(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
複数の情報処理装置間で送受信されたファイルをキャッシュファイルとして記憶するキャッシュ機能を有する情報処理装置において、
前記キャッシュファイルを記憶する記憶手段と、
前記記憶手段に記憶されたキャッシュファイルの種類を当該キャッシュファイルに格納されているデータの種類にもとづいて判断する判断手段と、
前記キャッシュファイルの種類ごとに定められた前記記憶手段からの削除の順序にもとづいて、前記記憶手段に記憶されたキャッシュファイルの中から所定個数のキャッシュファイルを選択する選択手段と、
前記選択手段により選択されたキャッシュファイルを前記記憶手段から削除する削除手段と、
を備えたことを特徴とする情報処理装置。
【請求項２】
複数の情報処理装置間で送受信されたファイルをキャッシュファイルとして記憶するキャッシュ機能を有する情報処理装置において、
前記キャッシュファイルを記憶する記憶手段と、
前記記憶手段に記憶されたキャッシュファイルの種類を当該キャッシュファイルに格納されているデータの種類にもとづいて判断する判断手段と、
前記キャッシュファイルの種類ごとに定められた前記記憶手段からの削除の期限にもとづいて、前記記憶手段に記憶されたキャッシュファイルの中から所定個数のキャッシュファイルを選択する選択手段と、
前記選択手段により選択されたキャッシュファイルを前記記憶手段から削除する削除手段と、
を備えたことを特徴とする情報処理装置。
【請求項３】
前記判断手段は、前記記憶手段に記憶されたキャッシュファイルに格納されているデータの種類および大きさにもとづいて当該キャッシュファイルの種類を判断することを特徴とする請求項１または２に記載の情報処理装置。
【請求項４】
さらに、キャッシュファイルの種類を設定する第一の設定手段を備え、
前記判断手段は、前記第一の設定手段により設定されたキャッシュファイルの種類にもとづいて前記記憶手段に記憶されたキャッシュファイルの種類を判断することを特徴とする請求項１または２に記載の情報処理装置。
【請求項５】
さらに、キャッシュファイルの種類ごとに前記記憶手段からの削除の順序を設定する第二の設定手段を備え、
前記選択手段は、前記第二の設定手段により設定された削除の順序にもとづいて、前記記憶手段に記憶されたキャッシュファイルの中から所定個数のキャッシュファイルを選択することを特徴とする請求項１に記載の情報処理装置。
【請求項６】
さらに、キャッシュファイルの種類ごとに前記記憶手段からの削除の期限を設定する第二の設定手段を備え、
前記選択手段は、前記第二の設定手段により設定された削除の期限にもとづいて、前記記憶手段に記憶されたキャッシュファイルの中から所定個数のキャッシュファイルを選択することを特徴とする請求項２に記載の情報処理装置。
【請求項７】
複数の情報処理装置間で送受信されたファイルをキャッシュファイルとして記憶するキャッシュ機能を有する情報処理方法において、
前記キャッシュファイルの種類を当該キャッシュファイルに格納されているデータの種類にもとづいて判断する判断工程と、
前記キャッシュファイルの種類ごとに定められた削除の順序にもとづいて、前記キャッシュファイルの中から所定個数のキャッシュファイルを選択する選択工程と、
前記選択工程により選択されたキャッシュファイルを削除する削除工程と、
を含んだことを特徴とする情報処理方法。
【請求項８】
複数の情報処理装置間で送受信されたファイルをキャッシュファイルとして記憶するキャッシュ機能を有する情報処理方法において、
前記キャッシュファイルの種類を当該キャッシュファイルに格納されているデータの種類にもとづいて判断する判断工程と、
前記キャッシュファイルの種類ごとに定められた削除の期限にもとづいて、前記キャッシュファイルの中から所定個数のキャッシュファイルを選択する選択工程と、
前記選択工程により選択されたキャッシュファイルを削除する削除工程と、
を含んだことを特徴とする情報処理方法。
【請求項９】
前記判断工程は、前記キャッシュファイルに格納されているデータの種類および大きさにもとづいて当該キャッシュファイルの種類を判断することを特徴とする請求項７または８に記載の情報処理方法。
【請求項１０】
さらに、キャッシュファイルの種類を設定する第一の設定工程を備え、
前記判断工程は、前記第一の設定工程により設定されたキャッシュファイルの種類にもとづいて前記キャッシュファイルの種類を判断することを特徴とする請求項７または８に記載の情報処理方法。
【請求項１１】
さらに、キャッシュファイルの種類ごとに削除の順序を設定する第二の設定工程を含み、
前記選択工程は、前記第二の設定工程により設定された削除の順序にもとづいて、前記キャッシュファイルの中から所定個数のキャッシュファイルを選択することを特徴とする請求項７に記載の情報処理方法。
【請求項１２】
さらに、キャッシュファイルの種類ごとに削除の期限を設定する第二の設定工程を含み、
前記選択工程は、前記第二の設定工程により設定された削除の期限にもとづいて、前記キャッシュファイルの中から所定個数のキャッシュファイルを選択することを特徴とする請求項８に記載の情報処理方法。
【請求項１３】
前記請求項７〜１２のいずれか一つに記載された方法をコンピュータに実行させるプログラムを記録したことを特徴とするコンピュータ読み取り可能な記録媒体。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、複数の情報処理装置間で送受信されたファイルをキャッシュファイルとして記憶しておき、ある情報処理装置に対するあるファイルの送信要求を発信するのに先だって、または、他の情報処理装置から受信したある情報処理装置に対するあるファイルの送信要求を別の他の情報処理装置に転送するのに先だって、前記キャッシュファイルの中に前記送信要求の対象となるファイルと同一のファイルがあるかどうかを調査する、いわゆるキャッシュ機能を有する情報処理装置、情報処理方法、およびその方法をコンピュータに実行させるプログラムを記録したコンピュータ読み取り可能な記録媒体に関する。
【０００２】
【従来の技術】
文書、画像、音声等を電子化されたファイルとしてホストコンピュータ、パーソナルコンピュータ等の情報処理装置に保持しておき、ネットワークにより接続されている他の情報処理装置からの要求に応じて、当該要求の対象となっているファイル（正確にはその複製であるが、以下では特に区別する必要のある場合を除き、ファイルもファイルの複製もともにファイルという。）を当該要求の発信元となっている情報処理装置に対して送信することが従来からおこなわれている。
【０００３】
このようなシステムの代表的なものが、世界各地のネットワークを中継してなるいわゆるインターネットであり、またそこでもちいられている技術を組織内のネットワークに応用した種々のイントラネットである。
【０００４】
このようなシステムにおいては、現在利用中の情報処理装置にはないファイルであっても、ネットワーク接続されているいずれかの情報処理装置で管理されているファイルであれば、当該装置に対してその送信を要求するのみで、その閲覧等が可能となる。
【０００５】
しかし、同じファイルが何度も必要となる場合で、特にその保管元の情報処理装置が物理的、または経路的に遠方にある場合は、ファイルの送受信等に時間を要するため、必要のたびごとに保管元から取り寄せていたのでは作業効率が悪い。保管元としても、その都度要求に応じる負荷は大きなものとなってしまう。また、ネットワーク全体の混雑を引き起こす原因ともなってしまう。
【０００６】
このような問題を解消するために、ファイルを必要とする情報処理装置（以下「クライアント」という）からそのファイルを保持している情報処理装置（以下「サーバ」という）までの通信路上の情報処理装置において、またはクライアント自身において、当該情報処理装置が過去にサーバから受信したファイルの複製を、「キャッシュファイル」（または単に「キャッシュ」）として保存しておくことが考えられている。
【０００７】
なお、ファイルの複製をキャッシュファイルとして保存しておくことを、一般に「ファイルをキャッシュする」あるいは「ファイルのキャッシュをおこなう」などという。また、ファイルのキャッシュをおこなうのがサーバとクライアントとの間の経路上の情報処理装置であるときは、当該情報処理装置はとくに「キャッシュコンピュータ」ということがある。
【０００８】
ファイルのキャッシュをおこなうのがサーバとクライアントとの間の経路上の情報処理装置である場合は、当該キャッシュコンピュータは、あるクライアントからのあるサーバに対するファイルの送信要求を受信した際、当該送信要求の対象となっているサーバ上のファイルの複製が、キャッシュファイルとして自己の管理する記憶領域内に記憶されていないかどうかを調べる。
【０００９】
そして、記憶されていないときは、受信したファイル送信要求をそのまま転送（中継）するが、記憶されているときは、自己が当該要求の宛先となっているサーバに代わって、自己の保持するキャッシュファイルを当該要求の発信元であるクライアントに対して送信してもよいかどうかを判断する。
【００１０】
具体的には、キャッシュコンピュータは、当該要求の宛先となっているサーバに対して、当該キャッシュファイルの取得日時、すなわち、その元となったファイルが当該キャッシュコンピュータを介して送受信された日時を通知し、その日時以降にサーバにおいて元のファイルが変更されていれば、変更後のそのファイルを自己に対して送信し、また変更されていなければ、変更がない旨の応答のみを自己に対して通知するよう要求する。
【００１１】
上記要求を受信したサーバは、受信したキャッシュファイルの取得日時と自装置における元ファイルの最終更新日時とを比較して、ファイルの変更有無を判断する。具体的には、キャッシュファイルの取得日時が元ファイルの最終更新日時より早ければ、変更があったと判断する。逆に遅ければ、変更がなかったと判断する。そして、変更があったときは変更後のそのファイルを、変更がなかったときはその旨の応答を、キャッシュコンピュータに対して送信する。
【００１２】
キャッシュコンピュータでは、ファイルが送信されてきたときは受信したファイルを要求したクライアントに対して送信する。また変更のない旨が通知されてきたときは、自己の保持するキャッシュファイルを要求したクライアントに対して送信する。
【００１３】
また、ファイルのキャッシュをおこなうのがクライアント自身である場合は、当該クライアントはサーバに対してファイルの送信を要求する前に、当該要求の対象となるサーバ上のファイルの複製が、キャッシュファイルとして自己の管理する記憶領域内に記憶されていないかどうかを調べる。
【００１４】
そして記憶されていないときは、通常のファイル送信要求をサーバに対して送信するが、記憶されているときは当該キャッシュファイルの取得日時を示して、その日時以降にサーバにおいて元ファイルが変更されていれば、変更後のそのファイルを自己に対して送信し、また変更されていなければ、変更がない旨の応答のみを自己に対して通知するよう要求する。
【００１５】
