(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
回転する同一の画像担持体上に形成した潜像を互いに異なる色に可視像化する２つの現像手段を有する画像ステーションを複数備え、この複数の画像ステーションでの色の切り換えに際して、前記画像担持体の回転中に前記２つの現像手段の一方から他方へ現像機能の切り換えを行い、前記複数の画像ステーションにて前記２つの現像手段により順次に２つの色に可視像化して得られる前記画像担持体上の可視像を中間転写体に転写し、この中間転写体上の画像を転写材に転写する画像形成方法であって、
前記画像ステーションにて前記画像担持体上にテストパッチ像を形成し、このテストパッチ像の濃度を検出して画質補償制御を行うとともに、前記テストパッチ像の形成は、前記２つの現像手段のうち前記画像担持体の回転方向に対して上流側の現像手段を用いる画像形成の後、又は下流側の現像手段を用いる画像形成の前に行う画像形成方法において、
前記中間転写体の周長をＬ、前記中間転写体の１回転内における前記現像手段を用いた画像形成範囲をｌとし、前記２つの現像手段の一方から他方への現像機能の切り換えに要する時間内に前記画像担持体の外周が移動する周長をＬ1、前記画像担持体の外周の前記上流側現像手段による現像位置から前記下流側現像手段による現像位置までの周長をＬ2とすると、Ｌ＝ｌ＋Ｌ1＋Ｌ2、Ｌ1≦Ｌ2であるとともに、前記テストパッチ像の前記画像担持体回転方向形成範囲ｐがｐ≦Ｌ1＋Ｌ2であることを特徴とする画像形成方法。
【請求項２】
回転する同一の画像担持体上に形成した潜像を互いに異なる色に可視像化する２つの現像手段を有する画像ステーションを複数備え、この複数の画像ステーションでの色の切り換えに際して、前記画像担持体の回転中に前記２つの現像手段の一方から他方へ現像機能の切り換えを行い、前記複数の画像ステーションにて前記２つの現像手段により順次に２つの色に可視像化して得られる前記画像担持体上の可視像を中間転写体に転写し、この中間転写体上の画像を転写材に転写する画像形成方法であって、
前記画像ステーションにて前記画像担持体上にテストパッチ像を形成し、このテストパッチ像の濃度を検出して画質補償制御を行うとともに、前記テストパッチ像の形成は、前記２つの現像手段のうち前記画像担持体の回転方向に対して上流側の現像手段を用いる画像形成の後、又は下流側の現像手段を用いる画像形成の前に行う画像形成方法において、
前記中間転写体の周長をＬ、前記中間転写体の１回転内における前記現像手段を用いた画像形成範囲をｌとし、前記２つの現像手段の一方から他方への現像機能の切り換えに要する時間内に前記画像担持体の外周が移動する周長をＬ1、前記画像担持体の外周の前記上流側現像手段による現像位置から前記下流側現像手段による現像位置までの周長をＬ2とすると、Ｌ＝ｌ＋Ｌ1＋Ｌ2、Ｌ1≧Ｌ2であるとともに、前記テストパッチ像の前記画像担持体回転方向形成範囲ｐがｐ≦２×Ｌ2であることを特徴とする画像形成方法。
【請求項３】
請求項１記載の画像形成方法において、各現像色テストパッチ像の前記画像担持体回転方向形成範囲ｐがｐ≦（Ｌ1＋Ｌ2）／２であるとともに、各現像色テストパッチ像の形成では、前記上流側現像手段を用いる画像形成の後に該上流側現像手段で可視像化する現像色のテストパッチ像を形成し、該上流側現像手段から前記下流側現像手段へ現像機能を切換え、該下流側現像手段で可視像化する現像色のテストパッチ像を形成した後、該下流側現像手段を用いる画像形成を行うことを特徴とする画像形成方法。
【請求項４】
請求項２記載の画像形成方法において、各現像色テストパッチ像の前記画像担持体回転方向形成範囲ｐがｐ≦Ｌ2であるとともに、各現像色テストパッチ像の形成では、前記上流側現像手段を用いる画像形成の後に該上流側現像手段で可視像化する現像色のテストパッチ像を形成し、該上流側現像手段から前記下流側現像手段へ現像機能を切換え、該下流側現像手段で可視像化する現像色のテストパッチ像を形成した後、該下流側現像手段を用いる画像形成を行うことを特徴とする画像形成方法。
【請求項５】
請求項１記載の画像形成方法において、各現像色テストパッチ像の前記画像担持体回転方向形成範囲ｐがｐ≦（Ｌ1＋Ｌ2）／２であるとともに、各現像色テストパッチ像の形成では、前記複数の画像ステーションが２つの画像ステーションであってその一方の画像ステーションにおいて、前記上流側現像手段を用いる画像形成の後に該上流側現像手段で可視像化する現像色のテストパッチ像を形成し、該上流側現像手段から前記下流側現像手段へ現像機能を切換え、該下流側現像手段を用いる画像形成を行い、前記２つの画像ステーションのうちの他方の画像ステーションにおいて、前記上流側現像手段を用いる画像形成の後に該上流側現像手段から前記下流側現像手段へ現像機能を切換え、該下流側現像手段で可視像化する現像色のテストパッチ像を形成した後、該下流側現像手段を用いる画像形成を行うとともに、前記中間転写体上において各現像色のテストパッチ像を重ならない位置に形成することを特徴とする画像形成方法。
【請求項６】
請求項２記載の画像形成方法において、Ｌ1−Ｌ2≧(Ｌ1＋Ｌ2)／２であるとともに、各現像色テストパッチ像の前記画像担持体回転方向形成範囲ｐがｐ≦２×Ｌ2であり、各現像色テストパッチ像の形成では、前記複数の画像ステーションが２つの画像ステーションであってその一方の画像ステーションにおいて、前記上流側現像手段を用いる画像形成の後に該上流側現像手段で可視像化する現像色のテストパッチ像を形成し、該上流側現像手段から前記下流側現像手段へ現像機能を切換え、該下流側現像手段を用いる画像形成を行い、前記２つの画像ステーションのうちの他方の画像ステーションにおいて、前記上流側現像手段を用いる画像形成の後に該上流側現像手段から前記下流側現像手段へ現像機能を切換え、該下流側現像手段で可視像化する現像色のテストパッチ像を形成した後、該下流側現像手段を用いる画像形成を行うとともに、前記中間転写体上において各現像色のテストパッチ像を重ならない位置に形成することを特徴とする画像形成方法。
【請求項７】
請求項２記載の画像形成方法において、Ｌ1−Ｌ2≦(Ｌ1＋Ｌ2)／２であるとともに、各現像色テストパッチ像の前記画像担持体回転方向形成範囲ｐがｐ≦(Ｌ1＋Ｌ2)／２であり、各現像色テストパッチ像の形成では、前記複数の画像ステーションが２つの画像ステーションであってその一方の画像ステーションにおいて、前記上流側現像手段を用いる画像形成の後に該上流側現像手段で可視像化する現像色のテストパッチ像を形成し、該上流側現像手段から前記下流側現像手段へ現像機能を切換え、該下流側現像手段を用いる画像形成を行い、前記２つの画像ステーションのうちの他方の画像ステーションにおいて、前記上流側現像手段を用いる画像形成の後に該上流側現像手段から前記下流側現像手段へ現像機能を切換え、該下流側現像手段で可視像化する現像色のテストパッチ像を形成した後、該下流側現像手段を用いる画像形成を行うとともに、前記中間転写体上において各現像色のテストパッチ像を重ならない位置に形成することを特徴とする画像形成方法。
【請求項８】
請求項１記載の画像形成方法において、各現像色テストパッチ像の前記画像担持体回転方向形成範囲ｐがｐ≦（Ｌ1＋Ｌ2）／４ｘであるとともに、各現像色テストパッチ像の形成では、前記上流側現像手段を用いる画像形成の後に該上流側現像手段で可視像化する現像色のテストパッチ像を形成し、該上流側現像手段から前記下流側現像手段へ現像機能を切換え、該下流側現像手段で可視像化する現像色のテストパッチ像を形成した後、該下流側現像手段を用いる画像形成を行う動作を２つの画像ステーションからなる前記複数の画像ステーションにて行うとともに、前記中間転写体上において各現像色のテストパッチ像を重ならない位置に形成することを特徴とする画像形成方法。
【請求項９】
請求項２記載の画像形成方法において、Ｌ1−Ｌ2≧(Ｌ1＋Ｌ2)／４であるとともに、各現像色テストパッチ像の前記画像担持体回転方向形成範囲ｐがｐ≦２×Ｌ2／３であり、各現像色テストパッチ像の形成では、前記上流側現像手段を用いる画像形成の後に該上流側現像手段で可視像化する現像色のテストパッチ像を形成し、該上流側現像手段から前記下流側現像手段へ現像機能を切換え、該下流側現像手段で可視像化する現像色のテストパッチ像を形成した後、該下流側現像手段を用いる画像形成を行う動作を２つの画像ステーションからなる前記複数の画像ステーションにて行うとともに、前記中間転写体上において各現像色のテストパッチ像を重ならない位置に形成することを特徴とする画像形成方法。
【請求項１０】
請求項２記載の画像形成方法において、Ｌ1−Ｌ2≦(Ｌ1＋Ｌ2)／４であるとともに、各現像色テストパッチ像の前記画像担持体回転方向形成範囲ｐがｐ≦(Ｌ1＋Ｌ2)／４であり、各現像色テストパッチ像の形成では、前記上流側現像手段を用いる画像形成の後に該上流側現像手段で可視像化する現像色のテストパッチ像を形成し、該上流側現像手段から前記下流側現像手段へ現像機能を切換え、該下流側現像手段で可視像化する現像色のテストパッチ像を形成した後、該下流側現像手段を用いる画像形成を行う動作を２つの画像ステーションからなる前記複数の画像ステーションにて行うとともに、前記中間転写体上において各現像色のテストパッチ像を重ならない位置に形成することを特徴とする画像形成方法。
【請求項１１】
回転する同一の画像担持体上に形成した潜像を互いに異なる色で可視像化する第１の現像手段及び第２の現像手段をそれぞれ前記画像担持体の外周に対向して隣合う関係で配置した構成の画像ステーションを複数有し、これらの画像ステーションでの色の切り換えに際し、前記画像担持体の回転中に前記第１の現像手段及び前記第２の現像手段の何れか一方の現像手段から他方の現像手段に現像機能の切り換えを行い、前記画像担持体上の各潜像を前記第１の現像手段及び前記第２の現像手段により順次に２つの色で可視像化して可視像を得、これらの可視像を中間転写体に転写し、該中間転写体上の転写画像を転写手段により転写材に転写する画像形成方法において、前記画像担持体上に決められたテストパッチ像を形成し、このテストパッチ像の濃度を検出して画質補償制御を行うと共に、前記２つの現像手段のうち前記画像担持体の回転方向に対して上流側の現像手段を用いる画像形成の後、又は前記２つの現像手段のうち前記画像担持体の回転方向に対して下流側の現像手段を用いる画像形成の前に形成する前記テストパッチ像の前記画像担持体回転方向形成範囲Ｐ１と、前記下流側の現像手段を用いる画像形成の後、又は前記上流側の現像手段を用いる画像形成の前に形成する前記テストパッチ像の前記画像担持体回転方向形成範囲Ｐ２とをＰ１＞Ｐ２とすることを特徴とする画像形成方法。
【請求項１２】
請求項１１記載の画像形成方法において、前記一方の現像手段から前記他方の現像手段への現像機能の切り換えに要する時間内に前記画像担持体の外周が移動する周長をＬ１、前記画像担持体外周における前記上流側の現像手段の位置から前記下流側の現像手段の位置までの周長をＬ２とすると、Ｌ１≦Ｌ２であるとともに、Ｐ１−Ｐ２＝Ｌ１＋Ｌ２であることを特徴とする画像形成方法。
【請求項１３】
請求項１１記載の画像形成方法において、前記一方の現像手段から前記他方の現像手段への現像機能の切り換えに要する時間内に前記画像担持体の外周が移動する周長をＬ１、前記画像担持体の外周における前記上流側の現像手段の位置から前記下流側の現像手段の位置までの周長をＬ２とすると、Ｌ１≧Ｌ２であるとともに、Ｐ１−Ｐ２＝２×Ｌ２であることを特徴とする画像形成方法。
【請求項１４】
請求項１１記載の画像形成方法において、前記テストパッチ像の前記画像担持体回転方向形成範囲Ｐ１に複数のテストパッチ像を形成することを特徴とする画像形成方法。
【請求項１５】
請求項１２記載の画像形成方法において、前記テストパッチ像の前記画像担持体回転方向形成範囲Ｐ１はＰ１≦Ｌ１＋Ｌ２であるとともに、前記テストパッチ像の前記画像担持体回転方向形成範囲Ｐ１に形成するテストパッチ像は前記テストパッチ像の前記画像担持体回転方向形成範囲Ｐ２に形成するテストパッチ像と前記中間転写体上において重ならない位置に形成することを特徴とする画像形成方法。
【請求項１６】
請求項１３記載の画像形成方法において、前記テストパッチ像の前記画像担持体回転方向形成範囲Ｐ１はＰ１≦２×Ｌ２であるとともに、前記テストパッチ像の前記画像担持体回転方向形成範囲Ｐ１に形成するテストパッチ像は前記テストパッチ像の前記画像担持体回転方向形成範囲Ｐ２に形成するテストパッチ像と前記中間転写体上において重ならない位置に形成することを特徴とする画像形成方法。
【請求項１７】
請求項１４〜１６のいずれか１項に記載の画像形成方法において、前記テストパッチ像の前記画像担持体回転方向形成範囲Ｐ１に形成する複数のテストパッチ像は、前記上流側の現像手段を用いる画像形成の後に形成する上流側の現像色テストパッチ像と、前記上流側の現像手段から前記下流側の現像手段へ現像機能を切り換え、前記下流側の現像手段を用いる画像形成の前に形成する下流側の現像色テストパッチ像であることを特徴とする画像形成方法。
【請求項１８】
請求項１７記載の画像形成方法において、前記上流側の現像手段を用いる画像形成の後、前記上流側の現像色テストパッチ像を形成し、前記上流側の現像手段から前記下流側の現像手段へ現像機能を切り換え、前記下流側の現像色のテストパッチ像を形成した後、前記下流側の現像手段を用いる画像形成を行う動作を２つの画像ステーションにて行うことを特徴とする画像形成方法。
【請求項１９】
回転する同一の画像担持体上に形成した潜像を互いに異なる色で可視像化する第１の現像手段及び第２の現像手段をそれぞれ前記画像担持体の外周に対向して隣合う関係で配置した構成の画像ステーションを複数有し、これらの画像ステーションでの色の切り換えに際し、前記画像担持体の回転中に前記第１の現像手段及び前記第２の現像手段の何れか一方の現像手段から他方の現像手段に現像機能の切り換えを行い、前記画像担持体上の各潜像を前記第１の現像手段及び前記第２の現像手段により順次に２つの色で可視像化して画像を得、これらの画像を中間転写体に転写し、この中間転写体上の転写画像を転写手段により転写材に転写する画像形成方法であって、
前記画像担持体上に決められたテストパターン像を形成し、前記中間転写体上のテストパターン像の位置を検出して前記複数の画像ステーションの副走査方向画像形成位置を一致させるタイミング制御を行うとともに、前記テストパターン像の形成は、前記第１の現像手段及び前記第２の現像手段のうち前記画像担持体の回転方向に対して上流側の現像手段による画像形成の後、又は前記第１の現像手段及び前記第２の現像手段のうち前記画像担持体の回転方向に対して下流側の現像手段による画像形成の前に行う画像形成方法において、
前記中間転写体の周長をＬ、前記中間転写体の１回転内における前記現像手段の画像形成範囲をｌ、前記一方の現像手段から前記他方の現像手段への現像機能の切り換えに要する時間内に前記画像担持体の外周が移動する周長をＬ１、前記画像担持体の外周における前記上流側の現像手段の位置から前記下流側の現像手段の位置までの周長をＬ２とすると、Ｌ＝ｌ＋Ｌ１＋Ｌ２、Ｌ１≦Ｌ２であるとともに、前記テストパターン像の前記画像担持体回転方向形成範囲ＱはＱ≦Ｌ１＋Ｌ２であることを特徴とする画像形成方法。
【請求項２０】
回転する同一の画像担持体上に形成した潜像を互いに異なる色で可視像化する第１の現像手段及び第２の現像手段をそれぞれ前記画像担持体の外周に対向して隣合う関係で配置した構成の画像ステーションを複数有し、これらの画像ステーションでの色の切り換えに際し、前記画像担持体の回転中に前記第１の現像手段及び前記第２の現像手段の何れか一方の現像手段から他方の現像手段に現像機能の切り換えを行い、前記画像担持体上の各潜像を前記第１の現像手段及び前記第２の現像手段により順次に２つの色で可視像化して画像を得、これらの画像を中間転写体に転写し、この中間転写体上の転写画像を転写手段により転写材に転写する画像形成方法であって、
前記画像担持体上に決められたテストパターン像を形成し、前記中間転写体上のテストパターン像の位置を検出して前記複数の画像ステーションの副走査方向画像形成位置を一致させるタイミング制御を行うとともに、前記テストパターン像の形成は、前記第１の現像手段及び前記第２の現像手段のうち前記画像担持体の回転方向に対して上流側の現像手段による画像形成の後、又は前記第１の現像手段及び前記第２の現像手段のうち前記画像担持体の回転方向に対して下流側の現像手段による画像形成の前に行う画像形成方法において、
前記中間転写体の周長をＬ、前記中間転写体の１回転内における前記現像手段の画像形成範囲をｌ、前記一方の現像手段から前記他方の現像手段への現像機能の切り換えに要する時間内に前記画像担持体の外周が移動する周長をＬ１、前記画像担持体の外周における前記上流側の現像手段の位置から前記下流側の現像手段の位置までの周長をＬ２とすると、Ｌ＝ｌ＋Ｌ１＋Ｌ２、Ｌ１≧Ｌ２であるとともに、前記テストパターン像の前記画像担持体回転方向形成範囲Ｑは、Ｑ≦２×Ｌ２であることを特徴とする画像形成方法。
【請求項２１】
請求項１９記載の画像形成方法において、前記各画像ステーションにおける前記テストパターン像の前記画像担持体回転方向形成範囲Ｑは、Ｑ≦（Ｌ１＋Ｌ２）／２であるとともに、前記複数のテストパターン像は前記中間転写体上において重ならない位置に形成することを特徴とする画像形成方法。
【請求項２２】
請求項２０記載の画像形成方法において、Ｌ１−Ｌ２≧（Ｌ１＋Ｌ２）／２であるとともに、前記各画像ステーションにおける前記テストパターン像の前記画像担持体回転方向形成範囲Ｑは、Ｑ≦２×Ｌ２であり、前記各テストパターン像は前記中間転写体上において重ならない位置に形成することを特徴とする画像形成方法。
【請求項２３】
請求項２０記載の画像形成方法において、Ｌ１−Ｌ２≦（Ｌ１＋Ｌ２）／２であるとともに、前記各画像ステーションにおける前記テストパターン像の前記画像担持体回転方向形成範囲Ｑは、Ｑ≦２（Ｌ１＋Ｌ２）／２であり、前記各テストパターン像は前記中間転写体上において重ならない位置に形成することを特徴とする画像形成方法。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明はプリンタ、複写機、ファクシミリ等に用いられる画像形成方法に関する。
【０００２】
【従来の技術】
特開平１０−１７７２８６号公報には、画像形成装置の大型化を招く問題点、単位時間当たりの画像形成枚数が少ないという問題点、多くの作像プロセス機器を必要とする問題点を解決するもので、感光体ドラム上のトナー画像が転写される中間転写ベルトを有し、この中間転写ベルト上のカラー画像を転写手段により転写紙に転写する画像形成装置において、中間転写ベルトに沿って互いに間隔を置いて配置された第１、第２の画像形成ユニットを有し、第１の画像形成ユニットが一つの感光体ドラムと、この感光体ドラム上の静電潜像をＡ色のトナーで現像する現像手段及びＢ色のトナーで現像する現像手段とを具備し、第２の画像形成ユニットが一つの感光体ドラムと、この感光体ドラム上の静電潜像をＣ色のトナーで現像する現像手段及び黒色のトナーで現像する現像手段とを具備するものが記載されている。
【０００３】
特開平１１−１０９７０８号公報には、中間転写体のまわりに配置した２つの画像ステーションにおいてそれぞれ設けた各感光体に２つの現像手段を配置し、この２つの現像手段を切り換えて感光体上に色違いの可視像を作るプロセスを上記２つの感光体のそれぞれについて行い、各可視像を順次に中間転写体に重ねて転写した上で、この重ね転写像を用紙に再転写してカラー画像を形成する画像形成装置において、該画像ステーションにて、それぞれ、２つの現像手段を駆動する１つの現像駆動系と、この現像駆動系の動力が２つの現像手段の何れか一方に択一的に伝わるように切り換える切り換え手段とを設けたものが記載されている。
【０００４】
特開平１１−１２５９６８号公報には、回転する同一の画像担持体の潜像を任意の色で可視像化する現像手段と、上記任意の色と異なる色で可視像化するもう１つの現像手段をそれぞれ上記画像担持体の外周に対向して隣合う関係で配置し、色の切り換えに際し、上記画像担持体の回転中に上記現像手段の何れか一方の現像手段から他方の現像手段に現像機能の切り換えを行い、順次に２つの色で可視像化する際、これらの現像手段の切り換え時間に余裕を持たせるため、２つの現像手段について、画像担持体の回転方向で上流側の現像手段から現像を開始し、次に下流側の現像手段により現像を行うこととした画像形成装置が記載されている。
【０００５】
特開平１１−２１８９７４号公報には、テストパッチ像の濃度検出値を基に、形成される画像の形態に応じて一定の画質を保つ画質制御を行う画像形成装置の画質補償装置であって、一定条件でテストパッチ像を形成し、そのテストパッチ像の濃度検出を行う時、少なくともエッジ先端の高濃度領域と、中央の安定領域の濃度とを検出し、高濃度領域の検出結果と、画像の形態、例えば線画像の基準濃度との対比により露光光量の条件設定を行い、中間調等のベタ画像の基準濃度との対比による露光光量の条件設定を制御することで、それぞれの画像の形態に応じた画質補償を１種類のテストパッチ像にて行うものが記載されている。
【０００６】
この特開平１１−２１８９７４号公報の段落「００４７」には、画質補償制御は通常、画像形成動作を開始する前の段階、例えば画像形成装置の電源投入後の立ち上げ状態、あるいは画像形成装置本体が休止しているような待機状態等に行うと記載されている。
特開平１１−２１８６９６号公報には、記録材料上に形成するプリント画像の画質及び出力速度の低下を防ぐことができる多色画像形成装置が記載されている。この多色画像形成装置では、記録材料上への画像形成処理のインターバルに、位置ずれ検出用の各色成分の特定パターンを１次転写体上に形成し、この特定パターンを読み取って副走査方向の書き出し位置のずれ量を検出する。そして、その検出した副走査方向の書き出し位置のずれ量に基づいて回転多面鏡駆動モータに供給する基準クロックのデューティを変更して回転多面鏡の回転位相を制御する。このため、基準クロックの周波数を変更することなく、位相のみを変更して副走査方向の書き出し位置を補正するので、回転多面鏡駆動モータの回転変動量が小さくなり、回転多面鏡駆動モータの回転整定時間を短縮することができる。特開平１１−２３９４号公報には、クリーニング装置を用いなくても、中間転写体の表面に蓄積したカブリトナーによる画質劣化の防止を可能とした画像形成装置が記載されている。この画像形成装置では、制御部は、「Ａ４縦送り」を行った記録用紙の枚数がシフト動作すべき所定の枚数に達したとき、シフト用給紙トレイが横方向へシフトするようにトレイシフトモータを制御するとともに、シフト用給紙トレイをシフトさせた場合は、感光体ドラムへの静電潜像の書き込み位置を記録用紙の搬送位置に対応させて変更するように画像処理部を制御する。
【０００７】
【発明が解決しようとする課題】
特開平１１−２１８９７４号公報記載の画像形成装置の画質補償装置では、画質補償制御は通常、画像形成動作を開始する前の段階、例えば画像形成装置の電源投入後の立ち上げ状態、あるいは画像形成装置本体が休止しているような待機状態等に行うが、多数の画像形成を連続で行うような場合には画像形成動作中においても画像の劣化が発生しやすい。よって、画像形成動作中であってもテストパッチ像の濃度検出による画質補償制御を行う必要がある。
【０００８】
特開平１０−１７７２８６号公報、特開平１１−１０９７０８号公報、特開平１１−１２５９６８号公報に記載されているものでは、中間転写体のまわりに配置した２つの画像ステーションにおいてそれぞれ設けた各感光体に２つの現像手段を配置し、この２つの現像手段を切り換えて感光体上に色違いの可視像を作るプロセスを上記２つの感光体のそれぞれについて行い、各可視像を順次に中間転写体に重ねて転写した上で、この重ね転写像を用紙に再転写してカラー画像を形成するものである。
【０００９】
このようなものでは、特開平１１−１２５９６８号公報の段落「００１９」〜「００２９」に記載されているように、感光体のまわりに配置された２つの現像手段のうち感光体回転方向について上流側の現像手段から下流側の現像手段へ現像機能を切り換える場合と、下流側の現像手段から上流側の現像手段へ現像機能を切り換える場合とでは、一方の現像手段で可視像化された画像の後端がその可視像化を行った現像手段を通過した時点から、他の現像手段で可視像化されるべき次の潜像の先端が該当する現像手段に達するまでの時間が異なる。
【００１０】
特開平１１−２１８６９６号公報記載のものは中間転写体上のテストパターン像を用いた中間転写体上の画像位置ずれ検出による画像形成タイミング制御に関する技術であり、特開平１１−２１８６９６号公報の段落「０００２」〜「０００５」には、画像形成タイミング制御の目的およびテストパターン像の位置検出による画像形成タイミング制御の従来例が述べられている。特に段落「０００４」には、画像形成動作中のテストパターン像位置検出による画像形成タイミング制御の必要性が述べられている。
【００１１】
特開平１１−２３９４号公報記載のものは、中間転写体上の画像形成位置をシフトすることによる、カブリトナーによる画像劣化防止に関する技術である。特開平１１−２３９４号公報の段落「０００７」において、中間転写ベルト上の画像形成位置を一定とした場合のカブリトナーによる画像劣化の詳細が述べられている。また、特開平１１−２３９４号公報の段落「００２４」〜「００２９」には、画像出力枚数をカウントし、一定の枚数に達したとき、複数のホームポジションセンサにより中間転写体上のマークを検出し、中間転写体上の画像形成位置をシフトする技術が述べられている。
【００１２】
しかしながら、この技術では、画像出力枚数をカウントして画像形成位置を制御する機能を装置制御部に設ける必要があるため、装置の複雑化、高コスト化の要因となる。また、マーク検出用センサーを複数設ける必要があるため、装置の大型化、高コスト化は避けられない。また、中間転写体の画像形成位置を一定とした場合、カブリトナーによる画像劣化以外にも、中間転写体の非画像形成部分に比べ、画像形成部分の材質的な劣化が早く、中間転写体の長寿命化が困難であるという問題もある。
【００１３】
