(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
相変化インクキャリヤ及び下記式からなる着色剤化合物を含有する相変化インク組成物であって、式中Ｍは、銅、亜鉛、ニッケル、およびコバルトからなる群から選択される原子である、相変化インク組成物。
【化１】
0004364522.tif 000018
【請求項２】
前記相変化インクキャリヤが、（ａ）ステアリルステアラミド、（ｂ）ダイマー酸、エチレンジアミン、及びステアリン酸の反応生成物であるダイマー酸ベースのテトラアミド、並びに（ｃ）前記（ａ）及び前記（ｂ）の混合物からなる群より選択される１種を含有する、請求項１に記載の相変化インク組成物。
【請求項３】
前記相変化インクキャリヤが、（ａ）ステアリルステアラミド、（ｂ）ダイマー酸、エチレンジアミン、及び少なくとも３６の炭素原子を有するカルボン酸の反応生成物であるダイマー酸ベースのテトラアミド、並びに（ｃ）前記（ａ）及び前記（ｂ）の混合物からなる群より選択される１種を含有する、請求項１に記載の相変化インク組成物。
【請求項４】
前記相変化インクキャリヤが、（ａ）ポリエチレンワックス、（ｂ）ステアリルステアラミドワックス、（ｃ）ダイマー酸、エチレンジアミン、及び少なくとも３６の炭素原子を有するカルボン酸の反応生成物であるダイマー酸ベースのテトラアミド、（ｄ）ヒドロアビエチルアルコール２当量及びイソホロンジイソシアネート１当量の反応から得たウレタン樹脂、（ｅ）ステアリルイソシアネート３当量及びグリセロールベースのアルコールの付加物であるウレタン樹脂、及び（ｆ）酸化防止剤を含有する、請求項１に記載の相変化インク組成物。
【請求項５】
前記相変化インクキャリヤが、（ａ）インクの少なくとも２５重量％の量及びインクの最大６０重量％の量のポリエチレンワックス、（ｂ）インクの少なくとも８重量％の量及びインクの最大３２重量％の量のステアリルステアラミドワックス、（ｃ）インクの少なくとも１０重量％の量及びインクの最大３２重量％の量である、ダイマー酸、エチレンジアミン、及び少なくとも３６の炭素原子を有するカルボン酸の反応生成物であるダイマー酸ベースのテトラアミド、（ｄ）インクの少なくとも６重量％の量及びインクの最大１６重量％の量である、ヒドロアビエチルアルコール２当量及びイソホロンジイソシアネート１当量の反応から得たウレタン樹脂、（ｅ）インクの少なくとも２重量％の量及びインクの最大１３重量％の量である、ステアリルイソシアネート３当量及びグリセロールベースのアルコールの付加物であるウレタン樹脂、及び（ｆ）インクの少なくとも０．０１重量％の量及びインクの最大１重量％の量の酸化防止剤を含有する、請求項１に記載の相変化インク組成物。
【請求項６】
（ａ）相変化インクキャリヤ及び下記式からなる着色剤化合物を含有する相変化インク組成物をインクジェット印刷装置に組み込むステップであって、式中Ｍは、銅、亜鉛、ニッケル、およびコバルトからなる群から選択される原子である、ステップと、
（ｂ）インクを溶融するステップと、
（ｃ）溶融インクの液滴を基体上へ像様パターンで噴出させるステップと、
を含む、印刷方法。
【化２】
0004364522.tif 000019
【請求項７】
前記基体が中間転写部材であり、前記溶融インクの液滴を前記中間転写部材上へ像様パターンで噴出させ、次いで、前記像様パターンを前記中間転写部材から最終記録シートに転写する、請求項６に記載の印刷方法。
【請求項８】
前記中間転写部材を、前記最終記録シートの温度よりも高く前記印刷装置内の前記溶融インクの温度よりも低い温度まで加熱する、請求項７に記載の印刷方法。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は特定の着色剤化合物を含有するインク組成物に関する。より詳細には、本発明は、特定のフタロシアニン着色剤化合物を含有する相変化インク組成物に関する。
【０００２】
【従来の技術及び発明が解決しようとする課題】
公知の組成物及び処理はそれらの意図される目的には適しているが、改良された着色剤組成物が依然として必要である。また、改良されたフタロシアニン組成物が必要である。更に、相変化インクでの使用に適した着色剤が必要である。また、良好乃至優れた耐光性を可能にする着色剤が必要である。また、減法混色の原色による画像形成のための、改良されたシアンカラーを有する改良された着色剤が必要である。更に、高い着色力又はスペクトル強度を有する改良された着色剤が必要である。また、１４０℃を越える温度で大気に数週間晒されたインク組成物において熱的安定性が非常に高い、改良されたシアン相変化インク着色剤が必要である。更に、他の着色剤を含むインクに滲出しない、拡散特性の低い相変化インク着色剤が必要である。良好乃至優れた耐光性を備え、相変化インクのビヒクルに対して相溶性のある着色剤も必要である。更に、プリンタ内でのインクの寿命にわたって色の変化がないか殆どない相変化インクでの使用に適した着色剤が必要である。また、基体上に像様に付着した後、色の変化がないか殆どない相変化インクでの使用に適した着色剤が必要である。また、発ガン性又は変異原性のない着色剤が必要である。また、相変化インクのキャリヤ中に溶解した際、濾過効率を低下させる可能性のある物質の残留物を残さない着色剤が必要である。インクで画像形成された基体がコピー機及びプリンタ内の自動原稿フィードサブシステムを通過する際に申し分のない特性を示す、耐光性の良好な相変化インクも必要である。また、信頼度の高い噴出特性を示し、インクジェットプリンタ内で良好な長期性能を示す相変化インクが必要である。
【０００３】
本願に関連する関連技術がある（例えば、特許文献１乃至特許文献２９、並びに非特許文献１及び非特許文献２参照）。
【０００４】
【特許文献１】
米国特許第６，１７４，９３７号明細書
【特許文献２】
米国特許第４，８８９，５６０号明細書
【特許文献３】
米国特許第４，８８９，７６１号明細書
【特許文献４】
米国特許第５，１９４，６３８号明細書
【特許文献５】
米国特許第４，８３０，６７１号明細書
【特許文献６】
米国特許第５，３７２，８５２号明細書
【特許文献７】
米国特許第５，５９７，８５６号明細書
【特許文献８】
米国特許第５，９１９，８３９号明細書
【特許文献９】
米国特許第５，７５０，６０４号明細書
【特許文献１０】
米国特許第５，７８０，５２８号明細書
【特許文献１１】
米国特許第５，７８２，９６６号明細書
【特許文献１２】
米国特許第５，７８３，６５８号明細書
【特許文献１３】
米国特許第５，８２７，９１８号明細書
【特許文献１４】
米国特許第５，８３０，９４２号明細書
【特許文献１５】
米国特許第６，２５５，４３２号明細書
【特許文献１６】
米国特許第６，３０９，４５３号明細書
【特許文献１７】
米国特許第５，１９５，４３０号明細書
【特許文献１８】
米国特許第５，３８９，９５８号明細書
【特許文献１９】
英国特許第２  ２３８  ７９２明細書
【特許文献２０】
英国特許第２  ２９４  ９３９明細書
【特許文献２１】
英国特許第２  ３０５  ９２８明細書
【特許文献２２】
英国特許第２  ３０５  ６７０明細書
【特許文献２３】
英国特許第２  ２９０  ７９３明細書
【特許文献２４】
国際公開第９４／１４９０２号パンフレット
【特許文献２５】
国際公開第９７／１２００３号パンフレット
【特許文献２６】
国際公開第９７／１３８１６号パンフレット
【特許文献２７】
国際公開第９６／１４３６４号パンフレット
【特許文献２８】
国際公開第９７／３３９４３号パンフレット
【特許文献２９】
国際公開第９５／０４７６０号パンフレット
【非特許文献１】
エヌ．ビー．マケーオン(N.B. McKeown)、「フタロシアニン材料(Phthalocyanine Materials)」、（英国）、ケンブリッジ・ユニバーシティ・プレス (Cambridge University Press)、１９９８年、第１章、表１．１
【非特許文献２】
「測色(Colorimetry)」、ＣＩＥ１５．２、（オーストリア）、第２版、セントラル・ビューロー・ドゥ・ラ・ＣＩＥ (Central Bureau de la CIE)、１９８６年
【０００５】
【課題を解決するための手段】
本発明は、相変化インクキャリヤと、下記式からなる着色剤化合物とを含有する相変化インク組成物に関するものである。
【０００６】
【化３】
0004364522.tif 000002
【０００７】
