(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
左右にアンテナ素子を２本立設して成る第１組のアンテナと、
該第１組のアンテナの後方に前記第１組のアンテナより左右に広げて対称にアンテナ素子を２本立設して成る第２組のアンテナと、
立設した４本の前記アンテナ素子を一定の位置関係に保たせる支持アームと、
前記第２組のアンテナの中間或いはその後方に立設し、前記支持アームで配列された４本の前記アンテナ素子を使用エリアに指向性の向きを合わせて固定して、前記第１組のアンテナと前記第２組のアンテナの双方を支持する支持マストと、
を有してなるアダプティブアレーアンテナであって、
４本の前記アンテナ素子は、
水平面の半値角が略９０°以下の指向性をそれぞれ持ち、
前記支持アームは、
第１組のアンテナのアンテナ素子間隔が、適用する電波の波長の略３倍であり、かつ、第２組のアンテナのアンテナ素子間隔が、適用する電波の波長の略９倍であり、さらに、前記第１組のアンテナの列と前記第２組のアンテナの列との間隔が、適用する電波の波長の略３倍である位置関係を保たせる、
ことを特徴とするアダプティブアレーアンテナ。
【請求項２】
前記アンテナ素子は、
棒状の１本の放射器と、
該放射器後方の前記放射器を中心とした略同一半径上に一定間隔をおいて前記放射器と平行に配置した少なくとも１本の棒状の反射器と、を有し、
前記放射器及び前記反射器の少なくとも上下端部を支持具で支持して成る、
ことを特徴とする請求項１に記載のアダプティブアレーアンテナ。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、アダプティブアレーアンテナに関する。
【０００２】
【従来の技術】
図１７（ａ），（ｂ）に、アダプティブアレーアンテナを構成する各アンテナ素子の従来の配列を示す。図１７（ａ）の配列は、支持マスト１０を中心とした直径ｄの円周上の４等分した位置にアンテナ素子Ａ１，Ｂ１，Ｃ１，Ｄ１が立設された、いわゆる円形配列であり、一方、図１７（ｂ）の配列は、アンテナ素子Ａ２，Ｂ２，Ｃ２，Ｄ２が、Ａ２−Ｂ２間及びＣ２−Ｄ２間の間隔ｄ、Ｂ２−Ｃ２間の間隔２ｄで１本の直線上に配置された、いわゆるブロードサイドアレー配列である。又、支持マスト１０はアンテナ素子Ｂ２，Ｃ２の中間に配置されている。
【０００３】
【発明が解決しようとする課題】
従来のアダプティブアレーアンテナは、上記のように各アンテナ素子が配列されていたため、図１７（ａ）のように配列された場合、後方のアンテナ素子Ｃ１の放射角内に前方のアンテナ素子Ａ１或いは支持マスト１０が配置されてしまい、障害物となり、後方のアンテナ素子Ｃ１はその障害物を結ぶ延長線上の目標に対して能力を発揮することができず、全てのアンテナ素子を有効に利用できないため、アダプティブアレーアンテナとしての指向性や利得等の特性低下は避けられなかった。又、図１７（ｂ）のように、より少ない素子数で利得を大きくするためアンテナ素子Ａ２，Ｂ２，Ｃ２，Ｄ２を正面方向に対して横一列に配置した場合には、取り付けスペースが大きくなるため、そのスペースの確保や工事が大掛かりになるし、これらアンテナ素子を支持固定する為の固定部材や支持マスト１０等についても強度が求められ大型化していた。
【０００４】
こうした問題に鑑み、本発明に係るアダプティブアレーアンテナは、小型で、設置が容易であると共に最適なアイソレーションも確保可能とすることを課題とする。
【０００５】
【課題を解決するための手段】