本発明は、画像形成動作中のテストパッチ像濃度検出による画質補償制御を行うにあたり、画像形成速度の高速化、装置の小型化、低コスト化を実現することができる画像形成方法を提供することを目的とする。
また、本発明は、画像形成動作中のテストパターン像位置検出による画像形成タイミング制御を適用するにあたり、画像形成速度の高速化、装置の小型化・低コスト化を実現することができる画像形成方法を提供することを目的とする。
【００１４】
【課題を解決するための手段】
上記目的を達成するため、請求項１に係る発明は、回転する同一の画像担持体上に形成した潜像を互いに異なる色に可視像化する２つの現像手段を有する画像ステーションを複数備え、この複数の画像ステーションでの色の切り換えに際して、前記画像担持体の回転中に前記２つの現像手段の一方から他方へ現像機能の切り換えを行い、前記複数の画像ステーションにて前記２つの現像手段により順次に２つの色に可視像化して得られる前記画像担持体上の可視像を中間転写体に転写し、この中間転写体上の画像を転写材に転写する画像形成方法であって、前記画像ステーションにて前記画像担持体上にテストパッチ像を形成し、このテストパッチ像の濃度を検出して画質補償制御を行うとともに、前記テストパッチ像の形成は、前記２つの現像手段のうち前記画像担持体の回転方向に対して上流側の現像手段を用いる画像形成の後、又は下流側の現像手段を用いる画像形成の前に行う画像形成方法において、前記中間転写体の周長をＬ、前記中間転写体の１回転内における前記現像手段を用いた画像形成範囲をｌとし、前記２つの現像手段の一方から他方への現像機能の切り換えに要する時間内に前記画像担持体の外周が移動する周長をＬ1、前記画像担持体の外周の前記上流側現像手段による現像位置から前記下流側現像手段による現像位置までの周長をＬ2とすると、Ｌ＝ｌ＋Ｌ1＋Ｌ2、Ｌ1≦Ｌ2であるとともに、前記テストパッチ像の前記画像担持体回転方向形成範囲ｐがｐ≦Ｌ1＋Ｌ2であることを特徴とする。
【００１５】
請求項２に係る発明は、回転する同一の画像担持体上に形成した潜像を互いに異なる色に可視像化する２つの現像手段を有する画像ステーションを複数備え、この複数の画像ステーションでの色の切り換えに際して、前記画像担持体の回転中に前記２つの現像手段の一方から他方へ現像機能の切り換えを行い、前記複数の画像ステーションにて前記２つの現像手段により順次に２つの色に可視像化して得られる前記画像担持体上の可視像を中間転写体に転写し、この中間転写体上の画像を転写材に転写する画像形成方法であって、前記画像ステーションにて前記画像担持体上にテストパッチ像を形成し、このテストパッチ像の濃度を検出して画質補償制御を行うとともに、前記テストパッチ像の形成は、前記２つの現像手段のうち前記画像担持体の回転方向に対して上流側の現像手段を用いる画像形成の後、又は下流側の現像手段を用いる画像形成の前に行う画像形成方法において、前記中間転写体の周長をＬ、前記中間転写体の１回転内における前記現像手段を用いた画像形成範囲をｌとし、前記２つの現像手段の一方から他方への現像機能の切り換えに要する時間内に前記画像担持体の外周が移動する周長をＬ1、前記画像担持体の外周の前記上流側現像手段による現像位置から前記下流側現像手段による現像位置までの周長をＬ2とすると、Ｌ＝ｌ＋Ｌ1＋Ｌ2、Ｌ1≧Ｌ2であるとともに、前記テストパッチ像の前記画像担持体回転方向形成範囲ｐがｐ≦２×Ｌ2であることを特徴とする。
【００１６】
請求項３に係る発明は、請求項１記載の画像形成方法において、各現像色テストパッチ像の前記画像担持体回転方向形成範囲ｐがｐ≦（Ｌ1＋Ｌ2）／２であるとともに、各現像色テストパッチ像の形成では、前記上流側現像手段を用いる画像形成の後に該上流側現像手段で可視像化する現像色のテストパッチ像を形成し、該上流側現像手段から前記下流側現像手段へ現像機能を切換え、該下流側現像手段で可視像化する現像色のテストパッチ像を形成した後、該下流側現像手段を用いる画像形成を行うことを特徴とする。
【００１７】
請求項４に係る発明は、請求項２記載の画像形成方法において、各現像色テストパッチ像の前記画像担持体回転方向形成範囲ｐがｐ≦Ｌ2であるとともに、各現像色テストパッチ像の形成では、前記上流側現像手段を用いる画像形成の後に該上流側現像手段で可視像化する現像色のテストパッチ像を形成し、該上流側現像手段から前記下流側現像手段へ現像機能を切換え、該下流側現像手段で可視像化する現像色のテストパッチ像を形成した後、該下流側現像手段を用いる画像形成を行うことを特徴とする。
【００１８】
請求項５に係る発明は、請求項１記載の画像形成方法において、各現像色テストパッチ像の前記画像担持体回転方向形成範囲ｐがｐ≦（Ｌ1＋Ｌ2）／２であるとともに、各現像色テストパッチ像の形成では、前記複数の画像ステーションが２つの画像ステーションであってその一方の画像ステーションにおいて、前記上流側現像手段を用いる画像形成の後に該上流側現像手段で可視像化する現像色のテストパッチ像を形成し、該上流側現像手段から前記下流側現像手段へ現像機能を切換え、該下流側現像手段を用いる画像形成を行い、前記２つの画像ステーションのうちの他方の画像ステーションにおいて、前記上流側現像手段を用いる画像形成の後に該上流側現像手段から前記下流側現像手段へ現像機能を切換え、該下流側現像手段で可視像化する現像色のテストパッチ像を形成した後、該下流側現像手段を用いる画像形成を行うとともに、前記中間転写体上において各現像色のテストパッチ像を重ならない位置に形成することを特徴とする。
【００１９】
請求項６に係る発明は、請求項２記載の画像形成方法において、Ｌ1−Ｌ2≧(Ｌ1＋Ｌ2)／２であるとともに、各現像色テストパッチ像の前記画像担持体回転方向形成範囲ｐがｐ≦２×Ｌ2であり、各現像色テストパッチ像の形成では、前記複数の画像ステーションが２つの画像ステーションであってその一方の画像ステーションにおいて、前記上流側現像手段を用いる画像形成の後に該上流側現像手段で可視像化する現像色のテストパッチ像を形成し、該上流側現像手段から前記下流側現像手段へ現像機能を切換え、該下流側現像手段を用いる画像形成を行い、前記２つの画像ステーションのうちの他方の画像ステーションにおいて、前記上流側現像手段を用いる画像形成の後に該上流側現像手段から前記下流側現像手段へ現像機能を切換え、該下流側現像手段で可視像化する現像色のテストパッチ像を形成した後、該下流側現像手段を用いる画像形成を行うとともに、前記中間転写体上において各現像色のテストパッチ像を重ならない位置に形成することを特徴とする。
【００２０】
請求項７に係る発明は、請求項２記載の画像形成方法において、Ｌ1−Ｌ2≦(Ｌ1＋Ｌ2)／２であるとともに、各現像色テストパッチ像の前記画像担持体回転方向形成範囲ｐがｐ≦(Ｌ1＋Ｌ2)／２であり、各現像色テストパッチ像の形成では、前記複数の画像ステーションが２つの画像ステーションであってその一方の画像ステーションにおいて、前記上流側現像手段を用いる画像形成の後に該上流側現像手段で可視像化する現像色のテストパッチ像を形成し、該上流側現像手段から前記下流側現像手段へ現像機能を切換え、該下流側現像手段を用いる画像形成を行い、前記２つの画像ステーションのうちの他方の画像ステーションにおいて、前記上流側現像手段を用いる画像形成の後に該上流側現像手段から前記下流側現像手段へ現像機能を切換え、該下流側現像手段で可視像化する現像色のテストパッチ像を形成した後、該下流側現像手段を用いる画像形成を行うとともに、前記中間転写体上において各現像色のテストパッチ像を重ならない位置に形成することを特徴とする。
【００２１】
請求項８に係る発明は、請求項１記載の画像形成方法において、各現像色テストパッチ像の前記画像担持体回転方向形成範囲ｐがｐ≦（Ｌ1＋Ｌ2）／４であるとともに、各現像色テストパッチ像の形成では、前記上流側現像手段を用いる画像形成の後に該上流側現像手段で可視像化する現像色のテストパッチ像を形成し、該上流側現像手段から前記下流側現像手段へ現像機能を切換え、該下流側現像手段で可視像化する現像色のテストパッチ像を形成した後、該下流側現像手段を用いる画像形成を行う動作を２つの画像ステーションからなる前記複数の画像ステーションにて行うとともに、前記中間転写体上において各現像色のテストパッチ像を重ならない位置に形成することを特徴とする。
【００２２】
請求項９に係る発明は、請求項２記載の画像形成方法において、Ｌ1−Ｌ2≧(Ｌ1＋Ｌ2)／４であるとともに、各現像色テストパッチ像の前記画像担持体回転方向形成範囲ｐがｐ≦２×Ｌ2／３であり、各現像色テストパッチ像の形成では、前記上流側現像手段を用いる画像形成の後に該上流側現像手段で可視像化する現像色のテストパッチ像を形成し、該上流側現像手段から前記下流側現像手段へ現像機能を切換え、該下流側現像手段で可視像化する現像色のテストパッチ像を形成した後、該下流側現像手段を用いる画像形成を行う動作を２つの画像ステーションからなる前記複数の画像ステーションにて行うとともに、前記中間転写体上において各現像色のテストパッチ像を重ならない位置に形成することを特徴とする。
【００２３】
請求項１０に係る発明は、請求項２記載の画像形成方法において、Ｌ1−Ｌ2≦(Ｌ1＋Ｌ2)／４であるとともに、各現像色テストパッチ像の前記画像担持体回転方向形成範囲ｐがｐ≦(Ｌ1＋Ｌ2)／４であり、各現像色テストパッチ像の形成では、前記上流側現像手段を用いる画像形成の後に該上流側現像手段で可視像化する現像色のテストパッチ像を形成し、該上流側現像手段から前記下流側現像手段へ現像機能を切換え、該下流側現像手段で可視像化する現像色のテストパッチ像を形成した後、該下流側現像手段を用いる画像形成を行う動作を２つの画像ステーションからなる前記複数の画像ステーションにて行うとともに、前記中間転写体上において各現像色のテストパッチ像を重ならない位置に形成することを特徴とする。
【００２４】
請求項１１に係る発明は、回転する同一の画像担持体上に形成した潜像を互いに異なる色で可視像化する第１の現像手段及び第２の現像手段をそれぞれ前記画像担持体の外周に対向して隣合う関係で配置した構成の画像ステーションを複数有し、これらの画像ステーションでの色の切り換えに際し、前記画像担持体の回転中に前記第１の現像手段及び前記第２の現像手段の何れか一方の現像手段から他方の現像手段に現像機能の切り換えを行い、前記画像担持体上の各潜像を前記第１の現像手段及び前記第２の現像手段により順次に２つの色で可視像化して可視像を得、これらの可視像を中間転写体に転写し、該中間転写体上の転写画像を転写手段により転写材に転写する画像形成方法において、前記画像担持体上に決められたテストパッチ像を形成し、このテストパッチ像の濃度を検出して画質補償制御を行うと共に、前記２つの現像手段のうち前記画像担持体の回転方向に対して上流側の現像手段を用いる画像形成の後、又は前記２つの現像手段のうち前記画像担持体の回転方向に対して下流側の現像手段を用いる画像形成の前に形成する前記テストパッチ像の前記画像担持体回転方向形成範囲Ｐ１と、前記下流側の現像手段を用いる画像形成の後、又は前記上流側の現像手段を用いる画像形成の前に形成する前記テストパッチ像の前記画像担持体回転方向形成範囲Ｐ２とをＰ１＞Ｐ２とすることを特徴とする。
【００２５】
請求項１２に係る発明は、請求項１１記載の画像形成方法において、前記一方の現像手段から前記他方の現像手段への現像機能の切り換えに要する時間内に前記画像担持体の外周が移動する周長をＬ１、前記画像担持体外周における前記上流側の現像手段の位置から前記下流側の現像手段の位置までの周長をＬ２とすると、Ｌ１≦Ｌ２であるとともに、Ｐ１−Ｐ２＝Ｌ１＋Ｌ２であることを特徴とする。
【００２６】
請求項１３に係る発明は、請求項１１記載の画像形成方法において、前記一方の現像手段から前記他方の現像手段への現像機能の切り換えに要する時間内に前記画像担持体の外周が移動する周長をＬ１、前記画像担持体の外周における前記上流側の現像手段の位置から前記下流側の現像手段の位置までの周長をＬ２とすると、Ｌ１≧Ｌ２であるとともに、Ｐ１−Ｐ２＝２×Ｌ２であることを特徴とする。
【００２７】
請求項１４に係る発明は、請求項１１記載の画像形成方法において、前記テストパッチ像の前記画像担持体回転方向形成範囲Ｐ１に複数のテストパッチ像を形成することを特徴とする。
【００２８】
請求項１５に係る発明は、請求項１２記載の画像形成方法において、前記テストパッチ像の前記画像担持体回転方向形成範囲Ｐ１はＰ１≦Ｌ１＋Ｌ２であるとともに、前記テストパッチ像の前記画像担持体回転方向形成範囲Ｐ１に形成するテストパッチ像は前記テストパッチ像の前記画像担持体回転方向形成範囲Ｐ２に形成するテストパッチ像と前記中間転写体上において重ならない位置に形成することを特徴とする。
【００２９】
請求項１６に係る発明は、請求項１３記載の画像形成方法において、前記テストパッチ像の前記画像担持体回転方向形成範囲Ｐ１はＰ１≦２×Ｌ２であるとともに、前記テストパッチ像の前記画像担持体回転方向形成範囲Ｐ１に形成するテストパッチ像は前記テストパッチ像の前記画像担持体回転方向形成範囲Ｐ２に形成するテストパッチ像と前記中間転写体上において重ならない位置に形成することを特徴とする。
【００３０】
請求項１７に係る発明は、請求項１４〜１６のいずれか１項に記載の画像形成方法において、前記テストパッチ像の前記画像担持体回転方向形成範囲Ｐ１に形成する複数のテストパッチ像は、前記上流側の現像手段を用いる画像形成の後に形成する上流側の現像色テストパッチ像と、前記上流側の現像手段から前記下流側の現像手段へ現像機能を切り換え、前記下流側の現像手段を用いる画像形成の前に形成する下流側の現像色テストパッチ像であることを特徴とする。
【００３１】
請求項１８に係る発明は、請求項１７記載の画像形成方法において、前記上流側の現像手段を用いる画像形成の後、前記上流側の現像色テストパッチ像を形成し、前記上流側の現像手段から前記下流側の現像手段へ現像機能を切り換え、前記下流側の現像色のテストパッチ像を形成した後、前記下流側の現像手段を用いる画像形成を行う動作を２つの画像ステーションにて行うことを特徴とする。
【００３２】
請求項１９に係る発明は、回転する同一の画像担持体上に形成した潜像を互いに異なる色で可視像化する第１の現像手段及び第２の現像手段をそれぞれ前記画像担持体の外周に対向して隣合う関係で配置した構成の画像ステーションを複数有し、これらの画像ステーションでの色の切り換えに際し、前記画像担持体の回転中に前記第１の現像手段及び前記第２の現像手段の何れか一方の現像手段から他方の現像手段に現像機能の切り換えを行い、前記画像担持体上の各潜像を前記第１の現像手段及び前記第２の現像手段により順次に２つの色で可視像化して画像を得、これらの画像を中間転写体に転写し、この中間転写体上の転写画像を転写手段により転写材に転写する画像形成方法であって、前記画像担持体上に決められたテストパターン像を形成し、前記中間転写体上のテストパターン像の位置を検出して前記複数の画像ステーションの副走査方向画像形成位置を一致させるタイミング制御を行うとともに、前記テストパターン像の形成は、前記第１の現像手段及び前記第２の現像手段のうち前記画像担持体の回転方向に対して上流側の現像手段による画像形成の後、又は前記第１の現像手段及び前記第２の現像手段のうち前記画像担持体の回転方向に対して下流側の現像手段による画像形成の前に行う画像形成方法において、前記中間転写体の周長をＬ、前記中間転写体の１回転内における前記現像手段の画像形成範囲をｌ、前記一方の現像手段から前記他方の現像手段への現像機能の切り換えに要する時間内に前記画像担持体の外周が移動する周長をＬ１、前記画像担持体の外周における前記上流側の現像手段の位置から前記下流側の現像手段の位置までの周長をＬ２とすると、Ｌ＝ｌ＋Ｌ１＋Ｌ２、Ｌ１≦Ｌ２であるとともに、前記テストパターン像の前記画像担持体回転方向形成範囲ＱはＱ≦Ｌ１＋Ｌ２であることを特徴とする。
【００３３】
請求項２０に係る発明は、回転する同一の画像担持体上に形成した潜像を互いに異なる色で可視像化する第１の現像手段及び第２の現像手段をそれぞれ前記画像担持体の外周に対向して隣合う関係で配置した構成の画像ステーションを複数有し、これらの画像ステーションでの色の切り換えに際し、前記画像担持体の回転中に前記第１の現像手段及び前記第２の現像手段の何れか一方の現像手段から他方の現像手段に現像機能の切り換えを行い、前記画像担持体上の各潜像を前記第１の現像手段及び前記第２の現像手段により順次に２つの色で可視像化して画像を得、これらの画像を中間転写体に転写し、この中間転写体上の転写画像を転写手段により転写材に転写する画像形成方法であって、前記画像担持体上に決められたテストパターン像を形成し、前記中間転写体上のテストパターン像の位置を検出して前記複数の画像ステーションの副走査方向画像形成位置を一致させるタイミング制御を行うとともに、前記テストパターン像の形成は、前記第１の現像手段及び前記第２の現像手段のうち前記画像担持体の回転方向に対して上流側の現像手段による画像形成の後、又は前記第１の現像手段及び前記第２の現像手段のうち前記画像担持体の回転方向に対して下流側の現像手段による画像形成の前に行う画像形成方法において、前記中間転写体の周長をＬ、前記中間転写体の１回転内における前記現像手段の画像形成範囲をｌ、前記一方の現像手段から前記他方の現像手段への現像機能の切り換えに要する時間内に前記画像担持体の外周が移動する周長をＬ１、前記画像担持体の外周における前記上流側の現像手段の位置から前記下流側の現像手段の位置までの周長をＬ２とすると、Ｌ＝ｌ＋Ｌ１＋Ｌ２、Ｌ１≧Ｌ２であるとともに、前記テストパターン像の前記画像担持体回転方向形成範囲Ｑは、Ｑ≦２×Ｌ２であることを特徴とする。
【００３４】
請求項２１に係る発明は、請求項１９記載の画像形成方法において、前記各画像ステーションにおける前記テストパターン像の前記画像担持体回転方向形成範囲Ｑは、Ｑ≦（Ｌ１＋Ｌ２）／２であるとともに、前記複数のテストパターン像は前記中間転写体上において重ならない位置に形成することを特徴とする。
【００３５】
請求項２２に係る発明は、請求項２０記載の画像形成方法において、Ｌ１−Ｌ２≧（Ｌ１＋Ｌ２）／２であるとともに、前記各画像ステーションにおける前記テストパターン像の前記画像担持体回転方向形成範囲Ｑは、Ｑ≦２×Ｌ２であり、前記各テストパターン像は前記中間転写体上において重ならない位置に形成することを特徴とする。
【００３６】
請求項２３に係る発明は、請求項２０記載の画像形成方法において、Ｌ１−Ｌ２≦（Ｌ１＋Ｌ２）／２であるとともに、前記各画像ステーションにおける前記テストパターン像の前記画像担持体回転方向形成範囲Ｑは、Ｑ≦２（Ｌ１＋Ｌ２）／２であり、前記各テストパターン像は前記中間転写体上において重ならない位置に形成することを特徴とする。
【００４９】
【発明の実施の形態】
まず、本発明の第１の参考形態である画像形成装置について説明する。この参考形態では、感光体ドラムや感光体ベルトなどの画像担持体に少なくともＡ色、Ｂ色、Ｃ色の三原色で形成されるトナー画像を中間転写体としての中間転写ベルトに重ねて転写し、この中間転写ベルト上の重ねトナー画像からなるカラー画像を転写手段により転写紙等の転写材に転写する画像形成装置において、図１５に示すように、矢印ａの向きに走行する上述の中間転写ベルト１０の同一移動面に沿って一定の間隔を置いて配置され、画像担持体としての感光体ドラム、帯電手段、現像手段をそれぞれ有する第１の画像形成手段Ｉおよび第２の画像形成手段IIにより、中間転写ベルト１０上に、図１６または図１７に示す順序でトナー画像を重ねて転写し、中間転写ベルト１０上に得られたカラー画像を転写手段１１で転写材としての転写紙Ｐに転写する。
【００５０】
ここで、中間転写ベルト１０の全長（周長）をＬ、転写紙Ｐの転写時における移動方向の長さをｌ'としたとき、図１６はＬ＝ｌ'＋αである場合のカラー画像形成工程を、図１７はＬ＝２（ｌ'＋α）である場合のカラー画像形成工程をそれぞれ示す。ただし、図１６、図１７では、αは中間転写ベルト１０上の非画像領域の中間転写ベルト１０移動方向の長さであって、図１６、図１７では、α＜ｌ'であるとする。なお、αの長さは、中間転写ベルト１０上の画像領域の長さ、または用いられる転写紙の長さによって変化する。したがって転写紙の長さよってはα＞ｌ'の場合も存在する。
【００５１】
図１６に示すカラー画像形成工程においては、
図１６（１）に示すようにＡ色現像手段を有する第１の画像形成手段ＩによりＡ色トナー画像を形成してこれを中間転写ベルト１０に転写する。
図１６（２）に示すように第２の画像形成手段IIによりＢ色トナー画像を形成してこれを中間転写ベルト１０上にＡ色トナー画像と重ねて転写することでＡ、Ｂ色トナー画像を得、第１の画像形成手段ＩによりＣ色トナー画像を形成してこれを中間転写ベルト１０上にＡ、Ｂ色トナー画像と重ねて転写することでＡ、Ｂ、Ｃ色トナー画像を得る。この時点で中間転写ベルト１０は略１回転する。
【００５２】
図１６（３）に示すように第２の画像形成手IIによりＤ色トナー（黒色トナー）画像を形成してこれを中間転写ベルト１０上にＡ、Ｂ、Ｃ色トナー画像と重ねて転写することでフルカラー画像を得、このフルカラー画像を転写紙Ｐ１に転写手段１１により転写する。転写紙Ｐ１へのフルカラー画像の転写は中間転写ベルト１０の２回転目中に行なわれる。
【００５３】
図１６（４）に示すように複数枚のカラープリントをとる場合は、図１６（３）に示す上記工程における第２の画像形成手段IIによるＤ色トナー画像の形成及び中間転写ベルト１０上への重ね転写と同時に、第１の画像形成手段ＩによりＡ色トナー画像を形成して中間転写ベルト１０上へ転写し、第２の画像形成手段IIによりＢ色トナー画像を形成して中間転写ベルト１０上へＡ色トナー画像と重ねて転写することでＡ、Ｂ色トナー画像を得る。
【００５４】
図１６（５）に示すように、第１の画像形成手段ＩによりＣ色トナー画像を形成してこれを中間転写ベルト１０上へＡ、Ｂ色トナー画像と重ねて転写することでＡ、Ｂ、Ｃ色トナー画像を得、続いて第２の画像形成手段IIによりＤ色トナー画像を形成してこれを中間転写ベルト１０上へＡ、Ｂ、Ｃ色トナー画像と重ねて転写することでフルカラー画像を得、これを２枚目の転写紙Ｐ２に転写する。転写紙Ｐ２へのフルカラー画像の転写は中間転写ベルト１０の４回転目中に行なわれる。
図１６（６）に示すように３枚目以降のプリントは、図１６（３）に示す工程からの工程が繰り返されることにより、中間転写ベルト１０の６回転目以降に得られる。
【００５５】
図１７に示すカラー画像形成工程においては、Ｌ／２＝ｌ'＋αであり、図１７（１）に示すようにＡ色現像手段を有する第１の画像形成手段ＩによりＡ色トナー画像を形成してこれを中間転写ベルト１０に転写する。
図１７（２）に示すように第１の画像形成手段Ｉにより中間転写ベルト１０に後続のＡ色トナー画像を転写しながら、第２の画像形成手段IIによりＢ色トナー画像を形成してこれを中間転写ベルト１０に先行のＡ色トナー画像と重ねて転写してＡ、Ｂ色トナー画像を得る。この時点で中間転写ベルト１０は略１回転する。
【００５６】
図１７（３）に示すように、第１の画像形成手段ＩによりＣ色トナー画像を形成してこれを中間転写ベルト１０上にＡ、Ｂ色トナー画像に重ねて転写してＡ、Ｂ、Ｃ色トナー画像を得、第２の画像形成手段IIによりＤ色トナー（黒色トナー）画像を形成してこれを中間転写ベルト１０上にＡ、Ｂ、Ｃ色トナー画像と重ねて転写することでフルカラー画像を得、このフルカラー画像を転写紙Ｐ１に転写手段１１により転写する。転写紙Ｐ１へのフルカラー画像の転写は、中間転写ベルト１０の略１．５回転から開始される。
【００５７】
図１７（４）に示すように複数枚のカラーコピーをとる場合は、図１７（３）に示す工程で第１の画像形成手段ＩによりＡ、Ｂ、Ｃ色トナー画像を得、第１の画像形成手段ＩによりＡ色トナー画像を形成してこれを中間転写ベルト１０上に転写しながら、第２の画像形成手段IIによりＤ色トナー画像を形成して中間転写ベルト１０上にＡ、Ｂ、Ｃ色トナー画像と重ねて転写することでフルカラー画像を得、このフルカラー画像を２枚目の転写紙Ｐ２に転写する。転写紙Ｐ２へのフルカラー画像の転写は、中間転写ベルト１０の略２回転から開始される。
【００５８】
図１７（５）に示すように第２の画像形成手段IIによりＢ色トナー画像を形成してこれを中間転写ベルト１０上にＡ色トナー画像と重ねて転写する。
図１７（６）に示すように第１の画像形成手段Ｉにより中間転写ベルト１０に後続のＡ色トナー画像を転写しながら、第２の画像形成手段IIによりＢ色トナー画像を形成してこれを中間転写ベルト１０にＡ色トナー画像と重ねて転写してＡ、Ｂ色トナー画像を得る。
【００５９】
図１７（７）に示すように第１の画像形成手段ＩによりＣ色トナー画像を形成してこれを中間転写ベルト１０にＡ、Ｂ色トナー画像と重ねて転写してＡ、Ｂ、Ｃ色トナー画像を得、第２の画像形成手段IIによりＤ色トナー画像を形成してこれを中間転写ベルト１０にＡ、Ｂ、Ｃ色トナー画像と重ねて転写することでフルカラー画像を得、このカラー画像を３枚目の転写紙Ｐ３に転写する。転写紙Ｐ３へのフルカラー画像の転写は、中間転写ベルト１０の略３．５回転から開始される。
【００６０】
図１７（８）に示すように第１の画像形成手段ＩによりＡ色トナー画像を形成してこれを中間転写ベルト１０に転写しながら、第２の画像形成手段IIによりＤ色トナー画像を形成してこれを中間転写ベルト１０にＡ、Ｂ、Ｃ色トナー画像と重ねて転写することでフルカラー画像を得、このフルカラー画像を４枚目の転写紙Ｐ４に転写する。転写紙Ｐ４へのフルカラー画像の転写は、中間転写ベルト１０の略４回転から開始される。
【００６１】
このように、中間転写ベルト１０が、転写紙Ｐの２倍以上の長さを有する場合、一枚目のプリント（画像形成物）は中間転写ベルト１０の２回転で得られ、２枚目のプリントは中間転写ベルト１０の２．５回転で得られ、３枚目のプリントは中間転写ベルト１０の４回転で得られ、４枚目のプリントは中間転写ベルト１０の４．５回転で得られる。
【００６２】
この参考形態では、画像ステーションＩ、IIにて画像担持体上にテストパッチ像を形成し、このテストパッチ像の濃度を検出して画質補償制御を行うとともに、上記テストパッチ像の形成は、各画像ステーションＩ、IIにおいて２つの現像手段のうち画像担持体の回転方向に対して上流側の現像手段を用いる画像形成の後、又は下流側の現像手段を用いる画像形成の前に行う。
【００６３】