サーバは上記と同様にファイルの変更有無を判断して、変更後のファイルまたは変更がない旨の応答をクライアントに対して送信する。クライアントでは、ファイルが送信されてきたときは受信したファイルを、また変更のない旨が通知されてきたときは、自己の保持するキャッシュファイルを、以後の閲覧・編集等の各種作業に使用する。
【００１６】
このように、サーバ上の元ファイルとキャッシュファイルとが完全に同一であるときは、サーバからの元ファイルの送信をおこなわないことにより、クライアントにとっての作業効率の悪化、サーバにとっての負荷の増大、およびネットワーク全体の混雑等を防止しようとしている。
【００１７】
ところで、キャッシュをおこなう情報処理装置の記憶容量は有限であるため、キャッシュファイルを無限に蓄積しておくことはできない。したがって、ファイルが次々と送受信された結果、キャッシュファイルを保存するためのハードディスク等の空き容量が少なくなってきたときには、なんらの基準にもとづいて、すでに記憶されているキャッシュファイルのいずれかを順次削除していく必要がある。
【００１８】
その基準の一つとして、取得日時の早い（古い）ファイルから順に削除する方式、具体的にはＬＲＵ（Ｌｅａｓｔ  Ｒｅｃｅｎｔｌｙ  Ｕｓｅｄ）等がある。このＬＲＵ等による方式においては、たとえば一つのホームーページの一部を構成する複数のファイルは、それらの複製がキャッシュとして取得された時期が同一である限り（通常、あるホームページを構成する種々のファイルは同時にサーバからクライアントへ送信されるため、キャッシュファイルの取得時期も同一となる）、同時にキャッシュ用の記憶領域から削除される。
【００１９】
ここで、たとえばホームページの記事などの文章を格納したファイルと、アイコンやマークなどの小さな画像を格納したファイルとを比較すると、一般には文章を格納したファイルの方が更新される可能性が高く、小さな画像を格納したファイルはあまり変更されないと考えられる。
【００２０】
したがって、文章を格納したファイルの複製をキャッシュファイルとして保存しておいても、つぎに同じファイルに対する閲覧等の要求が生じた場合、その時点ではサーバ上の元ファイルに変更が加えられた結果、当該ファイルとそのキャッシュファイルとの間には差異が生じているために、結局再度サーバから変更後のファイルを取得しなければならない可能性が高い。
【００２１】
これに対して、画像を格納したファイルの複製をキャッシュファイルとして保存しておけば、つぎに同じファイルに対する要求が生じた場合、サーバから当該ファイルを取得する必要なく、キャッシュファイルをその代わりとして再利用できる可能性が高くなる。
【００２２】
【発明が解決しようとする課題】
しかしながら、上記従来技術においては、キャッシュファイルを破棄する際に、キャッシュファイルの取得時期のみが考慮され、ファイルの種類ごとの上記のような特性を考慮せず、同時に取得されたものであれば再利用可能性の高いキャッシュファイルも低いキャッシュファイルも同時に削除してしまうために、ファイルの送受信にファイルのキャッシュの有効活用を図ることができず、システム全体としての効率を低下させてしまうという問題点があった。
【００２３】
本発明は上述した従来技術による問題点を解決するため、個々のファイルの特性に考慮し、ファイルのキャッシュを有効活用することにより、システム全体としての処理効率を向上させることが可能な情報処理装置、情報処理方法、およびその方法をコンピュータに実行させるプログラムを記録したコンピュータ読み取り可能な記録媒体を提供することを目的とする。
【００２４】
【課題を解決するための手段】
上述した課題を解決し、目的を達成するため、この発明に係る情報処理装置は、複数の情報処理装置間で送受信されたファイルをキャッシュファイルとして記憶するキャッシュ機能を有する情報処理装置において、前記キャッシュファイルを記憶する記憶手段と、前記記憶手段に記憶されたキャッシュファイルの種類を判断する判断手段と、前記キャッシュファイルの種類ごとに定められた前記記憶手段からの削除の順序にもとづいて、前記記憶手段に記憶されたキャッシュファイルの中から所定個数のキャッシュファイルを選択する選択手段と、前記選択手段により選択されたキャッシュファイルを前記記憶手段から削除する削除手段と、を備えたことを特徴とする。
【００２５】
この発明によれば、キャッシュファイルとして保存しておく価値が低い種類に属するファイルの削除順序を早く定めておくことにより、それらのファイルは優先的に前記記憶手段から削除される。
【００２６】
また、この発明に係る情報処理装置は、複数の情報処理装置間で送受信されたファイルをキャッシュファイルとして記憶するキャッシュ機能を有する情報処理装置において、前記キャッシュファイルを記憶する記憶手段と、前記記憶手段に記憶されたキャッシュファイルの種類を判断する判断手段と、前記キャッシュファイルの種類ごとに定められた前記記憶手段からの削除の期限にもとづいて、前記記憶手段に記憶されたキャッシュファイルの中から所定個数のキャッシュファイルを選択する選択手段と、前記選択手段により選択されたキャッシュファイルを前記記憶手段から削除する削除手段と、を備えたことを特徴とする。
【００２７】
この発明によれば、キャッシュファイルとして保存しておく価値が低い種類に属するファイルの削除期限を短く定めておくことにより、それらのファイルは取得後早期に前記記憶手段から削除される。
【００２８】
また、この発明に係る情報処理装置は、上記の発明において、前記判断手段が、前記記憶手段に記憶されたキャッシュファイルに格納されているデータの種類にもとづいて当該キャッシュファイルの種類を判断することを特徴とする。
【００２９】
この発明によれば、キャッシュファイルは当該ファイルに格納されているデータの種類という、容易に把握可能な要素にもとづく簡易な処理により分類される。
【００３０】
また、この発明に係る情報処理装置は、上記の発明において、前記判断手段が、前記記憶手段に記憶されたキャッシュファイルに格納されているデータの種類および大きさにもとづいて当該キャッシュファイルの種類を判断することを特徴とする。
【００３１】
この発明によれば、キャッシュファイルは当該ファイルに格納されているデータの種類および大きさという、容易に把握可能な要素にもとづく簡易な処理により分類される。
【００３２】
また、この発明に係る情報処理装置は、上記の発明において、さらに、キャッシュファイルの種類を設定する第一の設定手段を備え、前記判断手段は、前記第一の設定手段により設定されたキャッシュファイルの種類にもとづいて前記記憶手段に記憶されたキャッシュファイルの種類を判断することを特徴とする。
【００３３】
この発明によれば、キャッシュファイルは操作者により任意に設定された、個々の状況に即した分類によって各々の種類に分類される。
【００３４】
また、この発明に係る情報処理装置は、上記の発明において、さらに、キャッシュファイルの種類ごとに前記記憶手段からの削除の順序を設定する第二の設定手段を備え、前記選択手段が、前記第二の設定手段により設定された削除の順序にもとづいて、前記記憶手段に記憶されたキャッシュファイルの中から所定個数のキャッシュファイルを選択することを特徴とする。
【００３５】
この発明によれば、キャッシュファイルは操作者により任意に設定された、個々の状況に即した順序によって前記記憶手段から削除される。
【００３６】
また、この発明に係る情報処理装置は、上記の発明において、さらに、キャッシュファイルの種類ごとに前記記憶手段からの削除の期限を設定する第二の設定手段を備え、前記選択手段が、前記第二の設定手段により設定された削除の期限にもとづいて、前記記憶手段に記憶されたキャッシュファイルの中から所定個数のキャッシュファイルを選択することを特徴とする。
【００３７】
この発明によれば、キャッシュファイルは操作者により任意に設定された、個々の状況に即した時期に前記記憶手段から削除される。
【００３８】
また、この発明に係る情報処理方法は、複数の情報処理装置間で送受信されたファイルをキャッシュファイルとして記憶するキャッシュ機能を有する情報処理方法において、前記キャッシュファイルの種類を判断する判断工程と、前記キャッシュファイルの種類ごとに定められた削除の順序にもとづいて、前記キャッシュファイルの中から所定個数のキャッシュファイルを選択する選択工程と、前記選択工程により選択されたキャッシュファイルを削除する削除工程と、を含んだことを特徴とする。
【００３９】
この発明によれば、キャッシュファイルとして保存しておく価値が低い種類に属するファイルの削除順序を早く定めておくことにより、それらのファイルは優先的に削除される。
【００４０】
また、この発明に係る情報処理方法は、複数の情報処理装置間で送受信されたファイルをキャッシュファイルとして記憶するキャッシュ機能を有する情報処理方法において、前記キャッシュファイルの種類を判断する判断工程と、前記キャッシュファイルの種類ごとに定められた削除の期限にもとづいて、前記キャッシュファイルの中から所定個数のキャッシュファイルを選択する選択工程と、前記選択工程により選択されたキャッシュファイルを削除する削除工程と、を含んだことを特徴とする。
【００４１】
この発明によれば、キャッシュファイルとして保存しておく価値が低い種類に属するファイルの削除期限を短く定めておくことにより、それらのファイルは取得後早期に削除される。
【００４２】
また、この発明に係る情報処理方法は、上記の発明において、前記判断工程が、前記キャッシュファイルに格納されているデータの種類にもとづいて当該キャッシュファイルの種類を判断することを特徴とする。
【００４３】
この発明によれば、キャッシュファイルは当該ファイルに格納されているデータの種類という、容易に把握可能な要素にもとづく簡易な処理により分類される。
【００４４】
また、この発明に係る情報処理方法は、上記の発明において、前記判断工程が、前記キャッシュファイルに格納されているデータの種類および大きさにもとづいて当該キャッシュファイルの種類を判断することを特徴とする。
【００４５】
この発明によれば、キャッシュファイルは当該ファイルに格納されているデータの種類および大きさという、容易に把握可能な要素にもとづく簡易な処理により分類される。
【００４６】
また、この発明に係る情報処理方法は、上記の発明において、さらに、キャッシュファイルの種類を設定する第一の設定工程を含み、前記判断工程は、前記第一の設定工程により設定されたキャッシュファイルの種類にもとづいて前記キャッシュファイルの種類を判断することを特徴とする。
【００４７】
この発明によれば、キャッシュファイルは操作者により任意に設定された、個々の状況に即した分類によって各々の種類に分類される。
【００４８】
また、この発明に係る情報処理方法は、上記の発明において、さらに、キャッシュファイルの種類ごとに削除の順序を設定する第二の設定工程を含み、前記選択工程が、前記第二の設定工程により設定された削除の順序にもとづいて、前記キャッシュファイルの中から所定個数のキャッシュファイルを選択することを特徴とする。
【００４９】
この発明によれば、キャッシュファイルは操作者により任意に設定された、個々の状況に即した順序によって削除される。
【００５０】