上記課題を解決するため、請求項１の発明は、左右にアンテナ素子を２本立設して成る第１組のアンテナと、該第１組のアンテナの後方に前記第１組のアンテナより左右に広げて対称にアンテナ素子を２本立設して成る第２組のアンテナと、立設した４本の前記アンテナ素子を一定の位置関係に保たせる支持アームと、前記第２組のアンテナの中間或いはその後方に立設し、前記支持アームで配列された４本の前記アンテナ素子を使用エリアに指向性の向きを合わせて固定して、前記第１組のアンテナと前記第２組のアンテナの双方を支持する支持マストと、を有してなるアダプティブアレーアンテナであって、４本の前記アンテナ素子が、水平面の半値角が略９０°以下の指向性をそれぞれ持ち、前記支持アームが、第１組のアンテナのアンテナ素子間隔が、適用する電波の波長の略３倍であり、かつ、第２組のアンテナのアンテナ素子間隔が、適用する電波の波長の略９倍であり、さらに、前記第１組のアンテナの列と前記第２組のアンテナの列との間隔が、適用する電波の波長の略３倍である位置関係を保たせるように構成される。
【００１０】
請求項２の発明は、請求項１において、前記アンテナ素子が、棒状の１本の放射器と、該放射器後方の前記放射器を中心とした略同一半径上に一定間隔をおいて前記放射器と平行に配置した少なくとも１本の棒状の反射器とを有し、前記放射器及び前記反射器の少なくとも上下端部を支持具で支持して構成される。
【００１１】
【発明の実施の形態】
以下に、本発明を図面に基づいて説明する。図１は、本発明に係るアダプティブアレーアンテナの第１の実施形態を示し、（ａ）及び（ｂ）はその平面図及び正面図である。図１に示すように、本アダプティブアレーアンテナは、立設した４本のアンテナ素子Ａ，Ｂ，Ｃ，Ｄを一定の位置関係に保たせる支持アーム１１，１２，１３，１４により、各アンテナ素子相互間で及ぼしあう電磁界の影響を調整し、素子相互間の電磁界の寄与の和からアンテナ全体の放射界を決定しており、支持アーム１１，１２，１３，１４で配列されたアンテナ素子Ａ，Ｂ，Ｃ，Ｄが使用エリアに指向性の向きを合わせて固定される支持マスト１０と、放射電波の発生或いは受信等を制御する制御部３０とで構成される。アンテナ素子Ａ，Ｂ，Ｃ，Ｄは、支持マスト１０の上部で水平方向に突設された上下一組の支持アーム１１，１２，１３，１４の先端部に取付けられる。
【００１２】
又、図２は本発明に係るアダプティブアレーアンテナの第２の実施形態を示し、図２に示すように、左右に立設した一組のアンテナ素子Ｅ，Ｆを支持アーム１５，１６の先端で支持して、支持マスト１０で使用エリアに指向性の向きを合わせて固定し、放射電波の発生或いは受信等を制御する制御部３０とでアダプティブアレーアンテナを構成する。
【００１３】
次に、図３には、第１及び第２の実施形態のアダプティブアレーアンテナを構成するアンテナ素子Ａ，Ｂ，Ｃ，Ｄ，Ｅ，Ｆ（以下、「各アンテナ素子」とする）の内、アンテナ素子Ｂ単体の外形を示し、（ａ）及び（ｂ）はその平面図及び正面図である。尚、他のアンテナ素子Ａ，Ｃ，Ｄ，Ｅ，Ｆは、アンテナ素子Ｂと同様に構成される。図３（ａ）及び（ｂ）に示すように、アンテナ素子Ｂは、線状アンテナのエレメントを、例えばガラス繊維強化プラスチックで形成した筒状のエレメント保護カバー２３で覆って構成した放射器５０の最下部にベース金具２５をはめ込み、放射器５０の後方に３本の反射器２４を配置させ、これらの上下を支持具２１により支持し形成される。そして、アンテナ素子Ｂは、支持アーム１２の先端部を支持具２１と当板２２とで挟み、ボルト２８とナット２９で締めつけて支持アーム１２に取付けられる。ここで、エレメント保護カバー２３に封入された線状アンテナは、半波長ダイポールアンテナをスリーブアンテナとして複数本積み重ねてカスケード接続されコリニアアレーを構成する。