式中、Ｍはフタロシアニン分子の中心キャビティに結合することのできる原子又は原子団であり、必要に応じて軸方向配位子をＭに結合させることができる。例えば、エヌ．ビー．マケーオン、「フタロシアニン材料」（ケンブリッジ・ユニバーシティ・プレス、１９９８年、第１章、表１．１）に記載のように、フタロシアニン分子の中心キャビティに結合するものとして、約７０の原子又は基が知られている。これらの原子又は基は、２つの水素、リチウム、ナトリウム又はカリウム原子；ベリリウム、マグネシウム、カルシウム、ストロンチウム、バリウム、クロム、マンガン、鉄、コバルト、ニッケル、銅、亜鉛、錫、鉛、及びカドミウムなどの２価金属原子；クロロ鉄(III)、クロロチタン(III)、クロロクロム(III)、クロロアルミニウム、クロロガリウム、クロロインジウム、クロロリン(III)、ジクロロチタン(IV)、ジクロロ珪素、ジクロロゲルマニウム、及びジクロロ錫などの２価ハロメタル基又はハロメタロイド基、並びに対応する弗化物、臭化物及び沃化物；ヒドロキシアルミニウム、ヒドロキシガリウム、ジヒドロキシ珪素、ジヒドロキシゲルマニウム、及びジヒドロキシ錫などの２価ヒドロキシ金属基；オキソ−モリブデン(IV)、オキソ−バナジウム(IV)、及びオキソ−チタン(IV)などの２価オキソ金属基；アルコキシアルミニウム、アルコキシガリウム、ジアルコキシ珪素、及びジアリールオキシゲルマニウムなどの２価の金属−オキシ炭化水素基又はメタロイダル−オキシ炭化水素基であって、オキシ炭化水素基がオキシアルキル基、アキシアリール基、オキシアルキルアリール基、オキシアリールアルキル基、オキシヘテロ環基、又はその混合物であり、（必ずではないが）一般に１乃至約２０の炭素原子を含む、２価の金属−オキシ炭化水素基又はメタロイダル−オキシ炭化水素基；並びにこれらの混合物を含むが、これらに限定されない。
【０００８】
殆どの場合、本発明の着色剤分子は下記のような４つの異性体の混合物として得られると考えられる。この混合物において、Ｃ4h、Ｄ2h、Ｃ2v、及びＣs異性体はそれぞれ約１：１：２：４の近似比で存在する。
【０００９】
【化４】
0004364522.tif 000003
【化５】
0004364522.tif 000004
【化６】
0004364522.tif 000005
【００１０】
ある実施態様について、本発明の着色剤分子が示すスペクトル強度は、後述する実施例の前の部分において説明する如く測定される。１つの実施態様では少なくとも約１×１０5Ａ*ｍｌ／ｇ(milliliters absorbance per gram)、別の実施態様では少なくとも約１．１５×１０5Ａ*ｍｌ／ｇのスペクトル強度を示し、１つの実施態様では約１．５×１０5Ａ*ｍｌ／ｇ以下、別の実施態様では少なくとも約１．３×１０5Ａ*ｍｌ／ｇ以下のスペクトル強度を示すが、スペクトル強度はこれらの範囲外でもよい。
【００１１】
本発明の着色剤分子は、あらゆる所望の又は有効な方法によって調製することができる。ある実施態様では、方法は２つのステップで行われ、第１のステップは、以下に示すフタロニトリル（４−（３−ｎ−ペンタデシル）フェノキシフタロニトリル）のアルキルアリールエーテル付加物の合成である。
【００１２】
【化７】
0004364522.tif 000006
【００１３】
所望のＣ15フェノール（３−ｎ−ペンタデシルフェノール）を塩基の存在下で４−ニトロフタロニトリルと反応させることにより、この処理を行うことができる。反応物を溶解することのできる任意の溶媒中に、反応物を溶解する。一般に、Ｃ15フェノール及び塩基を溶媒に添加し、次いでこの反応混合物を加熱する。この後、４−ニトロフタロニトリルを反応混合物に添加し、反応混合物を加熱する。この後に反応混合物を冷却し、次いで沈殿溶媒中で急冷し、これによってアルキルアリールオキシフタロニトリル中間生成物を沈殿させる。この中間生成物は、濾過によって単離することができる。
【００１４】
この実施態様において、本発明の着色剤分子の合成の第２のステップは、下記のような、アルキルアリールエーテルフタロニトリル付加物のフタロシアニンへの変換を含む。
【００１５】
【化８】
0004364522.tif 000007
【００１６】
アルキルアリールエーテルフタロニトリル付加物を金属化合物と反応させることにより、この処理を行うことができる。好適な金属化合物の例としては、式ＭＸn・ｙＨ2Ｏの無水塩及び水和塩又は錯体が挙げられ、式中、Ｍはリチウム、ナトリウム、カリウム、ベリリウム、マグネシウム、カルシウム、スカンジウム、チタン、ジルコニウム、バナジウム、ニオブ、クロム、モリブデン、マンガン、レニウム、鉄、ルテニウム、コバルト、ロジウム、ニッケル、パラジウム、プラチナ、銅、亜鉛、カドミウム、アルミニウム、ガリウム、インジウム、珪素、ゲルマニウム、錫、及び鉛などの金属であり、Ｘはホルメート、アセテート、アセトアセテート、プロピオネート、ブチレート、及びベンゾエートなどのカルボキシレート含有部分(moiety)、メトキシド、エトキシド、又はイソプロポキシドなどのアルコキシド、アセチルアセトナート、フルオリド、クロリド、ブロミド、又はイオジドなどのハロゲン化物原子、スルフェート、アルキルスルホネート、アリールスルホネート、ニトレート、ニトリット、及びホスフェートなどのようなアニオンであり、ｎは金属の原子価を表す数、そしてｙは０乃至１０の整数である。具体例としては、（これらに限定されないが）無水塩化銅、水和塩化銅、無水酢酸銅、水和酢酸銅、無水硫酸銅、水和硫酸銅、無水硝酸銅、水和硝酸銅、無水臭化銅、水和臭化銅など、及びこれらの混合物が挙げられる。アルキルアリールエーテルフタロニトリル付加物、金属化合物、及び溶媒を組み合わせて反応混合物を形成する。この反応混合物を加熱還流し、その後、反応混合物を冷却し、濾過し、溶媒で洗浄する。
【００１７】
前述の処理に従って調製された、二リチウム、二ナトリウム、二カリウム、ベリリウム、マグネシウム、又はカルシウムフタロシアニンなどのアルカリ金属フタロシアニンを、希釈した水性又はアルコール性の酸で処理することにより、無金属フタロシアニンを調製することができる。
【００１８】
本発明の相変化インクは、相変化キャリヤ系又は相変化キャリヤ組成物を含有する。
【００１９】
本発明のインクは、１つの実施態様では少なくとも約１×１０3Ａ*ｍｌ／ｇ、他の実施態様では少なくとも約２×１０3Ａ*ｍｌ／ｇ、更に他の実施態様では少なくとも約３×１０3Ａ*ｍｌ／ｇのスペクトル強度を有し、１つの実施態様では最大で約２．６×１０4Ａ*ｍｌ／ｇ、他の実施態様では最大で約１．７×１０4Ａ*ｍｌ／ｇ、更に他の実施態様では最大で約７．８×１０3Ａ*ｍｌ／ｇのスペクトル強度を有するが、インクのスペクトル強度はこれらの範囲外でもよい。
【００２０】
任意の所望の又は有効なキャリヤ組成物を使用することができる。好適なインクキャリヤ物質の例としては、モノアミド、テトラアミド、これらの混合物などの脂肪アミドが挙げられる。好適な脂肪アミドインクキャリヤ物質の具体例としては、ステアリルステアラミド；ダイマー酸、エチレンジアミン、及びステアリン酸の反応生成物であるダイマー酸ベースのテトラアミド；ダイマー酸、エチレンジアミン、及び少なくとも約３６の炭素原子を有するカルボン酸の反応生成物であるダイマー酸ベースのテトラアミド；及びこれらの混合物が挙げられる。脂肪アミドインクキャリヤが、ダイマー酸、エチレンジアミン、及び少なくとも約３６の炭素原子を有するカルボン酸の反応生成物であるテトラアミドである場合、カルボン酸は下記一般式からなる。
【００２１】
【化９】
0004364522.tif 000008
【００２２】
式中、Ｒは直鎖、分枝、飽和、不飽和、及び環状アルキル基を含むアルキル基であり、該アルキル基は、１つの実施態様では少なくとも約３６の炭素原子を有し、他の実施態様では少なくとも約４０の炭素原子を有し、該アルキル基は１つの実施態様では最大で約２００の炭素原子を有し、他の実施態様では最大で約１５０の炭素原子を有し、更に他の実施態様では最大で約１００の炭素原子を有するが、炭素原子の数はこれらの範囲外でもよい。この式からなるカルボン酸はベーカーペトロライト(Baker Petrolite、オクラホマ州タルサ)から市販されており、また、このカルボン酸を米国特許第６，１７４，９３７号の実施例１に記載のように調製することもできる。脂肪アミドキャリヤ物質に関する更なる情報は、例えば米国特許第４，８８９，５６０号、第４，８８９，７６１号、第５，１９４，６３８号、第４，８３０，６７１号、第６，１７４，９３７号、第５，３７２，８５２号、第５，５９７，８５６号、及び第６，１７４，９３７号、並びに英国特許ＧＢ２  ２３８  ７９２に開示されている。
【００２３】
ウレタンイソシアネート誘導物質、尿素イソシアネート誘導物質、ウレタン／尿素イソシアネート誘導物質、及びこれらの混合物のようなイソシアネート誘導樹脂及びワックスも、相変化インクキャリヤ物質として好適である。イソシアネート誘導キャリヤ物質に関する更なる情報は、例えば米国特許第５，７５０，６０４号、第５，７８０，５２８号、第５，７８２，９６６号、第５，７８３，６５８号、第５，８２７，９１８号、第５，８３０，９４２号、第５，９１９，８３９号、第６，２５５，４３２号、及び第６，３０９，４５３号、英国特許ＧＢ２  ２９４  ９３９、ＧＢ２  ３０５  ９２８、ＧＢ２  ３０５  ６７０、及びＧＢ２  ２９０  ７９３、並びにＰＣＴ公開番号ＷＯ９４／１４９０２、ＷＯ９７／１２００３、ＷＯ９７／１３８１６、ＷＯ９６／１４３６４、ＷＯ９７／３３９４３、及びＷＯ９５／０４７６０に開示されている。
【００２４】
脂肪アミド物質及びイソシアネート誘導物質の混合物を、本発明のインクのインクキャリヤ組成物として用いることもできる。
【００２５】
本発明の好適な相変化インクキャリヤ物質として更に、パラフィン、マイクロワックス、ポリエチレンワックス、エステルワックス、アミドワックス、脂肪酸、脂肪アルコール、脂肪アミド及び他の蝋状物質、スルホンアミド物質、異なる天然源からなる樹脂状物質（例えば、トール油ロジン及びロジンエステルなど）、並びに、多くの合成樹脂、オリゴマー、ポリマー、エチレン／酢酸ビニルコポリマー、エチレン／アクリル酸コポリマー、エチレン／酢酸ビニル／アクリル酸コポリマー、及びアクリル酸とポリアミドのコポリマーなどのコポリマー、イオノマーなど、並びにこれらの混合物が挙げられる。脂肪アミド物質及び／又はイソシアネート誘導物質を有する混合物に、１つ以上のこれらの物質を用いることもできる。