図１８は第１の参考形態を示す。図１８において、中間転写ベルト１０は駆動ローラ１３と従動ローラ１２との間に掛け渡されており、駆動ローラ１３が図示しない駆動部で回転駆動されることによって駆動ローラ１３で矢印ａの向きに走行するように駆動される。中間転写ベルト１０は、テンションローラ６０により最適の張力が与えられている。中間転写ベルト１０の下側走行面には、中間転写ベルト１０の走行方向に沿って、第１の画像形成ユニットＩと第２の画像形成ユニットIIとが一定の間隔を置いて配置されている。中間転写ベルト１０は、この参考形態の画像形成装置に使用される最大サイズの転写紙の移動方向の長さより非画像領域分だけ長い。
【００６４】
第１の画像形成ユニットIは、画像担持体としての感光体ドラム１６の表面を一様に帯電するローラからなる帯電器１７と、感光体ドラム１６の帯電表面に画像信号によって変調されたビームで書き込みを行う書き込み手段１８と、Ａ色現像器１００、Ｃ色現像器２００、クリーニング手段２０から主に構成されている。
【００６５】
Ａ色現像器１００は、現像ローラ１０１、パドルローラ１０２、スクリュウコンベア１０３、現像剤補給口１０４を備えている。パドルローラ１０２は、スクリュウ状のフィン１０２ａを有し、一方向に回転してＡ色現像器１００内の現像剤を軸方向に搬送しながら撹拌し、その現像剤を現像ローラ１０１に供給する。スクリュウコンベア１０３は、Ａ色現像器１００内の現像剤をパドルローラ１０２による搬送方向とは逆の方向に搬送する。Ａ色現像器１００内の現像剤はパドルローラ１０２とスクリュウコンベア１０３とによって十分に撹拌された状態で現像ローラ１０１に供給される。
【００６６】
現像剤補給口１０４には、トナー補給容器（図示せず）が着脱自在に装着されていて、スクリュウコンベア１０３の一端部にＡ色トナーを適時補給し、Ａ色現像器１００内の現像剤の濃度を所定の値に保持する。
Ｃ色現像器２００もＡ色現像器１００の現像ローラ１０１、パドルローラ１０２、スクリュウコンベア１０３、現像剤補給口１０４と同様の構成、機能を有する現像ローラ２０１、パドルローラ２０２、スクリュウコンベア２０３、現像剤補給口２０４を備えている。
【００６７】
Ａ色現像器１００におけるパドルローラ１０２とスクリュウコンベア１０３とは、Ａ色現像器１００の一方の端板の外側において、図１９に示すように、それらの各軸１０２Ｓ、１０３Ｓに固定された歯車１０２Ｇ、１０３Ｇで中間遊び歯車１０Ｇを介して互に連結されている。
【００６８】
同様にパドルローラ１０２と現像ローラ１０１もそれらの各軸１０２Ｓ、１０１Ｓに固定された歯車１０２Ｇ、１０１Ｇで中間遊び歯車１１Ｇを介して互に連結されている。
Ｃ色現像器２００におけるパドルローラ２０２とスクリュウコンベア２０３も、図１９に示すように、それらの各軸２０２Ｓ、２０３Ｓに固定された歯車２０２Ｇ、２０３Ｇで中間遊び歯車２０Ｇを介して互に連結されている。
【００６９】
同様にパドルローラ２０２と現像ローラ２０１もそれらの各軸２０２Ｓ、２０１Ｓに固定された歯車２０２Ｇ、２０１Ｇで中間遊び歯車１２Ｇを介して互に連結されている。
【００７０】
各現像ローラ１０１、２０１は、各スクリュウコンベア１０３、２０３の歯車１０３Ｇ、２０３Ｇが駆動源によって駆動されることにより、それぞれ矢印の向きに回転する。図１９において、装置本体側に設けられた駆動源としてのモータ（図示せず）に結合された駆動軸５００Ｓには、駆動歯車５００Ｇが固定されており、この駆動歯車５００Ｇには、一対の切替え歯車５０１Ｇ、５０２Ｇが常時かみ合っている。切替え歯車５０１Ｇ、５０２Ｇは、駆動軸５００Ｓに揺動自在に設けられた切替え板６００に軸支されていて、切替え板６００が駆動軸５００Ｓを中心に揺動することにより、切替え歯車５０１Ｇ、５０２Ｇの何れか一方が歯車１０３Ｇまたは歯車２０３Ｇにかみ合うことにより、現像ローラ１０１または２０１が回転する。図１９では、切替え歯車５０１Ｇが歯車１０３Ｇにかみ合っており、したがって、現像ローラ１０１が矢印の向きに回転する。
【００７１】
切替え板６００の一部には、モータ９００の軸に設けられたウオーム７００にかみ合った部分にウオーム歯車８００が形成されており、ウオーム７００がモータ９００で正逆回転されることにより切替え板６００を揺動させる。
図１８において、第２の画像形成ユニットIIは、第１の画像形成ユニットIと同じ構成からなり、感光体ドラム２６と、帯電器２７と、書き込み手段２８と、Ｂ色現像器３００、Ｄ色現像器４００、クリーニング手段３１を具備しており、第１の画像形成ユニットＩと同じ姿勢で装置本体に装着される。
第２の画像形成ユニットトIIも、第１の画像形成ユニットトIに適用されている、図１９に示す回転伝達機構と同じ機構を有する。
【００７２】
各画像形成ユニットI、IIは、装置本体に対し着脱自在に設けられる。各感光体ドラム１６、２６の回転は中間転写ベルト１０の走行と同期しており、その周速は、中間転写ベルト１０の走行速度と厳密に一致するように定められている。帯電器１７、２７に代えて、コロナ放電器またはブラシからなる帯電手段を採用することができる。
【００７３】
第１の画像形成ユニットIのＡ色現像器１００はマゼンタトナーを、Ｃ色現像器２００はシアントナーをそれぞれ収容している。第２の画像形成ユニットII、すなわち転写部４５に近い方の画像形成ユニットに設けられたＢ色現像器３００にはイエロートナーが、そしてＤ色現像器４００には黒色トナーがそれぞれ収容される。
黒色トナーはカラーコピーだけでなく黒白コピーに使用されるので、黒白コピーをとるときの複写速度を上げるために、Ｄ色現像器４００は転写部４５に近い方の第２の画像形成ユニットIIに設けるのが有利である。
【００７４】
また、転写紙の白色に対するコントラストの弱い、すなわち視感性の低いイエロートナーは、黒色トナーを除く他の有色トナーに比べてトナー消費量が多い。一方、黒色トナーも黒白コピーのために使用頻度が高くトナー消費量が多くなる。したがって、略等しい容積のトナー補給容器が用いられるとすると、イエロートナーと黒色トナーの両トナーの補給時期は略一致するので、両トナーの各現像器を一つの画像形成ユニット、すなわち第２の画像形成ユニットIIに設ければ、両トナーの各現像器の画像形成ユニットに対する同時交換が可能になり便利である。
【００７５】
帯電器１７、２７と書き込み手段１８、２８とによる周知の方法（各感光体ドラム１６、２６の一様な帯電及び書き込み）で各感光体ドラム１６、２６上に形成された静電潜像は、それぞれ現像ローラー１０１、２０１、３０１、４０１により現像される。４個の現像器１００、２００、３００、４００は互に同様の構成を有し、例えば、特開平８−１６０６９７号公報記載その他の周知のカラー現像器を採用することができる。
【００７６】
各感光体ドラム１６、２６には、転写用のバイアス電圧が印加される第１の転写ローラ４１および第２の転写ローラ４２が、中間転写ベルト１０を挾んでそれぞれ接離自在に設けられ、また、駆動ローラ１３には、転写用のバイアス電圧が印加される転写ローラ１１が、中間転写ベルト１０を介して接離自在に設けられている。
【００７７】
各感光体ドラム１６、２６は、平生、中間転写ベルト１０から下方に僅かに離れており、また第１の転写ローラ４１および第２の転写ローラ４２は、中間転写ベルト１０から上方に離れており、各感光体ドラム１６、２６上のトナー画像を中間転写ベルト１０に転写する工程で、第１の転写ローラ４１および／または第２の転写ローラ４２により中間転写ベルト１０を感光体ドラム１６および／または２６に接触させる。
【００７８】
駆動ローラ１３と転写ローラ１１とによりカラー画像の転写部４５が構成されている。転写手段として第１の転写ローラ４１および第２の転写ローラ４２に代えて、コロナ放電器またはブラシ帯電器を採用することができる。
従動ローラ１２には中間転写ベルト１０の表面に残存するトナーを除去するクリーニング装置６１が中間転写ベルト１０を介して接離自在に設けられている。
【００７９】
第１、第２の画像形成ユニットI、IIの下方には、積載された転写紙を図１８において右方に一枚ずつ送り出す給紙装置（図示せず）が配置される。この給紙装置から送り出された一枚の転写紙Ｐは、送りローラ対４３、レジストローラ４４によって転写部４５に給送される。
転写部４５の斜め上方には、矢印ｂの向きに回転駆動される加熱ローラ４７とこれに圧接して回転する加圧ローラ４８とからなる定着装置５０が配置されていいる。加熱ローラ４７には、加熱ローラ４７の表面にオフセット防止液を塗布するローラ５１が必要に応じて当接している。
【００８０】
定着装置５０の下流側には、定着装置５０から送り出される転写紙を排紙トレイ５３上に送り出す排紙ローラ対５４が配置されている。図１８の左上部には、排熱用の排気ファン５５が設けられており、排紙トレイ５３の下位に納められる電装部品が定着装置５０の熱の影響で加熱されるのを防止している。
【００８１】
以上述べた構成の画像形成装置の動作を、Ｌ＝ｌ'＋αの場合を例にとって説明する。
（１）第１の画像形成ユニットIの感光体ドラム１６に、帯電器１７と書き込み手段１８とによりＡ色現像器１００に対応する静電潜像が形成され、この静電潜像がＡ色現像器１００で顕像化されてマゼンタトナー像(以下、Ｍ像という)が得られる。このＭ像が第１の転写ローラ４１により中間転写ベルト１０に転写される。
（２）一方、中間転写ベルト１０の矢印ａ方向への走行に従い、Ｍ像が第２の画像形成ユニットIIに近づく間に、感光体ドラム２６に帯電器２７と書き込み手段２８とによりＢ色現像器３００に対応する静電潜像が形成され、この静電潜像がＢ色現像器３００で顕像化されてイエロートナー像(以下、Ｙ像という)が得られる。このＹ像が第２の転写ローラ４２で中間転写ベルト１０上に、第１の画像形成ユニット１４で得られたＭ像と重ねて転写される。
（３）Ｍ、Ｙ像の重ね像が、中間転写ベルト１０の走行に従い、第１の画像形成ユニットトIに近づく間に、感光体ドラム１６に帯電器１７と書き込み手段１８とによりＣ色現像器２００に対応する静電潜像が形成され、この静電潜像がＣ現像器２００で顕像化されてシアントナー像（以下、Ｃ像という）が得られる。このＣ像が第１の転写ローラ４１で中間転写ベルト１０上に、Ｍ、Ｙ像と重ねて転写される。
（４）Ｍ、Ｙ、Ｃ像の重ね像が、中間転写ベルト１０の走行に従い、第２の画像形成ユニットIIに近づく間に、感光体ドラム２６に帯電器２７と書き込み手段２８とによりＤ色現像器４００に対応する静電潜像が形成され、この静電潜像がＤ色現像器４００で顕像化されてブラックトナー像(以下、ＢＫ像という)が得られる。このＢＫ像が第２の転写ローラ４２で中間転写ベルト１０上に、Ｍ、Ｙ、Ｃ像と重ねて転写される。
【００８２】
最終的にカラー画像が中間転写ベルト１０上に形成される頃、給紙装置から送り出された転写紙がレジストローラー対４４で転写部４５に送り込まれて、ここで転写紙にカラー画像が転写される。転写紙に転写されたカラー画像は定着装置５０で転写紙に定着され、この転写紙は排紙ローラ５４で排紙トレイ５３に送り出される。カラー画像の転写を終えた中間転写ベルト１０はクリーニング装置６１で残存トナーを除去される。
【００８３】
複数枚のプリントを得る場合は、Ｍ、Ｙ像の重ね像が第２の画像形成ユニットIIで中間転写ベルト１０に形成されるときに、第１の画像形成ユニットIで引き続いてＭ像を中間転写ベルト１０に転写し、上記（１）〜（４）の工程を繰り返す。
２つの現像ローラ１０１、２０１（あるいは３０１、４０１）のうちの１つが感光体ドラム上の静電潜像を現像するために回転して働いているときは、他の現像ローラは停止している。現像ローラには、現像動作時に回転する非磁性スリーブと、この非磁性スリーブ内に配置された磁石からなる周知の現像ローラを採用することができる。
【００８４】
１つの現像ローラが働いているとき、他の現像ローラ上の現像剤が感光体ドラムに移ることによる混色を防止するために、回転を停止している非動作現像ローラ内の上記磁石を僅かに回転させて感光体ドラムに対する磁極の位置をずらすことにより、現像ローラ上の現像剤が感光体ドラムに接触しないようにする。混色防止手段としては、非動作の現像ローラを、これらの現像ローラ上の現像剤が感光体ドラムに接触しない程度に感光体ドラムの周面から遠ざける現像ローラ退避機構を採用できる。
【００８５】
ここで、各画像ステーションＩ、IIにおいて、２つの現像手段としての現像器１００、２００、３００、４００の一方の現像器から他方の現像器への現像機能の切り換えに要する時間内に画像担持体としての感光体ドラム１６、２６の外周が移動する周長をＬ1、感光体ドラム１６、２６の外周における、感光体ドラム１６、２６回転方向上流側の現像器（以下単に上流側の現像器という）１００、４００の現像位置から感光体ドラム１６、２６回転方向下流側の現像器（以下単に下流側の現像器という）２００、３００の現像位置までの周長をＬ2とすると、図１(ａ)(ｂ)に示すようなＬ1≦Ｌ2の場合と、図２(ａ)(ｂ)に示すようなＬ1≧Ｌ2の場合とがある。
【００８６】
Ｌ1≦Ｌ2の場合には、画像ステーションＩにおいては、図1(ａ)に示すように感光体ドラム１６の外周における下流側の現像器２００の現像ローラ（以下下流側の現像ローラという）２０１による画像形成範囲終端（可視像化範囲終端）が現像ローラ２０１に達すると同時に、現像機能を下流側現像器２０１から上流側現像器１０１へ切り換え、それから上流側現像器１０１の現像ローラ（以下上流側の現像ローラという）１０１による現像が可能になるまでの間の感光体ドラム１６上の画像形成不可範囲はＬ2＋Ｌ1となる。
【００８７】
また、図1(ｂ)に示すように感光体ドラム１６の外周における上流側現像ローラ１０１による画像形成範囲終端（可視像化範囲終端）が現像ローラ１０１に達すると同時に、現像機能を上流側現像器１０１から下流側現像器２０１へ切り換え、それから下流側現像ローラ２０１による現像が可能になるまでの間の感光体ドラム１６上の画像形成不可範囲はない。
これらは画像ステーションIIでも同様である。
【００８８】
Ｌ1≧Ｌ2の場合には、画像ステーションＩにおいては、図２(ａ)に示すように感光体ドラム１６の外周における下流側の現像器２００の現像ローラ２０１による画像形成範囲終端（可視像化範囲終端）が現像ローラ２０１に達すると同時に、現像機能を下流側現像器２０１から上流側現像器１０１へ切り換え、それから上流側現像器１０１の現像ローラ１０１による現像が可能になるまでの間の感光体ドラム１６上の画像形成不可範囲はＬ2＋Ｌ1となる。
【００８９】
また、図２(ｂ)に示すように感光体ドラム１６の外周における上流側の現像器１００の現像ローラ１０１による画像形成範囲終端（可視像化範囲終端）が現像ローラ１０１に達すると同時に、現像機能を上流側現像器１０１から下流側現像器２０１へ切り換え、それから下流側現像器２０１の現像ローラ２０１による現像が可能になるまでの間の感光体ドラム１６上の画像形成不可範囲はＬ1−Ｌ2である。
これらは画像ステーションIIでも同様である。
【００９０】
Ｌ1≦Ｌ2の場合における図1(ａ)(ｂ)に示すような上記動作において感光体ドラム１６から中間転写ベルト１０上に画像が転写される画像形成範囲及び、感光体ドラム１６から中間転写ベルト１０上に画像が転写されない画像形成不可範囲は図３(ａ)に示すようになり、Ｌ1≧Ｌ2の場合における図２(ａ)(ｂ)に示すような上記動作において感光体ドラム１６から中間転写ベルト１０上に画像が転写される画像形成範囲及び、感光体ドラム１６から中間転写ベルト１０上に画像が転写されない画像形成不可範囲は図３(ｂ)に示すようになる。
【００９１】
ここで、中間転写ベルト１０の周長をＬ、中間転写ベルト１０の１回転内における画像形成範囲（現像器により可視像化された画像が転写される範囲）をｌとする。このlは、実際の出力画像の長さの他に、転写紙のレジストレーション誤差を吸収するための余白や、中間転写ベルト１０の１回転で複数枚の転写紙に対応した画像形成を行う場合の転写紙給紙間隔等を含む場合がある。
【００９２】
画像形成動作中に画質補償制御を行うには、２つの現像ローラ１０１のうちの一方の現像ローラによる画像形成範囲から他方の現像ローラによる画像形成範囲までの間に感光体ドラム１６上にテストパッチ像を形成しなければならない。ここで、図３(ａ)(ｂ)から明らかなように、下流側現像ローラ２０１による画像形成範囲から上流側現像ローラ１０１による画像形成範囲までの間は、上流側現像ローラ１０１による画像形成範囲から下流側現像ローラ２０１による画像形成範囲までの間に比べ、画像形成不可範囲が大きく、十分なテストパッチ像形成範囲を確保するためには中間転写ベルト１０の周長をより拡大する必要がある。よって、画像形成動作中の画質補償制御のためのテストパッチ像形成は上流側現像ローラ１０１による画像形成範囲から下流側現像ローラ２０１による画像形成範囲までの間に行うことにより中間転写ベルト１０の小型化が可能となる。以上のことは、画像ステーションIIでも同様である。
【００９３】
そこで、図示しない制御手段は、画像形成動作中に画質補償制御を行う場合には、画像ステーションＩ、IIをテストパッチ像が中間転写ベルト１０上において上流側現像ローラ１０１、４０１による画像形成範囲から下流側現像ローラ２０１、３０１による画像形成範囲までの間に形成されるように制御する。この場合、各画像ステーションＩ、IIにおいて、感光体ドラム１６、２６は帯電器１７、２７による一様な帯電と書き込み手段１８、２８によるテストパッチ像の書き込みにより静電潜像が形成され、この静電潜像が２つの現像器１００、２００、３００、４００の一方により現像されることでテストパッチ像が形成されて該テストパッチ像が中間転写ベルト１０に転写される。図示しない濃度検出センサは中間転写ベルト１０上のテストパッチ像の濃度（トナー付着量）を検出し、上記制御手段は各画像ステーションＩ、II毎に上記センサの検出結果を基準濃度値と比較してその結果により現像器の現像バイアス、書き込み手段の露光量等の画像形成条件を出力画像の濃度が基準濃度に維持されるように制御して画質補償制御を行う。なお、上記制御手段は、操作部からの画像形成開始指示信号や画像形成枚数設定値などに基づいて画像ステーションＩ、IIなどを制御して上述のようなカラー画像形成などを制御し、カラー画像の形成を画像形成開始指示信号により開始させて画像形成枚数設定値の分だけ連続的に繰り返して行わせる。
【００９４】
この第１の参考形態によれば、画像ステーションＩ、IIにて画像担持体としての感光体ドラム１６、２６上にテストパッチ像を形成し、このテストパッチ像の濃度を検出して画質補償制御を行うとともに、前記テストパッチ像の形成は、前記２つの現像器１００、２００、３００、４００のうち前記画像担持体１６、２６の回転方向に対して上流側の現像器１００、４００を用いる画像形成の後、又は下流側の現像器２００、３００を用いる画像形成の前に行うので、画像連続出力中の画質劣化を防止するための画像形成動作中の画質補償制御を実現するにあたり、中間転写ベルトの周長を削減することが可能となり、画像形成スピードの高速化、装置小型化が可能となる。
【００９５】
次に、本発明の第１の実施形態について説明する。この第１の実施形態は、請求項１、２に係る発明を適用した画像形成装置の実施形態である。上記第１の参考形態では、図３(ａ)(ｂ)から明らかなように、中間転写ベルト１０の周長ＬをＬ≧ｌ＋Ｌ1＋Ｌ2とする必要がある。ここで、必要最低限の動作として、画像形成と現像機能切り換えのみを考慮した場合、中間転写ベルト１０の周長ＬはＬ＝ｌ＋Ｌ1＋Ｌ2となる。
【００９６】
この第１の実施形態では、上記第１の参考形態において、図４(ａ)(ｂ)に示すうにＬ＝ｌ＋Ｌ1＋Ｌ2とする。図４(ａ)はＬ1≦Ｌ2の場合であり、図４(ｂ)はＬ1≧Ｌ2の場合である。Ｌ1≦Ｌ2の場合は、図４(ａ)に示すように、中間転写ベルト１０上には上流側現像ローラ１０１、４０１による画像形成範囲から下流側現像ローラ２０１、３０１による画像形成範囲までの間にＬ1＋Ｌ2の画像形成可能な領域が存在する。
【００９７】
そこで、上記制御手段が画質補償制御のためのテストパッチ像形成範囲ｐをｐ≦Ｌ1＋Ｌ2とする。これにより、画質補償制御用のテストパッチ像形成のために中間転写ベルト１０の周長を拡大することなく、画像形成に最低限必要な中間転写ベルト周長で画像形成動作中の画質補償制御が可能となり、中間転写ベルト１０の小型化が可能となる。
【００９８】
ここで、上流側現像ローラ１０１、４０１による上流側現像色のテストパッチ像形成を行う場合は、図５(ａ)に示すように、上記制御手段による画像ステーションの制御で、中間転写ベルト１０上には上流側現像ローラ１０１、４０１による画像形成範囲の終了後にＬ1＋Ｌ2の範囲で任意に上流側現像ローラ１０１、４０１により（帯電器１７、２７及び書き込み手段１８、２８により形成した静電潜像の上流側現像器１００、４００による可視像化により）テストパッチ像を形成し、現像機能を上流側現像器１００、４００から下流側現像器２００、３００に切り換えた後に、下流側現像ローラ２０１、３０１による画像形成（帯電器１７、２７及び書き込み手段１８、２８により形成した静電潜像の下流側現像器２００、３００による可視像化）を開始する。
【００９９】
また、下流側現像ローラ２０１、３０１による下流側現像色のテストパッチ像形成を行う場合は、図５(ｂ)に示すように、上記制御手段による画像ステーションの制御で、中間転写ベルト１０上において、上流側現像ローラ１０１、４０１による画像形成範囲の終了後に現像機能を上流側現像器１００、４００から下流側現像器２００、３００に切り換え、そこからＬ1＋Ｌ2の範囲で任意に下流側現像ローラ２０１、３０１により（帯電器１７、２７及び書き込み手段１８、２８により形成した静電潜像の下流側現像器２００、３００による可視像化により）テストパッチ像を形成した後、下流側現像ローラ２０１、３０１による画像形成（帯電器１７、２７及び書き込み手段１８、２８により形成した静電潜像の下流側現像器２００、３００による可視像化）を開始する。
【０１００】
Ｌ1≧Ｌ2の場合には、図４(ｂ)に示すように、上流側現像ローラ１０１、４０１による画像形成範囲から下流側現像ローラ２０１、３０１による画像形成範囲までの間に２×Ｌ2の画像形成可能な領域が存在する。
【０１０１】
そこで、上記制御手段が画質補償制御のためのテストパッチ像形成範囲ｐをｐ≦２×Ｌ2とする。これにより、画質補償制御用のテストパッチ像形成のために中間転写ベルト１０の周長を拡大することなく、画像形成に最低限必要な中間転写ベルト周長で画像形成動作中の画質補償制御が可能となり、中間転写ベルト１０の小型化が可能となる。
【０１０２】
ここで、上流側現像ローラ１０１、４０１による上流側現像色のテストパッチ像形成を行う場合には、図６(ａ)に示すように、上記制御手段による画像ステーションの制御で、中間転写ベルト１０上において、上流側現像ローラ１０１、４０１による画像形成範囲の終了後に２×Ｌ2の範囲で任意に上流側現像ローラ１０１、４０１により（帯電器１７、２７及び書き込み手段１８、２８により形成した静電潜像の上流側現像器１００、４００による可視像化により）テストパッチ像を形成し、現像機能を上流側現像器１００、４００から下流側現像器２００、３００に切り換えた後に、下流側現像ローラ２０１、３０１による画像形成（帯電器１７、２７及び書き込み手段１８、２８により形成した静電潜像の下流側現像器２００、３００による可視像化）を開始する。
【０１０３】
また、下流側現像ローラ２０１、３０１による下流側現像色のテストパッチ像形成を行う場合には、図６(ｂ)に示すように、上記制御手段による画像ステーションの制御で、中間転写ベルト１０上において、上流側現像ローラ１０１、４０１による画像形成範囲の終了後に現像機能を上流側現像器１００、４００から下流側現像器２００、３００に切り換え、２×Ｌ2の範囲で任意に下流側現像ローラ２０１、３０１により（帯電器１７、２７及び書き込み手段１８、２８により形成した静電潜像の下流側現像器２００、３００による可視像化により）テストパッチ像を形成し、下流側現像ローラ２０１、３０１による画像形成（帯電器１７、２７及び書き込み手段１８、２８により形成した静電潜像の下流側現像器２００、３００による可視像化）を開始する。
【０１０４】
この第１の実施形態によれば、上記第１の参考形態において、中間転写体としての中間転写ベルト１０の周長をＬ、中間転写ベルト１０の１回転内における現像器を用いた画像形成範囲をｌとし、２つの現像器１００、２００、３００、４００の一方から他方への現像機能の切り換えに要する時間内に感光体ドラム１６、２６の外周が移動する周長をＬ1、感光体ドラム１６、２６の外周の上流側現像器による現像位置から下流側現像器による現像位置までの周長をＬ2とすると、Ｌ＝ｌ＋Ｌ1＋Ｌ2、Ｌ1≦Ｌ2であるとともに、テストパッチ像の感光体ドラム回転方向形成範囲ｐがｐ≦Ｌ1＋Ｌ2であるので、画像形成動作に必要最低限の中間転写ベルトの周長で画像形成動作中の画質補償制御が実現可能となり、より一層の画像形成スピードの高速化、装置小型化が可能となる。
【０１０５】
また、第１の実施形態によれば、上記第１の参考形態において、中間転写ベルト１０の周長をＬ、中間転写ベルト１０の１回転内における現像器を用いた画像形成範囲をｌとし、２つの現像器１００、２００、３００、４００の一方から他方への現像機能の切り換えに要する時間内に感光体ドラム１６、２６の外周が移動する周長をＬ1、感光体ドラム１６、２６の外周の上流側現像器による現像位置から下流側現像器による現像位置までの周長をＬ2とすると、Ｌ＝ｌ＋Ｌ1＋Ｌ2、Ｌ1≧Ｌ2であるとともに、テストパッチ像の感光体ドラム回転方向形成範囲ｐがｐ≦２×Ｌ2であるので、画像形成動作に必要最低限の中間転写ベルトの周長で画像形成動作中の画質補償制御が実現可能となり、より一層の画像形成スピードの高速化、装置小型化が可能となる。
【０１０６】
次に、本発明の第２の実施形態について説明する。この第２の実施形態は、請求項３、４に係る発明を適用した画像形成装置の実施形態である。上記第１の実施形態では、画像形成動作中の画質補償制御を行う場合、テストパッチ像は上流側現像ローラ１０１、４０１による画像形成範囲から下流側現像ローラ２０１、３０１による画像形成範囲までの間でのみ形成可能であるので、テストパッチ像の形成は中間転写ベルト１０の２回転毎(転写紙への画像転写１回毎)となる。上流側現像色テストパッチ像と下流側現像色テストパッチ像を交互に形成する場合、各現像色テストパッチ像は中間転写ベルト１０の４回転毎(転写紙への画像転写２回毎)の形成となる。
