(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
有効成分としてのマキサカルシトールと配合剤としての非イオン性界面活性剤とを含み、該非イオン性界面活性剤が、ポリオキシエチレンポリオキシプロピレングリコールあるいはポリオキシエチレンアルキルエーテルであるローション剤。
【請求項２】
ポリオキシエチレンポリオキシプロピレングリコールがポリオキシエチレン（１６０）ポリオキシプロピレン（３０）グリコールを含む、請求項１記載のローション剤。
【請求項３】
ポリオキシエチレン（１６０）ポリオキシプロピレン（３０）グリコールを０．１重量％〜２０重量％含む、請求項２記載のローション剤。
【請求項４】
ポリオキシエチレン（１６０）ポリオキシプロピレン（３０）グリコールを１重量％〜５重量％含む、請求項３記載のローション剤。
【請求項５】
ポリオキシエチレンアルキルエーテルがポリオキシエチレンセチルエーテルを含む、請求項１記載のローション剤。
【請求項６】
ポリオキシエチレンセチルエーテルを０．１重量％〜２重量％含む、請求項５記載のローション剤。
【請求項７】
ポリオキシエチレンセチルエーテルを０．５重量％〜２重量％含む、請求項６記載のローション剤。
【請求項８】
非イオン性界面活性剤に加えて多価アルコールと溶解剤とをさらに含む請求項１記載のローション剤。
【請求項９】
多価アルコールとしてグリコールを含み、溶解剤として一価アルコールを含む、請求項８記載のローション剤。
【請求項１０】
多価アルコールとしてプロピレングリコールおよび／または１，３−ブチレングリコールを含み、溶解剤としてエタノールまたはイソプロパノールを含む、請求項９記載のローション剤。
【請求項１１】
多価アルコールとしてプロピレングリコールおよび１，３−ブチレングリコールを含み、溶解剤としてエタノールを含む、請求項５記載のローション剤。
【請求項１２】
１〜７０重量％のプロピレングリコール、１〜４５重量％の１，３−ブチレングリコール、０．１〜５重量％のポリオキシエチレンセチルエーテル、１〜２０重量％のエタノール、並びに残部の水を含有する、請求項１１記載のローション剤。
【請求項１３】
５０〜７０重量％のプロピレングリコール、１〜２０重量％の１，３−ブチレングリコール、０．１〜２重量％のポリオキシエチレンセチルエーテル、１〜２０重量％のエタノール、並びに残部の水を含有する、請求項１２記載のローション剤。
【請求項１４】
５０〜７０重量％のプロピレングリコール、１〜２０重量％の１，３−ブチレングリコール、１重量％のポリオキシエチレンセチルエーテル、１重量％のエタノール、並びに残部の水を含有する、請求項１３記載のローション剤。
【発明の詳細な説明】
技術分野
本発明は、外用医薬品として有用なマキサカルシトールを安定的に含むローション剤に関する。さらに詳細には、本発明は、配合成分の組成の制御により、有効成分であるマキサカルシトールの化学的安定性および経皮吸収性のコントロールを可能にした外用医薬品としてのローション剤に関する。
背景技術
ある種の活性型ビタミンＤ3誘導体、例えば、１α，３β−ジヒドロキシ−２０α−（３−ヒドロキシ−３−メチルブチルオキシ）−９，１０−セコ−５，７，１０（１９）−プレグナトリエン（２２−オキサ−１α，２５−ジヒドロキシビタミンＤ3；本明細書中においてはマキサカルシトールとも称される）は、皮膚表皮細胞増殖抑制作用及び分化誘導作用等を有し、乾癬症に対する薬理効果が期待されている（特開昭６１−２６７５５０号公報、特開昭６３−１８３５３４号公報）。
マキサカルシトールは化学的に不安定であり、特に水溶液においては速やかに分解することが知られている。一般的にビタミンＤ関連誘導体の安定化効果発現に関しての改善技術としては、