また、この発明に係る情報処理方法は、上記の発明において、さらに、キャッシュファイルの種類ごとに削除の期限を設定する第二の設定工程を含み、前記選択工程が、前記第二の設定工程により設定された削除の期限にもとづいて、前記キャッシュファイルの中から所定個数のキャッシュファイルを選択することを特徴とする。
【００５１】
この発明によれば、キャッシュファイルは操作者により任意に設定された、個々の状況に即した時期に削除される。
【００５２】
また、この発明に係る記憶媒体は、上記に記載された方法をコンピュータに実行させるプログラムを記録したことを特徴とする。
【００５３】
この発明によれば、上記のいずれか一つに記載された方法をコンピュータに実行させるプログラムを記録したことで、そのプログラムを機械読み取り可能となり、これによって、上記の動作をコンピュータによって実現することが可能である。
【００５４】
【発明の実施の形態】
以下に添付図面を参照して、この発明に係る情報処理装置、情報処理方法、およびその方法をコンピュータに実行させるプログラムを記録したコンピュータ読み取り可能な記録媒体の好適な実施の形態を詳細に説明する。
【００５５】
（実施の形態１）
まず、本発明の実施の形態１による情報処理装置を含む、ファイルの送受信システムのシステム構成について説明する。図１は、実施の形態１による情報処理装置であるキャッシュコンピュータを備えた、ファイルの送受信システムのシステム構成を示すブロック図である。
【００５６】
図１において、１０１，１０２，１０３および１０４はファイルを保持し、要求に応じてそれらを送信するサーバであり、１０５，１０６および１０７は、上記サーバ１０１，１０２，１０３および１０４のいずれかに対してファイルの送信を要求するクライアントである。サーバ１０１，１０２，１０３，１０４およびクライアント１０５，１０６，１０７は、キャッシュコンピュータ１０８を介して、ネットワーク１００により接続されている。
【００５７】
なお、ここでは説明の便宜上、クライアント１０５，１０６および１０７とは別にキャッシュコンピュータ１０８を設ける構成としているが、クライアント１０５，１０６および１０７自身が受信したファイルのキャッシュをおこなう構成としてもよい。
【００５８】
サーバ１０１はホームページＡを構成するファイルＡ１，Ａ２，Ａ３およびＡ４を、サーバ１０２はホームページＢを構成するファイルＢ１およびＢ２を、サーバ１０３はホームページＣを構成するファイルＣ１，Ｃ２およびＣ３を、サーバ１０４はホームページＤを構成するファイルＤ１およびＤ２を、それぞれ保持している。なお、ファイルＡ１，Ｂ１，Ｃ１およびＤ１は文字列（テキスト）データを格納し、その他のファイルは画像（イメージ）データを格納しているものとする。
【００５９】
また、１０８はファイルのキャッシュをおこなうキャッシュコンピュータである。キャッシュコンピュータ１０８には、サーバ１０１，１０２，１０３のいずれかとクライアント１０５，１０６，１０７のいずれかとの間でホームページＡ，Ｂ，Ｃを構成するファイルの送受信が順におこなわれた結果、ホームページＡを構成するファイルＡ１，Ａ２，Ａ３，Ａ４のキャッシュファイルａ１，ａ２，ａ３，ａ４、Ｂを構成するファイルＢ１，Ｂ２のキャッシュファイルｂ１，ｂ２、およびＣを構成するファイルＣ１，Ｃ２，Ｃ３のキャッシュファイルｃ１，ｃ２，ｃ３が蓄積されているものとする。
【００６０】
つぎに、本発明の実施の形態１による情報処理装置のハードウェア構成について説明する。図２は、実施の形態１による情報処理装置のハードウェア構成を示すブロック図である。図２において、２０１はシステム全体を制御するＣＰＵを、２０２はブートプログラム等を記憶したＲＯＭを、２０３はＣＰＵ２０１のワークエリアとして使用されるＲＡＭをそれぞれ示している。
【００６１】
また、２０４はＣＰＵ２０１の制御にしたがってＨＤ（ハードディスク）２０５に対するデータのリード／ライトを制御するＨＤＤ（ハードディスクドライブ）を、２０５はＨＤＤ２０４の制御で書き込まれたデータを記憶するＨＤを、２０６はＣＰＵ２０１の制御にしたがってＦＤ（フロッピーディスク）２０７に対するデータのリード／ライトを制御するＦＤＤ（フロッピーディスクドライブ）を、２０７はＦＤＤ２０６の制御で書き込まれたデータを記憶する着脱自在のＦＤをそれぞれ示している。
【００６２】
また、２０８はカーソル、アイコンあるいはツールボックスをはじめ、文書、画像、機能情報等のデータに関するウインドウを表示するディスプレイを、２０９は通信回線２１０を介して図１のネットワーク１００に接続され、そのネットワーク１００と内部とのインターフェイスを司るインターフェイス（Ｉ／Ｆ）をそれぞれ示している。
【００６３】
また、２１１は文字、数値、各種指示等の入力のための複数のキーを備えたキーボードを、２１２はカーソルの移動や範囲選択、あるいはウインドウの移動やサイズの変更、アイコンの選択、移動等をおこなうマウスをそれぞれ示している。また、２００は上記各部を接続するためのバスを示している。
【００６４】
つぎに、本発明の実施の形態１による情報処理装置の機能的構成について説明する。図３は、実施の形態１による情報処理装置の機能的構成を示すブロック図である。
【００６５】
図３のブロック図において、情報処理装置は、ファイル記憶部３００と、ファイル種類判断部３０１と、ファイル選択部３０２と、ファイル削除部３０３とを含む構成である。また、ファイル種類判断部３０１はファイル種類テーブル３０１ａを、ファイル選択部３０２は削除順序テーブル３０２ａを、それぞれ含む構成である。
【００６６】
ファイル記憶部３００は、この情報処理装置を介してファイルが送受信された際、その複製をとってその取得日時、すなわち、この情報処理装置を経由して当該ファイルが送受信された日時等とともに記憶する。このとき、新たなキャッシュファイルを記憶するだけの十分な空き領域がない場合は、後述するファイル種類判断部３０１、ファイル選択部３０２およびファイル削除部３０３により、すでに記憶されているキャッシュファイルのいずれかを削除させて、必要な記憶領域を確保する。
【００６７】
ファイル種類判断部３０１は、あるキャッシュファイルがある種類に分類されるための諸条件を示したファイル種類テーブル３０１ａを参照して、ファイル記憶部３００に記憶されたキャッシュファイルの種類を判断する。そして、各々のキャッシュファイルとその属する種類とを対応づけた作業用のテーブルを作成する。
【００６８】
ここでキャッシュファイルは、当該キャッシュファイルの元となったファイルの、サーバでの変更可能性の大小にもとづいていくつかの種類に分類される。ただしキャッシュコンピュータにおいて、サーバ上の元ファイルが変更されるか、変更されるとしていつ変更されるかを厳密に把握することは困難である。
【００６９】
すなわち、ファイルの送受信時に、たとえば当該ファイルの次回更新予定日時を付加するようにすれば正確であるが、現在普及しているシステムではファイルに更新予定情報を付加することは一般的ではない。したがって、本実施の形態１においては、ファイルに格納されているデータの種類および／または大きさから、当該ファイルの変更可能性を近似的に求め、その近似的な変更可能性の大小によって、キャッシュファイルの種類を区別するようにしている。
【００７０】
つぎに、より具体的な例を挙げて、キャッシュファイルの種類について説明する。図４は、サーバ１０１に保持されているホームページＡの外観の一例を示す説明図である。
【００７１】
図４において、「○×△株式会社ホームページ」などの文字列や、下記に説明する各種画像を格納したファイルＡ２，Ａ３およびＡ４に対するリンク情報などは、文字列（テキスト）データを格納したファイルＡ１に記述されている。
【００７２】
また、図４において４０１は当該ホームページを提供している会社のシンボルマークであり、ファイルＡ２に格納されている。４０２は記事の項目が新しいことを示す更新マークであり、ファイルＡ３に格納されている。また４０３は飾りのための単なるシンボルであり、ファイルＡ４に格納されている。
【００７３】
図４の例において、ファイルＡ１に格納されている文章は比較的頻繁に更新されることが予想されるが、シンボルマークなどの画像を格納したファイルＡ２，Ａ３およびＡ４の内容はほとんど変更されることがないと考えられる。そこで、キャッシュファイルを、当該キャッシュファイルの元となったファイルの、サーバにおける変更可能性の大小にもとづいて、文字列（テキスト）データを格納したファイルと画像（イメージ）データを格納したファイルとの二種類に分類する。
【００７４】
図５は、この場合のファイル種類テーブル３０１ａの一例を示す説明図である。図５において「ＩＤ」の項目は、それぞれのファイルの種類を区別し特定するために付与された通し番号を表す。また「条件」の項目は、あるファイルがそのファイル種類に該当するための諸条件を表す。
【００７５】
また図６は、サーバ１０１に保持されているホームページＡの外観の他の一例を示す説明図である。図６において、「概況：低気圧は北海道の東海上に抜け、・・・」などの文字列や、下記に説明する各種画像を格納したファイルＡ２，Ａ３およびＡ４に対するリンク情報などは、文字列（テキスト）データを格納したファイルＡ１に記述されている。
【００７６】
６０１および６０２はボタンであり、それぞれファイルＡ２，ファイルＡ３に格納されている。また６０３は天気図であり、ファイルＡ４に格納されている。
【００７７】
同じ画像データを格納したファイルであっても、マークやボタンのような小さな（データ量の少ない）画像のファイルはあまり変更されないが、天気図のような大きな画像のファイルは、比較的頻繁に更新される場合がある。
【００７８】
そこで図６の例においては、ファイルの種類を、たとえば文字列データを格納したファイル、１００ＫＢ以上の画像データを格納したファイル、および１００ＫＢ未満の画像データを格納したファイル、の三種類に分類する。図７は、この場合のファイル種類テーブル３０１ａの一例を示す説明図である。
【００７９】
ファイルの種類分けは上記に限らず、たとえばＧＩＦ形式の画像データを格納したファイルとＪＰＥＧ形式の画像データを格納したファイルとを区別したり、あるいは文字列や画像に加えて、音声を格納したファイル、動画を格納したファイル等のファイル種類を設けたりしてもよい。
【００８０】
ファイル種類判断部３０１は、ファイル記憶部３００に記憶されたキャッシュファイルを一つずつ取り出して、図５や図７に示したファイル種類テーブル３０１ａを参照しながら、当該キャッシュファイルがどのファイル種類に該当するかを判断する。
【００８１】
なお、あるキャッシュファイルに格納されているデータの種類（文字列であるか、画像であるか等）は、その元となったファイルの名称に含まれる拡張子や、あるいは当該元ファイルの送信時に通信プロトコルにより付与されたヘッダ部分の情報を参照して判断する。たとえば、拡張子が「．ｈｔｍ」であったりヘッダに「ｔｅｘｔ／ｐｌａｉｎ」と記述されていたりするファイルには、文字列データが格納されている。
【００８２】
そしてファイル種類判断部３０１は、個々のキャッシュファイルとそれが属する種類とを対応づけた作業用のテーブルを作成する。図８は、ファイル種類テーブル３０１ａが図５のようであったときの、上記作業用テーブルの一例を示す説明図である。