【０１０７】
ここで、図7に示すように濃度検出センサ７１、７２により感光体ドラム１６、２６上のテストパッチ像の濃度を検出する場合、テストパッチ像形成は上述のようになるが、センサ７１、７２は複数必要になり、コストの上昇要因となるとともに、感光体ドラム１６、２６の表面に対向してセンサ７１、７２を配置することにより画像ステーションＩ、IIの小型化の障害となる。
【０１０８】
図7に示すように中間転写ベルト１０上のテストパッチ像の濃度をセンサ７３により検出する場合は、各画像ステーションＩ、IIにより形成されるテストパッチ像が中間転写ベルト１０上で重ならないようにする必要がある。このため、さらに、テストパッチ像の形成頻度を半分(中間転写ベルト１０の８回転毎(転写紙への画像転写４回毎))にする場合、画質補償制御の精度低下が懸念される。また、各画像ステーションＩ、IIのテストパッチ像形成位置を主走査方向にずらし、センサ７３を主走査方向に２つ配置すると、コスト上昇要因となる。
【０１０９】
また、一方の画像ステーションの上流側現像ローラで形成したテストパッチ像と他方の画像ステーションの下流側現像ローラで形成したテストパッチ像を中間転写ベルト１０上に重ね転写する構成とすれば、中間転写ベルト１０上のテストパッチ像の濃度をセンサ７３で検出した後に中間転写ベルト１０上のテストパッチ像部分のみクリーニングするようにクリーニング装置６１をオン／オフ制御することでテストパッチ像形成頻度を中間転写ベルト１０の４回転毎(転写紙への画像転写２回毎)とすることも可能であるが、クリーニング手段６１の制御の複雑化、高精度化が必要となり、コストの上昇要因となる。
【０１１０】
この第２の実施形態では、上記第１の実施形態において、中間転写ベルト１０の周長ＬはＬ＝ｌ＋Ｌ1＋Ｌ2とし、図８(ａ)はＬ1≦Ｌ2の場合であり、図８(ｂ)はＬ1≧Ｌ2の場合である。Ｌ1≦Ｌ2の場合には、図８(ａ)に示すように、上流側現像ローラ１０１、４０１による画像形成範囲から下流側現像ローラ２０１、３０１による画像形成範囲までの間にＬ1＋Ｌ2の画像形成可能な領域が存在する。
【０１１１】
そこで、上記制御手段が画質補償制御のための各現像色のテストパッチ像形成範囲ｐをｐ≦(Ｌ1＋Ｌ2)／２とする。これにより、画像形成に最低限必要な中間転写ベルト周長で画像形成動作中の画質補償制御が可能となるとともに、中間転写ベルト１０上の１つのセンサ７３による各現像色テストパッチ像濃度検出を中間転写ベルト１０の４回転毎(転写紙への画像転写２回毎)に行うことが可能となる。
【０１１２】
ここで、図８(ａ)に示すように、上記制御手段による画像ステーションの制御で、上流側現像ローラ１０１、４０１による画像形成範囲の終了後に(Ｌ1＋Ｌ2)／２の範囲で任意に上流側現像ローラ１０１、４０１により（帯電器１７、２７及び書き込み手段１８、２８により形成した静電潜像の上流側現像器１００、４００による可視像化により）上流側現像色のテストパッチ像を形成し、現像機能を上流側現像器１００、４００から下流側現像器２００、３００に切り換えた後に、(Ｌ1＋Ｌ2)／２の範囲で任意に下流側現像ローラ２０１、３０１により（帯電器１７、２７及び書き込み手段１８、２８により形成した静電潜像の下流側現像器２００、３００による可視像化により）下流側現像色のテストパッチ像を形成し、下流側現像ローラ２０１、３０１による画像形成（帯電器１７、２７及び書き込み手段１８、２８により形成した静電潜像の下流側現像器２００、３００による可視像化）を開始する。
【０１１３】
また、Ｌ1≧Ｌ2の場合には、図８(ｂ)に示すように、上流側現像ローラ１０１、４０１による画像形成範囲から下流側現像ローラ２０１、３０１による画像形成範囲までの間に２×Ｌ2の画像形成可能な領域が存在する。
【０１１４】
そこで、上記制御手段が画質補償制御のための各現像色のテストパッチ像形成範囲ｐをｐ≦Ｌ2とする。これにより、画像形成に最低限必要な中間転写ベルト周長で画像形成動作中の画質補償制御が可能となるとともに、中間転写ベルト１０上の１つのセンサ７３による各現像色テストパッチ像濃度検出を中間転写ベルト１０の４回転毎(転写紙への画像転写２回毎)に行うことが可能となる。
【０１１５】
ここで、図８(ｂ)に示すように、上記制御手段による画像ステーションの制御で、上流側現像ローラ１０１、４０１による画像形成範囲の終了後にＬ2の範囲で任意に上流側現像ローラ１０１、４０１により（帯電器１７、２７及び書き込み手段１８、２８により形成した静電潜像の上流側現像器１００、４００による可視像化により）上流側現像色のテストパッチ像を形成し、現像機能を上流側現像器１００、４００から下流側現像器２００、３００に切り換えた後に、Ｌ2の範囲で任意に下流側現像ローラ２０１、３０１により（帯電器１７、２７及び書き込み手段１８、２８により形成した静電潜像の下流側現像器２００、３００による可視像化により）下流側現像色のテストパッチ像を形成し、下流側現像ローラ２０１、３０１による画像形成（帯電器１７、２７及び書き込み手段１８、２８により形成した静電潜像の下流側現像器２００、３００による可視像化）を開始する。
【０１１６】
この第２の実施形態によれば、上記第１の実施形態において、各現像色テストパッチ像の感光体ドラム回転方向形成範囲ｐがｐ≦（Ｌ1＋Ｌ2）／２であるとともに、各現像色テストパッチ像の形成では、上流側現像器１００、４００を用いる画像形成の後に該上流側現像器１００、４００で可視像化する現像色のテストパッチ像を形成し、該上流側現像器１００、４００から下流側現像器２００、３００へ現像機能を切換え、該下流側現像器２００、３００で可視像化する現像色のテストパッチ像を形成した後、該下流側現像器２００、３００を用いる画像形成を行うので、画質補償制御用テストパッチ像の濃度を検出するセンサの数の削減あるいは画質補償制御精度の向上が可能となり、装置小型化、低コスト化あるいはより確実な画質劣化の防止が可能となる。
【０１１７】
また、第２の実施形態によれば、上記第１の実施形態において、各現像色テストパッチ像の感光体ドラム回転方向形成範囲ｐがｐ≦Ｌ2であるとともに、各現像色テストパッチ像の形成では、上流側現像器１００、４００を用いる画像形成の後に該上流側現像器１００、４００で可視像化する現像色のテストパッチ像を形成し、該上流側現像器１００、４００から下流側現像器２００、３００へ現像機能を切換え、該下流側現像器２００、３００で可視像化する現像色のテストパッチ像を形成した後、該下流側現像器２００、３００を用いる画像形成を行うので、画質補償制御用テストパッチ像の濃度を検出するセンサの数の削減あるいは画質補償制御精度の向上が可能となり、装置小型化、低コスト化あるいはより確実な画質劣化の防止が可能となる。
【０１１８】
次に、本発明の第３の実施形態について説明する。この第３の実施形態は、請求項５に係る発明を適用した画像形成装置の実施形態である。この第３の実施形態では、上記第１の実施形態において、図９(ａ)(ｂ)に示すように、中間転写ベルト１０の周長ＬがＬ＝ｌ＋Ｌ1＋Ｌ2で、Ｌ1≦Ｌ2である。上流側現像ローラ１０１、４０１による画像形成範囲から下流側現像ローラ２０１、３０１による画像形成範囲までの間にＬ1＋Ｌ2の画像形成可能な領域が存在する。
【０１１９】
上記制御手段が画質補償制御のための各現像色のテストパッチ像形成範囲ｐをｐ≦(Ｌ1＋Ｌ2)／２とするとともに、２つの画像ステーションで形成するテストパッチ像が中間転写ベルト１０上で重ならないようにする。これにより、画像形成に最低限必要な中間転写ベルト周長で画像形成動作中の画質補償制御が可能となるとともに、中間転写ベルト１０上の１つのセンサ７３による各現像色テストパッチ像濃度検出を中間転写ベルト１０の４回転毎(転写紙への画像転写２回毎)に行うことが可能となる。
【０１２０】
ここで、図9(ａ)は２つの画像ステーションＩ、IIのうちの一方の画像ステーションにより中間転写ベルト１０のｎ周目にテストパッチ像の形成を行う場合を示す。上記制御手段による画像ステーションの制御で、上流側現像ローラ１０１、４０１による画像形成範囲の終了後に(Ｌ1＋Ｌ2)／２の範囲で任意に上流側現像ローラ１０１、４０１により（帯電器１７、２７及び書き込み手段１８、２８により形成した静電潜像の上流側現像器１００、４００による可視像化により）上流側現像色のテストパッチ像を形成し、現像機能を上流側現像器１００、４００から下流側現像器２００、３００に切り換えた後に、(Ｌ1＋Ｌ2)／２の範囲の非画像部の後で、下流側現像ローラ２０１、３０１による画像形成（帯電器１７、２７及び書き込み手段１８、２８により形成した静電潜像の下流側現像器２００、３００による可視像化）を開始する。
【０１２１】
図９(ｂ)は２つの画像ステーションＩ、IIのうちの他方の画像ステーションにより中間転写ベルト１０のｎ＋１周目にテストパッチ像の形成を行う場合を示す。上記制御手段による画像ステーションの制御で、上流側現像ローラ１０１、４０１による画像形成範囲の終了後に現像機能を上流側現像器１００、４００から下流側現像器２００、３００に切り換えて(Ｌ1＋Ｌ2)／２の範囲の非画像部の後の(Ｌ1＋Ｌ2)／２の範囲で任意に下流側現像ローラ２０１、３０１により（帯電器１７、２７及び書き込み手段１８、２８により形成した静電潜像の下流側現像器２０１、３０１による可視像化により）下流側現像色のテストパッチ像を形成し、下流側現像ローラ２０１、３０１による画像形成（帯電器１７、２７及び書き込み手段１８、２８により形成した静電潜像の下流側現像器２００、３００による可視像化）を開始する。
【０１２２】
この第３の実施形態によれば、上記第１の実施形態において、各現像色テストパッチ像の感光体ドラム回転方向形成範囲ｐがｐ≦（Ｌ1＋Ｌ2）／２であるとともに、各現像色テストパッチ像の形成では、複数の画像ステーションＩ、IIの一方の画像ステーションにおいて、上流側現像器１００、４００を用いる画像形成の後に該上流側現像器１００、４００で可視像化する現像色のテストパッチ像を形成し、該上流側現像器１００、４００から下流側現像器２００、３００へ現像機能を切換え、該下流側現像器２００、３００を用いる画像形成を行い、２つの画像ステーションＩ、IIのうちの他方の画像ステーションにおいて、上流側現像器１００、４００を用いる画像形成の後に該上流側現像器１００、４００から下流側現像器２００、３００へ現像機能を切換え、該下流側現像器２００、３００で可視像化する現像色のテストパッチ像を形成した後、該下流側現像器２００、３００を用いる画像形成を行うとともに、中間転写ベルト１０上において各現像色のテストパッチ像を重ならない位置に形成するので、画質補償制御用テストパッチ像の濃度を検出するセンサの数の削減あるいは画質補償制御精度の向上が可能となり、装置小型化、低コスト化あるいはより確実な画質劣化の防止が可能となる。
【０１２３】
次に、本発明の第４の実施形態について説明する。この第４の実施形態は、請求項６に係る発明を適用した画像形成装置の実施形態である。この第４の実施形態では、上記第１の実施形態において、図１０(ａ)(ｂ)に示すように、中間転写ベルト１０の周長ＬがＬ＝ｌ＋Ｌ1＋Ｌ2で、Ｌ1≧Ｌ2である。この場合、上流側現像ローラ１０１、４０１による画像形成範囲から下流側現像ローラ２０１、３０１による画像形成範囲までの間に２×Ｌ2の画像形成可能な領域が存在する。
【０１２４】
ここで、Ｌ1−Ｌ2≧（Ｌ1＋Ｌ2）／２の場合、上記制御手段が画質補償制御のための各現像色のテストパッチ像形成範囲ｐをｐ≦２×Ｌ2とするとともに、２つの画像ステーションで形成するテストパッチ像が中間転写ベルト１０上で重ならないようにする。これにより、画像形成に最低限必要な中間転写ベルト周長で画像形成動作中の画質補償制御が可能となるとともに、中間転写ベルト１０上の１つのセンサ７３による各現像色テストパッチ像濃度検出を中間転写ベルト１０の４回転毎(転写紙への画像転写２回毎)に行うことが可能となる。
【０１２５】
ここで、図１０(ａ)は２つの画像ステーションＩ、IIのうちの一方の画像ステーションにより中間転写ベルト１０のｎ周目にテストパッチ像の形成を行う場合を示す。上記制御手段による画像ステーションの制御で、上流側現像ローラ１０１、４０１による画像形成範囲の終了後に２×Ｌ2の範囲で任意に上流側現像ローラ１０１、４０１により（帯電器１７、２７及び書き込み手段１８、２８により形成した静電潜像の上流側現像器１００、４００による可視像化により）上流側現像色のテストパッチ像を形成し、現像機能を上流側現像器１００、４００から下流側現像器２００、３００に切り換えた後に、下流側現像ローラ２０１、３０１による画像形成（帯電器１７、２７及び書き込み手段１８、２８により形成した静電潜像の上流側現像器１００、４００による可視像化）を開始する。
【０１２６】
図１０(ｂ)は２つの画像ステーションＩ、IIのうちの他方の画像ステーションにより中間転写ベルト１０のｎ＋１周目にテストパッチ像の形成を行う場合を示す。上記制御手段による画像ステーションの制御で、上流側現像ローラ１０１、４０１による画像形成範囲の終了後に、現像機能を上流側現像器１００、４００から下流側現像器２００、３００に切り換え、２×Ｌ2の範囲で任意に下流側現像ローラ２０１、３０１により（帯電器１７、２７及び書き込み手段１８、２８により形成した静電潜像の下流側現像器２００、３００による可視像化により）下流側現像色のテストパッチ像を形成し、下流側現像ローラ２０１、３０１による画像形成を開始することが可能となる。
【０１２７】
この第４の実施形態によれば、上記第１の実施形態において、Ｌ1−Ｌ2≧(Ｌ1＋Ｌ2)／２であるとともに、各現像色テストパッチ像の感光体ドラム回転方向形成範囲ｐがｐ≦２×Ｌ2であり、各現像色テストパッチ像の形成では、２つの画像ステーションＩ、IIのうちの一方の画像ステーションにおいて、上流側現像器１００、４００を用いる画像形成の後に該上流側現像器１００、４００で可視像化する現像色のテストパッチ像を形成し、該上流側現像器１００、４００から下流側現像器２００、３００へ現像機能を切換え、該下流側現像器２００、３００を用いる画像形成を行い、２つの画像ステーションＩ、IIのうちの他方の画像ステーションにおいて、上流側現像器１００、４００を用いる画像形成の後に該上流側現像器１００、４００から下流側現像器２００、３００へ現像機能を切換え、該下流側現像器２００、３００で可視像化する現像色のテストパッチ像を形成した後、該下流側現像器２００、３００を用いる画像形成を行うとともに、中間転写ベルト１０上において各現像色のテストパッチ像を重ならない位置に形成するので、画質補償制御用テストパッチ像の濃度を検出するセンサの数の削減あるいは画質補償制御精度の向上が可能となり、装置小型化、低コスト化あるいはより確実な画質劣化の防止が可能となる。
【０１２８】
次に、本発明の第５の実施形態について説明する。この第５の実施形態は、請求項７に係る発明を適用した画像形成装置の実施形態である。この第５の実施形態では、上記第１の実施形態において、図１１(ａ)(ｂ)に示すように、中間転写ベルト１０の周長ＬがＬ＝ｌ＋Ｌ1＋Ｌ2で、Ｌ1≧Ｌ2である。この場合、上流側現像ローラ１０１、４０１による画像形成範囲から下流側現像ローラ２０１、３０１による画像形成範囲までの間に２×Ｌ2の画像形成可能な領域が存在する。
【０１２９】
ここで、Ｌ1−Ｌ2≦（Ｌ1＋Ｌ2）／２の場合、上記制御手段が画質補償制御のための各現像色のテストパッチ像形成範囲ｐをｐ≦（Ｌ1＋Ｌ2）／２とするとともに、２つの画像ステーションで形成するテストパッチ像が中間転写ベルト１０上で重ならないようにする。これにより、画像形成に最低限必要な中間転写ベルト周長で画像形成動作中の画質補償制御が可能となるとともに、中間転写ベルト１０上の１つのセンサ７３による各現像色テストパッチ像濃度検出を中間転写ベルト１０の４回転毎(転写紙への画像転写２回毎)に行うことが可能となる。
【０１３０】
ここで、図１１(ａ)は２つの画像ステーションＩ、IIのうちの一方の画像ステーションにより中間転写ベルト１０のｎ周目にテストパッチ像の形成を行う場合を示す。上記制御手段による画像ステーションの制御で、上流側現像ローラ１０１、４０１による画像形成範囲の終了後に（Ｌ1＋Ｌ2）／２の範囲で任意に上流側現像ローラ１０１、４０１により（帯電器１７、２７及び書き込み手段１８、２８により形成した静電潜像の上流側現像器１００、４００による可視像化により）上流側現像色のテストパッチ像を形成し、現像機能を上流側現像器１００、４００から下流側現像器２００、３００に切り換えた後に、下流側現像ローラ２０１、３０１による画像形成（帯電器１７、２７及び書き込み手段１８、２８により形成した静電潜像の下流側現像器２００、３００による可視像化）を開始することが可能となる。
【０１３１】
図１１(ｂ)は２つの画像ステーションＩ、IIのうちの他方の画像ステーションにより中間転写ベルト１０のｎ＋１周目にテストパッチ像の形成を行う場合を示す。上記制御手段による画像ステーションの制御で、上流側現像ローラ１０１、４０１による画像形成範囲の終了後に、現像機能を上流側現像器１００、４００から下流側現像器２００、３００に切り換え、（Ｌ1＋Ｌ2）／２の範囲で任意に下流側現像ローラ２０１、３０１により（帯電器１７、２７及び書き込み手段１８、２８により形成した静電潜像の下流側現像器２００、３００による可視像化により）下流側現像色のテストパッチ像を形成し、下流側現像ローラ２０１、３０１による画像形成（帯電器１７、２７及び書き込み手段１８、２８により形成した静電潜像の下流側現像器２００、３００による可視像化）を開始することが可能となる。
【０１３２】
この第５の実施形態によれば、上記第１の実施形態において、Ｌ1−Ｌ2≦(Ｌ1＋Ｌ2)／２であるとともに、各現像色テストパッチ像の感光体ドラム回転方向形成範囲ｐがｐ≦(Ｌ1＋Ｌ2)／２であり、各現像色テストパッチ像の形成では、２つの画像ステーションＩ、IIのうちの一方の画像ステーションにおいて、上流側現像器１００、４００を用いる画像形成の後に該上流側現像器２００、３００で可視像化する現像色のテストパッチ像を形成し、該上流側現像器１００、４００から下流側現像器２００、３００へ現像機能を切換え、下流側現像器２００、３００を用いる画像形成を行い、２つの画像ステーションＩ、IIのうちの他方の画像ステーションにおいて、上流側現像器１００、４００を用いる画像形成の後に該上流側現像器１００、４００から下流側現像器２００、３００へ現像機能を切換え、該下流側現像器２００、３００で可視像化する現像色のテストパッチ像を形成した後、該下流側現像器２００、３００を用いる画像形成を行うとともに、中間転写ベルト１０上において各現像色のテストパッチ像を重ならない位置に形成するので、画質補償制御用テストパッチ像の濃度を検出するセンサの数の削減あるいは画質補償制御精度の向上が可能となり、装置小型化、低コスト化あるいはより確実な画質劣化の防止が可能となる。
【０１３３】
なお、請求項６、７に係る発明における現像機能切り換えのタイミングは、上述の限りではなく、一方の画像ステーションにより形成したテストパッチ像と他方の画像ステーションにより形成したテストパッチ像が中間転写ベルト１０上で重ならない条件で任意のタイミングでの現像機能切り換えが可能である。また、請求項３乃至７に係る発明において、上述のように感光体ドラム表面へ対向してセンサ７１、７２を配置すること、中間転写ベルト１０表面へ対向してセンサ７３を主走査方向に２つ配置すること、この構成におけるクリーニング手段６１の制御のいずれかにより、各現像色テストパッチ像の濃度検出を中間転写ベルト１０の２回転毎(転写紙への画像転写１回毎)に行うことが可能であることは言うまでもない。
【０１３４】
次に、本発明の第６の実施形態について説明する。この第６の実施形態は、請求項８に係る発明を適用した画像形成装置の実施形態である。この第６の実施形態では、上記第１の実施形態において、図１２(ａ)(ｂ)に示すように、中間転写ベルト１０の周長ＬがＬ＝ｌ＋Ｌ1＋Ｌ2で、Ｌ1≦Ｌ2である。この場合、上流側現像ローラ１０１、４０１による画像形成範囲から下流側現像ローラ２０１、３０１による画像形成範囲までの間にＬ1＋Ｌ2の画像形成可能な領域が存在する。
【０１３５】
ここで、上記制御手段が画質補償制御のための各現像色のテストパッチ像形成範囲ｐをｐ≦（Ｌ1＋Ｌ2）／４とするとともに、２つの画像ステーションで形成するテストパッチ像が中間転写ベルト１０上で重ならないようにする。これにより、画像形成に最低限必要な中間転写ベルト周長で画像形成動作中の画質補償制御が可能となるとともに、中間転写ベルト１０上の１つのセンサ７３による各現像色テストパッチ像濃度検出を中間転写ベルト１０の２回転毎(転写紙への画像転写１回毎)に行うことが可能となる。
【０１３６】
ここで、図１２(ａ)は２つの画像ステーションＩ、IIのうちの一方の画像ステーションにより中間転写ベルト１０のｎ周目にテストパッチ像の形成を行う場合を示す。上記制御手段による画像ステーションの制御で、上流側現像ローラ１０１、４０１による画像形成範囲の終了後に（Ｌ1＋Ｌ2）／４の範囲で任意に上流側現像ローラ１０１、４０１により（帯電器１７、２７及び書き込み手段１８、２８により形成した静電潜像の上流側現像器１００、４００による可視像化により）上流側現像色のテストパッチ像を形成し、現像機能を上流側現像器１００、４００から下流側現像器２００、３００に切り換えた後に、（Ｌ1＋Ｌ2）／４の範囲で任意に下流側現像ローラ２０１、３０１により（帯電器１７、２７及び書き込み手段１８、２８により形成した静電潜像の下流側現像器２００、３００による可視像化により）下流側現像色のテストパッチ像を形成し、（Ｌ1＋Ｌ2）／２の範囲の非画像部の後、下流側現像ローラ２０１、３０１による画像形成（帯電器１７、２７及び書き込み手段１８、２８により形成した静電潜像の下流側現像器２００、３００による可視像化）を開始する。
【０１３７】
図１２(ｂ)は２つの画像ステーションＩ、IIのうちの他方の画像ステーションにより中間転写ベルト１０のｎ＋１周目にテストパッチ像の形成を行う場合を示す。上記制御手段による画像ステーションの制御で、上流側現像ローラ１０１、４０１による画像形成範囲の終了後に、（Ｌ1＋Ｌ2）／２の範囲の非画像部の後、（Ｌ1＋Ｌ2）／４の範囲で任意に上流側現像ローラ１０１、４０１により（帯電器１７、２７及び書き込み手段１８、２８により形成した静電潜像の上流側現像器１００、４００による可視像化により）上流側現像色のテストパッチ像を形成し、現像機能を上流側現像器１００、４００から下流側現像器２００、３００に切り換え、（Ｌ1＋Ｌ2）／４の範囲で任意に下流側現像ローラ２０１、３０１により（帯電器１７、２７及び書き込み手段１８、２８により形成した静電潜像の下流側現像器２００、３００による可視像化により）下流側現像色のテストパッチ像を形成し、下流側現像ローラ２０１、３０１による画像形成（帯電器１７、２７及び書き込み手段１８、２８により形成した静電潜像の下流側現像器２００、３００による可視像化）を開始する。
【０１３８】
この第６の実施形態によれば、上記第１の実施形態において、各現像色テストパッチ像の感光体ドラム回転方向形成範囲ｐがｐ≦（Ｌ1＋Ｌ2）／４であるとともに、各現像色テストパッチ像の形成では、上流側現像器１００、４００を用いる画像形成の後に該上流側現像器１００、４００で可視像化する現像色のテストパッチ像を形成し、該上流側現像器１００、４００から下流側現像器２００、３００へ現像機能を切換え、該下流側現像器２００、３００で可視像化する現像色のテストパッチ像を形成した後、該下流側現像器２００、３００を用いる画像形成を行う動作を２つの画像ステーションＩ、IIにて行うとともに、中間転写ベルト１０上において各現像色のテストパッチ像を重ならない位置に形成するので、画質補償制御用テストパッチ像の濃度を検出するセンサの数を増加することなく画質補償制御精度の向上が可能となり、装置が大型化、高コスト化することなくより確実な画質劣化の防止が可能となる。
【０１３９】
次に、本発明の第７の実施形態について説明する。この第７の実施形態は、請求項９に係る発明を適用した画像形成装置の実施形態である。この第７の実施形態では、上記第１の実施形態において、図１３(ａ)(ｂ)に示すように、中間転写ベルト１０の周長ＬがＬ＝ｌ＋Ｌ1＋Ｌ2で、Ｌ1≧Ｌ2である。この場合、上流側現像ローラ１０１、４０１による画像形成範囲から下流側現像ローラ２０１、３０１による画像形成範囲までの間に２×Ｌ2の画像形成可能な領域が存在する。
【０１４０】
ここで、Ｌ1−Ｌ2≧（Ｌ1＋Ｌ2）／４場合、上記制御手段が画質補償制御のための各現像色のテストパッチ像形成範囲ｐをｐ≦２×Ｌ2／３とするとともに、２つの画像ステーションで形成するテストパッチ像が中間転写ベルト１０上で重ならないようにする。これにより、画像形成に最低限必要な中間転写ベルト周長で画像形成動作中の画質補償制御が可能となるとともに、中間転写ベルト１０上の１つのセンサ７３による各現像色テストパッチ像濃度検出を中間転写ベルト１０の２回転毎(転写紙への画像転写１回毎)に行うことが可能となる。
【０１４１】
ここで、図１３(ａ)は２つの画像ステーションＩ、IIのうちの一方の画像ステーションにより中間転写ベルト１０のｎ周目にテストパッチ像の形成を行う場合を示す。上記制御手段による画像ステーションの制御で、上流側現像ローラ１０１、４０１による画像形成範囲の終了後に２×Ｌ2／３の範囲で任意に上流側現像ローラ１０１、４０１により（帯電器１７、２７及び書き込み手段１８、２８により形成した静電潜像の上流側現像器１００、４００による可視像化により）上流側現像色のテストパッチ像を形成し、現像機能を上流側現像器１００、４００から下流側現像器２００、３００に切り換えた後に、２×Ｌ2／３の範囲で任意に下流側現像ローラ２０１、３０１により（帯電器１７、２７及び書き込み手段１８、２８により形成した静電潜像の下流側現像器２００、３００による可視像化により）下流側現像色のテストパッチ像を形成し、２×Ｌ2／３の範囲の非画像部の後、下流側現像ローラ２０１、３０１による画像形成（帯電器１７、２７及び書き込み手段１８、２８により形成した静電潜像の下流側現像器２００、３００による可視像化）を開始する。
【０１４２】