（１）各種アミノ酸（アラニン、バリン、リジン等：特開昭６２−１７号公報）を配合することによる安定化技術；
（２）アスコルビン酸またはその塩とキレート化剤との組み合わせによる安定化技術（特公昭６１−４４８４５号公報）；
（３）アスコルビン酸単独配合系による安定化技術（特開平５−２３８９３６号公報）；および
（４）シクロデキストリンによる抱接化による安定化技術（特開昭６３−８３０２１号公報、特開昭５１−１２８４１７号公報）；
等の技術が報告されている。しかしながら、これらの技術は操作が繁雑であったり、安定化効果が不十分であるなどの欠点を有しており、マキサカルシトールを安定的に保持するローション剤を調製するためには十分なものではない。
また、生物学的な特性の範疇である経皮吸収性に関しては、その吸収促進剤として、オレイン酸に代表される不飽和脂肪酸類の配合あるいは、ＡＺＯＮＥ類に代表されるような化学物質の使用が報告されている（第８回経皮吸収型製剤シンポジウム、東京、１９９６年２月２１日、プログラム・講演抄録第２１頁、森本他）。
しかしながら、これらの吸収促進剤は、その促進機構から皮膚に損傷を与えることによって高い吸収効率が得られるものであり、繰り返し投与（塗布）される場合が多い製剤における使用のためには好ましくない。
以上のように、マキサカルシトールを安定的に保持すると同時に優れた経皮吸収性を有するローション剤を開発する必要が依然として存在していた。
発明の開示
マキサカルシトールは、水溶液中における安定性挙動に関して、その液性をアルカリ側に移行することで安定性が確保されることが知られている。しかし、アルカリ性製剤は皮膚に対しての刺激性が非常に強く、副作用面の強調につながるおそれがある。そのため、マキサカルシトールを皮膚適用製剤に配合する場合には、中性付近の液性において主剤（マキサカルシトール）の安定化作用の発現を達成することが望ましい。
本発明の目的の一つは、有効成分としてのマキサカルシトールが安定的に保持されているローション剤、特には中性付近のｐＨを有するローション剤を提供することである。
本発明の別の目的は、従来技術においては容易には達成され得なかったマキサカルシトールの化学的安定化という課題を、ある種の非イオン性界面活性剤および多価アルコール類を配合することによって簡易的に解決しようとすることである。
本発明のさらに別の目的は、皮膚に対して刺激性が低い多価アルコール類の配合量を調整することによって経皮吸収性を制御して、特には経皮吸収性の優れたローション剤を提供することである。
上記課題を解決するために、本発明者らは鋭意検討した結果、有効成分としてマキサカルシトールを含有するローション剤に対して一定の非イオン型界面活性剤を配合することによって、意外なことにも中性付近のｐＨにおいても有効成分が安定に保持されることを見いだした。非イオン型界面活性剤は本来、水に対し難溶性物質の可溶化物質として利用されてきたものであるが、本発明においては、一定の非イオン型界面活性剤を使用することによって油溶性物質の可溶化に加えて、高い安定化効果を達成することに成功したものである。非イオン型界面活性剤が油溶性物質（本明細書中ではマキサカルシトール）の可溶化と安定化という両方の効果を同時に達成できるということはこれまでに報告されておらず、全く意外な発見であった。さらにまた、本発明者らは、多価アルコール、非イオン性界面活性剤および溶解剤をローション剤中の配合成分として選択することによって、有効成分であるマキサカルシトールの熱安定性並びに経皮吸収性の両特性を制御することに成功し、さらに特定の成分を使用してローション剤を調製し、熱的安定性と経皮吸収性の両特性に関して最適となる配合量の設定に成功した。本発明はこれらの知見に基づいて完成したものである。
即ち、本発明によれば、有効成分としてのマキサカルシトールと配合剤としての非イオン性界面活性剤とを含むローション剤が提供される。