【００８３】
図８において、「ＩＤ」の項目はファイル種類のＩＤを、また「ファイル」の項目はその種類に該当するキャッシュファイルを、それぞれ示している。たとえば、そのキャッシュファイルに格納されているのが文字列データであることを条件とする、「１」というＩＤにより示されるファイル種類には、記憶部３００に記憶されたキャッシュファイルのうち、ａ１，ｂ１およびｃ１が分類されている。
【００８４】
また、図９は、ファイル種類テーブル３０１ａが図７のようであったときの、上記作業用テーブルの他の一例を示す説明図である。図９において、たとえば１００ＫＢ以上の画像データが格納されていることを条件とする、２というＩＤにより示されるファイル種類には、記憶部３００に記憶されたキャッシュファイルのうちａ４のみが分類されている。
【００８５】
ファイル選択部３０２は、削除順序テーブル３０２ａを参照して、ファイル記憶部３００のキャッシュファイルの中から削除すべきキャッシュファイルを選択する。ここで削除順序テーブル３０２ａには、ファイルの種類ごとにファイル記憶部３００からの削除の順序が定められている。より具体的には、変更可能性の大きいファイル種類から変更可能性の小さいファイル種類の順に、削除する順番が定められている。
【００８６】
図１０は、ファイルの種類が図５に示した二種類であったときの、削除順序テーブル３０２ａの一例を示す説明図である。図１０において「ＩＤ」の項目は、図５における「ＩＤ」の項目と共通であり、それぞれのファイルの種類を区別し特定するために付与された通し番号を表す。
【００８７】
また「順序」の項目は、ＩＤにより特定される各種類のファイルが、どのような順序でファイル記憶部３００から削除されるかを示している。図１０においては、文字列データを格納したファイルは、画像データを格納したファイルよりも先に削除されるように定められている。
【００８８】
また図１１は、ファイルの種類が図７に示した三種類であったときの、削除順序テーブル３０２ａの一例を示す説明図である。図１１においては、まず１００ＫＢ以上の画像データを格納したファイルが削除され、そのつぎに文字列データを格納したファイルが削除され、最後に１００ＫＢ未満の画像データを格納したファイルが削除されるように定められている。
【００８９】
このように、ファイルに格納されているデータの種類だけでなく、その大きさも考慮することにより、ファイルをその変更可能性にもとづいてよりきめ細かに分類することができる（したがって、各々のファイルの特性により沿った順序でファイルを削除することができる）とともに、データ量の大きいファイルによってファイル記憶部３００の容量が圧迫されるのを防ぐことができる。
【００９０】
ファイル削除部３０３は、ファイル選択部３０２により選択されたファイルを、ファイル記憶部３００から削除する。
【００９１】
なお、ファイル記憶部３００、ファイル種類判断部３０１、ファイル選択部３０２およびファイル削除部３０３は、それぞれＲＯＭ２０２、ＲＡＭ２０３またはハードディスク２０５、フロッピーディスク２０７等の記録媒体に記録されたプログラムに記載された命令にしたがってＣＰＵ２０１等が命令処理を実行することにより、各部の機能を実現するものである。
【００９２】
つぎに、本発明の実施の形態１による情報処理装置の処理の流れについて説明する。図１２は、実施の形態１による情報処理装置の一連の動作を示すフローチャートである。
【００９３】
まず、ステップＳ１２０１において、ファイル記憶部３００の空き容量が十分であるかどうかを調べ、十分であるときは（ステップＳ１２０１肯定）処理を終了し、十分でないときは（ステップＳ１２０１否定）、ステップＳ１２０２に移行する。
【００９４】
ステップＳ１２０２において、ファイル記憶部３００に記憶されているキャッシュファイルのいずれか一つを示す変数ｍに１を設定する。つぎに、ステップＳ１２０３において、変数ｍで示されるキャッシュファイルについて、その種類をファイル種類テーブル３０１ａを参照して判断する。そして当該キャッシュファイルの名称とファイル種類のＩＤとを、作業用のテーブルに対応づけて記憶する。
【００９５】
ステップＳ１２０４において、ｍを一つインクリメントし、続くステップＳ１２０５において、ｍがファイル記憶部３００に記憶されているキャッシュファイルの総数Ｍ以下かどうかを判定する。
【００９６】
ここで、ｍがＭ以下であれば（ステップＳ１２０５肯定）、まだ種類の判断されていないキャッシュファイルがあるということなので、ステップＳ１２０３に移行して、残余のキャッシュファイルについて上記処理を繰り返す。一方、ｍがＭを上回っていれば（ステップＳ１２０５否定）、ファイル記憶部３００に格納されているキャッシュファイルのすべてについてその種類を判断したということなので、ステップＳ１２０６に移行する。
【００９７】
ステップＳ１２０６において、何番目の削除順序のファイル種類に属するファイルを削除するかを示す変数ｎに１を設定する。つぎにステップＳ１２０７において、ファイル記憶部３００に記憶されたキャッシュファイルのうち、削除順序がｎとなっているファイル種類に属するものをすべて選択する。
【００９８】
たとえばファイル種類テーブル３０１ａが図５、削除順序テーブルが図１０、またステップＳ１２０３においてファイル種類判断部３０１により作成された作業用テーブルが図８のようであったとする。
【００９９】
ここで、ｎは１であるので、図１０において削除順序が１に設定されているファイル種類、すなわちＩＤが１で、図５によればファイルに格納されているデータが文字列であることを条件とするファイル種類に属するファイルをすべて選択することになる。図８に示した作業用テーブルを参照すると、具体的にはそのファイルとはａ１，ｂ１およびｃ１である。
【０１００】
そしてステップＳ１２０８において、ステップＳ１２０７で選択されたキャッシュファイルをファイル記憶部３００から削除する。その後、ステップＳ１２０９において、上記処理によって、ファイル記憶部３００に十分な空き領域が確保できたかどうかを判定する。
【０１０１】
そして十分な空き領域が確保できているときは（ステップＳ１２０９肯定）処理を終了する。十分な空き領域が確保できていないときは（ステップＳ１２０９否定）、ステップＳ１２１０においてｎを一つインクリメントしてから、ステップＳ１２０７に戻って上記処理を繰り返す。
【０１０２】
すなわち、上記と同様の例で、再度ステップＳ１２０７およびステップＳ１２０８の処理をおこなうときは、ｎが２になっているので、削除順序が２に設定されているファイル種類に属するファイル、具体的にはａ２，ａ３，ａ４，ｂ２，ｃ２およびｃ３がファイル記憶部３００から削除されることになる。このようにして、ファイル記憶部３００に十分な空き領域が確保できるまで、所定の削除順序の順にキャッシュファイルを削除してゆく。
【０１０３】
上記処理の前後においてファイル記憶部３００の内部の状態がどのように変化するかを、具体例をもちいて説明する。図１３は、実施の形態１におけるファイル記憶部３００の内部の状態の変化を示す説明図である。
【０１０４】
図１３（ａ）は、上記処理がおこなわれる前のファイル記憶部３００の状態を示す説明図である。
【０１０５】
キャッシュコンピュータ１０８のファイル記憶部３００には、前述のように、サーバ１０１，１０２，１０３のいずれかとクライアント１０５，１０６，１０７のいずれかとの間でホームページＡ，Ｂ，Ｃを構成するファイルの送受信が順におこなわれた結果、ホームページＡを構成するファイルＡ１，Ａ２，Ａ３，Ａ４のキャッシュファイルａ１，ａ２，ａ３，ａ４、Ｂを構成するファイルＢ１，Ｂ２のキャッシュファイルｂ１，ｂ２、およびＣを構成するファイルＣ１，Ｃ２，Ｃ３のキャッシュファイルｃ１，ｃ２，ｃ３が蓄積されている。なお図１３において、斜線部分は空き領域を表す。
【０１０６】
この状態で、たとえばクライアント１０５からサーバ１０４に対するファイルＤ１およびＤ２の送信要求が発せられ、その要求に応じて、サーバ１０４から、ファイルＤ１およびＤ２がキャッシュコンピュータ１０８を経てクライアント１０５に送信されたとする。
【０１０７】
ファイルＤ１のキャッシュファイルｄ１、およびファイルＤ２のキャッシュファイルｄ２の大きさが図１３（ｂ）のようであったとすると、図１３（ａ）の状態のファイル記憶部３００には、ｄ１およびｄ２を新たに格納できるだけの十分な空き領域がない。
【０１０８】
そこで、ファイル種類テーブルが図５、削除順序テーブルが図１０のようであったとすると、ファイル記憶部３００からは、前述のように削除順序が最も早いファイル種類に属するファイルａ１，ｂ１およびｃ１が削除される。そしてこれにより得られた空き領域に、ｄ１およびｄ２を格納する。
【０１０９】
なおこの例では、ａ１，ｂ１およびｃ１を削除するのみでｄ１およびｄ２の格納に必要な記憶領域が得られるため、削除順序が２以下のファイル種類に属するファイル、具体的にはａ２，ａ３，ａ４，ｂ２，ｃ１およびｃ２は削除されない。
【０１１０】
図１３（ｃ）は、上記処理がおこなわれた後のファイル記憶部３００の内部の状態を示す説明図である。なお、ファイルｄ２はそれ全体を格納できるだけの連続した空き領域が得られなかったため、ｄ２−１およびｄ２−２の二つの部分に分けて格納されている。
【０１１１】
この状態で、たとえばクライアント１０６においてホームページＡの閲覧要求が発生したとすると、ａ２，ａ３およびａ４はまだキャッシュコンピュータ１０８に残っており、しかもＡ２，Ａ３およびＡ４がサーバ１０４で変更されている可能性は低い、換言すれば、キャッシュファイルａ２，ａ３およびａ４とその元となったファイルＡ２，Ａ３およびＡ４とは、この時点でも完全に同一である可能性が高いと判断することができる。
【０１１２】
したがって、サーバ１０４からＡ２，Ａ３およびＡ４を送信するのでなく、キャッシュコンピュータ１０８からａ２，ａ３およびａ４を送信することで、クライアント１０６からのファイル送信要求を簡易に処理できる可能性が高いと判断することができる。
【０１１３】
すなわち、クライアント１０６からのファイル送信要求を受信したキャッシュコンピュータ１０８が、サーバ１０４に対して、自己がそのキャッシュを取得した後に元ファイルに変更がなされたのであれば更新後のそのファイルを、なんらの変更がなければその旨の応答を、それぞれ送るように要求すると、Ａ２，Ａ３およびＡ４については当該ファイルには変更がない旨の応答を得られる可能性が高いと判断することができる。
【０１１４】
この応答のデータ量は、一般にファイル本体のデータ量よりも小さいため、サーバ１０４とキャッシュコンピュータ１０８との間の通信量を抑えることができ、これによりネットワークの混雑やコンピュータの負荷を低減させることができる。
【０１１５】
なお、ファイルＡ１はあらためてサーバ１０４から取得しなければならないが、かりにそのキャッシュファイルａ１がまだキャッシュコンピュータ１０８に残っていたとしても、クライアント１０６からの要求時にはＡ１とａ１との内容には差異が生じており（サーバ１０４においてＡ１に変更が加えられたために）、再度サーバ１０４からＡ１を取り寄せなければならない可能性の高かったものである。
【０１１６】