【００１４】
又、図４には、図３で示した放射器５０と反射器２４との位置関係を示す。放射器５０の真後ろには反射器２４が１本配置され、その反射器２４の左右には放射器５０を中心として５５［°］回転した位置に反射器２４が各１本配置され、計３本の反射器２４が、適用する電波の波長をλとして、放射器５０から略λ／４の距離をおいて配置される。尚、ここでは、反射器２４は、放射器５０を中心とした半径略λ／４上に配置したが、放射器５０の位置を焦点とする放物線上に配置しても良い。
【００１５】
図３，４の構成による各アンテナ素子単体での垂直面指向性能図及び水平面指向性能図を図５（ａ）及び（ｂ）に示す。ここで、適用する電波は、ＰＨＳ（パーソナル・ハンディホン・システム）で使用する電波、すなわち１．９ＧＨｚ帯ＰＨＳの中心周波数ｆ0＝１．９０６５５［ＧＨｚ］の垂直偏波とした。この時、波長λは約０．１５［ｍ］になる。よって、アンテナ長０．０７５［ｍ］とする半波長ダイポールアンテナをスリーブアンテナとして、これを２０本積み重ねてエレメント保護カバー２３に封入し、全長を約１．６［ｍ］とする放射器５０を構成し、その後方に３本の反射器２４を配置する位置関係をもって各アンテナ素子を構成した結果、各アンテナ素子単体では、図５（ａ）のように垂直面内において、利得１６［ｄＢｉ］の電波を半値角約６．５［°］の指向性で放射することが可能となる。さらに、図５（ｂ）のように水平面内においては、利得１６［ｄＢｉ］の電波を半値角約９０［°］の指向性で放射することが可能となる。
【００１６】
尚、放射器５０の後方に配置する反射器２４の本数は３本に限らず、本数を増減させて配置間隔の疎密を変えることにより目標方向に対する水平面の指向性の幅を調整することができる。また、エレメント保護カバー２３へ封入するスリーブアンテナの本数を変える事により、利得と垂直面内の半値角の調整ができる。つまり、本数を多くして放射器５０の全長を長くすれば、利得を大きくでき、半値角を小さく、指向性を鋭くできる。
【００１７】
このように、各アンテナ素子夫々の放射器５０及び反射器２４の両端は、支持具２１で支持されるため、片側のみの支持の様に、支持されていない開放端側が風雨等によって振動を起こすことが無く、放射器５０と反射器２４、反射器２４と他の反射器２４との間隔が変わる要因を排除することができるから、各アンテナ素子はもちろん、隣接するアンテナ素子相互での干渉による放射及び受信特性の劣化も抑えることができる。尚、放射器５０は複数のスリーブアンテナで構成されるので、放射器５０の中間の特性劣化を起こさない位置、例えば隣り合うスリーブアンテナの接続点が置かれる位置に、支持具２１を置いて、両端だけでなく中間でも固定すれば、放射及び受信特性の劣化につながる振動を防ぐと共に、各アンテナ素子の機械的強度をより高めることができる。
【００１８】
次に、第１の実施形態として示したアダプティブアレーアンテナのアンテナ素子Ａ，Ｂ，Ｃ，Ｄと支持マスト１０の位置関係を図６に示し、並びに、第２の実施形態として示したアンテナ素子Ｅ，Ｆと支持マスト１０の位置関係を図７に示す。図６において、正面方向に対して左右に広げて配置されたアンテナ素子Ｂ，Ｃから成る後方の第２組のアンテナ４２は、その前方に配置されたアンテナ素子Ａ，Ｄから成る第１組のアンテナ４１の外側に左右に広げて配置される。又、