本発明の好ましい態様においては、非イオン性界面活性剤として、エーテル型界面活性剤が使用される。
本発明のさらに好ましい態様においては、エーテル型界面活性剤として、ブロックポリマー型非イオン界面活性剤あるいはポリオキシエチレンアルキルエーテル類が使用される。
本発明のさらに好ましい態様においては、エーテル型界面活性剤として、プルロニック型あるいはポリオキシエチレンセチルエーテルの界面活性剤が使用される。
特に好ましくは、プルロニック系あるいはポリオキシエチレンセチルエーテル系の界面活性剤としてそれぞれ、プルロニックＦ−６８あるいはセトマクロゴール１０００が使用される。
さらに好ましくは本発明のローション剤は、界面活性剤として、プルロニックＦ−６８を０．１重量％〜２０重量％、あるいはセトマクロゴール１０００を０．１重量％〜２重量％含む。
最も好ましくは、本発明のローション剤は、界面活性剤として、プルロニックＦ−６８を１重量％〜５重量％、あるいはセトマクロゴール１０００を０．５重量％〜２重量％含む。
本発明の一つの態様によれば、配合剤として非イオン性界面活性剤に加えて多価アルコール類と溶解剤とをさらに含むローション剤が提供される。
本発明のローション剤は好ましくは、多価アルコールとしてグリコール類を含み、非イオン性界面活性剤としてエーテル型界面活性剤を含み、溶解剤として一価アルコールを含む。
本発明のローション剤はさらに好ましくは、多価アルコール類としてプロピレングリコールおよび／または１，３−ブチレングリコールを含み、非イオン性界面活性剤としてポリオキシエチレンアルキルエーテル類またはプルロニック型界面活性剤を含み、溶解剤としてエタノールまたはイソプロパノールを含む。
本発明のローション剤はさらに好ましくは、多価アルコール類としてプロピレングリコールおよび１，３−ブチレングリコールを含み、非イオン性界面活性剤としてセトマクロゴール１０００を含み、溶解剤としてエタノールを含む。
本発明のローション剤は特に好ましくは、１〜７０重量％のプロピレングリコール、１〜４５重量％の１，３−ブチレングリコール、０．１〜５重量％のセトマクロゴール１０００、１〜２０重量％のエタノール、並びに残部の水を含有する。
本発明のローション剤は特に好ましくは、５０〜７０重量％のプロピレングリコール、１〜２０重量％の１，３−ブチレングリコール、０．１〜２重量％のセトマクロゴール１０００、１〜２０重量％のエタノール、並びに残部の水を含有する。
本発明のローション剤は最も好ましくは、５０〜７０重量％のプロピレングリコール、１〜２０重量％の１，３−ブチレングリコール、１重量％のセトマクロゴール１０００、１重量％のエタノール、並びに残部の水を含有する。
発明を実施するための好ましい形態
本発明は、有効成分としてマキサカルシトールを含み、配合剤として非イオン性界面活性剤を含むローション剤、並びに配合剤として非イオン性界面活性剤に加えて多価アルコール類と溶解剤とをさらに含むローション剤に関する。
本発明のローション剤中に有効成分として含まれる１α，３β−ジヒドロキシ−２０α−（３−ヒドロキシ−３−メチルブチルオキシ）−９，１０−セコ−５，７，１０（１９）−プレグナトリエン（２２−オキサ−１α，２５−ジヒドロキシビタミンＤ3；本明細書中ではマキサカルシトールとも称する）は公知のビタミンＤ3誘導体であり、例えば特開昭６１−２６７５５０号公報に記載の方法により合成することができる。
本発明のローション剤中に含有されるマキサカルシトールの量は適用される皮膚疾患に治療上有効な量であり、通常ローション剤中の濃度としては、約１μｇ／ｇ〜約２００μｇ／ｇの範囲内であり、好ましくは、約２μｇ／ｇ〜約１００μｇ／ｇの範囲内である。