従来技術と比較すると、従来技術においてはキャッシュファイルをその取得日時順に削除するため、新たなキャッシュファイルｄ１およびｄ２を格納できるだけの十分な空き領域がないときは、取得日時の最も早いキャッシュファイルａ１，ａ２，ａ３およびａ４が削除される。
【０１１７】
したがって、再度クライアント１０６がサーバ１０４に対してホームページＡを構成するファイルの送信を要求した場合、キャッシュコンピュータ１０８からはすでにそれらのキャッシュが削除されているため、再度サーバ１０４からＡ１，Ａ２，Ａ３およびＡ４のすべてを取得してこなければならない。
【０１１８】
しかも、その結果としてキャッシュコンピュータ１０８に再度蓄積されるキャッシュファイルａ１，ａ２，ａ３およびａ４のうち、マーク等の画像のファイルであるａ２，ａ３およびａ４は、サーバ１０４においてその元ファイルＡ２，Ａ３およびＡ４になんらの変更も加えられていないために、ｄ１およびｄ２の格納時に削除されたａ２，ａ３およびａ４と完全に同一である可能性が高い。すなわち従来技術においては、キャッシュコンピュータ１０８において、同じファイルを記憶し削除しまた記憶するという作業の無駄が発生していることになる。
【０１１９】
以上説明したように、本発明の実施の形態１によれば、キャッシュファイルはその元となったサーバ上のファイルの変更可能性に配慮した順序で削除される。より具体的には、元ファイルの変更可能性が高いために将来その代わりとして利用できる可能性が低く、キャッシュファイルとして保存しておく価値が低い種類に属するファイルは、優先的にファイル記憶部３００から削除される。
【０１２０】
これによって、キャッシュとしての価値の高いファイルのみがファイル記憶部３００に残されることとなり、より効率的なファイルのキャッシュがおこなえるとともに、システム全体の処理効率を向上させることが可能である。
【０１２１】
また、キャッシュファイルの種類分けの根拠となる元ファイルの変更可能性は、当該ファイルに格納されているデータの種類や大きさによって近似的に推定される。
【０１２２】
したがって、サーバにおいて個々のファイルに変更予定情報を設定したり、ファイルの送信時に当該変更予定情報を付加したり、あるいはキャッシュコンピュータにおいて、ファイルに含まれる文字列の解析等により当該ファイルの変更予定日時を推定したりといった、煩雑で複雑な処理を要することなく、ファイルに格納されているデータの種類および／または大きさという、容易に把握可能な要素にもとづく簡易な処理で、キャッシュファイルを分類しそれに応じた順序によって削除することが可能である。
【０１２３】
（実施の形態２）
さて、上述した実施の形態１にあっては、ファイルの種類ごとにファイル記憶部３００からの削除の順序を定めるようにしたが、以下に説明する実施の形態２のように、順序に代えてその削除の期限を定めるようにしてもよい。
【０１２４】
実施の形態２による情報処理装置を含む、情報処理システムのシステム構成は、図１に示した実施の形態１のシステム構成と同様であるので説明を省略する。また、実施の形態２による情報処理装置のハードウェア構成も、図２に示した実施の形態１のハードウェア構成と同様であるので説明を省略する。
【０１２５】
図１４は、実施の形態２による情報処理装置の機能的構成を示すブロック図である。図１４において、ファイル記憶部１４００、ファイル種類判断部１４０１、ファイル種類テーブル１４０１ａおよびファイル削除部１４０３は、それぞれ図３のファイル記憶部３００、ファイル種類判断部３０１、ファイル種類テーブル３０１ａおよびファイル削除部３０３と同様であるので、その説明を省略する。
【０１２６】
図１４において、ファイル選択部１４０２は削除期限テーブル１４０２ａと、残期間算出部１４０２ｂとを含む構成である。削除期限テーブル１４０２ａは、ファイルの種類ごとにその削除の期限を定めたテーブルである。ファイル種類テーブル１４０１ａが図５のようであったときの、削除期限テーブル１４０２ａの一例を図１５に示す。
【０１２７】
図１５において、ＩＤが１で示されるファイル種類に属するファイル、具体的には文字列データを格納したファイルは、削除期限がその取得日時から２日後と定められている。またＩＤが２で示されるファイル種類に属するファイル、具体的には画像データを格納したファイルは、削除期限がその取得日時から２０日後と定められている。
【０１２８】
なお期限は一日単位である必要はなく、取得時から４８時間後、のように時間単位等で指定するようにしてもよい。また取得時からの期間でなく、５月３日午前１０時、のような絶対日時で指定するようにしてもよい。
【０１２９】
残期間算出部１４０２ｂは、ファイル記憶部１４００に記憶されたキャッシュファイルのそれぞれについて、図１５に示した削除期限テーブル１４０２ａを参照しながら、現在日時からその削除期限までの期間（すなわち削除期限までの残期間）Ｔを算出する。
【０１３０】
たとえば、ファイル記憶部１４００に記憶されているキャッシュファイルａ１，ａ２，ａ３およびａ４は５月１日に取得されたものであり、ｂ１およびｂ２は５月１０日に取得されたものであり、ｃ１，ｃ２およびｃ３は５月２０日に取得されたものであるとする。ここで、５月２１日に、新たなキャッシュファイルｄ１およびｄ２を格納するために、すでに記憶されているキャッシュファイルのいずれかを削除するとする。
【０１３１】
文字列データを格納したファイルであるａ１は、図５に示したファイル種類テーブル１４０１ａにより、ＩＤが１で示されるファイル種類に分類される。そして図１５の削除期限テーブル１４０２ａによれば、ＩＤが１で示されるファイル種類の削除期限は取得日時から２日後である。したがって、ａ１の削除期限は５月１日から２日後の５月３日であり、現在日時の５月２１日から当該削除期限までの残期間Ｔは−（マイナス）１８日である。
【０１３２】
また、画像データを格納したファイルであるｃ３は、図５のファイル種類テーブル１４０１ａにより、ＩＤが２で示されるファイル種類に分類される。そして図１５の削除期限テーブル１４０２ａによれば、ＩＤが２で示されるファイル種類の削除期限は取得日時から２０日後である。したがって、ｃ３の削除期限は５月２０日から２０日後の６月９日であり、現在日時の５月２１日から当該削除期限までの残期間Ｔは１９日である。
【０１３３】
残期間算出部１４０２ｂは、個々のキャッシュファイルと、上記のようにして算出されたその残期間Ｔとを対応づけた作業用のテーブルを作成する。図１６は、残期間算出部１４０２ｂにより作成される作業用テーブルの一例を示す説明図である。なお図１６のテーブルは、この後に続く処理の便宜のため、残期間Ｔの値の小さいものの順にソート（並び替え）がおこなわれている。
【０１３４】
ファイル選択部１４０２は、まず、残期間算出部１４０２ｂにより算出された期間Ｔが負の値となる（すなわち削除期限を過ぎている）キャッシュファイルをすべて選択する。上の例ではａ１およびｂ１が期限切れのキャッシュファイルに該当する。
【０１３５】
そしてこれらのファイルの削除によっても、ファイル記憶部１４００に必要な空き領域が確保できないときは、Ｔの値の小さいものから順にキャッシュファイルを選択する。上記の例では、ａ１およびｂ１のつぎに選択されるのは、画像データを格納したファイルであって、削除期限が５月２１日（取得日時５月１日の２０日後）であり、Ｔの値が０となるファイルａ２，ａ３およびａ４である。
【０１３６】
実施の形態１と実施の形態２とを比較すると、実施の形態１においてはたとえば文字列データを格納したキャッシュファイルであれば、５月１日に取得されたａ１も５月２０日に取得されたｃ１も同時に削除されることになるが、実施の形態２においては当該ファイルの取得時期を考慮しているため、期限切れのａ１は削除されるが、期限までまだ間のあるｃ１は原則的に削除されない。すなわち、期限切れのファイルの削除によってファイル記憶部１４００に必要な記憶領域が確保できる限り、削除されない。
【０１３７】
なお、ファイル記憶部１４００、ファイル種類判断部１４０１、ファイル選択部１４０２およびファイル削除部１４０３は、それぞれＲＯＭ２０２、ＲＡＭ２０３またはハードディスク２０５、フロッピーディスク２０７等の記録媒体に記録されたプログラムに記載された命令にしたがってＣＰＵ２０１等が命令処理を実行することにより、各部の機能を実現するものである。
【０１３８】
つぎに、本発明の実施の形態２による情報処理装置の処理の流れについて説明する。図１７は、実施の形態２による情報処理装置の一連の動作を示すフローチャートである。
【０１３９】
まずステップＳ１７０１において、ファイル記憶部１４００の空き領域が十分であるかどうかを調べ、十分であるときは（ステップＳ１７０１肯定）処理を終了し、十分でないときは（ステップＳ１７０１否定）、ステップＳ１７０２に移行する。
【０１４０】
ステップＳ１７０２において、ファイル記憶部１４００に記憶されているキャッシュファイルのいずれか一つを示す変数ｍに１を設定する。つぎにステップＳ１７０３において、変数ｍで示されるキャッシュファイルについて、その種類をファイル種類テーブル１４０１ａを参照して判断する。
【０１４１】
ステップＳ１７０４において、変数ｍで示されるキャッシュファイルについて、ステップＳ１７０３において判断されたその種類、および削除期限テーブル１４０２ａを参照して、現在日時からその削除期限までの期間Ｔを算出する。
【０１４２】
ステップＳ１７０５において、ｍを一つインクリメントし、続くステップＳ１７０６において、ｍがファイル記憶部１４００に記憶されているキャッシュファイルの総数Ｍ以下かどうかを判定する。
【０１４３】
ここで、ｍがＭ以下であれば（ステップＳ１７０６肯定）、まだ種類の判断と期間Ｔの算出とがおこなわれていないキャッシュファイルがあるということなので、ステップＳ１７０３に移行して、残余のキャッシュファイルについて上記処理を繰り返す。一方、ｍがＭを上回っていれば（ステップＳ１７０６否定）、ファイル記憶部１４００に格納されているキャッシュファイルのすべてについてその種類を判断し、期間Ｔを算出したということなので、ステップＳ１７０７に移行する。
【０１４４】
ステップＳ１７０７において、Ｔの値が負となるキャッシュファイルをすべて選択し、ステップＳ１７０８において、これらのファイルをファイル記憶部１４００から削除する。
【０１４５】
そしてステップＳ１７０９において、上記処理によって、ファイル記憶部１４００に十分な空き領域が確保できたかどうかを判定する。ファイル記憶部１４００に十分な空き領域が確保できているときは（ステップＳ１７０９肯定）処理を終了し、十分な空き領域が確保できていないときは（ステップＳ１７０９否定）、ステップＳ１７１０に移行する。
【０１４６】
ステップＳ１７１０において、ファイル記憶部１４００に残っているキャッシュファイルのうち、Ｔの値が最小となるものを選択する。そしてステップＳ１７１１において、ステップＳ１７１０で選択されたファイルをファイル記憶部１４００から削除し、ステップＳ１７０９に移行して、ファイル記憶部１４００に必要な空き領域が確保できるまで、ステップＳ１７１０およびステップＳ１７１１の処理を繰り返す。
【０１４７】
なお、上記ではファイル記憶部１４００の空き容量が足りなくなったときに期限切れのキャッシュファイルを削除するようにしているが、これとあわせて、定期的にファイル記憶部１４００を調査して、期限を過ぎたキャッシュファイルを削除するようにしてもよい。