【００２６】
１つの特定の実施態様では、相変化インクキャリヤは以下を含有する：（ａ）１つの実施態様ではインクの少なくとも約２５重量％、他の実施態様ではインクの少なくとも約３０重量％、更に他の実施態様ではインクの少なくとも約３７重量％で、１つの実施態様では最大でインクの約６０重量％、他の実施態様では最大でインクの約５３重量％、更に他の実施態様では最大でインクの約４８重量％の量でインク中に存在するポリエチレンワックス（量はこれらの範囲外でもよい）；（ｂ）１つの実施態様ではインクの少なくとも約８重量％、他の実施態様ではインクの少なくとも約１０重量％、更に他の実施態様ではインクの少なくとも約１２重量％で、１つの実施態様では最大でインクの約３２重量％、他の実施態様では最大でインクの約２８重量％、更に他の実施態様では最大でインクの約２５重量％の量でインク中に存在するステアリルステアラミドワックス（量はこれらの範囲外でもよい）；（ｃ）ダイマー酸、エチレンジアミン、及び３６よりも多い炭素原子を有する長鎖アルコールのカルボン酸誘導体の反応生成物であり、１つの実施態様ではインクの少なくとも約１０重量％、他の実施態様ではインクの少なくとも約１３重量％、更に他の実施態様ではインクの少なくとも約１６重量％で、１つの実施態様では最大でインクの約３２重量％、他の実施態様では最大でインクの約２７重量％、更に他の実施態様では最大でインクの約２２重量％の量でインク中に存在するダイマー酸ベースのテトラアミド（量はこれらの範囲外でもよい）；（ｄ）ヒドロアビエチルアルコール２当量及びイソホロンジイソシアネート１当量の反応から得られ、１つの実施態様ではインクの少なくとも約６重量％、他の実施態様ではインクの少なくとも約８重量％、更に他の実施態様ではインクの少なくとも約１０重量％で、１つの実施態様では最大でインクの約１６重量％、他の実施態様では最大でインクの約１４重量％、更に他の実施態様では最大でインクの約１２重量％の量でインク中に存在するウレタン樹脂（量はこれらの範囲外でもよい）；（ｅ）ステアリルイソシアネート３当量及びグリセロールベースのアルコールの付加物であり、１つの実施態様ではインクの少なくとも約２重量％、他の実施態様ではインクの少なくとも約３重量％、更に他の実施態様ではインクの少なくとも約４．５重量％で、１つの実施態様では最大でインクの約１３重量％、他の実施態様では最大でインクの約１０重量％、更に他の実施態様では最大でインクの約７．５重量％の量でインク中に存在するウレタン樹脂（量はこれらの範囲外でもよい）；及び（ｆ）１つの実施態様ではインクの少なくとも約０．０１重量％、他の実施態様ではインクの少なくとも約０．０５重量％、更に他の実施態様ではインクの少なくとも約０．１重量％で、１つの実施態様では最大でインクの約１重量％、他の実施態様では最大でインクの約０．５重量％、更に他の実施態様では最大でインクの約０．３重量％の量でインク中に存在する酸化防止剤（量はこれらの範囲外でもよい）。
【００２７】
インクキャリヤは、任意の所望の量又は有効な量で本発明の相変化インク中に存在し、１つの実施態様ではインクの少なくとも約０．１重量％、他の実施態様ではインクの少なくとも約５０重量％、更に他の実施態様ではインクの少なくとも約９０重量％で、１つの実施態様では最大でインクの約９９重量％、他の実施態様では最大でインクの約９８重量％、更に他の実施態様では最大でインクの約９５重量％の量でインク中に存在するが、量はこれらの範囲外でもよい。
【００２８】
本発明の相変化インクは、下記式からなる着色剤化合物を含有する。
【００２９】
【化１０】
0004364522.tif 000009
【００３０】
式中、Ｍはフタロシアニン分子の中心キャビティに結合することのできる原子又は原子団であり、必要に応じて軸方向配位子をＭに結合させることができる。この着色剤は所望の色又は色相を得るために任意の所望の量又は有効な量でインク中に存在し、１つの実施態様ではインクの少なくとも約１重量％、他の実施態様ではインクの少なくとも約２重量％、更に他の実施態様ではインクの少なくとも約３重量％で、１つの実施態様では最大でインクの約２０重量％、他の実施態様では最大でインクの約１３重量％、更に他の実施態様では最大でインクの約６重量％の量でインク中に存在するが、量はこれらの範囲外でもよい。本発明の着色剤は、インク中の唯一の着色剤でもよいし、染料、顔料、これらの混合物など、他の着色料と組み合わせて存在してもよい。
【００３１】
また、本発明のインクは、必要に応じて酸化防止剤を含有することができる。インク組成物の任意の酸化防止剤は画像の酸化を防ぐとともに、インク調製処理の加熱工程におけるインク成分の酸化も防ぐ。好適な酸化防止剤の具体例としては、ユニロイヤルケミカル社(Uniroyal Chemical Company、コネチカット州オックスフォード)から市販されているＮＡＵＧＵＡＲＤ（登録商標）５２４、ＮＡＵＧＵＡＲＤ（登録商標）７６、及びＮＡＵＧＵＡＲＤ（登録商標）５１２、チバガイギー(Ciba Geigy)から市販されているＩＲＧＡＮＯＸ（登録商標）１０１０などが挙げられる。任意の酸化防止剤が存在する場合、酸化防止剤は任意の所望の量又は有効な量でインク中に存在し、１つの実施態様ではインクの少なくとも約０．０１重量％、他の実施態様ではインクの少なくとも約０．１重量％、更に他の実施態様ではインクの少なくとも約１重量％で、１つの実施態様では最大でインクの約２０重量％、他の実施態様では最大でインクの約５重量％、更に他の実施態様では最大でインクの約３重量％の量でインク中に存在するが、量はこれらの範囲外でもよい。
【００３２】
また、本発明のインクは必要に応じて粘度調整剤を含有することもできる。好適な粘度調整剤の例としては、ステアロンなどの脂肪族ケトンが挙げられる。任意の粘度調整剤が存在する場合、粘度調整剤は任意の所望の量又は有効な量でインク中に存在し、１つの実施態様ではインクの少なくとも約０．１重量％、他の実施態様ではインクの少なくとも約１重量％、更に他の実施態様ではインクの少なくとも約１０重量％で、１つの実施態様では最大でインクの約９９重量％、他の実施態様では最大でインクの約３０重量％、更に他の実施態様では最大でインクの約１５重量％の量でインク中に存在するが、量はこれらの範囲外でもよい。
【００３３】
インクへの他の任意の添加剤としては、清澄剤、粘着付与剤、接着剤、可塑剤などが挙げられる。清澄剤としては、ＵＮＩＯＮ  ＣＡＭＰ（登録商標）Ｘ３７−５２３−２３５（ユニオンキャンプ(Union Camp)から市販されている）などがあり、その量は、１つの実施態様ではインクの少なくとも約０．０１重量％、他の実施態様ではインクの少なくとも約０．１重量％、更に他の実施態様ではインクの少なくとも約５重量％であり、１つの実施態様では最大でインクの約９８重量％、他の実施態様では最大でインクの約５０重量％、更に他の実施態様では最大でインクの約１０重量％であるが、量はこれらの範囲外でもよい。粘着付与剤としては、水素化アビエチン（ロジン）酸のグリセロールエステルであるＦＯＲＡＬ（登録商標）８５（ハーキュリーズ(Hercules)から市販されている）、ヒドロアビエチン（ロジン）酸のペンタエリスリトールエステルであるＦＯＲＡＬ（登録商標）１０５（ハーキュリーズから市販されている）、フタル酸のヒドロアビエチン（ロジン）アルコールエステルであるＣＥＬＬＯＬＹＮ（登録商標）２１（ハーキュリーズから市販されている）、水素化アビエチン（ロジン）酸のトリグリセリドであるＡＲＡＫＡＷＡ  ＫＥ−３１１  Ｒｅｓｉｎ（荒川化学工業（株）から市販されている）、並びにＮＥＶＴＡＣ（登録商標）２３００、ＮＥＶＴＡＣ（登録商標）１００、及びＮＥＶＴＡＣ（登録商標）８０（ネヴィルケミカル社(Neville Chemical Company)から市販されている）と変性合成ポリテルペン樹脂であるＷＩＮＧＴＡＣＫ（登録商標）８６（グッドイヤー(Goodyear)から市販されている）のような合成ポリテルペン樹脂などがあり、その量は、１つの実施態様ではインクの少なくとも約０．１重量％、他の実施態様ではインクの少なくとも約５重量％、更に他の実施態様ではインクの少なくとも約１０重量％であり、１つの実施態様では最大でインクの約９８重量％、他の実施態様では最大でインクの約７５重量％、更に他の実施態様では最大でインクの約５０重量％であるが、量はこれらの範囲外でもよい。接着剤としては、ＶＥＲＳＡＭＩＤ（登録商標）７５７、７５９、又は７４４（ヘンケル(Henkel)から市販されている）などがあり、その量は、１つの実施態様ではインクの少なくとも約０．１重量％、他の実施態様ではインクの少なくとも約１重量％、更に他の実施態様ではインクの少なくとも約５重量％であり、１つの実施態様では最大でインクの約９８重量％、他の実施態様では最大でインクの約５０重量％、更に他の実施態様では最大でインクの約１０重量％であるが、量はこれらの範囲外でもよい。可塑剤としては、ＵＮＩＰＬＥＸ（登録商標）２５０（ユニプレックス(Uniplex)から市販されている）、ジオクチルフタレート、ジウンデシルフタレート、アルキルベンジルフタレート（ＳＡＮＴＩＣＩＺＥＲ（登録商標）２７８）のような、ＳＡＮＴＩＣＩＺＥＲ（登録商標）という商品名でモンサント(Monsanto)から市販されているフタレートエステル可塑剤、トリフェニルホスフェート（モンサントから市販されている）、トリブトキシエチルホスフェート（ＦＭＣ社(FMC Corporation)から市販されている）であるＫＰ−１４０（登録商標）、ジシクロヘキシルフタレートであるＭＯＲＦＬＥＸ（登録商標）１５０（モーフレックスケミカル社(Morflex Chemical Company)から市販されている）、及びトリオクチルトリメリテート（イーストマンコダック社(Eastman Kodak Co.)から市販されている）などがあり、その量は、１つの実施態様ではインクの少なくとも約０．１重量％、他の実施態様ではインクの少なくとも約１重量％、更に他の実施態様ではインクの少なくとも約２重量％であり、１つの実施態様では最大でインクの約５０重量％、他の実施態様では最大でインクの約３０重量％、更に他の実施態様では最大でインクの約１０重量％の量であるが、量はこれらの範囲外でもよい。