本発明において使用される非イオン性界面活性剤は一般的には、難溶性物質の可溶化物質として利用されてきたものである。しかし、本発明においては油溶性物質の可溶化に加えて、有効成分であるマキサカルシトールの熱安定性の向上のために非イオン性界面活性剤が配合されている。従って、非イオン型界面活性剤の種類は、有効成分であるマキサカルシトールの可溶化作用と安定化作用を同時に達成できるものであれば特に限定されないが、好ましくはエーテル型界面活性剤である。
エーテル型の界面活性剤の中でも特に、ブロックポリマー型非イオン界面活性剤に分類されるプルロニック型界面活性剤（ポリオキシエチレンポリオキシプロピレングリコール）、あるいはポリオキシエチレンアルキルエーテル類が好ましい。
さらに、プルロニック型界面活性剤の具体例としては、例えば、親水性の物理特性を有するＦ−６８（旭電化工業商品名：ポリオキシエチレン（１６０）ポリオキシプロピレン（３０）グリコール）が挙げられる。Ｆ−６８は、一般的には０．１重量％〜２０重量％、好ましくは１重量％〜５重量％の配合量において、好適な効果を有する。
ポリオキシエチレンアルキルエーテル類の具体例としては、セチルエーテル類に属するセトマクロゴール１０００が挙げられる。セトマクロゴール１０００は、一般的には０．１重量％〜２重量％、好ましくは０．５重量％〜２重量％の配合量において好適な効果を有する。
上記した通り、本発明のローション剤においては、非イオン型界面活性剤は主剤であるマキサカルシトールの安定化作用と可溶化作用を同時に発現するものである。
さらに、上記非イオン型界面活性剤をローション系に添加することで、製剤の液性をマキサカルシトールの熱安定性を損なうことなく中性付近に設定することができる。上記非イオン型界面活性剤は一般に、外用製剤、特に乳化系医薬品においてその物理的安定化作用を有するものであり、使用実績あるいは製品経済性の両面から、ローション剤への配合にも好適である。
なお、非イオン型界面活性剤のもう一つの分類であるエステル型界面活性剤（ポリオキシエチレン脂肪酸エステル類）に関しては、可溶化効果は十分に発現されたが、マキサカルシトールの安定化効果に関しては対照的な結果が得られた。この点から界面活性剤の化学構造的な特性の違いによる差別化が可能である。
本発明の一態様によれば、ローション剤は配合剤として非イオン型界面活性剤に加えて多価アルコールと溶解剤とをさらに含む。
本発明のローション剤のために使用される多価アルコール類は一般的には、その物性から従来の外用剤においては湿潤（保湿）剤として配合されているものである。しかし、本発明においてはこの特性に加えて、有効成分であるマキサカルシトールの熱安定性の制御あるいは向上のために配合されている。
多価アルコール類の種類は、有効成分であるマキサカルシトールの熱安定性を制御あるいは向上できるものであれば特に限定されないが、好ましくは二価アルコール類である。二価アルコール類の例としてはグリコール類が挙げられ、例えばプロピレングリコール、１，３−ブチレングリコール等が挙げられる。
本発明のローション剤のために使用される溶解剤は有効成分であるマキサカルシトールを溶解するための試薬である。溶解剤としては、一価アルコール類、例えばエタノールまたはイソプロパノールなどが挙げられる。溶解剤は好ましくはエタノールである。
本発明のローション剤において熱安定性及び経皮吸収性の両特性の制御が可能となる、具体的処方成分の配合領域は以下に示す。
ポリオキシエチレンセチルエーテル類のセトマクロゴール１０００に関しては、その配合率０．１重量％〜５重量％の範囲において上記２特性の制御が可能となった。
エタノールに関しては、その配合率１重量％〜２０重量％において上記２特性の制御が可能となった。
プロピレングリコールに関しては、その配合率０重量％〜７０重量％において上記２特性の制御が可能となった。