図１３(ｂ)は２つの画像ステーションＩ、IIのうちの他方の画像ステーションにより中間転写ベルト１０のｎ＋１周目にテストパッチ像の形成を行う場合を示す。上記制御手段による画像ステーションの制御で、上流側現像ローラ１０１、４０１による画像形成範囲の終了後に、２×Ｌ2／３の範囲の非画像部の後、２×Ｌ2／３の範囲で任意に上流側現像ローラ１０１、４０１により（帯電器１７、２７及び書き込み手段１８、２８により形成した静電潜像の上流側現像器１００、４００による可視像化により）上流側現像色のテストパッチ像を形成し、現像機能を上流側現像器１００、４００から下流側現像器２００、３００に切り換え、２×Ｌ2／３の範囲で任意に下流側現像ローラ２０１、３０１により（帯電器１７、２７及び書き込み手段１８、２８により形成した静電潜像の下流側現像器２０１、３０１による可視像化により）下流側現像色のテストパッチ像を形成し、下流側現像ローラ２０１、３０１による画像形成（帯電器１７、２７及び書き込み手段１８、２８により形成した静電潜像の下流側現像器２００、３００による可視像化）を開始する。
【０１４３】
この第７の実施形態によれば、上記第１の実施形態において、Ｌ1−Ｌ2≧(Ｌ1＋Ｌ2)／４であるとともに、各現像色テストパッチ像の感光体ドラム回転方向形成範囲ｐがｐ≦２×Ｌ2／３であり、各現像色テストパッチ像の形成では、上流側現像器１００、４００を用いる画像形成の後に該上流側現像器１００、４００で可視像化する現像色のテストパッチ像を形成し、該上流側現像器１００、４００から下流側現像器２００、３００へ現像機能を切換え、該下流側現像器２０、３００で可視像化する現像色のテストパッチ像を形成した後、該下流側現像器２００、３００を用いる画像形成を行う動作を２つの画像ステーションＩ、IIにて行うとともに、中間転写ベルト１０上において各現像色のテストパッチ像を重ならない位置に形成するので、画質補償制御用テストパッチ像の濃度を検出するセンサの数を増加することなく画質補償制御精度の向上が可能となり、装置が大型化、高コスト化することなくより確実な画質劣化の防止が可能となる。
【０１４４】
次に、本発明の第８の実施形態について説明する。この第８の実施形態は、請求項１０に係る発明を適用した画像形成装置の実施形態である。この第８の実施形態では、上記第１の実施形態において、図１４(ａ)(ｂ)に示すように、中間転写ベルト１０の周長ＬがＬ＝ｌ＋Ｌ1＋Ｌ2で、Ｌ1≧Ｌ2である。この場合、上流側現像ローラ１０１、４０１による画像形成範囲から下流側現像ローラ２０１、３０１による画像形成範囲までの間に２×Ｌ2の画像形成可能な領域が存在する。
【０１４５】
ここで、Ｌ1−Ｌ2≦（Ｌ1＋Ｌ2）／４場合、上記制御手段が画質補償制御のための各現像色のテストパッチ像形成範囲ｐをｐ≦（Ｌ1＋Ｌ2）／４とするとともに、２つの画像ステーションで形成するテストパッチ像が中間転写ベルト１０上で重ならないようにする。これにより、画像形成に最低限必要な中間転写ベルト周長で画像形成動作中の画質補償制御が可能となるとともに、中間転写ベルト１０上の１つのセンサ７３による各現像色テストパッチ像濃度検出を中間転写ベルト１０の２回転毎(転写紙への画像転写１回毎)に行うことが可能となる。
【０１４６】
ここで、図１４(ａ)は２つの画像ステーションＩ、IIのうちの一方の画像ステーションにより中間転写ベルト１０のｎ周目にテストパッチ像の形成を行う場合を示す。上記制御手段による画像ステーションの制御で、上流側現像ローラ１０１、４０１による画像形成範囲の終了後に（Ｌ1＋Ｌ2）／４の範囲で任意に上流側現像ローラ１０１、４０１により（帯電器１７、２７及び書き込み手段１８、２８により形成した静電潜像の上流側現像器１００、４００による可視像化により）上流側現像色のテストパッチ像を形成し、現像機能を上流側現像器１００、４００から下流側現像器２００、３００に切り換えた後に、（Ｌ1＋Ｌ2）／４の範囲で任意に下流側現像ローラ２００、３００により（帯電器１７、２７及び書き込み手段１８、２８により形成した静電潜像の下流側現像器２００、３００による可視像化により）下流側現像色のテストパッチ像を形成し、（Ｌ1＋Ｌ2）／４の範囲の非画像部の後、下流側現像ローラ２０１、３０１による画像形成（帯電器１７、２７及び書き込み手段１８、２８により形成した静電潜像の下流側現像器２００、３００による可視像化）を開始する。
【０１４７】
図１４(ｂ)は２つの画像ステーションＩ、IIのうちの他方の画像ステーションにより中間転写ベルト１０のｎ＋１周目にテストパッチ像の形成を行う場合を示す。上記制御手段による画像ステーションの制御で、上流側現像ローラ１０１、４０１による画像形成範囲の終了後に、（Ｌ1＋Ｌ2）／４の範囲の非画像部の後、（Ｌ1＋Ｌ2）／４の範囲で任意に上流側現像ローラ１０１、４０１により（帯電器１７、２７及び書き込み手段１８、２８により形成した静電潜像の上流側現像器１００、４００による可視像化により）上流側現像色のテストパッチ像を形成し、現像機能を上流側現像器１００、４００から下流側現像器２００、３００に切り換え、（Ｌ1＋Ｌ2）／４の範囲で任意に下流側現像ローラ２０１、３０１により（帯電器１７、２７及び書き込み手段１８、２８により形成した静電潜像の下流側現像器２００、３００による可視像化により）下流側現像色のテストパッチ像を形成し、下流側現像ローラ２０１、３０１による画像形成（帯電器１７、２７及び書き込み手段１８、２８により形成した静電潜像の下流側現像器２００、３００による可視像化）を開始する。
【０１４８】
この第８の実施形態によれば、上記第１の実施形態において、Ｌ1−Ｌ2≦(Ｌ1＋Ｌ2)／４であるとともに、各現像色テストパッチ像の感光体ドラム回転方向形成範囲ｐがｐ≦(Ｌ1＋Ｌ2)／４であり、各現像色テストパッチ像の形成では、上流側現像器１００、４００を用いる画像形成の後に該上流側現像器１００、４００で可視像化する現像色のテストパッチ像を形成し、該上流側現像器１００、４００から下流側現像器２００、３００へ現像機能を切換え、該下流側現像器２００、３００で可視像化する現像色のテストパッチ像を形成した後、該下流側現像器２００、３００を用いる画像形成を行う動作を２つの画像ステーションＩ、IIにて行うとともに、中間転写ベルト１０上において各現像色のテストパッチ像を重ならない位置に形成するので、画質補償制御用テストパッチ像の濃度を検出するセンサの数を増加することなく画質補償制御精度の向上が可能となり、装置が大型化、高コスト化することなくより確実な画質劣化の防止が可能となる。
【０１４９】
請求項８乃至１０に係る発明における中間転写体上のテストパッチ像の配置は図１２乃至図１４の限りではなく、一方の画像ステーションにより形成したテストパッチ像と他方の画像ステーションにより形成したテストパッチ像が中間転写体上で重ならない条件で任意の配置が可能である。また、本発明は中間転写体として中間転写ドラムを用いる場合にも適用することができる。
【０１５０】
次に、本発明の第９の実施形態について説明する。この第９の実施形態は、請求項１１〜１３に係る発明を適用した画像形成装置の実施形態である。この第９の実施形態は、上記第１の参考形態とは以下に述べる点が異なる。
図３（ａ）（ｂ）から明らかなように、本実施形態において画像形成を行う場合に、中間転写ベルト１０の周長ＬはＬ≧ｌ＋Ｌ１＋Ｌ２とする必要がある。
【０１５１】
上流側現像器１００、４００の上流側現像ローラ１０１、４０１による画像形成範囲（可視像化範囲）から下流側現像器２００、３００の下流側現像ローラ２０１、３０１による画像形成範囲（可視像化範囲）までに確保可能な最大のテストパッチ像形成範囲Ｐ１と、下流側現像器２００、３００の下流側現像ローラ２０１、３０１による画像形成範囲から上流側現像器１００、４００の上流側現像ローラ１０１、４０１よる画像形成範囲までに確保可能な最大のテストパッチ像形成範囲Ｐ２は、Ｌ１≦Ｌ２の場合には図２０（ａ）（ｂ）に示すようになり、Ｌ１≧Ｌ２の場合には図２１（ａ）（ｂ）に示すようになる。
【０１５２】
すなわち、Ｌ１≦Ｌ２の場合には、図２０（ａ）に示すように上流側現像器１００、４００の上流側現像ローラ１０１、４０１による画像形成範囲から下流側現像器２００、３００の下流側現像ローラ２０１、３０１による画像形成範囲までに確保可能な最大のテストパッチ像形成範囲Ｐ１はＰ１＝Ｌ−ｌとなり、図２０（ｂ）に示すように下流側現像器２００、３００の下流側現像ローラ２０１、３０１による画像形成範囲から上流側現像器１００、４００の上流側現像ローラ１０１、４０１による画像形成範囲までに確保可能な最大のテストパッチ像形成範囲はＰ２＝Ｌ−（ｌ＋Ｌ１＋Ｌ２）となる。
【０１５３】
よって、本実施形態では、Ｌ１≦Ｌ２の場合には、Ｐ１−Ｐ２＝Ｌ１＋Ｌ２とすることで、画質補償制御用テストパッチ像形成のために中間転写ベルト１０の周長Ｌを最も有効に利用することを可能とする。上記制御手段は、Ｌ１≦Ｌ２の場合には、画像ステーションを制御することにより、上流側現像器１００、４００の上流側現像ローラ１０１、４０１による画像形成範囲の終了後で下流側現像器２００、３００の下流側現像ローラ２０１、３０１による画像形成範囲の前にてＰ１内で任意にテストパッチ像を帯電器１７、２７及び書き込み手段１８、２８により形成した静電潜像の現像器による可視像化により形成させる。また、上記制御手段は、画像ステーションＩ、IIを制御することにより、下流側現像器２００、３００の下流側現像ローラ２０１、３０１による画像形成（帯電器１７、２７及び書き込み手段１８、２８により形成した静電潜像の下流側現像器による可視像化）の後にＰ２内で任意にテストパッチ像を帯電器１７、２７及び書き込み手段１８、２８により形成した静電潜像の現像器による可視像化により形成させ、現像機能を下流側現像器２００、３００から上流側現像器１００、４００に切り換え、上流側現像器１００、４００の上流側現像ローラ１０１による画像形成（帯電器１７、２７及び書き込み手段１８、２８により形成した静電潜像の上流側現像器１００、４００による可視像化）を開始させる。
【０１５４】
Ｌ１≧Ｌ２の場合には、図２１（ａ）に示すように、上流側現像器１００、４００の上流側現像ローラ１０１、４０１による画像形成範囲から下流側現像器２００、３００の下流側現像ローラ２０１、３０１による画像形成範囲までに確保可能な最大のテストパッチ形成範囲は、Ｐ１＝Ｌ−（ｌ＋Ｌ１−Ｌ２）となる。また、図５（ｂ）に示すように、下流側現像器２００、３００の下流側現像ローラ２０１、３０１による画像形成範囲から上流側現像器１００、４００の上流側現像ローラ１０１、４０１による画像形成範囲までに確保可能な最大のテストパッチ像形成範囲は、Ｐ２＝Ｌ−（ｌ＋Ｌ１＋Ｌ２）となる。
【０１５５】
よって、本実施形態では、Ｌ１≧Ｌ２の場合には、Ｐ１−Ｐ２＝２×Ｌ２とすることにより、画質補償制御用テストパッチ像形成のために中間転写ベルト１０の周長を最も有効に利用することを可能とする。上記制御手段は、Ｌ１≧Ｌ２の場合には、画像ステーションＩ、IIを制御することにより、上流側現像器１００、４００の上流側現像ローラ１０１、４０１による画像形成範囲の終了後で、現像機能を上流側現像器１００、４００から下流側現像器２００、３００に切り換え、Ｐ１内で任意にテストパッチ像を下流側現像器２００、３００の下流側現像ローラ２０１、３０１により（帯電器１７、２７及び書き込み手段１８、２８により形成した静電潜像の下流側現像器２００、３００による可視像化により）形成させ、下流側現像器２００、３００の下流側現像ローラ２０１、３０１による画像形成（帯電器１７、２７及び書き込み手段１８、２８により形成した静電潜像の下流側現像器２００、３００による可視像化）を開始する。また、上記制御手段は、画像ステーションＩ、IIを制御することにより、下流側現像器２００、３００の下流側現像ローラ２０１、３０１による画像形成後にＰ２内で任意にテストパッチ像を帯電器１７、２７及び書き込み手段１８、２８により形成した静電潜像の下流側現像器２００、３００による可視像化により形成させ、現像機能を下流側現像器２００、３００から上流側現像器１００、４００に切り換え、上流側現像器１００、４００の上流側現像ローラ１０１、４０１による画像形成（帯電器１７、２７及び書き込み手段１８、２８により形成した静電潜像の上流側現像器１００、４００による可視像化により）を開始させる。
【０１５６】
この第９の実施形態によれば、画像担持体としての感光体ドラム１６、２６上に決められたテストパッチ像を形成し、このテストパッチ像の濃度を検出して画質補償制御を行うと共に、上流側現像器１００、４００を用いる画像形成の後、又は下流側現像器２００、３００を用いる画像形成の前に形成するテストパッチ像の感光体ドラム１６、２６回転方向形成範囲Ｐ１と、下流側の現像器２００、３００を用いる画像形成の後、又は上流側現像器１００、４００を用いる画像形成の前に形成するテストパッチ像の感光体ドラム１６、２６回転方向形成範囲Ｐ２とをＰ１＞Ｐ２とするので、画像連続出力中の画質劣化を防止するための画像形成動作中の画質補償制御を実現するにあたり、中間転写ベルトの周長の有効な利用が可能となるため、画像形成速度の高速化、装置小型化が可能となる。
【０１５７】
また、第９の実施形態によれば、Ｌ１≦Ｌ２であるとともに、Ｐ１−Ｐ２＝Ｌ１＋Ｌ２であるので、中間転写ベルトの周長の最適な有効利用が可能となるため、より一層の画像形成速度の高速化、装置小型化が可能となる。
【０１５８】
さらに、第９の実施形態によれば、Ｌ１≧Ｌ２であるとともに、Ｐ１−Ｐ２＝２×Ｌ２であるので、中間転写ベルトの周長の最適な有効利用が可能となるため、より一層の画像形成速度の高速化、装置小型化が可能となる。
【０１５９】
次に、本発明の第１０の実施形態について説明する。この第１０の実施形態は、請求項１４に係る発明を適用した画像形成装置の実施形態である。この第１０の実施形態は、上記第９の実施形態とは以下に述べる点が異なる。
上述のように中間転写ベルト１０上の周長Ｌに確保できるテストパッチ像形成範囲はＰ１＞Ｐ２であるため、テストパッチ像の中間転写ベルト回転方向長さを一定とした場合、Ｐ１には複数のテストパッチ像を形成することが可能となる。
【０１６０】
本実施形態では、Ｐ１、Ｐ２は、Ｌ１≦Ｌ２の場合には図２２（ａ）（ｂ）に示すようになり、Ｌ１≧Ｌ２の場合には図２３（ａ）（ｂ）に示すようになる。図２２（ａ）（ｂ）に示すのは、Ｌ１＋Ｌ２≧３×Ｐ２である場合の例であり、Ｐ２に形成可能なテストパッチ像はＰ１においては４個が形成可能となる。
【０１６１】
上記制御手段は、Ｌ１≦Ｌ２の場合には、画像ステーションＩ、IIを制御することにより、上流側現像器１００、４００の上流側現像ローラ１０１、４０１による画像形成範囲の終了後で下流側現像器２００、３００の下流側現像ローラ２０１、３０１による画像形成範囲の前のＰ１内で任意に複数のテストパッチ像、例えば４つのテストパッチ像を各テストパッチ像毎に帯電バイアス・現像バイアス・露光光量等のプロセス条件（画像形成条件）を変化させながら帯電器１７、２７及び書き込み手段１８、２８により形成した静電潜像の現像器による可視像化により形成させる。また、上記制御手段は、Ｌ１≦Ｌ２の場合に、画像ステーションＩ、IIを制御することにより、下流側現像器２００、３００の下流側現像ローラ２０１、３０１による画像形成後にＰ２内で任意に１つのテストパッチ像を帯電器１７、２７及び書き込み手段１８、２８により形成した静電潜像の下流側現像器２００、３００による可視像化により形成させ、現像機能を下流側現像器２００、３００から上流側現像器１００、４００に切り換え、上流側現像器１００、４００の上流側現像ローラ１０１、４０１による画像形成（帯電器１７、２７及び書き込み手段１８、２８により形成した静電潜像の上流側現像器１００、４００による可視像化）を開始させる。
【０１６２】
また、図２３（ａ）（ｂ）に示すのは、Ｌ１＋Ｌ２≧３×Ｐ２、Ｌ１−Ｌ２≦Ｐ２である場合の例であり、Ｐ２に形成可能なテストパッチ像はＰ１においては３個が形成可能となる。上記制御手段は、Ｌ１≧Ｌ２の場合には、画像ステーションＩ、IIを制御することにより、上流側現像器１００、４００の上流側現像ローラ１０１、４０１による画像形成範囲の終了後に、Ｐ１内で任意に複数のテストパッチ像、例えば３つのテストパッチ像を、各テストパッチ像毎に帯電バイアス・現像バイアス・露光光量等のプロセス条件（画像形成条件）を変化させながら上流側現像器１００、４００の上流側現像ローラ１０１、４０１により（帯電器１７、２７及び書き込み手段１８、２８により形成した静電潜像の上流側現像器１００、４００による可視像化により）形成させ、現像機能を上流側現像器１００、４００から下流側現像器２００、３００に切り換え、下流側現像器２００、３００の下流側現像ローラ２０１、３０１による画像形成（帯電器１７、２７及び書き込み手段１８、２８により形成した静電潜像の下流側現像器２００、３００による可視像化）を開始させる。また、上記制御手段は、Ｌ１≧Ｌ２の場合に、画像ステーションＩ、IIを制御することにより、下流側現像器２００、３００の下流側現像ローラ２０１、３０１による画像形成（帯電器１７、２７及び書き込み手段１８、２８により形成した静電潜像の下流側現像器２００、３００による可視像化）の後にＰ２内で任意に１つのテストパッチ像を下流側現像器２００、３００の下流側現像ローラ２０１、３０１により（帯電器１７、２７及び書き込み手段１８、２８により形成した静電潜像の下流側現像器２００、３００による可視像化により）形成させ、現像機能を下流側現像器２００、３００から上流側現像器１００、４００に切り換え、上流側現像器１００、４００の上流側現像ローラ１０１、４０１による画像形成（帯電器１７、２７及び書き込み手段１８、２８により形成した静電潜像の上流側現像器１００、４００による可視像化）を開始させる。
【０１６３】
このように、Ｐ１に複数のテストパッチ像を形成することが可能となるので、帯電バイアス・現像バイアス・露光光量等のプロセス条件（画像形成条件）を変化させた複数のテストパッチ像を形成し、これらのテストパッチ像の濃度を検出することが可能となり、より正確な画質補償制御が可能となる。Ｐ１に形成可能なテストパッチ像の数は、Ｐ２、Ｌ１、Ｌ２の関係により変化し、上述の数の限りではないことは言うまでもない。
【０１６４】
この第１０の実施形態によれば、テストパッチ像の前記画像担持体回転方向形成範囲Ｐ１に、複数のテストパッチ像を形成するので、画質補償制御精度の向上が可能となり、より確実な画質劣化防止が可能となる。
【０１６５】
次に、本発明の第１１の実施形態について説明する。この第１１の実施形態は、請求項１５、１６に係る発明を適用した画像形成装置の実施形態である。この第１１の実施形態は、上記第９の実施形態とは以下に述べる点が異なる。
本実施形態においては、画像形成動作中の画質補償制御を行う場合におけるテストパッチ像の形成は中間転写ベルト１０の１回転毎となる。
【０１６６】
ここで、図７に示すように、センサ７１、７２で感光体ドラム１６、２６上のテストパッチ像濃度を検出する場合にはセンサ７１、７２が複数必要になり、コストの上昇要因となるとともに、感光体ドラム１６表面へのセンサ７１、７２の配置により画像ステーションの小型化の障害となる。
【０１６７】
図７に示すようにセンサ７３で中間転写ベルト１０上のテストパッチ像の濃度を検出する場合には各画像ステーションＩ、IIのテストパッチ像が中間転写ベルト１０上で重ならないようにする必要がある。このため、２つの画像ステーションＩ、IIにおいてＰ１、Ｐ２にテストパッチ像を形成する場合、テストパッチ像形成頻度は中間転写ベルト１０の８回転毎（転写紙への画像転写４回毎）にする必要があり、画質補償制御の精度低下が懸念される。また、Ｐ１、Ｐ２のテストパッチ像形成位置および各画像ステーションＩ、IIのテストパッチ像形成位置を主走査方向にずらし、センサ７３を主走査方向に複数配置する場合、コスト上昇要因となる。
【０１６８】
また、一方の画像ステーションのテストパッチ像形成と他方の画像ステーションのテストパッチ像形成を中間転写ベルト１０の１回転毎に交互に行う構成とすれば、形成したテストパッチ像の濃度をセンサ７３で検出した後、テストパッチ像部のみクリーニングするようにクリーニング手段６１をオン／オフ制御することでテストパッチ像形成頻度を中間転写ベルト１０の４回転毎（転写紙への画像転写２回毎）とすることも可能であるが、クリーニング手段６１の制御の複雑化、高精度化が必要となり、コストの上昇要因となる。
【０１６９】
本実施形態では、Ｐ１、Ｐ２は、Ｌ１≦Ｌ２の場合には図２４（ａ）（ｂ）に示すようになり、Ｌ１≧Ｌ２の場合には図２５（ａ）（ｂ）に示すようになる。本実施形態では、Ｌ１≦Ｌ２の場合には、図２４（ａ）（ｂ）に示すように、Ｐ２＝Ｌ−（ｌ＋Ｌ１＋Ｌ２）であり、Ｐ１≦Ｌ１＋Ｌ２とし、Ｐ１に形成するテストパッチ像とＰ２に形成するテストパッチ像が中間転写ベルト１０上で重ならない位置とすることにより、中間転写ベルト１０上の各現像色テストパッチ像の濃度検出を中間転写ベルト１０の４回転毎（転写紙への画像転写２回毎）に１つのセンサ７３により行うことを可能とする。
【０１７０】
上記制御手段は、Ｌ１≦Ｌ２の場合には、画像ステーションＩ、IIを制御することにより、上流側現像器１００、４００の上流側現像ローラ１０１、４０１による画像形成範囲の終了後で下流側現像器２００、３００の下流側現像ローラ２０１、３０１による画像形成範囲の前のＰ１内で任意に複数のテストパッチ像、例えば３つのテストパッチ像を各テストパッチ像毎に帯電バイアス・現像バイアス・露光光量等のプロセス条件（画像形成条件）を変化させながら帯電器１７、２７及び書き込み手段１８、２８により形成した静電潜像の現像器による可視像化により形成させる。また、上記制御手段は、Ｌ１≦Ｌ２の場合には、画像ステーションＩ、IIを制御することにより、下流側現像器２００、３００の下流側現像ローラ２０１、３０１による画像形成（帯電器１７、２７及び書き込み手段１８、２８により形成した静電潜像の下流側現像器２００、３００による可視像化）の後にＰ２内で任意に１つのテストパッチ像を形成させ、現像機能を下流側現像器２００、３００から上流側現像器１００、４００に切り換え、上流側現像器１００、４００の上流側現像ローラ１０１、４０１による画像形成（帯電器１７、２７及び書き込み手段１８、２８により形成した静電潜像の上流側現像器１００、４００による可視像化）を開始させる。
【０１７１】
Ｌ１≧Ｌ２の場合には、図２５（ａ）（ｂ）に示すように、Ｐ２＝Ｌ−（ｌ＋Ｌ１＋Ｌ２）であり、Ｐ１≦２×Ｌ２とし、Ｐ１に形成するテストパッチ像とＰ２に形成するテストパッチ像が中間転写ベルト１０上で重ならない位置とすることにより、中間転写ベルト１０上の１つのセンサ７３により各現像色テストパッチ像濃度検出を中間転写ベルト１０の４回転毎（転写紙への画像転写２回毎）に行うことを可能とする。
【０１７２】
上記制御手段は、Ｌ１≧Ｌ２の場合には、画像ステーションＩ、IIを制御することにより、上流側現像器１００、４００の上流側現像ローラ１０１、４０１による画像形成範囲の終了後に、Ｐ１内で任意に複数のテストパッチ像、例えば２つのテストパッチ像を、各テストパッチ像毎に帯電バイアス・現像バイアス・露光光量等のプロセス条件（画像形成条件）を変化させながら上流側現像器１００、４００の上流側現像ローラ１０１、４０１により（帯電器１７、２７及び書き込み手段１８、２８により形成した静電潜像の上流側現像器１００、４００による可視像化により）形成させ、現像機能を上流側現像器１００、４００から下流側現像器２００、３００に切り換え、下流側現像器２００、３００の下流側現像ローラ２０１、３０１による画像形成（帯電器１７、２７及び書き込み手段１８、２８により形成した静電潜像の下流側現像器２００、３００による可視像化）を開始させる。また、上記制御手段は、Ｌ１≧Ｌ２の場合に、画像ステーションＩ、IIを制御することにより、下流側現像器２００、３００の下流側現像ローラ２０１、３０１による画像形成（帯電器１７、２７及び書き込み手段１８、２８により形成した静電潜像の下流側現像器２００、３００による可視像化）の後にＰ２内で任意に１つのテストパッチ像を下流側現像器２００、３００の下流側現像ローラ２０１、３０１により形成させ、現像機能を下流側現像器２００、３００から上流側現像器１００、４００に切り換え、上流側現像器１００、４００の上流側現像ローラ１０１、４０１による画像形成（帯電器１７、２７及び書き込み手段１８、２８により形成した静電潜像の上流側現像器１００、４００による可視像化）を開始させる。
【０１７３】
この第１１の実施形態によれば、Ｌ１≦Ｌ２の場合、テストパッチ像の感光体ドラム回転方向形成範囲Ｐ１はＰ１≦Ｌ１＋Ｌ２であるとともに、テストパッチ像の感光体ドラム回転方向形成範囲Ｐ１に形成するテストパッチ像はテストパッチ像の感光体ドラム回転方向形成範囲Ｐ２に形成するテストパッチ像と中間転写ベルト１０上において重ならない位置に形成するので、画質補償制御精度の向上が可能となり、より確実な画質劣化防止が可能となる。
【０１７４】
また、第１１の実施形態によれば、Ｌ１≧Ｌ２の場合、テストパッチ像の感光体ドラム回転方向形成範囲Ｐ１はＰ１≦２×Ｌ２であるとともに、テストパッチ像の感光体ドラム回転方向形成範囲Ｐ１に形成するテストパッチ像はテストパッチ像の感光体ドラム回転方向形成範囲Ｐ２に形成するテストパッチ像と中間転写ベルト１０上において重ならない位置に形成するので、画質補償制御用テストパッチ像の濃度を検出するセンサの数の削減が可能となり、装置小型・低コスト化が可能となる。
【０１７５】
次に、中間転写ベルト１０上の１つのセンサ７３により各現像色テストパッチ像濃度検出を中間転写ベルト１０の２回転毎（転写紙への画像転写１回毎）に行う方式について検討する。次に示す実施形態は、すべての現像色のテストパッチ像を各現像色の画像形成後の現像色切替前に形成するものである。
【０１７６】
図２６（ａ）（ｂ）（ｃ）（ｄ）はＬ１＜Ｌ２の場合の例を示す。図２６において、テストパッチ像を各画像形成範囲後にテストパッチ像の感光体ドラム回転方向形成範囲ｐに形成する場合、２つの画像ステーションＩ、IIのそれぞれの現像ローラ１０１、２０１、３０１、４０１で形成するテストパッチ像が中間転写ベルト１０上で重ならないようにするためには、ｐ≦（Ｌ−（ｌ＋Ｌ１＋Ｌ２））／２とする必要がある。つまり、テストパッチ像形成に最低限必要な長さをｐとしたとき、Ｌ１＋Ｌ２＞２×ｐ（すなわち、ｐ＜(Ｌ１＋Ｌ２)／２）の場合、最低限必要な中間転写ベルト１０の周長Ｌは、Ｌ＝ｌ＋Ｌ１＋Ｌ２＋２×ｐとなる。ここで、Ｌ１＋Ｌ２＜２×ｐ（すなわち、ｐ＞(Ｌ１＋Ｌ２)／２）の場合、最低限必要な中間転写ベルト１０の周長Ｌは、Ｌ＝ｌ＋４×ｐとなる。
