチェット−ホィールねじによるか、巻きステムなどによって事前に巻いてもよい。
【００４２】
第４に、ぜんまい箱の主ぜんまいを事前に巻いてから、発電機１が始動するまで、磁石１８を自動的または手動で移動させる。この移動は、磁化ねじの場合には回転で、摺動磁石の場合には並進である。好ましくは、磁化ねじを使用すれば、単純なねじ回しを使用して磁石を回転させることができる。そのような場合、ねじの回転によって磁石１８およびロータ２間の静的位置決めトルクＣP が減少し、ぜんまい箱がロータに加えるトルクより小さくなるであろう。したがって、発電機１が動き始める。この動きは、発電器出力部の電圧を測定することによって検出される。
【００４３】
最後に、好ましくは、特に衝撃の際の調整の混乱を防止するために、磁石１８の位置が固定される。そのような固定は、当業者には周知の手段で、特に接着または溶接によって行うことができる。
【００４４】
図３は、好適な実施形態に従って、主ぜんまいがロータに加えるトルクの評価を主ぜんまいの巻き数の関数として示した一例を示す。図は、主ぜんまいの巻き上げ中および弛緩中の両方でぜんまい箱が行う巻き数の関数としてミリメートル当たりのグラムの単位で描かれている。一般的に、ぜんまい箱の１巻きは、時計の約８時間の作動期間に対応する。もちろん、これらの値のすべてと、以下に挙げるものは一例にすぎない。
【００４５】
曲線Ａは巻き上げに対応し、主ぜんまいが完全に弛緩している点Ａ１から始まって、主ぜんまいが巻き上げられて、その間にぜんまい箱が８〜９回転し、潜在的なぜんまい箱トルクが約９５０ｇ／ｍｍになる最大巻き上げ状態の点Ａ２に達した後に終了する。
【００４６】
曲線Ｂは、ぜんまい箱がシステムに動力を供給する主ぜんまいの弛緩を表す。この曲線は、約８００ｇ／ｍｍのトルク値（このようにトルクが点Ａ２より減少しているのは、不可避のシステム機械的損失のためである）に対応する点Ｂ１で始まり、主ぜんまいの完全弛緩状態の点Ｂ２で終了する。当然ながらこの点は点Ａ１と一致している。
【００４７】
時計が自動巻きである場合、曲線は時計が受ける移動の関数として描かれ、巻き上げと弛緩の２つの動作が状況に従って厳密に交互する。
【００４８】
この図はまた、曲線Ｂ上の点ＳでトルクＣSYNCの最小同期値を表している。ぜんまい箱がこの最小値より大きいトルクを与えることができる限り、発電器のロータは、時計が正確な時間を刻むための公称回転速度に達することができる。
【００４９】
曲線Ａ上の点Ｓ’は、点Ｓに対応している。トルクＣS'とトルクＣSYNCとの差が、巻き機構を巻くことができるように時計の装着者が巻き機構に加えなければならないトルクに対応する。
【００５０】
図はまた、点Ｐで、磁石およびロータ間の静的位置決めトルクＣP の値を表している。この値は、システム劣化のために安全係数ｆsを考慮している。
【００５１】
最後に、図はさらに、点Ｔで、もはや同期作動しなくなった時に発電器を確実に停止させるために、本発明に従ってトルクＣP を調整する方法を実施しない時に磁石およびロータ間に必要な静的位置決めトルクＣPの値を表している。
【００５２】
図３に示された例では、主ぜんまいの完全巻き上げに対応するＢ１で示された位置から時計の正常な作動が始まり、制動手段は、発電器１の回転速度を制限するためだけに必要である。
【００５３】
もちろん、主ぜんまい６を手動または自動で巻かないと仮定した場合、ぜんまい箱５の６回転を超える（４０時間をわずかに超える）間、この作動モードが持続する。この時間が経過するのに伴って、制動手段によって加えられる連続制動の繰り返しが徐々に少なくなる。
【００５４】
発電器が回転している限り、静的位置決めトルクＣP は、発電器１の慣性トルクに較べて無視できる程度である。これは、時計が点Ｓまで正常に作動し続けるからである。
【００５５】
点Ｓに達した時、ぜんまい箱６の巻き数が、時間表示手段７および時間基準部１３間の最小同期トルクＣSYNCを確保するためには不十分になる。その時、制動手段が作動して、論理制御回路１２が連続制御信号１７を送って、スイッチング手段１６を長期的に作動させる。その時、発電器１が停止して、磁石１８およびロータ２間の静的位置決めトルクＣP によって静止状態に保持される。次に、制動手段が不作動化する。トルクＣP がトルクＣSYNCより大きいため、ロータは有効に静止状態に保持される。
【００５６】
針（８、９および１０）も停止し、これによってユーザに、時計の主ぜんまいを巻く必要があることを知らせる。ユーザが巻き機構に加えるトルクは、弛緩曲線Ｂ上の点Ｓから巻き上げ曲線Ａ上の点Ｓ’まで進むことができるようにする大きさでなければならない。約２〜３回の操作をすれば、ぜんまい箱がロータに加えるトルクＣBがトルクＣPより大きくなり、それによって発電器が、したがって時間表示手段７が同期状態で作動を再開することができ、このことは機械式時計と非常によく似ている。
【００５７】
好ましくはトルクＣP は、時計を再始動させるために２〜３回の操作を行うことをユーザに義務づけるように選択されることに注意されたい。したがって、時計が作動を再開すると直ぐにユーザが時計を巻くことをやめた場合でも、この状態が数時間は持続するであろう。このことは、時計がもっと長く作動できるように、特に自動巻きの場合にはそれを装着することによって、ユーザが時計を完全に巻くことを妨げることはない。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明に従った時計の簡略化した線図である。
【図２】時計発電器の断面図を示す。
【図３】好適な実施形態に従った、主ぜんまいを備えたぜんまい箱の巻き上げ／弛緩グラムであり、主ぜんまいがロータに加えるトルクＣBを主ぜんまいの巻き数の関数として示す縮閉線である。
【符号の説明】
１  発電器
２  磁化ロータ
３  コイルアセンブリ
４  歯車装置
５  ぜんまい箱
６  主ぜんまい
７  アナログ式時間表示手段
８、９、１０  針
１１  全波整流器１
１２  論理制御回路
１３  時間基準部
１４  水晶発振器
１５  周波数分周ステージ
１６  スイッチング手段
１７  連続制御信号
１８  磁化ねじ
１９  溝
２１  発電器シャフト
２３  中間歯車
２４Ａ  上フランジ
２４Ｂ  下フランジ
２５Ａ、２５Ｂ  磁石
【図１】
0004246439.tif 000002
【図２】
0004246439.tif 000003
【図３】
0004246439.tif 000004