１，３−ブチレングリコールに関しては、その配合率０重量％〜４５重量％において上記２特性の制御が可能となった。
また、製剤としての最適処方を提案する際に指標となるための各配合剤特性およびその配合率の目安は、以下の通りである。
セトマクロゴール１０００に関しては、０．１重量％〜２重量％の配合量が、安定性と経皮吸収性の両特性を考慮に入れた際に適した配合量である。
エタノールに関しては、１重量％〜２０重量％の配合量が、安定性と経皮吸収性の両特性を考慮に入れた際に適した配合量である。
プロピレングリコールに関しては、主に経皮吸収性にその添加効果が認められ、添加量は、医薬品としての使用実績をふまえた場合、７０重量％まで可変的に配合することが可能である。特に低吸収性が要される製剤の場合には、０重量％〜５０重量％の配合量、また高い吸収性が要される製剤の場合には、５０重量％〜７０重量％の配合量が添加効果を発揮するのに適している。しかし、プロピレングリコールは、マキサカルシトールの熱安定性に対しては経皮吸収性とは逆に、濃度依存的に負の添加効果を有することを付記する。
１，３−ブチレングリコールに関しては、主に熱安定性にその添加効果が認められ、その添加量は医薬品としての使用実績をふまえた場合、４５重量％まで任意に設定可能である。経皮吸収性を考慮に入れた場合、高い経皮吸収性を要求される場合にはその添加効果はないことを付記する。
なお、上記のように製剤両特性において相反する特性を有するプロピレングリコールあるいは１，３−ブチレングリコールは、単独あるいは複合配合において用いて、用法・用途に応じて上記に記したそれぞれの寄与特性をふまえ、配合量を任意に設定することができる。
例えば、本発明者が推奨する高い化学的安定性を有すると同時に高い経皮吸収性を有する製剤は、その配合基剤としてプロピレングリコールの配合量５０〜７０重量％、１，３−ブチレングリコールの配合量０〜２０重量％、セトマクロゴール１０００の配合量０．１〜２重量％、好ましくは１重量％、エタノールの配合量１〜２０重量％、好ましくは１重量％を含有する製剤である。
また、上記の配合剤は一般に、外用剤の分野において使用実績あるいは製品経済性の両面から汎用されるものであり配合の実現性は非常に高いものである。
また、本発明のローション剤中には必要に応じて、パラオキシ安息香酸エステル類およびソルビン酸類などの防腐剤、あるいは商品性向上を意図して、ＣＭＣ−Ｎａなどの増粘剤、湿潤（保湿）剤、官能性等の効果を有するメントール類、イソプロパノール等などを添加することも可能である。
本発明のローション剤の製造方法は特に限定されるものではない。例えば、所定量のマキサカルシトールを所定の量のエタノールなどの溶解剤に溶解する。これとは別に、所定量の非イオン性界面活性剤を適当な緩衝液（例えば、リン酸緩衝液など）に溶解する。次いで、上記２種の溶液を混合してローション剤とすることができ、あるいはまた、この上記２種の混合液に所定量の多価アルコールを所望により添加混合して、最後に前記と同じ緩衝液で全量調製し、ローション剤を得ることもできる。
本発明のローション剤は、例えば、尋常性乾癬、膿庖性乾癬、滴状乾癬、紅皮型乾癬、関節症乾癬、重症型乾癬などの各種乾癬の治療に用いることができる。投与量は、疾患の程度などにより異なるが、例えば、マキサカルシトールを１μｇ／ｇ〜２００μｇ／ｇ含有するローション剤を一日当たり１〜数回投与するのが好ましい。
以下の実施例によって本発明をさらに説明するが、本発明は実施例によって限定されるものではない。
実施例
実施例Ａ−１：配合剤として非イオン性界面活性剤を含むローション剤
一般的調製法
本発明のローション剤の調製法について説明する。まず、以下の表Ａ−１の試験処方に示される通りの所定量のマキサカルシトール原体を所定量のエタノールに溶解する（溶液１）。別に、所定量の界面活性剤を２５ｍＭのリン酸緩衝液（ｐＨ８）に溶解する（溶液２）。次に、溶液２に溶液１を混入、混和し、試験サンプルとする。