【００３４】
本発明のインク組成物は、１つの実施態様では最低で約５０℃、他の実施態様では最低で約７０℃、更に他の実施態様では最低で約８０℃の融点を有し、１つの実施態様では最高で約１６０℃、他の実施態様では最高で約１４０℃、更に他の実施態様では最高で約１００℃の融点を有するが、融点はこれらの範囲外でもよい。
【００３５】
本発明のインクは概して、（１つの実施態様では最低で約７５℃、他の実施態様では最低で約１００℃、更に他の実施態様では最低で約１２０℃であり、１つの実施態様では最高で約１８０℃、他の実施態様では最高で約１５０℃であるが、これらの範囲外でもよい）噴出温度において、１つの実施態様では最大で約３０ｃＰ、他の実施態様では最大で約２０ｃＰ、更に他の実施態様では最大で約１５ｃＰであり、１つの実施態様では最小で約２ｃＰ、他の実施態様では最小で約５ｃＰ、更に他の実施態様では最小で約７ｃＰの溶融粘度を有するが、溶融粘度はこれらの範囲外でもよい。
【００３６】
本発明のインク組成物は、あらゆる所望の又は好適な方法によって調製することができる。例えば、インク成分を一緒に混合した後、１つの実施態様では少なくとも約１００℃、そして１つの実施態様では最大で約１４０℃まで加熱し（温度はこれらの範囲外でもよい）、均質なインク組成物が得られるまで攪拌し、次いでインクを周囲温度（一般に約２０乃至約２５℃）に冷却することができる。本発明のインクは周囲温度において固体である。
【００３７】
本発明のインクを、直接印刷インクジェット法及び間接（オフセット）印刷インクジェットの用途のための装置において使用することができる。本発明の他の実施態様は、本発明のインクをインクジェット印刷装置に組み込むステップと、インクを溶融するステップと、溶融したインクの液滴を記録基体上へ像様パターンで噴出させるステップを含む方法に関する。直接印刷法は、例えば米国特許第５，１９５，４３０号にも開示されている。本発明の更に他の実施態様は、本発明のインクをインクジェット印刷装置に組み込むステップと、インクを溶融するステップと、溶融したインクの液滴を中間転写部材上へ像様パターンで噴出させるステップと、像様パターンのインクを中間転写部材から最終記録基体に転写するステップを含む方法に関する。オフセット又は間接印刷法は、例えば米国特許第５，３８９，９５８号にも開示されている。１つの特定の実施態様において、印刷装置は、圧電振動素子の振動によってインクの液滴を像様パターンで噴出させる圧電印刷法を用いている。本発明のインクを、ホットメルト音響インクジェット印刷、ホットメルトサーマルインクジェット印刷、ホットメルト連続ストリーム又は偏向インクジェット印刷などの他のホットメルト印刷方法に用いることもできる。本発明の相変化インクを、ホットメルトインクジェット印刷方法以外の印刷方法に用いることもできる。
【００３８】
ゼロックス（Xerox、登録商標）４０２４用紙、ゼロックス（登録商標）イメージシリーズ(Image Series)用紙、コートランド(Courtland)４０２４ＤＰ用紙、罫線付ノートブック紙、ボンド紙などの普通紙、シャープ社(Sharp Company)のシリカコート紙、十條製紙製の紙(Jujo paper)、ハンマーミル(Hammermill)レーザプリント紙などのシリカコート紙、透明材料、織物、繊維製品、プラスチック、ポリマーフィルム、及び金属や木材などの無機基体を含む、あらゆる好適な基体又は記録シートを用いることができる。
【００３９】
核磁気共鳴スペクトロスコピー（ＮＭＲ）及び高性能液体クロマトグラフィー（ＨＰＬＣ）のような標準の分析手順を用いて、合成した染料生成物の純度を決定した。更に、下記のようにして決定されたスペクトル強度（ＳＳ）の測定値を用いて最終フタロシアニン染料の試料の純度を決定した。５０ｍｇ±２ｍｇの質量の染料を０．１ｍｇの精度で量り、２５０ｍｌのメスフラスコに定量的に移した。分光級トルエン約１７５ｍｌをフラスコに加え、染料を完全に溶解させた。この溶液を標線までトルエンで希釈し、混合した。次いで、染料溶液５．００ｍｌを第２の２５０ｍｌメスフラスコにピペットで移し、この溶液を標線までトルエンで希釈してよく混合した。希釈した染料溶液のＵＶ／可視吸収スペクトルを以下のように測定した。ＨＰ８４５２Ａ  ＵＶ／Ｖｉｓ分光計又はその同等物、及び標準の１ｃｍ光路長石英セルを用いた。トルエンからなる基準ブランクによりブランクテストを行った。希釈染料溶液の吸光度を、一般には６８０ｎｍである最大吸収波長λｍａｘにおいて決定した。６８０ｎｍにおける希釈染料溶液の吸光度を希釈染料溶液の濃度（ｇ／ｍｌ）で割ることにより、スペクトル強度を計算した。銅染料に関しては、１．１×１０5乃至１．３×１０5Ａ*ｍｌ／ｇのスペクトル強度の値が相変化インク配合物に対して許容可能であると判断した。達成される最大の値、即ち１．３×１０5Ａ*ｍｌ／ｇは、純度約１００％の染料を示すものとみなされる。
【００４０】
【実施例】
実施例Ｉ
磁気攪拌機を備える５００ｍｌの一口丸底フラスコに、ＣＡＲＤＯＬＩＴＥ（登録商標）ＮＣ５１０（主に下記式のメタＣ15アルキルフェノールであり、カシューナット蒸留から得られ、少量の自然発生異性体を含有する）４５．３ｇ、炭酸カリウム９．３ｇ、及び１−メチル−２−ピロリジノン２６０ｇを添加した。
【化１１】
0004364522.tif 000010
この混合物を、９０℃の油浴内で１時間加熱した。反応混合物は焦茶色になった。この後、４−ニトロフタロニトリル２５ｇを反応混合物に添加し、この混合物を更に４時間９０℃に保った。そして、反応混合物を約２５℃に冷却し、脱イオン水６００ｍｌ中で急冷した。沈殿した固体を濾過によって分離し、脱イオン水約６００ｍｌを用いて再びスラリーにし、再度濾過した。固体生成物の洗浄に使用した水のｐＨが中性になるまでこの処理を繰り返した。次に固体を自然乾燥させ、２５℃でイソプロパノール約３５０ｇと組み合わせた。生じた懸濁液を、氷浴内で冷却することによって再結晶化させた。結晶を濾過して自然乾燥させ、４−（３−ペンタデシル）フェノキシフタロニトリル５４．４ｇを得た。ＨＰＬＣによって測定したこの物質の純度は約９７％であった。
【００４１】
実施例ＩＩ
機械攪拌機を備える５００ｍｌの一口丸底フラスコに、３−ペンタデシルフェノール５０．２５ｇ、無水炭酸カリウム２０．０ｇ、４−ニトロフタロニトリル２５．０ｇ、及びジメチルホルムアミド２５０ｇを添加した。加熱マントルを用いてこの混合物を２時間９０℃まで加熱した。反応混合物は焦茶色になった。この反応混合物を約６０℃に冷却し、その後脱イオン水１Ｌ中へゆっくりと注ぐことによって急冷した。沈殿したベージュ色の固体を濾過によって分離した後、固体生成物の洗浄に使用した水のｐＨが中性になるまで１回あたり約６００ｍｌの脱イオン水を用いて再びスラリーにし、濾過することを繰り返した。次いで、生成物をメタノール６００ｍｌ中で２度再びスラリーにし、濾過して４０℃で真空乾燥させ、４−（３−ペンタデシル）フェノキシフタロニトリル４２．６ｇを得た。ＨＰＬＣによって測定したこの物質の純度は約９８％であった。
【００４２】
実施例ＩＩＩ
機械攪拌機を備える５Ｌの一口丸底フラスコに、３−ペンタデシルフェノール５０２．５ｇ、炭酸カリウム２００ｇ、及び１−メチル−２−ピロリジノン（無水）２０００ｇを添加した。加熱マントルを用いてこの混合物を２時間９０℃まで加熱した。反応混合物は焦茶色になった。この後、４−ニトロフタロニトリル２５０．０ｇを添加し、この混合物を更に２時間９０℃に保った。高温の反応混合物を、脱イオン水３Ｌ中へ注ぐことによって急冷した。沈殿したベージュ色の懸濁液を攪拌して室温になるまで冷却し、次いで濾過した。次に、固体生成物の洗浄に使用した水のｐＨが中性になるまで１回あたり約６Ｌの脱イオン水を用いて固体を再びスラリーにし、濾過することを繰り返した。次いで、この固体をメタノール４Ｌ中で２度再びスラリーにし、濾過して４０℃で真空乾燥させ、４−（３−ペンタデシル）フェノキシフタロニトリル５１９．８ｇを得た。ＨＰＬＣによって測定したこの物質の純度は８９％を越えていた。
【００４３】