支持マスト１０は、第２組のアンテナ４２のアンテナ素子Ｂ，Ｃの中間に配置される。そして、図７においては、支持マスト１０は、正面方向に対して左右に広げて配置されたアンテナ素子Ｅ，Ｆから成るアンテナの組４３の中間に配置される。
【００１９】
この第１の実施形態では，アンテナ素子Ａ，Ｂ，Ｃ，Ｄを第１組のアンテナ４１と第２組のアンテナ４２とで前後の２列にし、第２組のアンテナ４２を左右に広げることによって各アンテナ素子相互間のアイソレーションが適正な値を保つよう配置すれば、同様の素子間隔で４本のアンテナ素子を横一列に並べて配置する場合と比べ、左右方向への広がりを抑えることができ、アンテナ全体を小型化できる。さらに、アンテナ素子Ｂ，Ｃを支える支持アーム１２，１３を短くできるので、支持アーム１２，１３を初めとした支持マスト１０等のアンテナ素子支持部材全体の機械的強度を増すことができ、使用材料を減らすことができるから製造コストを減らすことができる。
【００２０】
又、第２の実施形態では、アンテナ素子Ｅ，Ｆから成るアンテナの組４３により、最小のアンテナ素子数でアダプティブアレーアンテナを構成することができ、小型及び軽量化を図ることができる。
【００２１】
そして、支持マスト１０は、第１，２組のアンテナ４１，４２又はアンテナの組４３を構成する各２本のアンテナ素子の左右対称軸上に配置されるので、左右方向の重量バランスが良くなるため、調整の手間を省くことができ、取付け作業が簡易になる。
【００２２】
隣接するアンテナ素子は所要の放射特性を得るため一定の間隔で配置する必要があるが、図８には、第３の実施形態として、第１の実施形態に係るアンテナ素子の間隔を適用される電波の波長で規定した時のアダプティブアレーアンテナの平面図を、図９には、第４の実施形態として、第２の実施形態に係るアンテナ素子の間隔を適用される電波の波長で規定した時のアダプティブアレーアンテナの平面図を示す。まず、図８に示した本発明に係る第３の実施形態では、半値角が例えば９０±５［°］の指向性を持つアンテナ素子Ａ，Ｂ，Ｃ，Ｄを一定の位置関係に保たせる支持アーム１１，１２，１３，１４により、第１組のアンテナ４１のアンテナ素子Ａ，Ｄの間隔を適用される電波の波長λの略３倍とし、第２組のアンテナ４２のアンテナ素子Ｂ，Ｃの間隔を適用される電波の略９倍とし、第１組と第２組のアンテナ４１，４２の列の間隔を適用される電波の波長λの略３倍として各アンテナ素子間の間隔を規定し、支持マスト１０を第２組のアンテナ４２の中間に位置させる。
【００２３】
この第３の実施形態のようにアンテナ素子Ａ，Ｂ，Ｃ，Ｄの間隔を規定して配置することによって、後方のアンテナ素子Ｂ，Ｃから放射される電波の半値角内に前方のアンテナ素子Ａ，Ｄ及び支持マスト１０が配置されることを無くすことができ、それらの障害物による放射特性の劣化を防ぐことが可能となる。
【００２４】
次に、図９（ａ）に示した本発明に係る第４の実施形態は、半値角が例えば９０±５［°］の指向性を持つアンテナ素子Ｅ，Ｆを一定の位置関係に保たせる支持アーム１５，１６により、アンテナの組４３のアンテナ素子Ｅ，Ｆの間隔を適用される電波の波長λの略３倍とし、支持マスト１０をアンテナ素子Ｅ，Ｆの中間軸上後方へ波長λの略３倍に位置させる。又、第４の実施形態では、図９（ｂ）に示すように、アンテナの組４３のアンテナ素子Ｅ，Ｆの間隔を適用される電波の波長λの略９倍とし、支持マスト１０をアンテナ素子Ｅ，Ｆの中間に位置させることも可能である。
【００２５】