【０１７７】
図２７（ａ）（ｂ）（ｃ）（ｄ）はＬ１＞Ｌ２の場合の例を示す。図２７図において、テストパッチ像を各画像形成範囲後にテストパッチ像の感光体ドラム回転方向形成範囲ｐに形成する場合、２つの画像ステーションＩ、IIのそれぞれの現像ローラ１０１、２０１、３０１、４０１で形成するテストパッチ像が中間転写ベルト１０上で重ならないよう形成するためには、ｐ≦（Ｌ−（ｌ＋Ｌ１＋Ｌ２））／２とする必要がある。つまり、テストパッチ像形成に最低限必要な長さをｐとしたとき、Ｌ１＋Ｌ２＞Ｌ１−Ｌ２＋２×ｐ（すなわち、ｐ＜Ｌ２）の場合、最低限必要な中間転写ベルト周長Ｌは、Ｌ＝ｌ＋Ｌ１＋Ｌ２＋２×ｐとなる。ここで、Ｌ１＋Ｌ２＜Ｌ１−Ｌ２＋２×ｐの場合、最低限必要な中間転写ベルト１０の周長Ｌは、Ｌ＝ｌ＋Ｌ１−Ｌ２＋４×ｐとなる。
【０１７８】
ここで、Ｐ１に以下の実施形態のように複数のテストパッチ像を形成することにより、中間転写ベルト１０の周長を更に有効に利用することが可能となる。
次に、本発明の第１２の実施形態について説明する。この第１２の実施形態は、請求項１７に係る発明を適用した画像形成装置の実施形態である。この第１２の実施形態は、上記第１０の実施形態とは以下に述べる点が異なる。
本実施形態は、Ｌ１＜Ｌ２の場合の一形態であり、テストパッチ像の感光体ドラム回転方向形成範囲ｐは図２８（ａ）（ｂ）（ｃ）（ｄ）に示すようになる。
【０１７９】
２つの画像ステーションＩ、IIのうちの一方の画像ステーションでは、この画像ステーションが上記制御手段により制御されることにより、中間転写ベルト１０の（ｎ−１）回転目では、図２８（ａ）に示すように、上流側現像器の上流側現像ローラによる画像形成範囲の終了後に、上流側現像器の上流側現像ローラによる画像形成範囲から下流側現像器の下流側現像ローラによる画像形成範囲までのテストパッチ像の感光体ドラム回転方向形成範囲Ｐ１で上流側現像器により（帯電器及び書き込み手段により形成した静電潜像の上流側現像器による可視像化により）上流側現像色のテストパッチ像を形成し、現像機能を上流側現像器から下流側現像器に切り替え、下流側現像器で（帯電器１７、２７及び書き込み手段１８、２８により形成した静電潜像の下流側現像器による可視像化により）下流側現像色のテストパッチ像を形成し、下流側現像器の下流側現像ローラによる画像形成（帯電器１７、２７及び書き込み手段１８、２８により形成した静電潜像の下流側現像器による可視像化）を開始する動作を行う。つまり、第１０の実施形態における複数のテストパッチ像を、上流側現像色テストパッチ像と下流側現像色テストパッチ像とする。そして、中間転写ベルト１０のｎ回転目では、図２８（ｂ）に示すように、下流側現像器の下流側現像ローラによる画像形成範囲の後から上流側現像器の上流側現像ローラによる画像形成範囲の前までの間では、テストパッチ像を形成しない。
【０１８０】
また、２つの画像ステーションＩ、IIのうちの他方の画像ステーションでは、この画像ステーションが上記制御手段により制御されることにより、中間転写ベルト１０の（ｎ−１）回転目では、図２８（ｃ）に示すように、下流側現像器の下流側現像ローラによる画像形成範囲の終了後に、下流側現像器の下流側現像ローラによる画像形成範囲から上流側現像器の上流側現像ローラによる画像形成範囲までのテストパッチ像の感光体ドラム回転方向形成範囲Ｐ２で下流側現像器により（帯電器１７、２７及び書き込み手段１８、２８により形成した静電潜像の下流側現像器による可視像化により）下流側現像色のテストパッチ像を形成し、現像機能を下流側現像器から上流側現像器に切り替え、上流側現像器の上流側現像ローラによる画像形成（帯電器１７、２７及び書き込み手段１８、２８により形成した静電潜像の上流側現像器による可視像化）を開始する動作を行う。そして、中間転写ベルト１０のｎ回転目では、図２８（ｄ）に示すように、上流側現像器の上流側現像ローラによる画像形成範囲の終了後に、現像機能を上流側現像器から下流側現像器に切り替え、テストパッチ像の感光体ドラム回転方向形成範囲Ｐ１で下流側現像器により（帯電器１７、２７及び書き込み手段１８、２８により形成した静電潜像の下流側現像器による可視像化により）下流側現像色のテストパッチ像を形成し、下流側現像器の下流側現像ローラによる画像形成（帯電器１７、２７及び書き込み手段１８、２８により形成した静電潜像の下流側現像器による可視像化により）を開始する動作を行う。
【０１８１】
中間転写ベルト回転方向長さｐのテストパッチ像を各現像色で形成する場合、２つの画像ステーションＩ、IIのそれぞれの現像ローラ１０１、２０１、３０１、４０１が可視像化するテストパッチ像が中間転写ベルト１０上で重ならないよう形成するためには、ｐ≦Ｌ−（ｌ＋Ｌ１＋Ｌ２）とする必要がある。テストパッチ像形成に最低限必要な長さをｐとしたとき、Ｌ１＋Ｌ２＞３×ｐ（すなわち、ｐ＜(Ｌ１＋Ｌ２)／３）の場合、最低限必要な中間転写ベルト１０の周長Ｌは、Ｌ＝ｌ＋Ｌ１＋Ｌ２＋ｐとなる。また、Ｌ１＋Ｌ２＜３×ｐ（すなわち、ｐ＞(Ｌ１＋Ｌ２)／３）の場合、最低限必要な中間転写ベルト１０の周長Ｌは、Ｌ＝ｌ＋４×ｐとなる。ここで図２６で説明した実施形態と比較すると、ｐ＜(Ｌ１＋Ｌ２)／３の範囲ではｐ、 (Ｌ１＋Ｌ２)／３＜ｐ＜(Ｌ１＋Ｌ２)／２の範囲ではＬ１＋Ｌ２−ｐ×２だけ、最低限必要な中間転写ベルト１０の周長Ｌを削減できる。
【０１８２】
次に、本発明の第１３の実施形態について説明する。この第１３の実施形態は、請求項１７に係る発明を適用した画像形成装置の実施形態である。この第１３の実施形態は、上記第１０の実施形態とは以下に述べる点が異なる。
本実施形態は、Ｌ１＞Ｌ２の場合の一形態であり、ｐ＜Ｌ１−Ｌ２の場合、テストパッチ像の感光体ドラム回転方向形成範囲ｐは図２９（ａ）（ｂ）（ｃ）（ｄ）に示すようになる。
【０１８３】
２つの画像ステーションＩ、IIのうちの一方の画像ステーションでは、この画像ステーションが上記制御手段により制御されることにより、中間転写ベルト１０の（ｎ−１）回転目では、図２９（ａ）に示すように、上流側現像器の上流側現像ローラによる画像形成範囲から下流側現像器の下流側現像ローラによる画像形成範囲までのテストパッチ像形成範囲Ｐ１で上流側現像器の上流側現像ローラによる画像形成範囲の終了後、上流側現像器の上流側現像ローラにより（帯電器１７、２７及び書き込み手段１８、２８により形成した静電潜像の上流側現像器による可視像化により）上流側現像色のテストパッチ像を形成し、現像機能を上流側現像器から下流側現像器に切り替え、下流側現像器の下流側現像ローラで（帯電器１７、２７及び書き込み手段１８、２８により形成した静電潜像の下流側現像器による可視像化により）下流側現像色のテストパッチ像を形成し、下流側現像器の下流側現像ローラによる画像形成（帯電器１７、２７及び書き込み手段１８、２８により形成した静電潜像の下流側現像器による可視像化）を開始する。つまり、第１０の実施形態における複数のテストパッチ像を、上流側現像色のテストパッチ像と下流側現像色のテストパッチ像とする。そして、中間転写ベルト１０のｎ回転目では、図２９（ｂ）に示すように、下流側現像器の下流側現像ローラによる画像形成範囲の後から上流側現像器の上流側現像ローラによる画像形成範囲の前までの間では、テストパッチ像を形成しない。
【０１８４】
また、２つの画像ステーションＩ、IIのうちの他方の画像ステーションでは、この画像ステーションが上記制御手段により制御されることにより、中間転写ベルト１０の（ｎ−１）回転目では、図２９（ｃ）に示すように、下流側現像器の下流側現像ローラによる画像形成範囲の終了後に、下流側現像器の下流側現像ローラによる画像形成範囲から上流側現像器の上流側現像ローラによる画像形成範囲までのテストパッチ像の感光体ドラム回転方向形成範囲Ｐ２で下流側現像器により（帯電器１７、２７及び書き込み手段１８、２８により形成した静電潜像の下流側現像器による可視像化により）下流側現像色のテストパッチ像を形成し、現像機能を下流側現像器から上流側現像器に切り替え、上流側現像器の上流側現像ローラによる画像形成（帯電器１７、２７及び書き込み手段１８、２８により形成した静電潜像の上流側現像器による可視像化）を開始する動作を行う。そして、中間転写ベルト１０のｎ回転目では、図２９（ｄ）に示すように、上流側現像器の上流側現像ローラによる画像形成範囲の終了後に、テストパッチ像の感光体ドラム回転方向形成範囲Ｐ１で上流側現像器により（帯電器１７、２７及び書き込み手段１８、２８により形成した静電潜像の上流側現像器による可視像化により）上流側現像色のテストパッチ像を形成し、現像機能を上流側現像器から下流側現像器に切り替え、下流側現像器の下流側現像ローラによる画像形成（帯電器１７、２７及び書き込み手段１８、２８により形成した静電潜像の下流側現像器による可視像化）を開始する動作を行う。
【０１８５】
中間転写ベルト回転方向長さｐのテストパッチ像を各現像色で形成する場合、２つの画像ステーションＩ、IIのそれぞれの現像ローラ１０１、２０１、３０１、４０１で形成するテストパッチ像が中間転写ベルト１０上で重ならないよう形成するためには、ｐ≦Ｌ−（ｌ＋Ｌ１＋Ｌ２）とする必要がある。テストパッチ像形成に最低限必要な長さをｐとしたとき、Ｌ１＋Ｌ２＞Ｌ１−Ｌ２＋２×ｐ（すなわち、ｐ＜Ｌ２）の場合、最低限必要な中間転写ベルト１０の周長Ｌは、Ｌ＝ｌ＋Ｌ１＋Ｌ２＋ｐとなる。また、Ｌ１＋Ｌ２＜Ｌ１−Ｌ２＋２×ｐ（すなわち、ｐ＞Ｌ２）の場合は、最低限必要な中間転写ベルト１０の周長Ｌは、Ｌ＝ｌ＋Ｌ１−Ｌ２＋３×ｐとなる。ここで図２７で説明した実施形態と比較すると、ｐだけ、最低限必要な中間転写ベルト１０の周長Ｌを削減できる。
【０１８６】
次に、同様に、ｐ＜Ｌ１−Ｌ２の場合について説明する。
テストパッチ像形成に最低限必要な長さをｐとしたとき、Ｌ１＋Ｌ２＞３×ｐ（すなわち、ｐ＜(Ｌ１＋Ｌ２)／３）の場合、最低限必要な中間転写ベルト１０の周長Ｌは、Ｌ＝ｌ＋Ｌ１＋Ｌ２＋ｐとなる。また、Ｌ１＋Ｌ２＜３×ｐ（すなわち、ｐ＞(Ｌ１＋Ｌ２)／３）の場合は、、最低限必要な中間転写ベルト１０の周長Ｌは、Ｌ＝ｌ＋４×ｐとなる。ここで図２７で説明した実施形態と比較すると、まずＬ２＜(Ｌ１＋Ｌ２)／３の場合、ｐ＜Ｌ２の範囲ではｐ、 Ｌ２＜ｐ＜(Ｌ１＋Ｌ２)／３の範囲では−２×Ｌ２＋３×ｐ、ｐ＞(Ｌ１＋Ｌ２)／３の範囲ではＬ１−Ｌ２だけ、最低限必要な中間転写ベルト１０の周長Ｌを削減できる。また、 (Ｌ１＋Ｌ２)／３＜Ｌ２の場合、ｐ＜(Ｌ１＋Ｌ２)／３の範囲ではｐ、 (Ｌ１＋Ｌ２)／３＜ｐ＜Ｌ２の範囲ではＬ１＋Ｌ２−２×ｐ、ｐ＞Ｌ２の範囲ではＬ１−Ｌ２だけ、最低限必要な中間転写ベルト１０の周長Ｌを削減できる。
【０１８７】
上記第１２の実施形態及び第１３の実施形態によれば、テストパッチ像の感光体ドラム回転方向形成範囲Ｐ１に形成する複数のテストパッチ像は、上流側現像器を用いる画像形成の後に形成する上流側の現像色テストパッチ像と、上流側現像器から下流側現像器へ現像機能を切り換え、下流側現像器を用いる画像形成の前に形成する下流側の現像色テストパッチ像であるので、中間転写ベルトの小型化が可能となり、装置小型・低コスト化が可能となる。
【０１８８】
次に、本発明の第１４の実施形態について説明する。この第１４の実施形態は、請求項１８に係る発明を適用した画像形成装置の実施形態である。この第１４の実施形態は、上記第１２の実施形態とは以下に述べる点が異なる。
本実施形態では、図３０（ａ）（ｂ）（ｃ）（ｄ）に示すようにＬ１＜Ｌ２の場合の一形態である。
【０１８９】
本実施形態では、図３０（ａ）（ｂ）（ｃ）（ｄ）に示すように、２つの画像ステーションＩ、IIにおいて、上流側現像器１００、４００の上流側現像ローラ１０１、４０１による画像形成範囲から下流側現像器２００、３００の下流側現像ローラ２０１、３０１による画像形成範囲までのテストパッチ像形成範囲Ｐ１で上流側現像器１００、４００の上流側現像ローラ１０１、４０１による画像形成範囲の終了後、上流側現像色のテストパッチ像を形成し、現像機能を上流側現像器１００、４００から下流側現像器２００、３００に切り替え、下流側現像色のテストパッチ像を形成し、下流側現像器２００、３００の下流側現像ローラ２０１、３０１による画像形成を開始する。つまり、第１０の実施形態における複数のテストパッチ像を、上流側現像色テストパッチ像と下流側現像色テストパッチ像とするとともにＰ２＝０とする。
【０１９０】
例えば、２つの画像ステーションＩ、IIのうちの一方の画像ステーションでは、この画像ステーションが上記制御手段により制御されることにより、中間転写ベルト１０の（ｎ−１）回転目では、図３０（ａ）に示すように、上流側現像器の上流側現像ローラによる画像形成範囲から下流側現像器の下流側現像ローラによる画像形成範囲までのテストパッチ像形成範囲Ｐ１で上流側現像器の上流側現像ローラによる画像形成範囲の終了後、上流側現像器の上流側現像ローラにより（帯電器１７、２７及び書き込み手段１８、２８により形成した静電潜像の上流側現像器による可視像化により）上流側現像色のテストパッチ像を形成し、現像機能を上流側現像器から下流側現像器に切り替え、下流側現像器の下流側現像ローラで（帯電器１７、２７及び書き込み手段１８、２８により形成した静電潜像の下流側現像器による可視像化により）下流側現像色のテストパッチ像を形成し、下流側現像器の下流側現像ローラによる画像形成（帯電器１７、２７及び書き込み手段１８、２８により形成した静電潜像の下流側現像器による可視像化）を開始する。そして、中間転写ベルト１０のｎ回転目では、図３０（ｂ）に示すように、下流側現像器の下流側現像ローラによる画像形成範囲の後から上流側現像器の上流側現像ローラによる画像形成範囲の前までの間では、テストパッチ像を形成しない。
【０１９１】
また、２つの画像ステーションＩ、IIのうちの他方の画像ステーションでは、この画像ステーションが上記制御手段により制御されることにより、中間転写ベルト１０の（ｎ−１）回転目では、図３０（ｃ）に示すように、下流側現像器の下流側現像ローラによる画像形成範囲の終了後から上流側現像器の上流側現像ローラによる画像形成範囲の前までの間では、テストパッチ像を形成しない。そして、中間転写ベルト１０のｎ回転目では、図３０（ｄ）に示すように、上流側現像器の上流側現像ローラによる画像形成範囲の終了後に、テストパッチ像の感光体ドラム回転方向形成範囲Ｐ１で上流側現像器により（帯電器１７、２７及び書き込み手段１８、２８により形成した静電潜像の上流側現像器による可視像化により）上流側現像色のテストパッチ像を形成し、現像機能を上流側現像器から下流側現像器に切り替え、テストパッチ像の感光体ドラム回転方向形成範囲Ｐで下流側現像器により（帯電器１７、２７及び書き込み手段１８、２８により形成した静電潜像の下流側現像器による可視像化により）下流側現像色のテストパッチ像を形成し、下流側現像器の下流側現像ローラによる画像形成（帯電器１７、２７及び書き込み手段１８、２８により形成した静電潜像の下流側現像器による可視像化）を開始する。
【０１９２】
中間転写ベルト回転方向長さｐのテストパッチ像を各現像色で形成する場合、２つの画像ステーションＩ、IIのそれぞれの現像ローラ１０１、２０１、３０１、４０１で形成するテストパッチ像が中間転写ベルト１０上で重ならないよう形成するためには、ｐ≦（Ｌ−ｌ）／４とする必要がある。テストパッチ像形成に最低限必要な長さをｐとしたとき、Ｌ１＋Ｌ２＜４×ｐ（すなわちｐ＞(Ｌ１＋Ｌ２)／４）である場合、最低限必要な中間転写ベルト１０の周長Ｌは、Ｌ＝ｌ＋４×ｐとなる。また、Ｌ１＋Ｌ２＞４×ｐ（すなわちｐ＜(Ｌ１＋Ｌ２)／４）の場合、最低限必要な中間転写ベルト１０の周長Ｌは、Ｌ＝ｌ＋Ｌ１＋Ｌ２となる。ここで第１２の実施形態と比較すると、ｐ＜(Ｌ１＋Ｌ２)／４の範囲ではｐ、(Ｌ１＋Ｌ２)／４＜ｐ＜(Ｌ１＋Ｌ２)／３の範囲ではＬ１＋Ｌ２−３×ｐだけ、最低限必要な中間転写ベルト１０の周長Ｌを削減できる。
【０１９３】
次に、本発明の第１５の実施形態について説明する。この第１５の実施形態は、請求項１８に係る発明を適用した画像形成装置の実施形態である。この第１５の実施形態は、上記第１３の実施形態とは以下に述べる点が異なる。
本実施形態は、Ｌ１＞Ｌ２の場合の一形態である。
【０１９４】
本実施形態では、図３１（ａ）（ｂ）（ｃ）（ｄ）に示すように、２つの画像ステーションＩ、IIにおいて、上流側現像器１００、４００の上流側現像ローラ１０１、４０１による画像形成範囲から下流側現像器２００、３００の下流側現像ローラ２０１、３０１による画像形成範囲までのテストパッチ像形成範囲Ｐ１で上流側現像器１００、４００の上流側現像ローラ１０１、４０１による画像形成範囲の終了後、上流側現像色のテストパッチ像を形成し、現像機能を上流側現像器１００、４００から下流側現像器２００、３００に切り替え、下流側現像色のテストパッチ像を形成し、下流側現像２００、３００の下流側現像ローラ２０１、３０１による画像形成を開始する。つまり、第１０の実施形態における複数のテストパッチ像を、上流側現像色テストパッチ像と下流側現像色テストパッチ像とするとともにＰ２＝０とする。
【０１９５】
例えば、２つの画像ステーションＩ、IIのうちの一方の画像ステーションでは、この画像ステーションが上記制御手段により制御されることにより、中間転写ベルト１０の（ｎ−１）回転目では、図３１（ａ）に示すように、上流側現像器の上流側現像ローラによる画像形成範囲の終了後、テストパッチ像の感光体ドラム回転方向形成範囲Ｐで上流側現像器の上流側現像ローラにより（帯電器１７、２７及び書き込み手段１８、２８により形成した静電潜像の上流側現像器による可視像化により）上流側現像色のテストパッチ像を形成し、現像機能を上流側現像器から下流側現像器に切り替え、テストパッチ像の感光体ドラム回転方向形成範囲Ｐで下流側現像器の下流側現像ローラにより（帯電器１７、２７及び書き込み手段１８、２８により形成した静電潜像の下流側現像器による可視像化により）下流側現像色のテストパッチ像を形成し、下流側現像器の下流側現像ローラによる画像形成（帯電器１７、２７及び書き込み手段１８、２８により形成した静電潜像の下流側現像器による可視像化により）を開始する。そして、中間転写ベルト１０のｎ回転目では、図３１（ｂ）に示すように、下流側現像器の下流側現像ローラによる画像形成範囲の後から上流側現像器の上流側現像ローラによる画像形成範囲の前までの間では、テストパッチ像を形成しない。
【０１９６】
また、２つの画像ステーションＩ、IIのうちの他方の画像ステーションでは、この画像ステーションが上記制御手段により制御されることにより、中間転写ベルト１０の（ｎ−１）回転目では、図３１（ｃ）に示すように、下流側現像器の下流側現像ローラによる画像形成範囲の終了後から上流側現像器の上流側現像ローラによる画像形成範囲の前までの間では、テストパッチ像を形成しない。そして、中間転写ベルト１０のｎ回転目では、図３１（ｄ）に示すように、上流側現像器の上流側現像ローラによる画像形成範囲の終了後に、テストパッチ像の感光体ドラム回転方向形成範囲Ｐ１でテストパッチ像の感光体ドラム回転方向形成範囲Ｐで上流側現像器により（帯電器１７、２７及び書き込み手段１８、２８により形成した静電潜像の上流側現像器による可視像化により）上流側現像色のテストパッチ像を形成し、現像機能を上流側現像器から下流側現像器に切り替え、テストパッチ像の感光体ドラム回転方向形成範囲Ｐで下流側現像器により（帯電器１７、２７及び書き込み手段１８、２８により形成した静電潜像の下流側現像器による可視像化により）下流側現像色のテストパッチ像を形成し、下流側現像器の下流側現像ローラによる画像形成（帯電器１７、２７及び書き込み手段１８、２８により形成した静電潜像の下流側現像器による可視像化により）を開始する動作を行う。
【０１９７】
中間転写ベルト回転方向長さｐのテストパッチ像を各現像色で形成する場合、２つの画像ステーションＩ、IIのそれぞれの現像ローラ１０１、２０１、３０１、４０１で形成するテストパッチ像が中間転写ベルト１０上で重ならないよう形成するためには、ｐ≦（Ｌ−ｌ−（Ｌ１−Ｌ２））／３とする必要がある。つまり、テストパッチ像形成に最低限必要な長さをｐとしたとき、Ｌ１＋Ｌ２＜Ｌ１−Ｌ２＋３×ｐ（すなわちｐ＞２×Ｌ２／３）の場合、最低限必要な中間転写ベルト１０の周長Ｌは、Ｌ＝ｌ＋Ｌ１−Ｌ２＋３×ｐとなる。また、Ｌ１＋Ｌ２＞Ｌ１−Ｌ２＋３×ｐ（すなわちｐ＜２×Ｌ２／３）の場合はＬ＝ｌ＋Ｌ１＋Ｌ２となる。ここで第１３の実施形態と比較すると、ｐ＜２×Ｌ２／３の範囲ではｐ、２×Ｌ２／３＜ｐ＜Ｌ２の範囲では２×Ｌ２−２×ｐだけ、最低限必要な中間転写ベルト１０の周長Ｌを削減できる。
【０１９８】
次に、本発明の第１６の実施形態について説明する。この第１６の実施形態は、請求項１８に係る発明を適用した画像形成装置の実施形態である。この第１６の実施形態は、上記第１３の実施形態とは以下に述べる点が異なる。
本実施形態は、Ｌ１＞Ｌ２、ｐ＞Ｌ１−Ｌ２の場合の一形態である。
【０１９９】
本実施形態では、図３２（ａ）（ｂ）（ｃ）（ｄ）に示すように、２つの画像ステーションＩ、IIにおいて、上流側現像器１００、４００の上流側現像ローラ１０１、４０１による画像形成範囲から下流側現像器２００、３００の下流側現像ローラ２０１、３０１による画像形成範囲までのテストパッチ像形成範囲Ｐ１で上流側現像器１００、４００の上流側現像ローラ１０１、４０１による画像形成範囲の終了後、上流側現像色のテストパッチ像を形成し、現像機能を上流側現像器１００、４００から下流側現像器２００、３００に切り替え、下流側現像色のテストパッチ像を形成し、下流側現像器２００、３００の下流側現像ローラ２０１、３０１による画像形成を開始する。つまり、第１０の実施形態における複数のテストパッチ像を、上流側現像色テストパッチ像と下流側現像色テストパッチ像とするとともにＰ２＝０とする。
【０２００】
例えば、２つの画像ステーションＩ、IIのうちの一方の画像ステーションでは、この画像ステーションが上記制御手段により制御されることにより、中間転写ベルト１０の（ｎ−１）回転目では、図３２（ａ）に示すように、上流側現像器の上流側現像ローラによる画像形成範囲の終了後、テストパッチ像の感光体ドラム回転方向形成範囲Ｐで上流側現像器の上流側現像ローラにより（帯電器１７、２７及び書き込み手段１８、２８により形成した静電潜像の上流側現像器による可視像化により）上流側現像色のテストパッチ像を形成し、現像機能を上流側現像器から下流側現像器に切り替え、テストパッチ像の感光体ドラム回転方向形成範囲Ｐで下流側現像器の下流側現像ローラにより（帯電器１７、２７及び書き込み手段１８、２８により形成した静電潜像の下流側現像器による可視像化により）下流側現像色のテストパッチ像を形成し、下流側現像器の下流側現像ローラによる画像形成（帯電器１７、２７及び書き込み手段１８、２８により形成した静電潜像の下流側現像器による可視像化）を開始する。そして、中間転写ベルト１０のｎ回転目では、図３２（ｂ）に示すように、下流側現像器の下流側現像ローラによる画像形成範囲の後から上流側現像器の上流側現像ローラによる画像形成範囲の前までの間では、テストパッチ像を形成しない。
【０２０１】
また、２つの画像ステーションＩ、IIのうちの他方の画像ステーションでは、この画像ステーションが上記制御手段により制御されることにより、中間転写ベルト１０の（ｎ−１）回転目では、図３２（ｃ）に示すように、下流側現像器の下流側現像ローラによる画像形成範囲の終了後から上流側現像器の上流側現像ローラによる画像形成範囲の前までの間では、テストパッチ像を形成しない。そして、中間転写ベルト１０のｎ回転目では、図３２（ｄ）に示すように、上流側現像器の上流側現像ローラによる画像形成範囲の終了後に、テストパッチ像の感光体ドラム回転方向形成範囲Ｐ１でテストパッチ像の感光体ドラム回転方向形成範囲Ｐで上流側現像器により（帯電器１７、２７及び書き込み手段１８、２８により形成した静電潜像の上流側現像器による可視像化により）上流側現像色のテストパッチ像を形成し、現像機能を上流側現像器から下流側現像器に切り替え、テストパッチ像の感光体ドラム回転方向形成範囲Ｐで下流側現像器により（帯電器１７、２７及び書き込み手段１８、２８により形成した静電潜像の下流側現像器による可視像化により）下流側現像色のテストパッチ像を形成し、下流側現像器の下流側現像ローラによる画像形成（帯電器１７、２７及び書き込み手段１８、２８により形成した静電潜像の下流側現像器による可視像化）を開始する動作を行う。
【０２０２】
中間転写ベルト回転方向長さｐのテストパッチ像を各現像色で形成する場合、２つの画像ステーションＩ、IIのそれぞれの現像ローラ１０１、２０１、３０１、４０１で形成するテストパッチ像が中間転写ベルト１０上で重ならないよう形成するためには、ｐ≦（Ｌ−ｌ）／４とする必要がある。つまり、テストパッチ像形成に最低限必要な長さをｐとしたとき、Ｌ１＋Ｌ２＜４×ｐ（すなわちｐ＞(Ｌ１＋Ｌ２)／４）の場合、最低限必要な中間転写ベルト１０の周長Ｌは、Ｌ＝ｌ＋４×ｐとなる。また、Ｌ１＋Ｌ２＞４×ｐ（すなわちｐ＜(Ｌ１＋Ｌ２)／４）の場合はＬ＝ｌ＋Ｌ１＋Ｌ２となる。ここで、第１３の実施形態と比較すると、ｐ＜(Ｌ１＋Ｌ２)／４の範囲ではｐ、(Ｌ１＋Ｌ２)／４＜ｐ＜(Ｌ１＋Ｌ２)／３の範囲ではＬ１＋Ｌ２−３×ｐだけ、最低限必要な中間転写ベルト１０の周長Ｌを削減できる。
【０２０３】
上記第１４の実施形態乃至第１６の実施形態によれば、上流側現像器１００、４００を用いる画像形成の後、上流側の現像色テストパッチ像を形成し、上流側現像器１００、４００から下流側現像器２００、３００へ現像機能を切り換え、下流側の現像色のテストパッチ像を形成した後、下流側現像器２００、３００を用いる画像形成を行う動作を２つの画像ステーションＩ、IIにて行うので、中間転写ベルトのより一層の小型化が可能となり、より一層の装置小型・低コスト化が可能となる。
【０２０４】
上記第１２の実施形態乃至第１６の実施形態における中間転写ベルト１０上のテストパッチ像配置は図２８乃至図３２の限りではなく、一方の画像ステーションにより形成したテストパッチ像と他方の現像ステーションによるテストパッチ像が中間転写ベルト１０上で重ならない条件で任意の配置が可能である。