実施例ＩＶ
機械攪拌機を備える５Ｌの一口丸底フラスコに、３−ペンタデシルフェノール５０２．５ｇ、無水炭酸カリウム２００ｇ、４−ニトロフタロニトリル２５０．０ｇ、及びジメチルスルホキシド２０００ｇを添加した。加熱マントルを用いてこの混合物を３時間９０℃まで加熱した。反応混合物は焦茶色になった。次に反応混合物を８０℃に冷却し、脱イオン水３Ｌをゆっくりとフラスコに注ぐことによって反応混合物を急冷した。沈殿したベージュ色の固体を攪拌により懸濁してその懸濁液を室温になるまで冷却し、濾過によって分離した。１回あたり６Ｌの脱イオン水を用いて固体を２度スラリーにし、濾過した。少量の不溶性金属炭酸塩汚染物質を溶解するよう機能する２％塩酸水溶液６Ｌ中で湿潤ケークを１時間攪拌し、濾過した。固体をスラリーにして濾過し、固体生成物の洗浄に使用した水のｐＨが中性になるまで１回あたり６Ｌの脱イオン水で固体を再びスラリーにした。次に固体をメタノール４Ｌ中で２度スラリーにし、濾過して４０℃で真空乾燥させ、４−（３−ペンタデシル）フェノキシフタロニトリル５５８．４ｇを得た。ＨＰＬＣによって測定したこの物質の純度は９８％を越えていた。
【００４４】
実施例Ｖ
機械攪拌機、温度調節器、及び凝縮器を備える１Ｌのケトルにおいて、（実施例Ｉの説明の通りに調製した）４−（３−ペンタデシル）フェノキシフタロニトリルの乾燥固体結晶５２ｇ、無水塩化銅(II)４．１ｇ、及び（無水）ヘキサノール６００ｇの混合物を攪拌し、加熱した。還流が生じるまで加熱（約１６０℃）したところ、反応混合物は最終的に青色になった。反応混合物を還流させ、３時間攪拌した。この後、反応混合物をメタノール１２００ｍｌ中で急冷した。このようにして得られた、沈殿した青色固体を濾過した後、アセトン１５０ｍｌを用いてスラリーにした。固体を再度濾過し、乾燥させた。下記式の混合異性体であると思われる生成物の収量は２４．１ｇであった。ＵＶ／Ｖｉｓ（トルエン）は６８３ｎｍであった。
【００４５】
【化１２】
0004364522.tif 000011
【００４６】
実施例ＶＩ
４−（３−ペンタデシル）フェノキシフタロニトリル（４．７４ｇ、実施例ＩＩＩの通りに調製したもの）を酢酸銅(II)一水和物０．５０ｇを含有するＮＭＰ２５ｍｌ中に溶かした溶液を攪拌し、１５０℃まで加熱した。１５分後、深緑色が生じた。この混合物を１５０℃で３時間攪拌し、室温に冷却して濾過した。得られた生成物をアセトン４０ｍｌで洗浄し、２４時間自然乾燥させて、紺青色で蝋状の球状塊である銅フタロシアニン染料２．４９ｇを得た。
【００４７】
実施例ＶＩＩ
４−（３−ペンタデシル）フェノキシフタロニトリル（２５．８ｇ）、酢酸銅(II)二水和物（３．０ｇ）、及び酢酸アンモニウム（９．２ｇ）の混合物をＮＭＰ１００ｍｌ中で攪拌し、１２０℃まで加熱した。ゆっくりとしたガス発生がみられ、５分後に深い紺青色が生じた。３０分後、１２０℃の反応混合物を１８０℃まで１時間加熱した。次にＮＭＰ（５０ｍｌ）を加え、混合物を攪拌して１８０℃まで再び加熱した後、攪拌しながら室温に冷却した。得られた生成物を濾過し、濾過用漏斗において固体をＤＭＦ１００ｍｌ×２で洗浄した。この固体をアセトン２００ｍｌ中で５０℃で攪拌し、次いで濾過した。このアセトン処理を繰り返し、固体を６０℃で一晩乾燥させて、粗い粉末の生成物（１９．９ｇ）を得た。この物質のスペクトル強度は１．２７×１０5Ａ*ｍｌ／ｇであり、これは高い（即ち、約９８％の）純度を示している。
【００４８】
実施例ＶＩＩＩ
窒素雰囲気下に保ち、機械攪拌機を取り付けた５００ｍｌのフラスコにおいて、４−（３−ペンタデシル）フェノキシフタロニトリル６０．８ｇのＮＭＰ１９５ｍｌ溶液を、酢酸銅(II)一水和物６．２４ｇ及び２−ジメチルアミノエタノール６．２４ｇで処理した。この混合物を１８０℃で６時間攪拌して加熱し、次いで８０℃に冷却した。混合物を濾過し、フィルタ内で固体をＮＭＰ１２０ｍｌで洗浄した。次に、固体を１回あたり１２０ｍｌのメチルエチルケトンで３回スラリーにして洗浄し、濾過した。真空下、３０℃で４８時間乾燥したところ、紺青色の粗い粉末の生成物（４４ｇ）を得た。この染料のスペクトル強度は１．２８×１０5Ａ*ｍｌ／ｇであり、これは９８％を越える純度を示している。
【００４９】
実施例ＩＸ
無水炭酸カリウム（７．６ｇ）を含有するＮＭＰ９０ｍｌに３−ペンタデシルフェノール（１６．７５ｇ）を溶かした溶液を攪拌し、１００℃まで加熱した。１０分後、４−ニトリフタロニトリル（８．６５ｇ）を添加し、この混合物を１００℃で更に４０分間加熱した。酢酸銅(II)一水和物（２．５０ｇ）及び酢酸アンモニウム（３．９ｇ）を添加し、この混合物を３０分間１３５℃まで加熱し、次いで１７０℃まで加熱した。次にＤＭＡＥ（１０ｍｌ）を添加し、この混合物を１７０℃で２．２５時間攪拌した。混合物を室温に冷却し、濾過用漏斗において生成物をＤＭＦ５０ｍｌで洗浄し、次いでメタノール５０ｍｌで洗浄した。次に生成物をメタノール１００ｍｌ中でスラリーにし、濾過して６０℃で乾燥させ、青みがかった黒色の微細な固体である染料９．２ｇを得た。
【００５０】
実施例Ｘ
２０００ｍｌの三角フラスコにおいて、３−ペンタデシルフェノール（１８２．７ｇ）及び無水炭酸カリウム（９１ｇ）の混合物をＮＭＰ６５０ｍｌ中で攪拌し、９０℃まで加熱した。４−ニトロフタロニトリル（１０４ｇ）を添加し、この混合物を１００℃で１時間加熱した。得られた懸濁液を５０℃に冷却して濾過した。固体をＮＭＰ５０ｍｌ×４で洗浄した。（漏斗において固体をアセトン５０ｍｌ×４で更に洗浄し、６０℃で乾燥させ、白色の吸湿性固体９１ｇを得た。この固体は二炭化カリウム及び亜硝酸カリウムの混合物と思われるが、この結論は確証されていない。）濾液及びＮＭＰ洗浄溶媒の組み合わせを２０００ｍｌの三角フラスコ内で攪拌し、酢酸銅(II)一水和物（３０．０ｇ）、酢酸アンモニウム（２４ｇ）、及びＤＭＡＥ（６０ｍｌ）で処理した。この混合物を１５分間１２０℃まで加熱し、次いで１８０℃で３時間加熱した。（反応温度が約１６５℃に達した際に紺青色が生じた。）反応混合物を７０℃に冷却し、次いで濾過した。濾過用漏斗において固体をＮＭＰ２００ｍｌ×２で洗浄し、次いでアセトン２００ｍｌで洗浄した。固体をアセトン７００ｍｌ中で５０℃で１時間攪拌し、濾過して６０℃で乾燥させ、紺青色の微細な粉末である染料１７８．５ｇを得た。この生成物のスペクトル強度は、約８６％の純度を示す１．１１×１０5Ａ*ｍｌ／ｇであった。
【００５１】
実施例ＸＩ
４−（３−ペンタデシル）フェノキシフタロニトリル（９．５０ｇ）、酢酸亜鉛二水和物（１．１０ｇ）、及びＤＭＡＥ（５ｍｌ）をＮＭＰ（４５ｍｌ）中で攪拌し、１７５℃まで加熱した。得られた深い青緑色の溶液を１７５℃で３時間加熱し、室温に冷却した。この溶液にメタノールを添加して粘性のある固体の沈殿を生じ、この固体をデカンテーションによって分離した。フラスコ内で固体をアセトン２５ｍｌ×２で洗浄して乾燥させ、粘性のある青色の固体である下記式の亜鉛染料５．０ｇを得た。ＵＶ／Ｖｉｓ（トルエン）は６８２ｎｍであった。
【００５２】
【化１３】
0004364522.tif 000012
【００５３】
参考例ＸＩＩ
４−（３−ペンタデシル）フェノキシフタロニトリル（３４ｇ）の２−ジメチルアミノエタノール５０ｍｌ溶液に、酢酸アンモニウム（７．７ｇ）を添加した。この混合物を攪拌し、１５分間１２０℃まで加熱し、次いで還流させながら（１４０℃）６時間加熱した。この後、濃い青緑色の溶液をＤＭＦ１００ｍｌで希釈し、８０℃に冷却した。粘性のある生成物の塊をデカントすることによって分離し、ＤＭＦ２５ｍｌ×４で洗浄した。アセトン２０ｍｌを用いて粉砕し、次いでアセトン１００ｍｌ中で攪拌し、（デカントによって）分離し、６０℃で乾燥させて、紺青色でゴム状の固体の塊である無金属染料（８．０ｇ）を得た。ＵＶ／Ｖｉｓ（トルエン）は７０２ｎｍ及び６６７ｎｍであった（この二重のピークは、無金属フタロシアニンの特徴を示している）。
【００５４】
実施例ＸＩＩＩ
４−（３−ペンタデシル）フェノキシフタロニトリル（３４ｇ）のＮＭＰ２００ｍｌ溶液に、酢酸ニッケル(II)四水和物（６．２２ｇ）及び酢酸アンモニウム（７．７ｇ）を添加した。この混合物を１２０℃で２０分間攪拌して加熱し、次いで１７０℃で２時間加熱した。反応混合物の温度が１５０℃に達した際に紺青色が形成された。混合物を１００℃に冷却し、次いで濾過し、漏斗において固体をＤＭＦ５０ｍｌ×３で洗浄した。生成物をアセトン２００ｍｌ中で１４時間スラリーにし、次にデカンテーションによって分離した。単離した生成物は、粘性のある球状固体（２２．０ｇ）であった。ＵＶ／Ｖｉｓ（トルエン）は６７３ｎｍであった。
【００５５】
実施例ＸＩＶ
２５０ｍｌの三角フラスコにおいて、コバルト塩化物（３．２５ｇ）、４−（３−ペンタデシル）フェノキシフタロニトリル（３４ｇ）、及びＤＭＡＥ（１０ｍｌ）の混合物をＮＭＰ１００ｍｌ中で攪拌し、１８０℃まで加熱した。１４０℃で濃い青緑色がみられた。この混合物を１８０℃で２時間攪拌した後、ＤＭＦ１００ｍｌを添加した。室温に冷却すると、生成物は粘性のある球として分離した。この球をデカントすることによって分離し、初めはＤＭＦ２５ｍｌ×３で、次にアセトン２５ｍｌで洗浄した。この生成物をアセトン１００ｍｌ中で５０℃で１時間攪拌し、次いで分離して自然乾燥させ、紺青色の球である生成物（１５．０ｇ）を得た。ＵＶ／Ｖｉｓ（トルエン）は６７３ｎｍであった。