この第４の実施形態のようにアンテナ素子Ｅ，Ｆの間隔を規定し配置することによって、アンテナ素子Ｅ，Ｆから放射される電波の半値角内に支持マスト１０が配置されることを無くすことができ、支持マスト１０による放射特性の劣化を防ぐことが可能となる。
【００２６】
図１０は、より具体的な実施の形態として、図８に示した本発明に係る第３の実施形態を周波数帯域１．８９３５［ＧＨｚ］〜１．９１９６［ＧＨｚ］のＰＨＳ基地局用アンテナに用いた場合のシステム構成図であり、この図を基に、ＰＨＳ端末２とＰＨＳ基地局４との通信動作について具体的に説明する。ＰＨＳ端末２に割り当てられた固有の識別符号を含んだ電波は、ＰＨＳ端末２からその通話開始操作により放射され、ＰＨＳ基地局用アンテナ１の、受信可能に動作電力の供給を受けている４本のアンテナ素子により受信されて通信が開始される。放射ビームの方向を変えるだけでなく、指向性の形をも変えることができるアダプティブアレーアンテナとして機能させるためには、個々のアンテナ素子に位相差を変えて電力を供給すると共に、個々のアンテナ素子に励振振幅を変えて電力を供給する必要があるが、本実施形態においては、その電力供給は、４本のアンテナ素子について時分割的に順番に電力供給可能とする制御部３０の制御により行われる。４本のアンテナ素子によって受信し伝送線を介して伝送されたＰＨＳ端末２の電波から各ＰＨＳ端末２の固有の識別符号を含んだ信号が制御部３０により取り出され、ＰＨＳ端末２は目標ＰＨＳ端末３として認識される。
【００２７】
この時、ＰＨＳ基地局４は、ＰＨＳ基地局４の４本のアンテナ素子の内いずれか１本のアンテナ素子から目標ＰＨＳ端末３への下り応答波を放射した時間と、目標ＰＨＳ端末３からＰＨＳ基地局４への上り応答波を受信するまでの時間との時間差から目標ＰＨＳ端末３との距離を計ることができ、同様に、他のアンテナ素子でも距離を算出して目標ＰＨＳ端末３の方向を求めることができる。そして、制御部３０は、４本のアンテナ素子全てについて各アンテナ素子毎に重み付けを時分割制御して電力を供給することにより、目標ＰＨＳ端末３に対して、最も良好なアンテナの放射特性の形を決定して、目標ＰＨＳ端末３は通信終了処理まで捕捉され通信可能となる。尚、アンテナ素子４本から成る第３の実施形態で構成するＰＨＳ基地局用アンテナ１は、アンテナ素子２本から成る第４の実施形態で構成するアダプティブアレーアンテナでも代替可能である。又、制御部３０の時分割制御及び複数の通話チャネルの割当てにより、複数個のＰＨＳ端末２を目標ＰＨＳ端末３として同時に捕捉通信可能である。
【００２８】
そして、本アダプティブアレーアンテナの設置される好適な場所としては、高速道路やテーマパーク等が挙げられる。つまり、ある一定の範囲内で移動する複数のＰＨＳ端末２との送受信について本アダプティブアレーアンテナの能力がより発揮される。又、このアダプティブアレーアンテナ４基を支持マスト１０から放射状外側４方向に向けて配置すれば、水平面全周方向をサービスエリアとするＰＨＳ基地局の実現も可能である。
【００２９】
次に、図１０に示すように、第３の実施形態をＰＨＳ基地局用アンテナ１として使用した時のアンテナ素子Ａ−Ｂ間，Ｂ−Ｄ間，Ｂ−Ｃ間，Ａ−Ｃ間，Ａ−Ｄ間及びＣ−Ｄ間アイソレーションの周波数特性の測定結果を図１１，１２，１３，１４，１５及び１６に示す。ここで、アンテナ素子Ａ−Ｄ間の間隔ＡＤは０．４５［ｍ］、アンテナ素子Ｂ−Ｃ間の間隔ＢＣは間隔ＡＤの３倍である１．３５［ｍ］、並びにアンテナ素子Ａ，Ｄ列とアンテナ素子Ｂ，Ｃ列との間隔ＡＤ列−ＢＣ列は０．４５［ｍ］である。又、支持マスト１０はアンテナ素子Ｂ，Ｃの中間に配置される。ここで、間隔ＡＤ＝間隔ＡＤ列−ＢＣ列≒０．４５［ｍ］は、１．９ＧＨｚ帯ＰＨＳの中心周波数から算出した波長λ≒０．１５［ｍ］を３倍した３λに対応するものであり、同様に間隔ＢＣ≒１．３５［ｍ］は９λに対応している。