【０２０５】
次に、本発明の第１７の実施形態について説明する。この第１７の実施形態は、請求項１９、２０に係る発明を適用した画像形成装置の実施形態である。この第１７の実施形態は、上記第１の参考形態において、テストパッチ像の濃度を検出して画質補償制御を行う代りに、テストパターン像の位置を検出して画像形成タイミング制御を行うようにしたもので、上記第１の参考形態とは以下に述べる点が異なる。
画像形成動作中に画像形成タイミング制御を行うには、各画像ステーションＩ、IIにおいて、一方の現像器の現像ローラによる画像形成範囲から他方の現像器の現像ローラによる画像形成範囲までの間に感光体ドラム１６、２６上にテストパターン像を形成しなければならない。
【０２０６】
ここで、図３（ａ）（ｂ）から明らかなように、下流側現像器２００、３００の下流側現像ローラ２０１、３０１による画像形成範囲から上流側現像器１００、４００の上流側現像ローラ１０１、４０１による画像形成範囲までの間は、上流側現像器１００、４００の上流側現像ローラ１０１、４０１による画像形成範囲から下流側現像器２００、３００の下流側現像ローラ２０１、３０１による画像形成範囲までの間に比べ、画像形成不可範囲が大きく、十分なテストパターン像形成範囲を確保するためには、中間転写ベルト１０の周長をより拡大する必要がある。よって、画像形成動作中の画像形成タイミング制御のためのテストパターン像像形成は上流側現像器１００、４００の上流側現像ローラ１０１、４０１による画像形成範囲から下流側現像器２００、３００の下流側現像ローラ２０１、３０１による画像形成範囲までの間に行うことにより中間転写ベルト１０の小型化が可能となる。
【０２０７】
本実施形態では、図３（ａ）（ｂ）から明らかなように、画像形成を行う場合に、中間転写ベルト１０の周長ＬをＬ≧ｌ＋Ｌ１＋Ｌ２とする必要がある。ここで、必要最低限な動作として、画像形成と現像機能切り換えのみを考慮した場合、中間転写ベルト１０の周長ＬはＬ＝ｌ＋Ｌ１＋Ｌ２となる。
本実施形態では、Ｌ１≦Ｌ２の場合には図３３（ａ）に示すようになり、Ｌ１≧Ｌ２の場合には図３３（ｂ）に示すようになる。
【０２０８】
Ｌ１≦Ｌ２の場合には、図３３（ａ）に示すように、中間転写ベルト１０の周長ＬはＬ＝ｌ＋Ｌ１＋Ｌ２であり、上流側現像器１００、４００の上流側現像ローラ１０１、４０１による画像形成範囲から下流側現像器２００、３００の下流側現像ローラ２０１、３０１による画像形成範囲までの間に、Ｌ１＋Ｌ２の画像形成可能な領域が存在する。ここで、画像形成タイミング制御用テストパターン像の感光体ドラム回転方向形成範囲ＱをＱ≦Ｌ１＋Ｌ２とすることにより、画像形成タイミング制御用テストパターン像を形成するために中間転写ベルト１０の周長を拡大することなく、画像形成に必要最低限の中間転写ベルト周長で画像形成動作中の画像形成タイミング制御が可能となり、中間転写ベルト１０の小型化が可能となる。
【０２０９】
画像形成タイミング制御用テストパターン像の位置を検出するためのセンサは、例えば図３４に示すように中間転写ベルト１０と対向して配置されたセンサ７４が用いられる。感光体ドラム１６、２６上に形成された画像形成タイミング制御用テストパターン像は中間転写ベルト１０に転写され、センサ７４は中間転写ベルト１０上のテストパターン像の位置を検出する。クリーニング手段６１は中間転写ベルト１０上のテストパターン像を除去する。上記書き込み手段１８、２８は、例えばレーザ光源からのレーザビームを回転多面鏡で偏向走査して感光体ドラム１６、２６に照射するレーザ光学系が用いられる。
【０２１０】
ここで、図示しない画像形成タイミング制御手段は、センサ７４からの検出信号より中間転写ベルト１０上の副走査方向の画像位置ずれ量を検出し、この副走査方向の画像位置ずれ量に基づいて書き込み手段１８、２８の回転多面鏡の回転位相などを制御することで、各画像ステーションＩ、IIの副走査方向画像形成位置を所定の副走査方向画像形成位置に一致させるタイミング制御を行う。この場合、画像形成タイミング制御手段は、画像ステーションＩの感光体ドラム１６上に形成されたテストパターン像に対するセンサ７４からの検出信号に基づいて画像ステーションＩの副走査方向画像形成位置を所定の副走査方向画像形成位置に一致させるタイミング制御を行い、画像ステーションIIの感光体ドラム２６上に形成されたテストパターン像に対するセンサ７４からの検出信号に基づいて画像ステーションIIの副走査方向画像形成位置を所定の副走査方向画像形成位置に一致させるタイミング制御を行う。
【０２１１】
画像形成タイミング制御手段は、Ｌ１≦Ｌ２の場合には、上流側現像色でテストパターン像を形成する際に、各画像ステーションＩ、IIを制御して図３５（ａ）に示すように、上流側現像器１００、４００の上流側現像ローラ１０１、４０１による画像形成範囲終了後のＬ１＋Ｌ２の範囲で任意にテストパターン像を帯電器１７、２７及び書き込み手段１８、２８により形成した静電潜像の上流側現像器１００、４００による可視像化により形成させ、現像機能を上流側現像器１００、４００から下流側現像器２００、３００に切り替えた後、下流側現像器２００、３００の下流側現像ローラ２０１、３０１による画像形成（帯電器１７、２７及び書き込み手段１８、２８により形成した静電潜像の下流側現像器２００、３００による可視像化）を開始させる。
【０２１２】
また、画像形成タイミング制御手段は、Ｌ１≦Ｌ２の場合に下流側現像色でテストパターン像を形成する際には、各画像ステーションＩ、IIを制御して図３５（ｂ）に示すように、上流側現像器１００、４００の上流側現像ローラ１０１、４０１による画像形成範囲の終了後に現像機能を上流側現像器１００、４００から下流側現像器２００、３００に切り替え、Ｌ１＋Ｌ２の範囲で任意に下流側現像器２００、３００の下流側現像ローラ２０１、３０１により（帯電器１７、２７及び書き込み手段１８、２８により形成した静電潜像の下流側現像器２００、３００による可視像化により）テストパターン像を形成させた後、下流側現像器２００、３００の下流側現像ローラ２０１、３０１による画像形成（帯電器１７、２７及び書き込み手段１８、２８により形成した静電潜像の下流側現像器２００、３００による可視像化）を開始させる。
【０２１３】
Ｌ１≧Ｌ２の場合には、図３３（ｂ）に示すように、中間転写ベルト１０の周長ＬはＬ＝ｌ＋Ｌ１＋Ｌ２であり、上流側現像器１００、４００の上流側現像ローラ１０１、４０１による画像形成範囲から下流側現像器２００、３００の下流側現像ローラ２０１、３０１による画像形成範囲までの間に、２×Ｌ２の画像形成可能な領域が存在する。ここで、画像形成タイミング制御のためのテストパターン像形成範囲ＱをＱ≦２×Ｌ２とすることにより、画像形成タイミング制御用テストパターン像を形成いるために中間転写ベルト１０の周長を拡大することなく、画像形成に必要最低限の中間転写ベルト周長で画像形成動作中の画像形成タイミング制御が可能となり、中間転写ベルト１０の小型化が可能となる。
【０２１４】
画像形成タイミング制御手段は、Ｌ１≧Ｌ２の場合には、上流側現像色でテストパターン像を形成する際に、各画像ステーションＩ、IIを制御して図３６（ａ）に示すように、上流側現像器１００、４００の上流側現像ローラ１０１、４０１による画像形成範囲終了後の２×Ｌ２の範囲で任意にテストパターン像を、上流側現像器１００、４００の上流側現像ローラ１０１、４０１に形成させ（帯電器１７、２７及び書き込み手段１８、２８により形成した静電潜像の上流側現像器１００、４００による可視像化を行わせ）、現像機能を上流側現像器１００、４００から下流側現像器２００、３００に切り替えた後、下流側現像器２００、３００の下流側現像ローラ２０１、３０１による画像形成（帯電器１７、２７及び書き込み手段１８、２８により形成した静電潜像の下流側現像器２００、３００による可視像化）を開始させる。
【０２１５】
また、画像形成タイミング制御手段は、Ｌ１≧Ｌ２の場合に下流側現像色でテストパターン像を形成する際には、各画像ステーションＩ、IIを制御して図３６（ｂ）に示すように、上流側現像器１００、４００の上流側現像ローラ１０１、４０１による画像形成範囲終了後に現像機能を上流側現像器１００、４００から下流側現像器２００、３００に切り替え、２×Ｌ２の範囲で任意にテストパターン像を下流側現像器２００、３００の下流側現像ローラ２０１、３０１に形成させた（帯電器１７、２７及び書き込み手段１８、２８により形成した静電潜像の下流側現像器２００、３００による可視像化を行わせた）後、下流側現像器２００、３００の下流側現像ローラ２０１、３０１による画像形成（帯電器１７、２７及び書き込み手段１８、２８により形成した静電潜像の下流側現像器２００、３００による可視像化）を開始させる。
【０２１６】
この第１７の実施形態によれば、画像担持体としての感光体ドラム１６、２６上に決められたテストパターン像を形成し、中間転写ベルト１０上のテストパターン像の位置を検出して複数の画像ステーションＩ、IIの副走査方向画像形成位置を一致させるタイミング制御を行うとともに、テストパターン像の形成は、感光体ドラム１６、２６の回転方向に対して上流側現像器１００、４００による画像形成の後、又は下流側現像器２００、３００による画像形成の前に行うので、画像連続出力中の中間転写ベルト上の画像位置ずれを防止するための画像形成動作中の画像形成タイミング制御を実現するにあたり、中間転写ベルトの周長を削減可能となり、画像形成速度の高速化、装置小型化が可能となる。
【０２１７】
また、第１７の実施形態によれば、Ｌ＝Ｉ＋Ｌ１＋Ｌ２、Ｌ１≦Ｌ２であるとともに、テストパターン像の感光体ドラム回転方向形成範囲ＱはＱ≦Ｌ１＋Ｌ２であるので、画像形成動作に必要最低限の中間転写ベルト周長で画像形成動作中の画像形成タイミング制御が実現可能となり、より一層の画像形成速度の高速化、装置小型化が可能となる。
【０２１８】
また、第１７の実施形態によれば、Ｌ＝Ｉ＋Ｌ１＋Ｌ２、Ｌ１≧Ｌ２であるとともに、テストパターン像の感光体ドラム回転方向形成範囲Ｑは、Ｑ≦２×Ｌ２であるので、画像形成動作に必要最低限の中間転写ベルトの周長で画像形成動作中の画像形成タイミング制御が実現可能となり、より一層の画像形成速度の高速化、装置小型化が可能となる。
【０２１９】
次に、本発明の第１８の実施形態について説明する。この第１８の実施形態は、請求項２１に係る発明を適用した画像形成装置の実施形態である。この第１８の実施形態は、上記第１７の実施形態とは以下に述べる点が異なる。
上記第１７の実施形態において画像形成動作中の画像形成タイミング制御を行う場合には、テストパターン像は上流側現像器１００、４００の上流側現像ローラ１０１、４０１による画像形成範囲から下流側現像器２００、３００の下流側現像ローラ２０１、３０１による画像形成範囲までの間にのみ形成可能であるため、テストパターン像の形成は中間転写ベルト１０の２回転毎（転写紙への画像転写１回毎）となる。
【０２２０】
ここで、センサ７４は図３４に示すように中間転写ベルト１０に対向して配置されるため、各画像ステーションＩ、IIで形成されたテストパターン像が中間転写ベルト１０上で重ならないようにする必要がある。このため、各画像ステーションＩ、IIでテストパターン像を交互に形成する場合、それぞれの画像ステーションで形成するテストパターン像は中間転写ベルト１０の４回転毎（転写紙への画像転写２回毎）の形成となり、画像形成タイミング制御の精度低下が懸念される。
【０２２１】
また、各画像ステーションＩ、IIのテストパターン像形成位置を主走査方向にずらし、センサ７４を主走査方向に２つ配置する場合には、各画像ステーションＩ、IIのテストパターン像は中間転写ベルト１０の２回転毎（転写紙への画像転写１回毎）の形成が可能となるが、コスト上昇要因となる。また、一方の画像ステーションのテストパターン像と他方の画像ステーションのテストパターン像を中間転写ベルト１０の１回転毎に交互に形成し、その形成したテストパターン像の位置をセンサ７４で検出した後、テストパターン像のみクリーニングするようクリーニング手段６１をオン／オフ制御することでテストパターン像形成頻度を中間転写ベルト１０の２回転毎（転写紙への画像転写１回毎）とすることも可能であるが、クリーニング手段６１の制御の複雑化、高精度化が必要となり、コストの上昇要因となる。
【０２２２】
本実施形態では、図３７（ａ）（ｂ）に示すように、Ｌ＝ｌ＋Ｌ１＋Ｌ２、Ｌ１≦Ｌ２であり、上流側現像器１００、４００の上流側現像ローラ１０１、４０１による画像形成範囲から下流側現像器２００、３００の下流側現像ローラ２０１、３０１による画像形成範囲までの間に、Ｌ１＋Ｌ２の画像形成可能な領域が存在する。ここで、画像形成タイミング制御のための各画像ステーションＩ、IIにおけるテストパターン像の感光体ドラム回転方向形成範囲ＱをＱ≦（Ｌ１＋Ｌ２）／２とするとともに、２つの画像ステーションＩ、IIで形成するテストパターン像が中間転写ベルト１０上で重ならないようにすることにより、画像形成に必要最低限の中間転写ベルト周長で画像形成動作中の画像形成タイミング制御が可能となるとともに、１つのセンサ７４による中間転写ベルト１０上の各画像ステーションテストパターン像の位置検出を中間転写ベルト１０の２回転毎（転写紙への画像転写１回毎）に行うことが可能となる。
【０２２３】
ここで、図３７（ａ）は一方の画像ステーションによる中間転写ベルト１０のｎ周目におけるテストパターン像の形成を示す。画像形成タイミング制御手段は、その一方の画像ステーションを制御して上流側現像器の上流側現像ローラによる画像形成範囲終了後、（Ｌ１＋Ｌ２）／２の範囲で任意に上流側現像色のテストパターン像を上流側現像器の上流側現像ローラに形成させ（帯電器１７、２７及び書き込み手段１８、２８により形成した静電潜像の上流側現像器による可視像化を行わせ）、現像機能を上流側現像器から下流側現像器に切り替え、（Ｌ１＋Ｌ２）／２の範囲の非画像部の後、下流側現像器の下流側現像ローラによる画像形成（帯電器１７、２７及び書き込み手段１８、２８により形成した静電潜像の上流側現像器による可視像化）を開始させる。
【０２２４】
図３７（ｂ）は他方の画像ステーションにより中間転写ベルト１０のｎ＋１周目におけるテストパターン像の形成を示す。画像形成タイミング制御手段は、その他方の画像ステーションを制御して上流側現像器の上流側現像ローラによる画像形成範囲終了後、（Ｌ１＋Ｌ２）／２の範囲の非画像部の後、現像機能を上流側現像器から下流側現像器に切り替え、（Ｌ１＋Ｌ２）／２の範囲で任意に下流側現像色のテストパターン像を下流側現像器の下流側現像ローラに形成させ（帯電器１７、２７及び書き込み手段１８、２８により形成した静電潜像の下流側現像器による可視像化を行わせ）、下流側現像器の下流側現像ローラによる画像形成（帯電器１７、２７及び書き込み手段１８、２８により形成した静電潜像の下流側現像器による可視像化）を開始させる。
【０２２５】
この第１８の実施形態によれば、各画像ステーションＩ、IIにおけるテストパターン像の感光体ドラム回転方向形成範囲Ｑは、Ｑ≦（Ｌ１＋Ｌ２）／２であるとともに、複数のテストパターン像は中間転写ベルト１０上において重ならない位置に形成するので、画像形成タイミング制御用テストパターン像の位置を検出するためのセンサの数の削減あるいは画像形成タイミング制御精度の向上が可能となり、装置小型・低コスト化あるいはより確実な画像位置ずれ防止が可能となる。
【０２２６】
次に、本発明の第１９の実施形態について説明する。この第１９の実施形態は、請求項２２に係る発明を適用した画像形成装置の実施形態である。この第１９の実施形態は、上記第１７の実施形態とは以下に述べる点が異なる。
本実施形態では、図３８（ａ）（ｂ）に示すように、Ｌ＝ｌ＋Ｌ１＋Ｌ２、Ｌ１≧Ｌ２であり、上流側現像器１００、４００の上流側現像ローラ１０１、４０１による画像形成範囲から下流側現像器２００、３００の下流側現像ローラ２０１、３０１による画像形成範囲までの間に、２×Ｌ２の画像形成可能な領域が存在する。ここで、Ｌ１−Ｌ２≧（Ｌ１＋Ｌ２）／２の場合、画像形成タイミング制御のための各画像ステーションＩ、IIにおけるテストパターン像の感光体ドラム回転方向形成範囲ＱをＱ≦２×Ｌ２とするとともに、２つの画像ステーションＩ、IIで形成するテストパターン像が中間転写ベルト１０上で重ならないようにすることにより、画像形成に必要最低限の中間転写ベルト周長で画像形成動作中の画像形成タイミング制御が可能となるとともに、１つのセンサ７４による中間転写ベルト１０上の各画像ステーションテストパターン像の位置検出を中間転写ベルト１０の２回転毎（転写紙への画像転写１回毎）に行うことが可能となる。
【０２２７】
図３８（ａ）は一方の画像ステーションにより中間転写ベルト１０のｎ周目におけるテストパターン像の形成を示す。画像形成タイミング制御手段は、その一方の画像ステーションを制御して上流側現像器の上流側現像ローラによる画像形成範囲終了後、２×Ｌ２の範囲で任意に上流側現像色のテストパターン像を上流側現像器の上流側現像ローラに形成させ（帯電器１７、２７及び書き込み手段１８、２８により形成した静電潜像の上流側現像器による可視像化を行わせ）、現像機能を上流側現像器から下流側現像器に切り替え、下流側現像器の下流側現像ローラによる画像形成（帯電器１７、２７及び書き込み手段１８、２８により形成した静電潜像の下流側現像器による可視像化）を開始させる。
【０２２８】
図３８（ｂ）は他方の画像ステーションにより中間転写ベルト１０のｎ＋１周目におけるテストパターン像の形成を示す。画像形成タイミング制御手段は、その他方の画像ステーションを制御して上流側現像器の上流側現像ローラによる画像形成範囲終了後、現像機能を上流側現像器から下流側現像器に切り替え、２×Ｌ２の範囲で任意に下流側現像色のテストパターン像を下流側現像器の下流側現像ローラに形成させ（帯電器１７、２７及び書き込み手段１８、２８により形成した静電潜像の上流側現像器による可視像化を行わせ）、下流側現像器の下流側現像ローラによる画像形成（帯電器１７、２７及び書き込み手段１８、２８により形成した静電潜像の下流側現像器による可視像化）を開始させる。
【０２２９】
この第１９の実施形態によれば、Ｌ１−Ｌ２≧（Ｌ１＋Ｌ２）／２であるとともに、各画像ステーションＩ、IIにおけるテストパターン像の感光体ドラム回転方向形成範囲Ｑは、Ｑ≦２×Ｌ２であり、各テストパターン像は中間転写ベルト１０上において重ならない位置に形成するので、画像形成タイミング制御用テストパターンの位置を検出するためのセンサの数の削減あるいは画像形成タイミング制御精度の向上が可能となり、装置小型・低コスト化あるいはより確実な画像位置ずれ防止が可能となる。
【０２３０】
次に、本発明の第２０の実施形態について説明する。この第２０の実施形態は、請求項２３に係る発明を適用した画像形成装置の実施形態である。この第２０の実施形態は、上記第１７の実施形態とは以下に述べる点が異なる。
本実施形態では、図３９（ａ）（ｂ）に示すように、Ｌ＝ｌ＋Ｌ１＋Ｌ２、Ｌ１≧Ｌ２であり、上流側現像器１００、４００の上流側現像ローラ１０１、４０１による画像形成範囲から下流側現像器２００、３００の下流側現像ローラ２０１、３０１による画像形成範囲までの間に、２×Ｌ２の画像形成可能な領域が存在する。ここで、Ｌ１−Ｌ２≦（Ｌ１＋Ｌ２）／２の場合、画像形成タイミング制御のための各画像ステーションＩ、IIにおけるテストパターン像の感光体ドラム回転方向形成範囲ＱをＱ≦（Ｌ１＋Ｌ２）／２とするとともに、２つの画像ステーションＩ、IIで形成するテストパターン像が中間転写ベルト１０上で重ならないようにすることにより、画像形成に必要最低限の中間転写ベルト周長で画像形成動作中の画像形成タイミング制御が可能となるとともに、１つのセンサ７４による中間転写ベルト１０上の各画像ステーションテストパターン像位置検出を中間転写ベルト１０の２回転毎（転写紙への画像転写１回毎）に行うことが可能となる。
【０２３１】
図３９（ａ）は一方の画像ステーションによる中間転写ベルト１０のｎ周目におけるテストパターン像の形成を示す。画像形成タイミング制御手段は、その一方の画像ステーションを制御して上流側現像器の上流側現像ローラによる画像形成範囲終了後、（Ｌ１＋Ｌ２）／２の範囲で任意に上流側現像色のテストパターン像を上流側現像器の上流側現像ローラに形成させ（帯電器１７、２７及び書き込み手段１８、２８により形成した静電潜像の上流側現像器による可視像化を行わせ）、現像機能を上流側現像器から下流側現像器に切り替え、下流側現像器の下流側現像ローラによる画像形成（帯電器１７、２７及び書き込み手段１８、２８により形成した静電潜像の下流側現像器による可視像化）を開始させる。
【０２３２】
図３９（ｂ）は他方の画像ステーションによる中間転写ベルト１０のｎ＋１周目におけるテストパターン像の形成を示す。画像形成タイミング制御手段は、その他方の画像ステーションを制御して上流側現像器の上流側現像ローラによる画像形成範囲終了後、現像機能を上流側現像器から下流側現像器に切り替え、（Ｌ１＋Ｌ２）／２の範囲で任意に下流側現像色のテストパターン像を下流側現像器の下流側現像ローラに形成させ（帯電器１７、２７及び書き込み手段１８、２８により形成した静電潜像の下流側現像器による可視像化を行わせ）、下流側現像器の下流側現像ローラによる画像形成（帯電器１７、２７及び書き込み手段１８、２８により形成した静電潜像の下流側現像器による可視像化）を開始させる。
【０２３３】
この第２０の実施形態によれば、Ｌ１−Ｌ２≦（Ｌ１＋Ｌ２）／２であるとともに、各画像ステーションＩ、IIにおけるテストパターン像の感光体ドラム回転方向回転方向形成範囲Ｑは、Ｑ≦（Ｌ１＋Ｌ２）／２であり、各テストパターン像は中間転写ベルト１０上において重ならない位置に形成するので、画像形成タイミング制御用テストパターンの位置を検出するためのセンサの数の削減あるいは画像形成タイミング制御精度の向上が可能となり、装置小型・低コスト化あるいはより確実な画像位置ずれ防止が可能となる。
【０２３４】
なお、第１８の実施形態及び第２０の実施形態における現像機能切り換えのタイミングは、上述の限りではなく、一方の画像ステーションにより形成するテストパターン像と他方の画像ステーションにより形成するテストパターン像が中間転写ベルト１０上で重ならない条件で任意のタイミングでの現像機能切り替えが可能である。
【０２３５】
次に、本発明の第２の参考形態について説明する。この第２の参考形態は、上記第１の参考形態において、中間転写ベルト１０上の画像形成位置を画像出力毎にシフトさせるもので、上記第１の参考形態とは以下に述べる点が異なる。
【０２３６】
本参考形態では、各画像ステーションＩ、IIにおいて、下流側現像器２００、３００の下流側現像ローラ２０１、３０１による画像形成開始から上流側現像器１００、４００の上流側現像ローラ１０１、４０１による画像形成開始までの中間転写ベルト１０の移動する周長をＬ３、上流側現像器１００、４００の上流側現像ローラ１０１、４０１による画像形成開始から下流側現像器２００、３００の下流側現像ローラ２０１、３０１による画像形成開始までの中間転写ベルト１０の移動する周長をＬ４、中間転写ベルト１０の周長をＬとしたとき、Ｌ３＝Ｌ４＝Ｌである場合、感光体ドラム１６、２６への画像形成を下流側現像器２００、３００の下流側現像ローラ２０１、３０１による画像形成から開始した時、図１（ａ）（ｂ）の動作において、中間転写ベルト１０上に転写される画像形成範囲および、画像形成不可範囲は図４０（ａ）に示すようになり、図２（ａ）（ｂ）の動作において、中間転写ベルト１０上に転写される画像形成範囲および、画像形成不可範囲は図４０（ｂ）に示すようになる。
【０２３７】
ここで、中間転写ベルト１０の１回転内における現像器の画像形成範囲（感光体ドラム１６、２６の回転方向長さ）をｌとする。ｌには、実際の出力画像長さの他に画像濃度制御用テストパターン形成範囲、画像位置制御用テストパターン形成範囲、および、転写紙のレジストレーション誤差を吸収するための余白や、中間転写ベルト１０の１回転に複数枚の転写紙に対応する画像を形成する場合の転写紙給紙間隔等を含む場合もある。
【０２３８】
図４０（ａ）（ｂ）に示すように、下流側現像器２００、３００の下流側現像ローラ２０１、３０１による画像形成開始から上流側現像器１００、４００の上流側現像ローラ１０１、４０１による画像形成開始までの間は、上流側現像器１００、４００の上流側現像ローラ１０１、４０１による画像形成開始から下流側現像器２００、３００の下流側現像ローラ２０１、３０１による画像形成開始までの間に比べ、画像形成不可範囲が大きい。
【０２３９】
中間転写ベルト１０の長寿命化、カブリトナーによる画像劣化防止のために、中間転写ベルト１０上の画像形成位置をシフトさせる方式で最も簡易的なものの一つとして、中間転写ベルト１０上の画像形成開始位置を画像出力毎に一定量シフトさせることが考えられる。本参考形態においては、中間転写ベルト１０の２回転において、中間転写ベルト１０上に４色の画像を転写してカラー画像を形成することから、１枚目出力画像を作成する際の中間転写ベルト１０の１回転目の画像形成（画像転写）から２回転目の画像形成の開始までの中間転写ベルト１０の移動する周長と、１枚目出力画像を作成する際の中間転写ベルト１０の２回転目の画像形成から２枚目出力画像を作成する際の中間転写ベルト１０の１回転目の画像形成開始までの中間転写ベルト１０の移動する周長とが異なるようにすることにより、中間転写ベルト１０上の画像形成位置はその移動周長の差だけシフトする。
【０２４０】
ここで、図４０（ａ）（ｂ）から明らかなように、上流側現像器１００、４００の上流側現像ローラ１０１、４０１による画像形成開始から下流側現像器２００、３００の下流側現像ローラ２０１、３０１による画像形成開始までの中間転写ベルト１０の移動周長Ｌ４を、下流側現像器２００、３００の下流側現像ローラ２０１、３０１による画像形成開始から上流側現像器１００、４００の上流側現像ローラ１０１、４０１による画像形成開始までの中間転写ベルト１０の移動する周長Ｌ３より小さくし、中間転写ベルト１０の周長ＬをＬ＝Ｌ３とすることで、中間転写ベルト１０の周長をより有効に利用し、かつ中間転写ベルト１０上の画像形成位置シフト量（Ｌ３−Ｌ４）を確保することが可能となる。また、本参考形態は、Ｌ３＝Ｌ４とした場合と比較すると、画像出力に必要な中間転写ベルト１０の移動周長がＬ３−Ｌ４だけ短くなり、画像出力の高速化が可能となることがわかる。