【００５６】
比較例Ａ
４−ｎ−ドデシルフェノール（１４．４ｇ）のＮＭＰ９０ｍｌ溶液に、無水炭酸カリウム７．６ｇを添加した。この混合物を攪拌し、１００℃まで加熱した。１０分後、４−ニトロフタロニトリル（８．６５ｇ）を添加した。１００℃で更に４０分経過後、酢酸銅(II)一水和物（２．５０ｇ）及び酢酸アンモニウム（３．９ｇ）を添加し、この混合物を１７０℃まで加熱した。更に１０分経過後、２−ジメチルアミノエタノール（１０ｍｌ）を添加したところ、濃い緑がかった青色が瞬時に形成された。この混合物を１７０℃で２．２５時間加熱し、次いで室温に冷却した。混合物を濾過し、濾過用漏斗において生成物をジメチルホルムアミド５０ｍｌ×２で洗浄した。生成物をメタノール１００ｍｌ中でスラリーにし、次に濾過して６０℃で乾燥させ、以下に示すテトラキス（４−ｎ−ドデシル）フェノキシフタロシアニンの４つの可能な異性体の混合物と思われる青色の粉末６．５ｇを得た。
【００５７】
【化１４】
0004364522.tif 000013
【００５８】
相変化インクのビヒクルを以下のように調製した。ステンレススチールのビーカー内で、ポリエチレンワックス（式ＣＨ3（ＣＨ2）50ＣＨ3からなるＰＥ６５５）１４０ｇ、ステアリルステアラミドワックス（ＫＥＭＡＭＩＤＥ（登録商標）Ｓ−１８０）３２ｇ、米国特許第６，１７４，９３７号の実施例１に記載のように調製し、ダイマー酸１当量とエチレンジアミン２当量及びＵＮＩＣＩＤ（登録商標）７００（長鎖アルコールのカルボキシル酸誘導体）との反応から得たテトラアミド樹脂約４０ｇ、米国特許第５，７８２，９６６号の実施例１に記載のように調製し、ＡＢＩＴＯＬ（登録商標）Ｅヒドロアビエチルアルコール２当量及びイソホロンジイソシアネート１当量の反応から得たウレタン樹脂３０ｇ、米国特許第６，３０９，４５３号の実施例４に記載のように調製したステアリルイソシアネート３当量とグリセロール系アルコールとの付加物であるウレタン樹脂１２ｇ、並びにＮＡＵＧＵＡＲＤ（登録商標）４４５酸化防止剤０．５ｇを組み合わせた。これらの物質を、オーブンにおいて約１４０℃の温度で一緒に溶融させ、温度調節マントルにおいて約１３５℃で約０．５時間攪拌することによって混合した。
【００５９】
表面温度１５０℃まで加熱したホットプレート攪拌機上の直径２．５インチのアルミニウム秤量皿において、実施例Ｘに記載のように調製した銅染料の０．５ｇ試料を前述のインク基剤９．５ｇ中で攪拌した。磁気攪拌機を用いてこの混合物を３０分間攪拌した。１０ミクロンのギャップを有するドクターブレードを用いて、この溶融インクの試料をハンマーミルレーザプリント(Hammermill Laserprint、登録商標)用紙上に広げた。生じた見本(swatch)は、約１．２の光学濃度を有する均一な青色であった。
【００６０】
本比較例から得た４−ドデシルフェノキシ銅フタロシアニン染料０．５ｇを用いて前述のテストを繰り返した。得られたインク見本は色が均一ではなく、低い色強度（約０．６４の光学濃度）及びインク中の溶解していない染料の塊によって生じた濃い縞によって証明されるように染料の溶解性は不良であった。
【００６１】
比較例Ｂ
金属ナトリウム（０．１０ｇ）をｎ−アミルアルコール２００ｍｌ中に溶解した。この溶液に、４−ｔ−ブチルフタロニトリル１．８４ｇを添加した。この溶液を還流させながら（約１３８℃）４．２５時間加熱した。次に、この混合物を室温に冷却し、メタノール（７０ｍｌ）及び水（５ｍｌ）で処理し、これにより中間二ナトリウムフタロシアニンを無金属の形に変換させた。この生成物を濾過し、メタノール５０ｍｌ及び水５０ｍｌで洗浄し、次いで自然乾燥させ、テトラ（ｔ−ブチル）無金属フタロシアニンの混合異性体１．２８ｇを得た。ＵＶ／Ｖｉｓ（トルエン）は７００ｎｍ及び６６２ｎｍであった。
【００６２】
本比較例の染料０．２５ｇを用いて、比較例Ａに記載の方法により、この染料のテストインクを配合した（注：この染料の分子量は実施例Ｘの染料の分子量の約半分である）。得られたインク見本は、インク中の溶解していない染料の塊によって生じた濃い縞によって証明されるように、テスト染料の不良な溶解性を示した。
【００６３】
比較例Ｃ
無水メタノール３０ｍｌ中のテトラ−ｔ−ブチル無金属フタロシアニン（１．４８ｇ）を、リチウムメトキシドのメタノール溶液（１．０モル溶液、５ｍｌ）で処理した。得られた二リチウムフタロシアニンの溶液をアルゴン雰囲気下で１時間攪拌し、激しく攪拌しながら無水塩化亜鉛（０．３０ｇ）を少量ずつ用いて処理した。得られた懸濁液を１時間攪拌し、次いで濾過し、固体をメタノール１０ｍｌ×４で洗浄して６０℃で乾燥させ、紺青色の粉末であるテトラ−ｔ−ブチル亜鉛フタロシアニン（１．３８ｇ）を得た。Ｃ48Ｈ48Ｎ8Ｚｎの計算値(Anal. Calcd.)は、Ｃ７１．８６、Ｈ６．０３、及びＮ１３．９７であり、測定値(Found)はＣ７１．９７、Ｈ７．６５、及びＮ１３．９８であった。ＵＶ／Ｖｉｓ（トルエン）は６７７ｎｍであった。
【００６４】
本比較例の染料０．２５ｇを用いて、比較例Ａに記載の方法により、この染料のテストインクを配合した（注：この染料の分子量は実施例Ｘの染料の分子量の約半分である）。得られたインク見本は、インク中の溶解していない染料の塊によって生じた濃い縞によって証明されるように、テスト染料の不良な溶解性を示した。
【００６５】
実施例ＸＶ
本発明の相変化インクを以下のように調製した。ステンレススチールのビーカー内で、ポリエチレンワックス（式ＣＨ3（ＣＨ2）50ＣＨ3からなるＰＥ６５５）１４０ｇ、ステアリルステアラミドワックス（ＫＥＭＡＭＩＤＥ（登録商標）Ｓ−１８０）３２ｇ、米国特許第６，１７４，９３７号の実施例１に記載のように調製し、ダイマー酸１当量とエチレンジアミン２当量及びＵＮＩＣＩＤ（登録商標）７００（長鎖アルコールのカルボキシル酸誘導体）との反応から得たテトラアミド樹脂約４０ｇ、米国特許第５，７８２，９６６号の実施例１に記載のように調製し、ＡＢＩＴＯＬ（登録商標）Ｅヒドロアビエチルアルコール２当量及びイソホロンジイソシアネート１当量の反応から得たウレタン樹脂３０ｇ、米国特許第６，３０９，４５３号の実施例４に記載のように調製したステアリルイソシアネート３当量とグリセロール系アルコールとの付加物であるウレタン樹脂１２ｇ、並びにＮＡＵＧＵＡＲＤ（登録商標）４４５酸化防止剤０．５ｇを組み合わせた。これらの物質を、オーブンにおいて約１４０℃の温度で一緒に溶融させ、温度調節マントルにおいて約１３５℃で約０．５時間攪拌することによって混合した。この混合物に、実施例Ｉに記載のように調製した銅フタロシアニン化合物約１３ｇを添加した。更に約３時間攪拌した後、このようにして形成したシアンインクを、＃３ワットマン(Whatman)濾過紙及び約１５ポンド／平方インチの圧力を用いて、加熱したＭＯＴＴ（登録商標）装置に通して濾過した。濾過した相変化インクを型に注ぎ、固化させてインクスティックを形成した。
【００６６】
このように調製したシアン相変化インクは、レオメトリクス(Rheometrics)円錐板粘度計による測定で約１４０℃で約１０．６ｃＰの粘度、デュポン(DuPont、登録商標)２１００熱量計を用いた示差走査熱量測定による測定で約８０℃の融点、約１４℃のガラス転移温度（Ｔｇ）、及び６８１ｎｍにおいて約４５３５Ａ*ｍｌ／ｇのスペクトル強度を示した。スペクトル強度の決定については、固体インクをトルエン中に溶解し、パーキンエルマーラムダ(Perkin Elmer Lambda)２ＳＵＶ／ＶＩＳ光電分光光度計を用いて吸光度を測定する、溶液中の着色剤の測定に基づいた写真測光法を用いた。
【００６７】
比較例Ｄ
相変化インクを以下のように調製した。ステンレススチールのビーカー内で、ポリエチレンワックス（式ＣＨ3（ＣＨ2）50ＣＨ3からなるＰＥ６５５）４００ｇ、ステアリルステアラミドワックス（ＫＥＭＡＭＩＤＥ（登録商標）Ｓ−１８０）１００ｇ、米国特許第６，１７４，９３７号の実施例１に記載のように調製し、ダイマー酸１当量とエチレンジアミン２当量及びＵＮＩＣＩＤ（登録商標）７００（長鎖アルコールのカルボキシル酸誘導体）との反応から得たテトラアミド樹脂１５２ｇ、米国特許第５，７８２，９６６号の実施例１に記載のように調製し、ＡＢＩＴＯＬ（登録商標）Ｅヒドロアビエチルアルコール２当量及びイソホロンジイソシアネート１当量の反応から得たウレタン樹脂１００ｇ、米国特許第６，３０９，４５３号の実施例４に記載のように調製したステアリルイソシアネート３当量とグリセロール系アルコールとの付加物であるウレタン樹脂４２ｇ、並びにＮＡＵＧＵＡＲＤ（登録商標）４４５酸化防止剤０．５ｇを組み合わせた。これらの物質を、オーブンにおいて約１４０℃の温度で一緒に溶融させ、温度調節マントルにおいて約１３５℃で約０．５時間攪拌することによって混合した。この混合物に、市販の銅フタロシアニン染料（ＳＡＶＩＮＹＬ  ＢＬＵＥ  ＧＬＳ）約２３ｇを添加した。更に約３時間攪拌した後、このようにして形成したシアンインクを、＃３ワットマン濾過紙及び約１５ポンド／平方インチの圧力を用いて、加熱したＭＯＴＴ（登録商標）装置に通して濾過した。濾過した相変化インクを型に注ぎ、固化させてインクスティックを形成した。
【００６８】