【００３０】
ここで、図９に示した第４の実施形態をＰＨＳ基地局用アンテナ１として使用した場合には、アンテナ素子Ｅ−Ｆ間アイソレーションは、前述の図８に示した第３の実施形態をＰＨＳ基地局用アンテナ１として使用した時の、アンテナ素子Ａ−Ｄ間及びＢ−Ｃ間アイソレーションと同様の特性となることが分っており、図９（ａ）に示した配置の時は図１５に示したアンテナ素子Ａ−Ｄ間アイソレーションの特性結果と、又、図９（ｂ）に示した配置の時は図１３に示したアンテナ素子Ｂ−Ｃ間アイソレーションの特性結果とが夫々対応する。
【００３１】
尚、アンテナ素子Ａ，Ｂ，Ｃ，Ｄの素子間隔は上述のように波長の整数倍で規定されているが、アンテナ素子を構成する部材の誘電率のバラツキ等により、目標とする中心周波数の設定値と、実際に励振される放射電波の中心周波数とは、異なる値になることが予想される。したがって、アンテナ素子間隔が目標中心周波数から導き出した波長の丁度整数倍になることは難しく、本実施の形態での素子間隔も、励振条件に応じた変位幅を持つ。
【００３２】
ところで、アダプティブアレーアンテナにおける、目標物に対する最大の指向性及び利得を得るための指標としてアンテナ素子間のアイソレーションがあるが、本実施の形態では、−５５〜−２５［ｄＢ］の範囲に含まれることがアンテナの放射特性を最適化するための望ましい値としてＰＨＳ基地局４の制御部３０の仕様により決められており、アンテナ素子の素子間隔は、アンテナ素子間のアイソレーションの変動に大きな影響を与える重要な要素である。よって、適正な素子間隔で各素子が配列されているか否かは、より高性能なアダプティブアレーアンテナを得るために必須の検討事項である。
【００３３】
図１１〜１６の結果から明らかなように、ＰＨＳの周波数帯域１．８９３５［ＧＨｚ］〜１．９１９６［ＧＨｚ］では、２本のアンテナ素子全ての組合せについて、そのアイソレーションは、−５５〜−２５［ｄＢ］の範囲内に含まれていることがわかる。このことにより、図８及び図９（ａ）、（ｂ）のような配列でアンテナ素子間隔を決定すれば、１．９ＧＨｚ帯ＰＨＳ基地局用アダプティブアレーアンテナとしての放射特性を適正に確保可能なより最適なアイソレーションを得ることができる。
【００３４】
【発明の効果】
以上詳述したように、請求項１の発明によれば、左右方向へのアンテナ素子配置の広がりを抑えることができるので、アンテナ全体を小型化できる。
加えて、支持マストは、第２組のアンテナの中間、或いは、その後方に立設されるので、左右方向の重量バランスが良いため設置が容易になり、又、放射特性の劣化につながる障害物を排除することができる。
加えて、４本の前記アンテナ素子は、水平面の半値角が略９０°以下の指向性をそれぞれ持ち、支持アームは、第１組のアンテナのアンテナ素子間隔が、適用する電波の波長の略３倍であり、かつ、第２組のアンテナのアンテナ素子間隔が、適用する電波の波長の略９倍であり、さらに、第１組のアンテナの列と前記第２組のアンテナの列との間隔が、適用する電波の波長の略３倍である位置関係を保たせるので、隣接するアンテナ素子等が相互の半値角内に配置されることが無いのでそれら障害物による放射特性の劣化を防止することができる。さらに、アダプティブアレーアンテナとして最適なアイソレーションを得ることができるので放射特性を適正に確保可能となり、より高性能なアダプティブアレーアンテナを得ることができる。