【０１４８】
このようにすれば、サーバ上の元ファイルがいつ変更されるかが分かっている場合は、その変更時期をキャッシュファイルの削除期限として定めておくことで、元ファイルが変更されたためにその代わりとして利用することができなくなったキャッシュファイルを、その代替可能性が失われた時点で確実にファイル記憶部１４００から削除することができる。すなわち、再利用可能性のないキャッシュファイルによってファイル記憶部１４００の記憶領域が無駄に占有されるのを防ぐことができる。
【０１４９】
以上説明したように、本発明の実施の形態２によれば、キャッシュファイルは原則的にその取得時から所定期間を経過した後にファイル記憶部１４００から削除される。したがって、キャッシュファイルとして保存しておく価値が低い種類に属するファイルの所定期間を短く定めておくことにより、それらのファイルは取得後間もない時期にファイル記憶部１４００から削除される。
【０１５０】
これによって、キャッシュとしての価値の高いファイルのみがファイル記憶部１４００に残されることとなり、より効率的なファイルのキャッシュがおこなえるとともに、システム全体の処理効率を向上させることが可能である。
【０１５１】
（実施の形態３）
さて、上述した実施の形態１にあっては、ファイルの種類およびその削除順序はあらかじめ定められたものをもちいることとしたが、以下に説明する実施の形態３のように、ファイルの種類やその削除順序を操作者が任意に設定または変更できるようにしてもよい。
【０１５２】
実施の形態３による情報処理装置を含む、情報処理システムのシステム構成は、図１に示した実施の形態１のシステム構成と同様であるので説明を省略する。また、実施の形態３による情報処理装置のハードウェア構成も、図２に示した実施の形態１のハードウェア構成と同様であるので説明を省略する。
【０１５３】
図１８は、実施の形態３による情報処理装置の機能的構成を示すブロック図である。図１８において、ファイル記憶部１８００、ファイル種類判断部１８０１、ファイル種類テーブル１８０１ａ、ファイル選択部１８０２、削除順序テーブル１８０２ａおよびファイル削除部１８０３は、それぞれ図３のファイル記憶部３００、ファイル種類判断部３０１、ファイル種類テーブル３０１ａ、ファイル選択部３０２、削除順序テーブル３０２ａおよびファイル削除部３０３と同様であるので説明を省略する。
【０１５４】
入力部１８０４は、あるファイル種類に該当するための条件やファイル種類ごとの削除順序を設定する旨の指示、および具体的なその条件や削除順序等を入力する。また表示部１８０５は、ファイル種類テーブル１８０１ａや削除順序テーブル１８０２ａの内容等を画面表示する。
【０１５５】
ファイル種類・削除順序設定部１８０６は、ファイル種類テーブル１８０１ａおよび／または削除順序テーブル１８０２ａの内容を設定（変更を含む）する。ファイル種類・削除順序設定部１８０６は、図１９に示すような設定画面によりファイル種類テーブル１８０１ａおよび削除順序テーブル１８０２ａの内容を表示し、操作者に入力部１８０４を介して各種設定情報を入力させる。
【０１５６】
図１９はファイル種類・削除順序設定部１８０６により表示される設定画面の一例を示す説明図である。図１９において、１９０１はファイル種類テーブル１８０１ａと削除順序テーブル１８０２ａとを合成して作成されたテーブルである。
【０１５７】
１９０２は新しいファイル種類の追加を指示するためのボタン（追加ボタン）であり、１９０３はすでにあるファイル種類の条件の変更を指示するためのボタン（変更ボタン）である。また、１９０４はこの画面により設定された内容をファイル種類テーブル１８０１ａおよび／または削除順序テーブル１８０２ａに書き込んでリターンすべき旨を指示するボタン（ＯＫボタン）であり、１９０５は設定情報の書き込みをおこなわず、そのままリターンすべき旨を指示するボタン（キャンセルボタン）である。
【０１５８】
図２０は、図１９のボタン１９０２（追加ボタン）が押下された際に表示される設定画面の一例を示す説明図である。図２０において、円、または黒丸を円で囲んだ図形で示されるのはラジオボタンであり、複数の項目から一つの項目のみを選択することができる。ここで、選択されている項目のボタンは黒丸を円で囲んだ図形、選択されていない項目は円によりそれぞれ示されている。
【０１５９】
また２００１は、この画面により設定された内容を図１９の画面に書き込んでリターンすべき旨を指示するボタン（ＯＫボタン）であり、２００２は設定内容の書き込みをおこなわず、そのままリターンすべき旨を指示するボタン（キャンセルボタン）である。
【０１６０】
図２０の設定画面においては、音声データ（大きさはとくに問わない）を格納していることを条件とする、新たなファイル種類が設定されている。この状態でボタン２００１を押下すると、図１９に示した設定画面は図２１のように変更される。なお新しく設定されたファイル種類には、使用されていないＩＤのうち最も若い番号（この例では３）を付与し、またその削除順序は最後尾（この例では３番目）に設定する。この削除順序は後から変更可能である。
【０１６１】
なお図１９の設定画面において、いずれかのファイル種類を選択する。選択されたファイル種類は反転表示等される。そして、ボタン１９０３（変更ボタン）を押下すると、図２０に示したのと同様の設定画面が表示され、選択されたファイル種類に該当するための条件を変更することができる。
【０１６２】
また、削除順序の変更は、図１９のテーブル１９０１の「順序」の項目の値を直接書き換えることによりおこなう。たとえば図１９の設定画面において、ＩＤが１で示されるファイル種類の「順序」項目の値１にカーソルをあわせ、キーボードから数値２を入力する。
【０１６３】
このとき、それ以外のファイル種類の削除順序も、前後関係を保持しながら「順序」項目内で同じ数値が重複しないように変更する。この例では、ＩＤが１で示されるファイル種類の削除順序を２に変更すると、ＩＤが２で示されるファイル種類の削除順序は１に変更される。
【０１６４】
図１９の設定画面のボタン１９０４を押下することにより、この画面により設定された内容をファイル種類テーブル１８０１ａおよび／または削除順序テーブル１８０２ａに反映することができる。
【０１６５】
すなわち、ファイル種類・削除順序設定部１８０６は、ボタン１９０４が押下されたのを検出すると、図１９の画面から設定情報を抜き出してファイル種類テーブル１８０１ａおよび／または削除順序テーブル１８０２ａの所定の領域に書き込む。このようにして変更されたファイル種類テーブル１８０１ａを図２２に、また削除順序テーブル１８０２ａを図２３に、それぞれ示す。
【０１６６】
なお、ファイル記憶部１８００、ファイル種類判断部１８０１、ファイル選択部１８０２およびファイル削除部１８０３は、それぞれＲＯＭ２０２、ＲＡＭ２０３またはハードディスク２０５、フロッピーディスク２０７等の記録媒体に記録されたプログラムに記載された命令にしたがってＣＰＵ２０１等が命令処理を実行することにより、各部の機能を実現するものである。
【０１６７】
つぎに、本発明の実施の形態３による情報処理装置の処理の流れについて説明する。図２４は、実施の形態３による情報処理装置の一連の動作を示すフローチャートである。
【０１６８】
まずステップＳ２４０１において、入力部１８０４からファイル種類やその削除順序を設定する旨の指示が入力されるのを待ち、指示が入力されたときは（ステップＳ２４０１肯定）ステップＳ２４０２に移行する。
【０１６９】
ステップＳ２４０２において、図１９に示した設定画面を表示部１８０５により表示する。そしてステップＳ２４０３において、当該設定画面上のボタン１９０２（追加ボタン）が押下されたかどうかを判定する。ボタン１９０２が押下されたときは（ステップＳ２４０３肯定）、ステップＳ２４０４においてファイル種類の追加処理をおこなう（その詳細は後述する）。ボタン１９０２が押下されなかったときは（ステップＳ２４０３否定）ステップＳ２４０５に移行する。
【０１７０】
ステップＳ２４０５において、前記設定画面上のボタン１９０３（変更ボタン）が押下されたかどうかを判定する。ボタン１９０３（変更ボタン）が押下されたときは（ステップＳ２４０５肯定）、ステップＳ２４０６において条件変更処理をおこなう（その詳細は後述する）。ボタン１９０３が押下されなかったときは（ステップＳ２４０５否定）ステップＳ２４０７に移行する。
【０１７１】
ステップＳ２４０７において、前記設定画面上のテーブル１９０１の、「順序」項目のいずれかの値が変更されたかどうか（すなわち、いずれかのファイル種類の削除順序の値が変更されたかどうか）を判定する。
【０１７２】
いずれかのファイル種類の削除順序が変更されたときは（ステップＳ２４０７肯定）、ステップＳ２４０８において、「順序」項目内で同じ値が重複しないようにその他のファイル種類について削除順序の再付与をおこなう。
【０１７３】
そしてステップＳ２４０９において、前記設定画面上のテーブル１９０１の「順序」項目を、ステップＳ２４０８で再付与された値に書き換え、ステップＳ２４０３に移行する。また、いずれのファイル種類の削除順序も変更されていないときは（ステップＳ２４０７否定）ステップＳ２４１０に移行する。
【０１７４】
ステップＳ２４１０において、前記設定画面上のボタン１９０４（ＯＫボタン）が押下されたかどうかを判定する。ボタン１９０４が押下されたときは（ステップＳ２４１０肯定）、ステップＳ２４１１において前記設定画面に示された設定内容をファイル種類テーブル１８０１ａおよび／または削除順序テーブル１８０２ａに書き込む。
【０１７５】
そしてステップＳ２４１２において、ステップＳ２４０２で表示した図１９の設定画面を消去し、処理を終了する。また、ボタン１９０４が押下されなかったときは（ステップＳ２４１０否定）ステップＳ２４１３に移行する。
【０１７６】
ステップＳ２４１３において、前記設定画面上のボタン１９０５（キャンセルボタン）が押下されたかどうかを判定する。ボタン１９０５が押下されたときは（ステップＳ２４１３肯定）ステップＳ２４１２に移行する。ボタン１９０５が押下されなかったときは（ステップＳ２４１３否定）ステップＳ２４０３に移行して、操作者による設定情報の入力を受け付ける。
【０１７７】
図２５は、図２４におけるステップＳ２４０４のファイル種類追加処理の詳細を示すフローチャートである。
【０１７８】
ステップＳ２５０１において、図２０に示した設定画面を表示部１８０５により表示する。そしてステップＳ２５０２において、当該設定画面上のボタン２００１（ＯＫボタン）が押下されたかどうかを判定する。
【０１７９】
ボタン２００１が押下されたときは（ステップＳ２５０２肯定）、新しく設定されたファイル種類に対して、ステップＳ２５０３において新たなＩＤを、またステップＳ２５０４において最終の削除順序を、それぞれ付与する。
【０１８０】
つぎにステップＳ２５０５において、図１９に示した設定画面のテーブル１９０１の最下行に新たな行を追加し、「条件」の項目に図２０の設定画面により設定された条件を、また「ＩＤ」および「削除順序」の項目に、それぞれステップＳ２５０３、ステップＳ２５０４で付与されたＩＤと削除順序とを書き込む。そしてステップＳ２５０６において、ステップＳ２５０１で表示した図２０の設定画面を消去し、処理を終了する。