このように調製したシアン相変化インクは、レオメトリクス円錐板粘度計による測定で約１４０℃で約１０．６ｃＰの粘度、デュポン(登録商標)２１００熱量計を用いた示差走査熱量測定による測定で約８０℃の融点、約１４℃のガラス転移温度（Ｔｇ）、及び約６７０ｎｍにおいて約１２２４Ａ*ｍｌ／ｇのスペクトル強度を示した。スペクトル強度の決定については、固体インクをブタノール中に溶解し、パーキンエルマーラムダ２ＳＵＶ／ＶＩＳ光電分光光度計を用いて吸光度を測定する、溶液中の着色剤の測定に基づいた写真測光法を用いた。
【００６９】
初めにインクを中間転写部材上へ像様パターンで噴出し、次に像様パターンを中間転写部材から最終記録基体に転写する印刷方法を用いるゼロックス（登録商標）フェーザー(PHASER)８６０プリンタ内に、このように調製したシアンインクを配置した。１３８℃のプリントヘッド温度及び６４℃の中間転写ドラム温度で、ハンマーミルレーザプリント（登録商標）用紙を用いてインクをプリントした。
【００７０】
比較例Ｅ
相変化インクを以下のように調製した。ステンレススチールのビーカー内で、ステアリルステアラミドワックス（ＫＥＭＡＭＩＤＥ（登録商標）Ｓ−１８０）５００ｇ、テトラアミド樹脂（ＵＮＩＲＥＺ（登録商標）２９７０）約１５０ｇ、米国特許第５，７８２，９６６号の実施例１に記載のように調製し、ＡＢＩＴＯＬ（登録商標）Ｅヒドロアビエチルアルコール２当量及びイソホロンジイソシアネート１当量の反応から得たウレタン樹脂１００ｇ、米国特許第６，３０９，４５３号の実施例４に記載のように調製したステアリルイソシアネート３当量とグリセロール系アルコールとの付加物であるウレタン樹脂５１ｇ、並びにＮＡＵＧＵＡＲＤ（登録商標）４４５酸化防止剤０．５ｇを組み合わせた。これらの物質を、オーブンにおいて約１４０℃の温度で一緒に溶融させ、温度調節マントルにおいて約１３５℃で約０．５時間攪拌することによって混合した。この混合物に、市販の銅フタロシアニン染料（ＳＡＶＩＮＹＬ  ＢＬＵＥ  ＧＬＳ）約２３ｇを添加した。更に約３時間攪拌した後、このようにして形成したシアンインクを、＃３ワットマン濾過紙及び約１５ポンド／平方インチの圧力を用いて、加熱したＭＯＴＴ（登録商標）装置に通して濾過した。濾過した相変化インクを型に注ぎ、固化させてインクスティックを形成した。
【００７１】
このように調製したシアン相変化インクは、レオメトリクス円錐板粘度計による測定で約１４０℃で約１０．６ｃＰの粘度、デュポン(登録商標)２１００熱量計を用いた示差走査熱量測定による測定で約８０℃の融点、約５℃のガラス転移温度（Ｔｇ）、及び約６７０ｎｍにおいて約３３３２Ａ*ｍｌ／ｇのスペクトル強度を示した。スペクトル強度の決定については、固体インクをブタノール中に溶解し、パーキンエルマーラムダ２ＳＵＶ／ＶＩＳ光電分光光度計を用いて吸光度を測定する、溶液中の着色剤の測定に基づいた写真測光法を用いた。
【００７２】
初めにインクを中間転写部材上へ像様パターンで噴出し、次に像様パターンを中間転写部材から最終記録基体に転写する印刷方法を用いるゼロックス（登録商標）フェーザー８６０プリンタ内に、このように調製したシアンインクを配置した。１３８℃のプリントヘッド温度及び６４℃の中間転写ドラム温度で、ハンマーミルレーザプリント（登録商標）用紙を用いてインクをプリントした。
【００７３】
比較例Ｄ及び比較例Ｅのインクのスペクトル強度の値を検討してみると、各キャリヤ組成物間で、ＳＡＶＩＮＹＬ  ＢＬＵＥ  ＧＬＳのような従来の銅フタロシアニン染料の溶解性の差異が大きいことがはっきりとわかる。比較例Ｄ及び実施例ＸＶのキャリヤ組成物を比較すると、キャリヤ組成物の成分比の差異はわずかであることがわかる。
【００７４】
計器製造者によって供給される適切な較正規格を用いた、ＡＳＴＭ  １Ｅ８０５（材料の色又は色差の計器による測定方法の標準的実施）に規定の測定方法に従って、実施例ＸＶ、比較例Ｄ、及び比較例Ｅの相変化インクの透過スペクトルを市販の光電分光光度計ＡＣＳ  ＳＰＥＣＴＲＯ−ＳＥＮＳＯＲ  ＩＩで評価した。これらのインクの全体的な比色性能を確認し、定量化するために、三刺激積分によって測定データを小さくし、次に、ＡＳＴＭ  Ｅ３０８（ＣＩＥ系を用いてオブジェクトの色を計算するための標準的な方法）により、各相変化インク試料の（ＣＩＥ１９７６）Ｌ*（明度）、ａ*（赤色−緑色）、及びｂ*（黄色−青色）ＣＩＥＬＡＢ値を計算した。また、ＣＩＥＬＡＢ色質指数の値Ｃ*ab及びＣＩＥＬＡＢ色相角度指数の値を、刊行物であるＣＩＥ１５．２の「測色」（第２版、セントラル・ビューロー・ドゥ・ラ・ＣＩＥ、ウィーン、１９８６年）に従って計算した。
【００７５】
実施例ＸＶ、比較例Ｄ、及び比較例Ｅにおいて調製したインクのプリント見本のＣＩＥ  Ｌ*ａ*ｂ*色座標を下記の表に列挙する。
【００７６】
【表１】
0004364522.tif 000014
【００７７】
これらのデータが示すように、比較例Ｄのインクは実施例ＸＶに比べて低い着色強度を示し、このインクに含まれる市販の銅フタロシアニン染料が不適切であることを示している。
【００７８】
比較例Ｆ
米国特許第５，９１９，８３９号の実施例４に記載の方法に従って相変化インクを調製した。このように調製したシアン相変化インクは、レオメトリクス円錐板粘度計による測定で約１４０℃で約１０．６ｃＰの粘度、デュポン(登録商標)２１００熱量計を用いた示差走査熱量測定による測定で約８０℃の融点、約１０℃のガラス転移温度（Ｔｇ）、及び約６２８ｎｍにおいて約１４００Ａ*ｍｌ／ｇのスペクトル強度を示した。スペクトル強度の決定については、固体インクをブタノール中に溶解し、パーキンエルマーラムダ２ＳＵＶ／ＶＩＳ光電分光光度計を用いて吸光度を測定する、溶液中の着色剤の測定に基づいた写真測光法を用いた。
【００７９】
初めにインクを中間転写部材上へ像様パターンで噴出し、次に像様パターンを中間転写部材から最終記録基体に転写する印刷方法を用いるゼロックス（登録商標）フェーザー８６０プリンタ内に、このように調製したシアンインクを配置した。１３８℃のプリントヘッド温度及び６４℃の中間転写ドラム温度で、ハンマーミルレーザプリント（登録商標）用紙を用いてインクをプリントした。
【００８０】
実施例ＸＶのシアン固体インクのプリント見本及び本比較例のシアン固体インクのプリント見本をキセノンランプで１００時間照射した。各々の未照射対照 (control) 見本に対する各照射試料の色差を、ＣＩＥＬＡＢ値を得るための前述の方法に従って決定した。色差の決定については、ＡＳＴＭ  Ｄ２２４４−８９（計器によって測定した色座標から色差を計算する標準的なテスト方法）に従った。下記の表は、ＣＩＥ  Ｌ*ａ*ｂ*色空間における試料見本の初期のプリントカラー測定値と、１００時間のキセノン照射後の各々の値を示している。
【００８１】
【表２】
0004364522.tif 000015
【００８２】
このデータが示すように、実施例ＸＶのインクを用いて作成した見本のキセノンランプ照射時の色安定性は、実施例ＸＶの小さなΔＥ値で示されるように、比較例Ｆで調製したインクよりもはるかに優れている。
【００８３】
実施例ＸＶのシアン固体インクのプリント見本及び本比較例のシアン固体インクのプリント見本をアトラスフェードメーター(Atlas Fade-ometer)内に配置し、約１８００Ｗのランプ出力で１００時間照射した。各々の未照射対照見本に対する各照射試料の色差を、ＣＩＥＬＡＢ値を得るための前述の方法に従って決定した。色差の決定については、ＡＳＴＭ  Ｄ２２４４−８９（計器によって測定した色座標から色差を計算する標準的なテスト方法）に従った。下記の表は、ＣＩＥ  Ｌ*ａ*ｂ*色空間における試料見本の初期のプリントカラー測定値と、アトラスフェードメーター内で１００時間照射した後の各々の値を示している。
【００８４】
【表３】
0004364522.tif 000016
【００８５】
このデータが示すように、実施例ＸＶのインクを用いて作成した見本の蛍光照射時の色安定性は、実施例ＸＶの小さなΔＥ値で示されるように、比較例Ｆで調製したインクよりもはるかに優れている。
【００８６】
実施例ＸＶＩ
実施例Ｉに記載のように調製した染料の代わりに、実施例ＸＩに記載のように調製した本発明の亜鉛染料を用いた以外は、相変化インクを実施例ＸＶに記載のように調製した。このように調製したインクは、レオメトリクス円錐板粘度計による測定で約１４０℃で約１０．６ｃＰの粘度、デュポン(登録商標)２１００熱量計を用いた示差走査熱量測定による測定で約８０℃の融点、及び約１４℃のガラス転移温度（Ｔｇ）を示した。
【００８７】
実施例ＸＶＩＩ
実施例Ｉに記載のように調製した染料の代わりに、実施例ＸＩＩに記載のように調製した本発明の無金属染料を用いた以外は、相変化インクを実施例ＸＶに記載のように調製した。このように調製したインクは、レオメトリクス円錐板粘度計による測定で約１４０℃で約１０．６ｃＰの粘度、デュポン(登録商標)２１００熱量計を用いた示差走査熱量測定による測定で約８０℃の融点、及び約１４℃のガラス転移温度（Ｔｇ）を示した。
【００８８】
実施例ＸＶＩＩＩ
実施例Ｉに記載のように調製した染料の代わりに、実施例ＸＩＩＩに記載のように調製した本発明のニッケル染料を用いた以外は、相変化インクを実施例ＸＶに記載のように調製した。このように調製したインクは、レオメトリクス円錐板粘度計による測定で約１４０℃で約１０．６ｃＰの粘度、デュポン(登録商標)２１００熱量計を用いた示差走査熱量測定による測定で約８０℃の融点、及び約１４℃のガラス転移温度（Ｔｇ）を示すものと思われる。