試験処方
以下の表Ａ−１に試験処方を提示する。
0004387465.tif 000002
試験例
界面活性剤の添加効果を確認検討するために上記処方を有する試験例に関して、通風式恒温漕を用いて、６０℃一定温度の下、経時的（１、２、４週）にそのマキサカルシトール残存率を対イニシャル百分率表示にて評価した。結果を表Ａ−２に示す。
0004387465.tif 000003
以上の試験例で示される通り、非イオン性界面活性剤、特にエーテル型界面活性剤（試験例Ａ２〜Ａ７）の安定性に対しての添加効果がエステル型界面活性剤（試験例Ａ８〜Ａ１３）、また非添加系（試験例Ａ−１）のそれよりも、劇的な安定性改善効果として確認された。
実施例Ｂ−１：
実施例Ｂ−１として多価アルコール類の種類に関する事例を提示する。
（１）製剤の調製法
本発明のローション剤に関しての調製法について説明する。まず、所定量のマキサカルシトール原体を所定量のエタノールに溶解する（溶液１）。別に、所定量の界面活性剤（セトマクロゴール１０００）を２５ｍＭのリン酸緩衝液（ｐＨ８）に溶解する（溶液２）。次に、溶液２に溶液１を混入する（溶液３）。溶液３に所定量の多価アルコールを混合し、前記のリン酸緩衝液にて全量調製し、試験サンプルとする。
以下の表Ｂ−１に調製した試験処方を提示する。
0004387465.tif 000004
（２）熱安定性試験
次に熱安定性試験の方法について説明する。本試験は、調製した被験サンプルに関して、通風式恒温漕を用いて、各設定温度の下、経時的にマキサカルシトールの残存率を対イニシャル百分率にて評価した。
得られた熱安定性の結果を以下の表Ｂ−２に示す。
0004387465.tif 000005
表Ｂ−２の結果から分かるように、熱安定性においての安定化に対する寄与順位は、１，３−ブチレングリコール＞プロピレングリコール＞グリセリンの順であることが確認された。特に、１，３−ブチレングリコールに高い添加効果が確認された。
（３）経皮吸収試験
次に、経皮吸収試験についてその方法を説明する。被験動物としてＳＤ系雄性ラット６週齢を恒温恒湿（２５℃、湿度５０〜６０％）下において１週間の馴化を行い、７週齢にて実験に供した。
次に投与方法について説明する。投与前日にラット頸背部をバリカンおよびシェーバにて剃毛し、個別ケージにて１日間馴化させる。ついで、投与当日、ラット剃毛部に３×４ｃｍの面積に１５μｇ／０．３ｇＬｏｔｉｏｎ／ｋｇ相当量の被験サンプルを単回経皮投与を行う。投与後４、２４時間後にローション塗布部位を７０％エタノール溶液を含んだ脱脂綿にてふき取り、さらにふき取り部位の皮膚を切り取り、各々測定サンプルとした。
なお、ふき取った脱脂綿より未吸収マキサカルシトール量の測定を行った。投与量に対しての回収量を百分率表示することで、未吸収率として評価した。
得られた結果を表Ｂ−３に示す。評価は、４、２４時間におけるマキサカルシトール未吸収率（％）にて行った。なお、各値はｍｅａｎ±ＳＥ表示である。
0004387465.tif 000006
表Ｂ−３から分かるように、経皮吸収性に関しては、基剤種間の吸収性の初期取り込み（４時間まで）の寄与順位としてグリセリンと１，３−ブチレングリコールが同程度の効果を示し、プロピレングリコールが前２基剤よりも正の添加効果を有する傾向が観られた。
実施例Ｂ−２：
実施例Ｂ−２においては、実施例Ｂ−１にて経皮吸収性の良好であったプロピレングリコールの配合量に関しての検討事例を示す。
なお、検討処方の調製法、熱安定性試験の方法、経皮吸収性試験の方法等に関しては、実施例Ｂ−１に準じて行った。
以下の表Ｂ−４に実施例Ｂ−２の試験処方を提示する。
0004387465.tif 000007