【０１８１】
また、ボタン２００１が押下されなかったときは（ステップＳ２５０２否定）、ステップＳ２５０７に移行して、ボタン２００２（キャンセルボタン）が押下されたかどうかを判定する。ボタン２００２が押下されたときは（ステップＳ２５０２肯定）ステップＳ２５０６に移行し、ボタン２００２が押下されなかったときは（ステップＳ２５０２否定）ステップＳ２５０２に移行して操作者による設定情報の入力を受け付ける。
【０１８２】
また図２６は、図２４におけるステップＳ２４０６の条件変更処理の詳細を示すフローチャートである。
【０１８３】
ステップＳ２６０１において、図２０に示した設定画面を表示部１８０５により表示する。そしてステップＳ２６０２において、当該設定画面上のボタン２００１（ＯＫボタン）が押下されたかどうかを判定する。
【０１８４】
ボタン２００１が押下されたときは（ステップＳ２６０２肯定）、ステップＳ２６０３において、図１９に示した設定画面のテーブル１９０１の、選択されたファイル種類の「条件」の項目に、図２０の設定画面により設定された条件を書き込む。そしてステップＳ２６０４において、ステップＳ２６０１で表示した図２０の設定画面を消去し、処理を終了する。
【０１８５】
また、ボタン２００１が押下されなかったときは（ステップＳ２６０２否定）、ステップＳ２６０５に移行して、ボタン２００２（キャンセルボタン）が押下されたかどうかを判定する。ボタン２００２が押下されたときは（ステップＳ２６０５肯定）ステップＳ２６０４に移行し、ボタン２００２が押下されなかったときは（ステップＳ２６０５否定）ステップＳ２６０２に移行して操作者による設定情報の入力を受け付ける。
【０１８６】
以上説明したように、実施の形態３によれば、キャッシュファイルは操作者により任意に設定された、個々の状況に即した分類と削除順序とにしたがって削除される。これによって、個々の状況に即したより効率的なファイルのキャッシュがおこなえるとともに、システム全体の処理効率を向上させることが可能である。
【０１８７】
（実施の形態４）
さて、上述した実施の形態２にあっては、ファイルの種類およびその削除期限はあらかじめ定められたものをもちいることとしたが、以下に説明する実施の形態４のように、ファイルの種類やその削除期限を操作者が任意に設定または変更できるようにしてもよい。
【０１８８】
実施の形態４による情報処理装置を含む、情報処理システムのシステム構成は、図１に示した実施の形態１のシステム構成と同様であるので説明を省略する。また、実施の形態４による情報処理装置のハードウェア構成も、図２に示した実施の形態１のハードウェア構成と同様であるので説明を省略する。
【０１８９】
図２７は、実施の形態４による情報処理装置の機能的構成を示すブロック図である。図２７において、ファイル記憶部２７００、ファイル種類判断部２７０１、ファイル種類テーブル２７０１ａ、ファイル選択部２７０２、削除期限テーブル２７０２ａ、残期間算出部２７０２ｂおよびファイル削除部２７０３は、それぞれ図１４のファイル記憶部１４００、ファイル種類判断部１４０１、ファイル種類テーブル１４０１ａ、ファイル選択部１４０２、削除期限テーブル１４０２ａ、残期間算出部１４０２ｂおよびファイル削除部１４０３と同様であるので、その説明を省略する。
【０１９０】
入力部２７０４は、あるファイル種類に該当するための条件やファイル種類ごとの削除期限を設定する旨の指示、および具体的なその条件や削除期限等を入力する。また表示部２７０５は、ファイル種類テーブル２７０１ａや削除期限テーブル２７０２ａの内容等を画面表示する。
【０１９１】
ファイル種類・削除期限設定部２７０６は、ファイル種類テーブル２７０１ａおよび／または削除期限テーブル２７０２ａの内容を設定（変更を含む）する。ファイル種類・削除期限設定部２７０６は、図２８に示すような設定画面によりファイル種類テーブル２７０１ａおよび削除期限テーブル２７０２ａの内容を表示し、操作者に入力部２７０４を介して各種設定情報を入力させる。
【０１９２】
図２８はファイル種類・削除期限設定部２７０６により表示される設定画面の一例を示す説明図である。図２８において、２８０１はファイル種類テーブル２７０１ａと削除期限テーブル２７０２ａとを合成して作成されたテーブルである。
【０１９３】
なお、ボタン２８０２，２８０３，２８０４および２８０５は、それぞれ図１９のボタン１９０２，１９０３，１９０４および１９０５と同様であるので説明を省略する。また、これらのボタンによる新たなファイル種類の追加や、既存のファイル種類の条件の変更方法も、実施の形態３と同様であるので説明を省略する。
【０１９４】
削除期限の変更は、図２８のテーブル２８０１の「期限」の項目の値を直接書き換えることによりおこなう。たとえば、図２８の設定画面において、ＩＤが１で示されるファイル種類の「期限」項目の値２にカーソルをあわせ、キーボードから数値３を入力する。この状態でボタン２８０４を押下することにより、新たな期限３（日後）を削除順序テーブル２７０２ａの所定の領域に書き込むことができる。このようにして変更された削除期限テーブル２７０２ａを図２９に示す。
【０１９５】
なお、ファイル記憶部２７００、ファイル種類判断部２７０１、ファイル選択部２７０２およびファイル削除部２７０３は、それぞれＲＯＭ２０２、ＲＡＭ２０３またはハードディスク２０５、フロッピーディスク２０７等の記録媒体に記録されたプログラムに記載された命令にしたがってＣＰＵ２０１等が命令処理を実行することにより、各部の機能を実現するものである。
【０１９６】
つぎに、本発明の実施の形態４による情報処理装置の処理の流れについて説明する。図３０は、実施の形態４による情報処理装置の一連の動作を示すフローチャートである。
【０１９７】
図３０において、ステップＳ３００１からステップＳ３００６までは図２４のステップＳ２４０１からステップＳ２４０６までと、またステップＳ３００９からステップＳ３０１２まではステップＳ２４１０からステップＳ２４１３までと、それぞれ同様であるので説明を省略する。
【０１９８】
ステップＳ３００７において、図２８の設定画面上のテーブル２８０１の、「期限」項目のいずれかの値にカーソルが位置した状態で数値が入力されたかどうか（すなわち期限が変更されたかどうか）を判定する。ここで、期限が変更されたときは（ステップＳ３００７肯定）、ステップＳ３００８において設定画面上の変更前の値を変更後の値で置き換え、ステップＳ３００３に移行する。期限が変更されていないときは（ステップＳ３００７否定）、ステップＳ３００９に移行する。
【０１９９】
以上説明したように、実施の形態４によれば、キャッシュファイルは操作者により任意に設定された、個々の状況に即した分類と削除期限とにしたがって削除される。これによって、個々の状況に即したより効率的なファイルのキャッシュがおこなえるとともに、システム全体の処理効率を向上させることが可能である。
【０２００】
【発明の効果】
以上説明したように、この発明によれば、記憶手段が前記キャッシュファイルを記憶し、判断手段が前記記憶手段に記憶されたキャッシュファイルの種類を判断し、選択手段が前記キャッシュファイルの種類ごとに定められた前記記憶手段からの削除の順序にもとづいて、前記記憶手段に記憶されたキャッシュファイルの中から所定個数のキャッシュファイルを選択し、削除手段が前記選択手段により選択されたキャッシュファイルを前記記憶手段から削除するため、キャッシュファイルとして保存しておく価値が低い種類に属するファイルは優先的に前記記憶手段から削除され、これによってより効率的なファイルのキャッシュをおこない、システム全体の処理効率を向上させることが可能な情報処理装置が得られるという効果を有する。
【０２０１】
また、この発明によれば、記憶手段が前記キャッシュファイルを記憶し、判断手段が前記記憶手段に記憶されたキャッシュファイルの種類を判断し、選択手段が前記キャッシュファイルの種類ごとに定められた前記記憶手段からの削除の期限にもとづいて、前記記憶手段に記憶されたキャッシュファイルの中から所定個数のキャッシュファイルを選択し、削除手段が前記選択手段により選択されたキャッシュファイルを前記記憶手段から削除するため、キャッシュファイルとして保存しておく価値が低い種類に属するファイルは取得後早期に前記記憶手段から削除され、これによってより効率的なファイルのキャッシュがおこなえるとともに、システム全体の処理効率を向上させることが可能な情報処理装置が得られるという効果を有する。
【０２０２】
また、この発明によれば、上記の発明において、前記判断手段は、前記記憶手段に記憶されたキャッシュファイルに格納されているデータの種類にもとづいて当該キャッシュファイルの種類を判断するため、キャッシュファイルは当該ファイルに格納されているデータの種類という、容易に把握可能な要素にもとづく簡易な処理により分類され、これによって処理負荷の増大を抑えながら、より効率的なファイルのキャッシュがおこなえるとともに、システム全体の処理効率を向上させることが可能な情報処理装置が得られるという効果を有する。
【０２０３】
また、この発明によれば、上記の発明において、前記判断手段は、前記記憶手段に記憶されたキャッシュファイルに格納されているデータの種類および大きさにもとづいて当該キャッシュファイルの種類を判断するため、キャッシュファイルは当該ファイルに格納されているデータの種類および大きさという、容易に把握可能な要素にもとづく簡易な処理により分類され、これによって処理負荷の増大を抑えながら、より効率的なファイルのキャッシュがおこなえるとともに、システム全体の処理効率を向上させることが可能な情報処理装置が得られるという効果を有する。
【０２０４】
また、この発明によれば、上記の発明において、さらに、キャッシュファイルの種類を設定する第一の設定手段を備え、前記判断手段は、前記第一の設定手段により設定されたキャッシュファイルの種類にもとづいて前記記憶手段に記憶されたキャッシュファイルの種類を判断するため、キャッシュファイルは操作者により任意に設定された、個々の状況に即した分類によって各々の種類に分類され、これによってより効率的なファイルのキャッシュがおこなえるとともに、システム全体の処理効率を向上させることが可能な情報処理装置が得られるという効果を有する。
【０２０５】
また、この発明によれば、上記の発明において、さらに、キャッシュファイルの種類ごとに前記記憶手段からの削除の順序を設定する第二の設定手段を備え、前記選択手段は、前記第二の設定手段により設定された削除の順序にもとづいて、前記記憶手段に記憶されたキャッシュファイルの中から所定個数のキャッシュファイルを選択するため、キャッシュファイルは操作者により任意に設定された、個々の状況に即した順序によって前記記憶手段から削除され、これによってより効率的なファイルのキャッシュがおこなえるとともに、システム全体の処理効率を向上させることが可能な情報処理装置が得られるという効果を有する。
【０２０６】