【０２４１】
この第２の参考形態によれば、下流側現像器２００、３００による画像形成開始から上流側現像器１００、４００による画像形成開始までに中間転写ベルト１０が移動する周長Ｌ３と、上流側現像器１００、４００による画像形成開始から下流側現像器２００、３００による画像形成開始までに中間転写ベルト１０が移動する周長Ｌ４が、Ｌ３＞Ｌ４であり、感光体ドラム１６、２６への画像形成は、複数の画像ステーションＩ、IIの全てにおいて、下流側現像器２００、３００を用いる画像形成の後、現像機能を上流側現像器１００、４００に切り換え、上流側現像器１００、４００を用いる画像形成を行うとともに、中間転写ベルト１０の周長ＬはＬ＝Ｌ３であるので、中間転写ベルトの長寿命化、カブリトナーによる画像劣化防止が可能となるとともに、画像形成速度の高速化が可能となる。
【０２４２】
次に、本発明の第３の参考形態について説明する。この第３の参考形態は、上記第２の参考形態とは以下に述べる点が異なる。
本参考形態では、図４０（ａ）に示すように感光体ドラム１６、２６への画像形成を下流側現像器２００、３００の下流側現像ローラ２０１、３０１による画像形成から開始する場合には、中間転写ベルト１０の周長ＬをＬ＝Ｌ３≧ｌ＋Ｌ１＋Ｌ２とする必要がある。ここで、中間転写ベルト１０の周長Ｌを最小限とするために、必要最低限の動作として、画像形成と現像機能切り換えのみを考慮した場合、中間転写ベルト１０の周長ＬはＬ＝Ｌ３＝ｌ＋Ｌ１＋Ｌ２となる。このとき、Ｌ＝Ｌ３＞Ｌ４とした場合に中間転写ベルト１０上に転写される画像形成範囲および画像形成不可範囲は図４１（ａ）に示すようになる。
【０２４３】
図４１（ａ）から明らかなように、下流側現像器２００、３００の下流側現像ローラ２０１、３０１による画像形成開始から上流側現像器１００、４００の上流側現像ローラ１０１、４０１による画像形成開始までの間に、Ｌ１＋Ｌ２の画像形成不可範囲が存在する。ここで、本参考形態では、Ｌ４≧Ｌ３−（Ｌ１＋Ｌ２）とすることで、必要最小限の中間転写ベルト１０の周長で、中間転写ベルト１０上の画像形成位置シフト量Ｌ３−Ｌ４（≦Ｌ１＋Ｌ２）を確保することが可能となり、装置小型化およびより高速な画像出力が可能となる。また、ここで、Ｌ３−Ｌ４＝Ｌ１＋Ｌ２とした場合には、画像出力高速化の効果が最も大きいことがわかる。
【０２４４】
この第３の参考形態によれば、各画像ステーションＩ、IIにおいて、一方の現像器から他方の現像器への現像機能の切り換えに要する時間内に感光体ドラム１６、２６の外周が移動する周長をＬ１、感光体ドラム１６、２６の外周における上流側現像器の位置から下流側現像器の位置までの周長をＬ２とすると、Ｌ１≦Ｌ２であるとともに、Ｌ３−Ｌ４≦Ｌ１＋Ｌ２であるので、中間転写ベルトの周長の有効利用が可能となり、画像形成速度の高速化、装置小型化が可能となる。
【０２４５】
また、第３の参考形態によれば、Ｌ３−Ｌ４＝Ｌ１＋Ｌ２とすることにより、中間転写ベルトの周長の最適な有効利用が可能となり、より一層の画像形成速度の高速化、装置小型化が可能となる。
【０２４６】
次に、本発明の第４の参考形態について説明する。この第４の参考形態は、上記第２の参考形態とは以下に述べる点が異なる。
本参考形態では、図４０（ｂ）に示すように感光体ドラム１６、２６への画像形成を下流側現像器２００、３００の下流側現像ローラ２０１、３０１による画像形成から開始する場合に、中間転写ベルト１０の周長ＬをＬ＝Ｌ３≧ｌ＋Ｌ１＋Ｌ２とする必要がある。ここで、中間転写ベルト１０の周長Ｌを最小限とするために、必要最低限の動作として、画像形成と現像機能切り換えのみを考慮した場合、中間転写ベルト周長ＬはＬ＝Ｌ３＝ｌ＋Ｌ１＋Ｌ２となる。このとき、Ｌ＝Ｌ３＞Ｌ４とした場合に中間転写ベルト１０上に転写される画像形成範囲および画像形成不可範囲は図４１（ｂ）に示すようになる。
【０２４７】
図４１（ｂ）から明らかなように、下流側現像器２００、３００の下流側現像ローラ２０１、３０１による画像形成開始から上流側現像器１００、４００の上流側現像ローラ１０１、４０１による画像形成開始までの間にＬ１＋Ｌ２の画像形成不可範囲が存在し、上流側現像器１００、４００の上流側現像ローラ１０１、４０１による画像形成開始から下流側現像器２００、３００の下流側現像ローラ２０１、３０１による画像形成開始までの間にＬ１−Ｌ２の画像形成不可範囲が存在する。ここで、本参考形態では、Ｌ４≧Ｌ３−（２×Ｌ２）とすることで、中間転写ベルト１０上の画像形成位置シフト量Ｌ３−Ｌ４（≦２×Ｌ２）を確保することが可能となり、装置小型化およびより高速な画像出力が可能となる。また、ここで、Ｌ３−Ｌ４＝２×Ｌ２とした場合には、画像出力高速化の効果が最も大きいことがわかる。
【０２４８】
この第４の参考形態によれば、一方の現像器から他方の現像器への現像機能の切り換えに要する時間内に感光体ドラム１６、２６の外周が移動する周長をＬ１、感光体ドラム１６、２６の外周における上流側現像器１００、４００の位置から下流側現像器２００、３００の位置までの周長をＬ２とすると、Ｌ１≧Ｌ２であるとともに、Ｌ３−Ｌ４≦２×Ｌ２であるので、中間転写ベルトの周長の有効利用が可能となり、画像形成速度の高速化、装置小型化が可能となる。
【０２４９】
また、第４の参考形態によれば、Ｌ３−Ｌ４＝２×Ｌ２とすることにより、中間転写ベルトの周長の最適な有効利用が可能となり、より一層の画像形成速度の高速化、装置小型化が可能となる。
【０２５０】
次に、本発明の第５の参考形態について説明する。この第５の参考形態は、上記第２の参考形態とは以下に述べる点が異なる。
下流側現像器２００、３００の下流側現像ローラ２０１、３０１による画像形成開始から上流側現像器１００、４００の上流側現像ローラ１０１、４０１による画像形成開始までの中間転写ベルト１０の移動する周長をＬ３、上流側現像器１００、４００の上流側現像ローラ１０１、４０１による画像形成開始から下流側現像器２００、３００の下流側現像ローラ２０１、３０１による画像形成開始までの中間転写ベルト１０の移動する周長をＬ４、中間転写ベルト１０の周長をＬとすると、Ｌ３＝Ｌ４＝Ｌである場合には、感光体ドラム１６、２６への画像形成を上流側現像器１００、４００の上流側現像ローラ１０１、４０１による画像形成から開始した時、図１（ａ）（ｂ）の動作において、中間転写ベルト１０上に転写される画像形成範囲および、画像形成不可範囲は図４２（ａ）に示すようになり、図２（ａ）（ｂ）の動作において、中間転写ベルト１０上に転写される画像形成範囲および、画像形成不可範囲は図４２（ｂ）に示すようになる。
【０２５１】
ここで、中間転写ベルト１０の１回転内における現像器の現像ローラによる画像形成範囲をｌとする。ｌには、実際の出力画像長さの他に画像濃度制御用テストパターン形成範囲、画像位置制御用テストパターン形成範囲、および、転写紙のレジストレーション誤差を吸収するための余白や、中間転写ベルト１０の１回転に複数枚の転写紙に対応する画像を形成する場合の転写紙給紙間隔等を含む場合もある。
【０２５２】
図４２（ａ）（ｂ）に示すように、下流側現像器２００、３００の下流側現像ローラ２０１、３０１による画像形成開始から上流側現像器１００、４００の上流側現像ローラ１０１、４０１による画像形成開始までの間は、上流側現像器１００、４００の上流側現像ローラ１０１、４０１による画像形成開始から下流側現像器２００、３００の下流側現像ローラ２０１、３０１による画像形成開始までの間に比べ、画像形成不可範囲が大きい。
【０２５３】
中間転写ベルト１０の長寿命化、カブリトナーによる画像劣化防止のために、中間転写ベルト１０上の画像形成位置をシフトさせる方式で最も簡易的なものの一つとして、中間転写ベルト１０上の画像形成開始位置を画像出力毎に一定量シフトさせることが考えられる。本参考形態においては、中間転写ベルト１０の２回転において、中間転写ベルト１０上に４色の画像を転写してカラー画像を形成することから、１枚目出力画像を作成する際の中間転写ベルト１０の１回転目の画像形成から２回転目の画像形成の開始までの中間転写ベルト１５の移動する周長と、１枚目出力画像を作成する際の中間転写ベルト１０の２回転目の画像形成から２枚目出力画像を作成する際の中間転写ベルト１０の１回転目の画像形成開始までの中間転写ベルト１０の移動する周長とが異なるようにすることにより、中間転写ベルト１０の画像形成位置はその移動周長の差だけシフトする。
【０２５４】
ここで、本参考形態では、図４２（ａ）（ｂ）から明らかなように、上流側現像器１００、４００の上流側現像ローラ１０１、４０１による画像形成開始から下流側現像器２００、３００の下流側現像ローラ２０１、３０１による画像形成開始までの中間転写ベルト１０の移動する周長Ｌ４を、下流側現像器２００、３００の下流側現像ローラ２０１、３０１による画像形成開始から上流側現像器１００、４００の上流側現像ローラ１０１、４０１による画像形成開始までの中間転写ベルト１０の移動する周長Ｌ３より小さくし、中間転写ベルト１０の周長ＬをＬ＝Ｌ４とすることで、中間転写ベルト１０の周長をより有効に利用し、かつ中間転写ベルト１０上の画像形成位置シフト量Ｌ３−Ｌ４を確保することが可能となる。また、ここで、本参考形態は、Ｌ３＝Ｌ４とした場合と比較すると、画像出力に必要な中間転写ベルト１０の移動する周長がＬ３−Ｌ４だけ短くなり、画像出力の高速化が可能となることがわかる。また、本参考形態は、第２の参考形態と比較し、中間転写ベルト１０の周長ＬをＬ３−Ｌ４だけ小さくでき、装置小型化が可能となる。
【０２５５】
この第５の参考形態によれば、下流側現像器２００、３００による画像開始から上流側現像器１００、４００による画像形成開始までに中間転写ベルト１０が移動する周長をＬ３、上流側現像器１００、４００による画像形成開始から下流側現像器２００、３００による画像形成開始までに中間転写ベルト１０が移動する周長をＬ４とすると、Ｌ３＞Ｌ４であり、感光体ベルト１６、２６への画像形成は、画像ステーションＩ、IIの全てにおいて、上流側現像器１００、４００を用いる画像形成の後、現像機能を下流側現像器２００、３００に切り換え、下流側現像器２００、３００を用いる画像形成を行うとともに、中間転写ベルト１０の周長Ｌは、Ｌ＝Ｌ４であるので、中間転写ベルトの長寿命化、カブリトナーによる画像劣化防止が可能となるとともに、画像形成速度の高速化、装置の小型化が可能となる。
【０２５６】
次に、本発明の第６の参考形態について説明する。この第６の参考形態は、上記第５の参考形態とは以下に述べる点が異なる。
図４２（ａ）に示すように感光体ドラム１６、２６への画像形成を上流側現像器１００、４００の上流側現像ローラ１０１、４０１による画像形成から開始する場合には、中間転写ベルト１０の周長Ｌ＝Ｌ４≧ｌとする必要がある。ここで、中間転写ベルト１０の周長Ｌを最小限とするために、必要最低限の動作として、画像形成と現像機能切り換えのみを考慮した場合、中間転写ベルト１０の周長ＬはＬ＝Ｌ４＝ｌとなる。このとき、Ｌ３＞Ｌ４＝Ｌとした場合に中間転写ベルト１０上に転写される画像形成範囲および画像形成不可範囲は図４３（ａ）に示すようになる。
【０２５７】
図４３（ａ）から明らかなように、下流側現像器２００、３００の下流側現像ローラ２０１、３０１による画像形成開始から上流側現像器１００、４００の上流側現像ローラ１０１、４０１による画像形成開始までの間に、Ｌ１＋Ｌ２の画像形成不可範囲が存在する。ここで、本参考形態では、Ｌ３≧Ｌ４＋（Ｌ１＋Ｌ２）とすることで、必要最小限の中間転写ベルト１０の周長で、中間転写ベルト１０上の画像形成位置シフト量Ｌ３−Ｌ４（≧Ｌ１＋Ｌ２）を確保することが可能となり、装置の小型化およびより高速な画像出力が可能となる。また、ここで、Ｌ３−Ｌ４＝Ｌ１＋Ｌ２とした場合に、画像出力高速化の効果が最も大きいことがわかる。
【０２５８】
この第６の参考形態によれば、一方の現像器から他方の現像器への現像機能の切り換えに要する時間内に感光体ドラム１６、２６の外周が移動する周長をＬ１、感光体ドラム１６、２６の外周における上流側現像器１００、４００の位置から下流側現像器２００、３００の位置までの周長をＬ２とすると、Ｌ１≦Ｌ２であるとともに、Ｌ３−Ｌ４≧Ｌ１＋Ｌ２であるので、中間転写ベルトの周長の有効利用が可能となり、画像形成速度の高速化、装置小型化が可能となる。
【０２５９】
また、第６の参考形態によれば、Ｌ３−Ｌ４＝Ｌ１＋Ｌ２とすることにより、中間転写ベルトの周長の最適な有効利用が可能となり、より一層の画像形成速度の高速化、装置小型化が可能となる。
【０２６０】
次に、本発明の第７の参考形態について説明する。この第７の参考形態は、上記第５の参考形態とは以下に述べる点が異なる。
図４２（ｂ）に示すように感光体ドラム１６、２６への画像形成を上流側現像器１００、４００の上流側現像ローラ１０１、４０１による画像形成から開始する場合に、中間転写ベルト１０の周長ＬはＬ＝Ｌ４≧ｌ＋（Ｌ１−Ｌ２）とする必要がある。ここで、中間転写ベルト１０の周長Ｌを最小限とするために、必要最低限の動作として、画像形成と現像機能切り換えのみを考慮した場合、中間転写ベルト１０の周長ＬはＬ＝Ｌ４＝ｌ＋（Ｌ１−Ｌ２）となる。このとき、Ｌ３＞Ｌ４＝Ｌとした場合に中間転写ベルト１０上に画像が転写される画像形成範囲および、中間転写ベルト１０上に画像が転写されない画像形成不可範囲は図４３（ｂ）に示すようになる。
【０２６１】
図４３（ｂ）から明らかなように、下流側現像器２００、３００の下流側現像ローラ２０１、３０１による画像形成開始から上流側現像器１００、４００の上流側現像ローラ１０１、４０１による画像形成開始までの間にＬ１＋Ｌ２の画像形成不可範囲が存在し、上流側現像器１００、４００の上流側現像ローラ１０１、４０１による画像形成開始から下流側現像器２００、３００の下流側現像ローラ２０１、３０１による画像形成開始までの間にＬ１−Ｌ２の画像形成不可範囲が存在する。ここで、本参考形態では、Ｌ３≧Ｌ４＋（２×Ｌ２）とすることで、中間転写ベルト１０上の画像形成位置シフト量Ｌ３−Ｌ４（≧２×Ｌ２）を確保することが可能となり、装置の小型化およびより高速な画像出力が可能となる。また、ここで、Ｌ３−Ｌ４＝２×Ｌ２とした場合に、画像出力高速化の効果が最も大きいことがわかる。
【０２６２】
この第７の参考形態によれば、一方の現像器から他方の現像器への現像機能の切り換えに要する時間内に感光体ドラム１６、２６の外周が移動する周長をＬ１、感光体ドラム１６、２６の外周における上流側現像器１００、４００の位置から下流側現像器２００、３００の位置までの周長をＬ２とすると、Ｌ１≧Ｌ２であるとともに、Ｌ３−Ｌ４≧２×Ｌ２であるので、中間転写ベルトの周長の有効利用が可能となり、画像形成速度の高速化、装置小型化が可能となる。
【０２６３】
また、第７の参考形態によれば、Ｌ１≧Ｌ２であるとき、Ｌ３−Ｌ４＝２×Ｌ２とすることにより、中間転写ベルトの周長の最適な有効利用が可能となり、より一層の画像形成速度の高速化、装置小型化が可能となる。
【０２６４】
【発明の効果】
以上のように請求項１に係る発明によれば、画像形成動作に必要最低限の中間転写体の周長で画像形成動作中の画質補償制御が実現可能となり、より一層の画像形成スピードの高速化、装置小型化が可能となる。
【０２６５】
請求項２に係る発明によれば、画像形成動作に必要最低限の中間転写体の周長で画像形成動作中の画質補償制御が実現可能となり、より一層の画像形成スピードの高速化、装置小型化が可能となる。
請求項３に係る発明によれば、画質補償制御用テストパッチ像の濃度を検出するセンサの数の削減あるいは画質補償制御精度の向上が可能となり、装置小型化、低コスト化あるいはより確実な画質劣化の防止が可能となる。
【０２６６】
請求項４に係る発明によれば、画質補償制御用テストパッチ像の濃度を検出するセンサの数の削減あるいは画質補償制御精度の向上が可能となり、装置小型化、低コスト化あるいはより確実な画質劣化の防止が可能となる。
請求項５に係る発明によれば、画質補償制御用テストパッチ像の濃度を検出するセンサの数の削減あるいは画質補償制御精度の向上が可能となり、装置小型化、低コスト化あるいはより確実な画質劣化の防止が可能となる。
【０２６７】
請求項６に係る発明によれば、画質補償制御用テストパッチ像の濃度を検出するセンサの数の削減あるいは画質補償制御精度の向上が可能となり、装置小型化、低コスト化あるいはより確実な画質劣化の防止が可能となる。
請求項７に係る発明によれば、画質補償制御用テストパッチ像の濃度を検出するセンサの数の削減あるいは画質補償制御精度の向上が可能となり、装置小型化、低コスト化あるいはより確実な画質劣化の防止が可能となる。
【０２６８】
請求項８に係る発明によれば、画質補償制御用テストパッチ像の濃度を検出するセンサの数を増加することなく画質補償制御精度の向上が可能となり、装置が大型化、高コスト化することなくより確実な画質劣化の防止が可能となる。
請求項９に係る発明によれば、画質補償制御用テストパッチ像の濃度を検出するセンサの数を増加することなく画質補償制御精度の向上が可能となり、装置が大型化、高コスト化することなくより確実な画質劣化の防止が可能となる。
請求項１０に係る発明によれば、画質補償制御用テストパッチ像の濃度を検出するセンサの数を増加することなく画質補償制御精度の向上が可能となり、装置が大型化、高コスト化することなくより確実な画質劣化の防止が可能となる。
【０２６９】
請求項１１に係る発明によれば、画像連続出力中の画質劣化を防止するための画像形成動作中の画質補償制御を実現するにあたり、中間転写体の周長を削減することが可能となり、画像形成スピードの高速化、装置小型化が可能となる。
請求項１２に係る発明によれば、中間転写体の周長の最適な有効利用が可能となるため、より一層の画像形成速度の高速化、装置小型化が可能となる。
【０２７０】
請求項１３に係る発明によれば、中間転写体の周長の最適な有効利用が可能となるため、より一層の画像形成速度の高速化、装置小型化が可能となる。
請求項１４に係る発明によれば、画質補償制御精度の向上が可能となり、より確実な画質劣化防止が可能となる。
請求項１５に係る発明によれば、画質補償制御用テストパッチ像の濃度を検出するセンサの数の削減が可能となり、装置小型・低コスト化が可能となる。
【０２７１】
請求項１６に係る発明によれば、画質補償制御用テストパッチ像の濃度を検出するセンサの数の削減が可能となり、装置小型・低コスト化が可能となる。
請求項１７に係る発明によれば、中間転写体の小型化が可能となり、装置小型・低コスト化が可能となる。
請求項１８に係る発明によれば、中間転写体のより一層の小型化が可能となり、より一層の装置小型・低コスト化が可能となる。
【０２７２】
請求項１９に係る発明によれば、画像形成動作に必要最低限の中間転写体周長で画像形成動作中の画像形成タイミング制御が実現可能となり、より一層の画像形成速度の高速化、装置小型化が可能となる。
【０２７３】
請求項２０に係る発明によれば、画像形成動作に必要最低限の中間転写体の周長で画像形成動作中の画像形成タイミング制御が実現可能となり、より一層のプリントスピードの高速化、装置小型化が可能となる。
請求項２１に係る発明によれば、画像形成タイミング制御用テストパターン像の位置を検出するためのセンサの数の削減あるいは画像形成タイミング制御精度の向上が可能となり、装置小型・低コスト化あるいはより確実な画像位置ずれ防止が可能となる。
【０２７４】
請求項２２に係る発明によれば、画像形成タイミング制御用テストパターンの位置を検出するためのセンサの数の削減あるいは画像形成タイミング制御精度の向上が可能となり、装置小型・低コスト化あるいはより確実な画像位置ずれ防止が可能となる。
請求項２３に係る発明によれば、画像形成タイミング制御用テストパターンの位置を検出するためのセンサの数の削減あるいは画像形成タイミング制御精度の向上が可能となり、装置小型・低コスト化あるいはより確実な画像位置ずれ防止が可能となる。
【図面の簡単な説明】
【図１】  本発明の第１の参考形態の一部をＬ1≦Ｌ2の場合とＬ1≧Ｌ2の場合について示す概略図である。
【図２】  同第１の参考形態を説明するための図である。
【図３】  同第１の参考形態を説明するための図である。
【図４】  本発明の第１の実施形態を説明するための図である。
【図５】  同第１の実施形態を説明するための図である。
【図６】  同第１の実施形態を説明するための図である。
【図７】  本発明の第２の実施形態の一部を示す概略図である。
【図８】  同第２の実施形態を説明するための図である。
【図９】  本発明の第３の実施形態を説明するための図である。
【図１０】  本発明の第４の実施形態を説明するための図である。
【図１１】  本発明の第５の実施形態を説明するための図である。
【図１２】  本発明の第６の実施形態を説明するための図である。
【図１３】  本発明の第７の実施形態を説明するための図である。
【図１４】  本発明の第８の実施形態を説明するための図である。
【図１５】  本発明の一実施形態を示す概略図である。
【図１６】  同実施形態のカラー画像形成工程を示す図である。
【図１７】  同実施形態の別のカラー画像形成工程を示す図である。
【図１８】  本発明の第１の参考形態を示す断面図である。
【図１９】  同第１の参考形態の現像ローラを駆動する回転伝達機構を示す側面図である。
【図２０】  本発明の第９の実施形態をＬ１≦Ｌ２の場合について説明するための図である。
【図２１】  同第９の実施形態をＬ１≧Ｌ２の場合について説明するための図である。
【図２２】  本発明の第１０の実施形態をＬ１≦Ｌ２の場合について説明するための図である。
【図２３】  同第１０の実施形態をＬ１≧Ｌ２の場合について説明するための図である。
【図２４】  本発明の第１１の実施形態をＬ１≦Ｌ２の場合について説明するための図である。
【図２５】  同第１１の実施形態をＬ１≧Ｌ２の場合について説明するための図である。
【図２６】  上記実施形態においてＬ１＜Ｌ２、Ｌ１＋Ｌ２＞Ｐ２の場合を説明するための図である。
【図２７】  上記実施形態においてＬ１＞Ｌ２、Ｌ１＋Ｌ２＞Ｐ２＋Ｌ１−Ｌ２の場合を説明するための図である。
【図２８】  本発明の第１２の実施形態を説明するための図である。
【図２９】  本発明の第１３の実施形態を説明するための図である。
【図３０】  本発明の第１４の実施形態を説明するための図である。
【図３１】  本発明の第１５の実施形態を説明するための図である。
【図３２】  本発明の第１６の実施形態を説明するための図である。
【図３３】  本発明の第１７の実施形態を説明するための図である。
【図３４】  同第１７の実施形態の一部を示す概略図である。
【図３５】  同第１７の実施形態を説明するための図である。
【図３６】  同第１７の実施形態を説明するための図である。
【図３７】  本発明の第１８の実施形態を説明するための図である。
【図３８】  本発明の第１９の実施形態を説明するための図である。
【図３９】  本発明の第２０の実施形態を説明するための図である。
【図４０】  本発明の第２の参考形態を説明するための図である。
【図４１】  本発明の第３の参考形態を説明するための図である。
【図４２】  本発明の第５の参考形態を説明するための図である。
【図４３】  本発明の第６の参考形態を説明するための図である。
【符号の説明】
Ｉ、II      画像ステーション
１０      中間転写ベルト
１６、２６      感光体ドラム
７３、７４      センサ
１００、２００、３００、４００      現像器
１０１、２０１、３０１、４０１      現像ローラ
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
0004365544.tif 000006
【図６】
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【図７】
0004365544.tif 000008
【図８】
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【図９】
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【図１０】
0004365544.tif 000011
【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
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【図３１】
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【図３２】
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【図３３】
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【図３４】
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【図３５】
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【図３６】
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【図３７】
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【図３８】
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【図３９】
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【図４０】
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【図４１】
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【図４２】
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【図４３】
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