以下の表Ｂ−５に実施例Ｂ−２の処方例の熱安定性の結果を提示する。
0004387465.tif 000008
熱安定性においての安定化に対する寄与は、プロピレングリコールは濃度依存的にマキサカルシトールの化学的安定性に対し負の添加効果を示すことが確認された。
経皮吸収試験の結果を表Ｂ−６に提示する。評価は投与後４時間におけるマキサカルシトール未吸収率（％）にて行った。なお、各値はｍｅａｎ±ＳＥを表示する。
0004387465.tif 000009
経皮吸収性に関しては、基剤種間の吸収性の初期取り込み（４時間まで）の寄与順位としては、熱安定性試験結果と相反する結果となりプロピレングリコール添加量は経皮吸収に対して正の添加効果を有する傾向が確認された。
実施例Ｂ−３：
実施例Ｂ−３として、プロピレングリコール７０％処方に関しての精査確認検討事例を提示する。
なお、処方は実施例Ｂ−２の試験例Ｂ−６を用い、調製法、熱安定性試験および経皮吸収試験に関しては上記実施例Ｂ−１に準ずるものとした。なお経皮吸収試験においては、ふき取った脱脂綿より未吸収マキサカルシトール量を測定し、切り取った皮膚より皮膚中マキサカルシトール量を測定した。さらに、それぞれの投与量に対しての回収率を百分率表示することで、未吸収率、皮膚中残存率として比較評価した。
以下の表Ｂ−７に実施例Ｂ−３の処方を示す。
0004387465.tif 000010
以下の表Ｂ−８に実施例Ｂ−３の処方例の熱安定性の結果を提示する。
0004387465.tif 000011
上記結果からアレニウス計算による長期予測をしたところ、２５℃−９５％保存予測２．７年、２５℃−２年残存率予測は９８．１％であった。このことより、熱安定性の面からはアレニウス予測の結果から、室温保存が可能な製剤であることが示唆された。
実施例Ｂ−３の処方例に関しての経皮吸収試験結果を表Ｂ−９に提示する。なお、評価は、４、２４時間後における未吸収マキサカルシトール率および皮膚中マキサカルシトール率に関して明示した。
0004387465.tif 000012
経皮吸収性に関しては、初期取り込み過程は、非常に速やかでありかつ、皮内での滞留性は良好であった。薬効部位への速やかな到達、滞留はこの種の外用剤においては必須案件であることがいえ、試験例Ｂ−７の処方はこれを十分に満足するものであることが証明された。
以上の結果から試験例Ｂ−７の処方に関しては、外用製剤としての物理化学的、あるいは生物学的必要案件を満たすものであり、商品としての価値は十分に存在する事例であることを付記する。
実施例Ｂ−４：
次に、実施例Ｂ−４として多価アルコール（プロピレングリコールおよび１，３−ブチレングリコール）の混合系に関した事例を提示する。上記実施例Ｂ１〜Ｂ３までの結果より、熱安定性に関しては１，３−ブチレングリコールに、また経皮吸収性に関してはプロピレングリコールに添加効果を認めた。本実施例はこれらを組み合わせることで両製剤特性を同時に制御することを可能とし、さらに理想的な製剤の構築を目指すためのものである。
方法としては、複合型実験計画法を利用して、熱安定性および経皮吸収性の両製剤特性の同時最適化処方を見積もったものである。具体的には、あるマトリックス実験により求められた基剤配合量とそれが形成する製剤の特性値の関数関係をそれぞれ統合し、一つの統合関数としてその解を求めることで要求製剤を検索することを特徴とする。本法のような手法を用いることによる製剤設計の実施は効率面等から有用な方法であることがいえる。ただし、本複合型実験計画法の理論は、汎用性のある手法であり、本特許における位置づけはあくまで発明を導くための手段であり、新規性を有するものではないことを付記する。
なお、調製法、熱安定性試験および経皮吸収試験に関しては上記実施例Ｂ−１に準ずるものとした。
実施例Ｂ−４で調製した処方を以下の表Ｂ−１０に示す。