【００３９】
請求項２の発明によれば、請求項１の効果に加えて、放射器の両端はもちろん中間でも支持マストに固定できるので、風雨等により放射器や反射器の配置間隔が変化せず、放射特性の安定化を図ることができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明に係るアダプティブアレーアンテナの第１の実施形態を示し、（ａ）は本アンテナ外形の平面図、（ｂ）は正面図である。
【図２】本発明に係るアダプティブアレーアンテナの第２の実施形態を示し、（ａ）は本アンテナ外形の平面図、（ｂ）は正面図である。
【図３】第１或いは第２の実施形態のアダプティブアレーアンテナを構成するアンテナ素子単体の外形図であり、（ａ）は平面図、（ｂ）は正面図である。
【図４】本発明に係るアダプティブアレーアンテナを構成するアンテナ素子の放射器と反射器との位置関係を示すアンテナ素子の平面図である。
【図５】（ａ）は図３，４の構成による各アンテナ素子単体での垂直面指向性能特性を示し、（ｂ）は水平面指向性能特性を示す。
【図６】第１の実施形態のアンテナ素子と支持マストの位置関係を示す。
【図７】第２の実施形態のアンテナ素子と支持マストの位置関係を示す。
【図８】第３の実施形態として、第１の実施形態のアンテナ素子の間隔を適用される電波の波長で規定したアダプティブアレーアンテナの平面図である。
【図９】第４の実施形態として、第２の実施形態のアンテナ素子の間隔を適用される電波の波長λで規定したアダプティブアレーアンテナの平面図であり、（ａ）はアンテナ素子の間隔が３λ、（ｂ）は９λの場合である。
【図１０】本発明に係るアダプティブアレーアンテナを１．９ＧＨｚ帯ＰＨＳ基地局用アンテナに用いた場合のシステム構成図である。
【図１１】図８に示したアダプティブアレーアンテナにおける、アンテナ素子Ａ−Ｂ間アイソレーションの測定結果を示す。
【図１２】図８に示したアダプティブアレーアンテナにおける、アンテナ素子Ｂ−Ｄ間アイソレーションの測定結果を示す。
【図１３】図８に示したアダプティブアレーアンテナにおける、アンテナ素子Ｂ−Ｃ間アイソレーションの測定結果を示す。
【図１４】図８に示したアダプティブアレーアンテナにおける、アンテナ素子Ａ−Ｃ間アイソレーションの測定結果を示す。
【図１５】図８に示したアダプティブアレーアンテナにおける、アンテナ素子Ａ−Ｄ間アイソレーションの測定結果を示す。
【図１６】図８に示したアダプティブアレーアンテナにおける、アンテナ素子Ｃ−Ｄ間アイソレーションの測定結果を示す。
【図１７】従来のアンテナ素子の配列を示し、（ａ）は円形配列を、（ｂ）はブロードサイドアレー配列を示す。
【符号の説明】
１・・ＰＨＳ基地局用アンテナ、２・・ＰＨＳ端末、３・・目標ＰＨＳ端末、４・・ＰＨＳ基地局、１０・・支持マスト、１１，１２，１３，１４，１５，１６・・支持アーム、２１・・支持具、２４・・反射器、３０・・制御部、４１・・第１組のアンテナ、４２・・第２組のアンテナ、４３・・アンテナの組、５０・・放射器、Ａ，Ｂ，Ｃ，Ｄ，Ｅ，Ｆ・・アンテナ素子。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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