また、この発明によれば、上記の発明において、さらに、キャッシュファイルの種類ごとに前記記憶手段からの削除の期限を設定する第二の設定手段を備え、前記選択手段は、前記第二の設定手段により設定された削除の期限にもとづいて、前記記憶手段に記憶されたキャッシュファイルの中から所定個数のキャッシュファイルを選択するため、キャッシュファイルは操作者により任意に設定された、個々の状況に即した時期に前記記憶手段から削除され、これによってより効率的なファイルのキャッシュがおこなえるとともに、システム全体の処理効率を向上させることが可能な情報処理装置が得られるという効果を有する。
【０２０７】
また、この発明によれば、前記キャッシュファイルの種類を判断する判断工程と、前記キャッシュファイルの種類ごとに定められた削除の順序にもとづいて、前記キャッシュファイルの中から所定個数のキャッシュファイルを選択する選択工程と、前記選択工程により選択されたキャッシュファイルを削除する削除工程と、を含んだため、キャッシュファイルとして保存しておく価値が低い種類に属するファイルは優先的に削除され、これによってより効率的なファイルのキャッシュをおこない、システム全体の処理効率を向上させることが可能な情報処理方法が得られるという効果を有する。
【０２０８】
また、この発明によれば、前記キャッシュファイルの種類を判断する判断工程と、前記キャッシュファイルの種類ごとに定められた削除の期限にもとづいて、前記キャッシュファイルの中から所定個数のキャッシュファイルを選択する選択工程と、前記選択工程により選択されたキャッシュファイルを削除する削除工程と、を含んだため、キャッシュファイルとして保存しておく価値が低い種類に属するファイルは取得後早期に削除され、これによってより効率的なファイルのキャッシュがおこなえるとともに、システム全体の処理効率を向上させることが可能な情報処理方法が得られるという効果を有する。
【０２０９】
また、この発明によれば、上記の発明において、前記判断工程は、前記キャッシュファイルに格納されているデータの種類にもとづいて当該キャッシュファイルの種類を判断するため、キャッシュファイルは当該ファイルに格納されているデータの種類という、容易に把握可能な要素にもとづく簡易な処理により分類され、これによって処理負荷の増大を抑えながら、より効率的なファイルのキャッシュがおこなえるとともに、システム全体の処理効率を向上させることが可能な情報処理方法が得られるという効果を有する。
【０２１０】
また、この発明によれば、上記の発明において、前記判断工程は、前記キャッシュファイルに格納されているデータの種類および大きさにもとづいて当該キャッシュファイルの種類を判断するため、キャッシュファイルは当該ファイルに格納されているデータの種類および大きさという、容易に把握可能な要素にもとづく簡易な処理により分類され、これによって処理負荷の増大を抑えながら、より効率的なファイルのキャッシュがおこなえるとともに、システム全体の処理効率を向上させることが可能な情報処理方法が得られるという効果を有する。
【０２１１】
また、この発明によれば、上記の発明において、さらに、キャッシュファイルの種類を設定する第一の設定工程を備え、前記判断工程は、前記第一の設定工程により設定されたキャッシュファイルの種類にもとづいて前記キャッシュファイルの種類を判断するため、キャッシュファイルは操作者により任意に設定された、個々の状況に即した分類によって各々の種類に分類され、これによってより効率的なファイルのキャッシュがおこなえるとともに、システム全体の処理効率を向上させることが可能な情報処理方法が得られるという効果を有する。
【０２１２】
また、この発明によれば、上記の発明において、さらに、キャッシュファイルの種類ごとに削除の順序を設定する第二の設定工程を含み、前記選択工程は、前記第二の設定工程により設定された削除の順序にもとづいて、前記キャッシュファイルの中から所定個数のキャッシュファイルを選択するため、キャッシュファイルは操作者により任意に設定された、個々の状況に即した順序によって削除され、これによってより効率的なファイルのキャッシュがおこなえるとともに、システム全体の処理効率を向上させることが可能な情報処理方法が得られるという効果を有する。
【０２１３】
また、この発明によれば、上記の発明において、さらに、キャッシュファイルの種類ごとに削除の期限を設定する第二の設定工程を含み、前記選択工程は、前記第二の設定工程により設定された削除の期限にもとづいて、前記キャッシュファイルの中から所定個数のキャッシュファイルを選択するため、キャッシュファイルは操作者により任意に設定された、個々の状況に即した時期に削除され、これによってより効率的なファイルのキャッシュがおこなえるとともに、システム全体の処理効率を向上させることが可能な情報処理方法が得られるという効果を有する。
【０２１４】
また、この発明によれば、上記の方法をコンピュータに実行させるプログラムを記録したため、これによって、上記の処理をコンピュータに実行させることが可能となるという効果を有する。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の実施の形態１による情報処理装置を含む、ファイルの送受信システムのシステム構成を示すブロック図である。
【図２】実施の形態１による情報処理装置のハードウェア構成を示すブロック図である。
【図３】実施の形態１による情報処理装置の機能的構成を示すブロック図である。
【図４】実施の形態１によるサーバ１０１に保持されているホームページＡの外観の一例を示す説明図である。
【図５】実施の形態１によるファイル種類テーブル３０１ａの一例を示す説明図である。
【図６】実施の形態１によるサーバ１０１に保持されているホームページＡの外観の他の一例を示す説明図である。
【図７】実施の形態１によるファイル種類テーブル３０１ａの他の一例を示す説明図である。
【図８】実施の形態１によるファイル種類判断部３０１により作成される、作業用のテーブルの一例を示す説明図である。
【図９】実施の形態１によるファイル種類判断部３０１により作成される、作業用のテーブルの他の一例を示す説明図である。
【図１０】実施の形態１による削除順序テーブル３０２ａの一例を示す説明図である。
【図１１】実施の形態１による削除順序テーブル３０２ａの他の一例を示す説明図である。
【図１２】実施の形態１による情報処理装置の一連の動作を示すフローチャートである。
【図１３】実施の形態１におけるファイル記憶部３００の内部の状態の変化を示す説明図である。
【図１４】実施の形態２による情報処理装置の機能的構成を示すブロック図である。
【図１５】実施の形態２による削除期限テーブル１４０２ａの一例を示す説明図である。
【図１６】実施の形態２による残期間算出部１４０２ｂにより作成される、作業用のテーブルの一例を示す説明図である。
【図１７】実施の形態２による情報処理装置の一連の動作を示すフローチャートである。
【図１８】実施の形態３による情報処理装置の機能的構成を示すブロック図である。
【図１９】実施の形態３によるファイル種類・削除順序設定部１８０６により表示される、設定画面の一例を示す説明図である。
【図２０】実施の形態３によるファイル種類・削除順序設定部１８０６により表示される、設定画面の他の一例を示す説明図である。
【図２１】実施の形態３によるファイル種類・削除順序設定部１８０６により表示される、設定画面の他の一例を示す説明図である。
【図２２】実施の形態３によるファイル種類・削除順序設定部１８０６により変更された、ファイル種類テーブル１８０１ａの一例を示す説明図である。
【図２３】実施の形態３によるファイル種類・削除順序設定部１８０６により変更された、削除順序テーブル１８０２ａの一例を示す説明図である。
【図２４】実施の形態３による情報処理装置の一連の動作を示すフローチャートである。
【図２５】図２４におけるステップＳ２４０４のファイル種類追加処理の詳細を示すフローチャートである。
【図２６】図２４におけるステップＳ２４０６の条件変更処理の詳細を示すフローチャートである。
【図２７】実施の形態４による情報処理装置の機能的構成を示すブロック図である。
【図２８】実施の形態４によるファイル種類・削除期限設定部２７０６により表示される、設定画面の一例を示す説明図である。
【図２９】実施の形態４によるファイル種類・削除期限設定部２７０６により変更された、削除期限テーブル２７０２ａの一例を示す説明図である。
【図３０】実施の形態４による情報処理装置の一連の動作を示すフローチャートである。
【符号の説明】
１００  ネットワーク
１０１、１０２、１０３、１０４  サーバ
１０５、１０６、１０７  クライアント
１０８  キャッシュコンピュータ
２００  バス
２０１  ＣＰＵ
２０２  ＲＯＭ
２０３  ＲＡＭ
２０４  ＨＤＤ
２０５  ＨＤ
２０６  ＦＤＤ
２０７  ＦＤ
２０８  ディスプレイ
２０９  Ｉ／Ｆ
２１０  通信回線
２１１  キーボード
２１２  マウス
３００、１４００、１８００、２７００  ファイル記憶部
３０１、１４０１、１８０１、２７０１  ファイル種類判断部
３０１ａ、１４０１ａ、１８０１ａ、２７０１ａ  ファイル種類テーブル
３０２、１４０２、１８０２、２７０２  ファイル選択部
３０２ａ、１８０２ａ  削除順序テーブル
３０３、１４０３、１８０３、２７０３  ファイル削除部
１４０２ａ、２７０２ａ  削除期限テーブル
１４０２ｂ、２７０２ｂ  残期間算出部
【図１】
0004374094.tif 000002
【図２】
0004374094.tif 000003
【図３】
0004374094.tif 000004
【図４】
0004374094.tif 000005
【図５】
0004374094.tif 000006
【図６】
0004374094.tif 000007
【図７】
0004374094.tif 000008
【図８】
0004374094.tif 000009
【図９】
0004374094.tif 000010
【図１０】
0004374094.tif 000011
【図１１】
0004374094.tif 000012
【図１２】
0004374094.tif 000013
【図１３】
0004374094.tif 000014
【図１４】
0004374094.tif 000015
【図１５】
0004374094.tif 000016
【図１６】
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【図１７】
0004374094.tif 000018
【図１８】
0004374094.tif 000019
【図１９】
0004374094.tif 000020
【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
0004374094.tif 000023
【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
0004374094.tif 000027
【図２７】
0004374094.tif 000028
【図２８】
0004374094.tif 000029
【図２９】
0004374094.tif 000030
【図３０】
0004374094.tif 000031