0004387465.tif 000013
0004387465.tif 000014
以下の表Ｂ−１１に実施例Ｂ−４の処方例の熱安定性試験および経皮吸収試験の結果を提示する。なお、熱安定性試験に関しては４０℃−１２週においての対イニシャル残存率（％）、また、経皮吸収性試験に関しては投与後４時間の投与量に対するマキサカルシトール未吸収率（％）にて評価した。
0004387465.tif 000015
実施例Ｂ−４での結果から、セトマクロゴール１０００およびエタノールの量は必要最小限にしても、熱安定性および経皮吸収性を同時に向上させることが可能であることが示唆された。
実施例Ｂ−５：同時最適解確認処方
実施例Ｂ−４の結果に基づいて、最終的にプロピレングリコールおよび１，３−ブチレングリコールの配合量の最適化を図るために、以下の表Ｂ−１２に示す処方例を調製した。
0004387465.tif 000016
以下の表Ｂ−１３に経皮吸収性試験結果を提示する。評価は投与マキサカルシトール量に対する４時間−未吸収マキサカルシトール量を百分率表示で行った。
0004387465.tif 000017
最適処方として提案するべき処方は、吸収性の良好な処方であることから、上記の実施処方Ｂ−４０およびＢ−４１において精査した検討事例を以下に示す。
上記実施試験例Ｂ−４０およびＢ−４１に関して経時的熱安定性試験の結果を以下の表Ｂ−１４に示す。
0004387465.tif 000018
上記実施試験例Ｂ−４０およびＢ−４１に関して、経時的皮膚吸収性の結果を表Ｂ−１５に示す。表Ｂ−１５では、２、４および２４時間マキサカルシトール未吸収率および皮膚中残存率（なお、比較対照のため先のプロピレングリコール７０％処方との比較データを示す）を提示する。なお、各値ははｍｅａｎ±ＳＥ表示である。
0004387465.tif 000019
0004387465.tif 000020
熱安定性に関しては、その熱加速試験においてプロピレングリコール７０％処方に比して劇的な改善効果が認められ、また経皮吸収性に関しても、初期取り込み過程はプロピレングリコール７０％処方同様、非常に速やかでありかつ、薬効部位である皮内での滞留性も良好であった。薬効部位への速やかな到達、滞留はこの種の外用剤においては必須案件であることがいえ、試験例Ｂ−４０およびＢ−４１の処方はこれを十分に満足するものであることが証明された。
産業上の利用可能性
本発明により、汎用基剤の配合量の制御により熱安定性および経皮吸収性の効率的なコントロールが可能となり、それに立脚した処方の提案についても同時に可能となった。この製剤特性のコントロールにより、用途・用法等による至適要求製剤の効率的な提案につながることが明らかになった。
近年、ある種の活性型ビタミンＤ3誘導体、特にマキサカルシトールは、その皮膚表皮細胞増殖抑制作用および分化誘導作用等に基づき、乾癬症に対する局所的な薬理効果が期待されるものであり、またＰＴＨ分泌・産生抑制作用、分化誘導作用、免疫調整作用等の全身性作用において薬理効果が見込まれるものである。このように、全身性、局所性双方に薬理作用を有する薬剤において、外用剤適用における吸収制御は薬効発現において非常に重要であることが示唆される。本発明は、この技術課題に対しての示唆を同時に与えるものである。
また、配合成分の配合量の変更により主に経皮吸収性をコントロールすることから、薬効あるいは副作用面等から要求される最適処方の提案が実現されるものであり、ひいては局所適用性あるいは全身適用性外用剤等の用途別の製剤の提案の実現の可能性が見込まれるものである。
即ち、本発明により、配合成分の組成の制御により有効成分であるマキサカルシトールの化学的安定性および経皮吸収性のコントロールを可能にした外用医薬品としての有用なローション剤が提供される。