【００８９】
実施例ＸＩＸ
実施例Ｉに記載のように調製した染料の代わりに、実施例ＸＩＩＩに記載のように調製した本発明のコバルト染料を用いた以外は、相変化インクを実施例ＸＶに記載のように調製した。このように調製したインクは、レオメトリクス円錐板粘度計による測定で約１４０℃で約１０．６ｃＰの粘度、デュポン(登録商標)２１００熱量計を用いた示差走査熱量測定による測定で約８０℃の融点、及び約１４℃のガラス転移温度（Ｔｇ）を示した。
【００９０】
実施例ＸＶ、実施例ＸＶＩ、実施例ＸＶＩＩ、及び実施例ＸＩＸにおいて調製したインクを、比較例Ａの方法を用いてプリントした。
【００９１】
実施例ＸＶ、実施例ＸＶＩ、実施例ＸＶＩＩ、及び実施例ＸＩＸのプリント試料の色特性を評価した。これらの色特性を下記の表に示す。スペクトル強度（ＳＳ）は、トルエン中でのＡ*ｍｌ／ｇの単位で示す。ラムダｍａｘ（λmax）はｎｍ単位で示す。
【００９２】
【表４】
0004364522.tif 000017
【００９３】
このデータが示すように、Ｍが亜鉛原子である染料（実施例ＸＶＩ）を用いて製造したインクのプリント見本は、Ｍが銅原子である染料（実施例ＸＶ）を用いて製造したインクのプリント見本よりも緑色が多く、青色が少ない。同様に、Ｍがコバルト原子である染料（実施例ＸＩＸ）を用いて製造したインクのプリント見本は、Ｍが銅原子である染料（実施例ＸＶ）を用いて製造したインクのプリント見本よりも緑色が少なく、青色が多い。更に、Ｍが二水素である染料（実施例ＸＶＩＩ）を用いて製造したインクのプリント見本は、Ｍが銅原子である染料（実施例ＸＶ）を用いて製造したインクのプリント見本よりも緑色が多く、青色が少ない。よって、これらの相変化インクのプリント試料の視知覚を、フタロシアニン環内に異なる原子を用いることによって変えられることが明らかである。また、これらの染料の組み合わせを用いて、ＣＩＥ  Ｌ*ａ*ｂ*色空間内で色値の幅広い選択範囲を得ることができる。
【００９４】
実施例ＸＸ
本発明の相変化インクを以下のように調製する。固体のインクキャリヤ組成物を、米国特許第５，３７２，８５２号の実施例２に記載のように調製する。この組成物に、実施例Ｉに記載のように調製した銅フタロシアニン化合物約３．５重量％を添加する。更に約３時間攪拌した後、このように形成したシアンインクを、＃３ワットマン濾過紙及び約１５ポンド／平方インチの圧力を用いて、加熱したＭＯＴＴ（登録商標）装置に通して濾過する。濾過した相変化インクを型に注ぎ、固化させてインクスティックを形成する。
【００９５】
このように調製したシアン相変化インクは、レオメトリクス円錐板粘度計による測定で約１４０℃で約１１乃至１３ｃＰの粘度、デュポン(登録商標)２１００熱量計を用いた示差走査熱量測定による測定で約８０℃の融点、約１４℃のガラス転移温度（Ｔｇ）、及び６８１ｎｍにおいて約４５３５Ａ*ｍｌ／ｇのスペクトル強度（固体インクをトルエン中に溶解し、パーキンエルマーラムダ２ＳＵＶ／ＶＩＳ光電分光光度計を用いて吸光度を測定する、溶液中の着色剤の測定に基づいた写真測光法を用いて決定する）を示すと思われる。
【００９６】
実施例ＸＸＩ
本発明の相変化インクを以下のように調製する。固体のインクキャリヤ組成物を、米国特許第５，７８０，５２８号の実施例１１に記載のように調製する。この組成物に、実施例Ｉに記載のように調製した銅フタロシアニン化合物約３．５重量％を添加する。更に約３時間攪拌した後、このように形成したシアンインクを、＃３ワットマン濾過紙及び約１５ポンド／平方インチの圧力を用いて、加熱したＭＯＴＴ（登録商標）装置に通して濾過する。濾過した相変化インクを型に注ぎ、固化させてインクスティックを形成する。
【００９７】
このように調製したシアン相変化インクは、レオメトリクス円錐板粘度計による測定で約１４０℃で約１１乃至１３ｃＰの粘度、デュポン(登録商標)２１００熱量計を用いた示差走査熱量測定による測定で約８０℃の融点、約１４℃のガラス転移温度（Ｔｇ）、及び６８１ｎｍにおいて約４５３５Ａ*ｍｌ／ｇのスペクトル強度（固体インクをトルエン中に溶解し、パーキンエルマーラムダ２ＳＵＶ／ＶＩＳ光電分光光度計を用いて吸光度を測定する、溶液中の着色剤の測定に基づいた写真測光法を用いて決定する）を示すと思われる。
【００９８】
実施例ＸＸＩＩ
本発明の相変化インクを以下のように調製する。固体のインクキャリヤ組成物を、米国特許第５，７８０，５２８号の実施例１２に記載のように調製する。この組成物に、実施例Ｉに記載のように調製した銅フタロシアニン化合物約３．５重量％を添加する。更に約３時間攪拌した後、このように形成したシアンインクを、＃３ワットマン濾過紙及び約１５ポンド／平方インチの圧力を用いて、加熱したＭＯＴＴ（登録商標）装置に通して濾過する。濾過した相変化インクを型に注ぎ、固化させてインクスティックを形成する。
【００９９】
このように調製したシアン相変化インクは、レオメトリクス円錐板粘度計による測定で約１４０℃で約１１乃至１３ｃＰの粘度、デュポン(登録商標)２１００熱量計を用いた示差走査熱量測定による測定で約８０℃の融点、約１４℃のガラス転移温度（Ｔｇ）、及び６８１ｎｍにおいて約４５３５Ａ*ｍｌ／ｇのスペクトル強度（固体インクをトルエン中に溶解し、パーキンエルマーラムダ２ＳＵＶ／ＶＩＳ光電分光光度計を用いて吸光度を測定する、溶液中の着色剤の測定に基づいた写真測光法を用いて決定する）を示すと思われる。
【０１００】
実施例ＸＸＩＩＩ
本発明の相変化インクを以下のように調製する。固体のインクキャリヤ組成物を、米国特許第５，７８０，５２８号の実施例１３に記載のように調製する。この組成物に、実施例Ｉに記載のように調製した銅フタロシアニン化合物約３．５重量％を添加する。更に約３時間攪拌した後、このように形成したシアンインクを、＃３ワットマン濾過紙及び約１５ポンド／平方インチの圧力を用いて、加熱したＭＯＴＴ（登録商標）装置に通して濾過する。濾過した相変化インクを型に注ぎ、固化させてインクスティックを形成する。
【０１０１】
このように調製したシアン相変化インクは、レオメトリクス円錐板粘度計による測定で約１４０℃で約１１乃至１３ｃＰの粘度、デュポン(登録商標)２１００熱量計を用いた示差走査熱量測定による測定で約８０℃の融点、約１４℃のガラス転移温度（Ｔｇ）、及び６８１ｎｍにおいて約４５３５Ａ*ｍｌ／ｇのスペクトル強度（固体インクをトルエン中に溶解し、パーキンエルマーラムダ２ＳＵＶ／ＶＩＳ光電分光光度計を用いて吸光度を測定する、溶液中の着色剤の測定に基づいた写真測光法を用いて決定する）を示すと思われる。
【０１０２】
実施例ＸＸＩＶ
実施例Ｉに記載のように調製した染料の代わりに、実施例ＸＩに記載のように調製した本発明の亜鉛染料を用いる以外は、相変化インクを実施例ＸＸに記載のように調製する。このように調製したインクは、レオメトリクス円錐板粘度計による測定で約１４０℃で約１１乃至１３ｃＰの粘度、デュポン(登録商標)２１００熱量計を用いた示差走査熱量測定による測定で約８０℃の融点、及び約１４℃のガラス転移温度（Ｔｇ）を示すものと思われる。
【０１０３】
実施例ＸＸＶ
実施例Ｉに記載のように調製した染料の代わりに、実施例ＸＩＩに記載のように調製した本発明の無金属染料を用いる以外は、相変化インクを実施例ＸＸに記載のように調製する。このように調製したインクは、レオメトリクス円錐板粘度計による測定で約１４０℃で約１１乃至１３ｃＰの粘度、デュポン(登録商標)２１００熱量計を用いた示差走査熱量測定による測定で約８０℃の融点、及び約１４℃のガラス転移温度（Ｔｇ）を示すものと思われる。
【０１０４】
実施例ＸＸＶＩ
実施例Ｉに記載のように調製した染料の代わりに、実施例ＸＩＩＩに記載のように調製した本発明のニッケル染料を用いる以外は、相変化インクを実施例ＸＸに記載のように調製する。このように調製したインクは、レオメトリクス円錐板粘度計による測定で約１４０℃で約１１乃至１３ｃＰの粘度、デュポン(登録商標)２１００熱量計を用いた示差走査熱量測定による測定で約８０℃の融点、及び約１４℃のガラス転移温度（Ｔｇ）を示すものと思われる。
【０１０５】
実施例ＸＸＶＩＩ
実施例Ｉに記載のように調製した染料の代わりに、実施例ＸＩＶに記載のように調製した本発明のコバルト染料を用いる以外は、相変化インクを実施例ＸＸに記載のように調製する。このように調製したインクは、レオメトリクス円錐板粘度計による測定で約１４０℃で約１１乃至１３ｃＰの粘度、デュポン(登録商標)２１００熱量計を用いた示差走査熱量測定による測定で約８０℃の融点、及び約１４℃のガラス転移温度（Ｔｇ）を示すものと思われる。
【０１０６】
実施例ＸＸＶＩＩＩ
実施例Ｉに記載のように調製した染料の代わりに、実施例ＸＩに記載のように調製した本発明の亜鉛染料を用いる以外は、相変化インクを実施例ＸＸＩに記載のように調製する。このように調製したインクは、レオメトリクス円錐板粘度計による測定で約１４０℃で約１１乃至１３ｃＰの粘度、デュポン(登録商標)２１００熱量計を用いた示差走査熱量測定による測定で約８０℃の融点、及び約１４℃のガラス転移温度（Ｔｇ）を示すものと思われる。
【０１０７】
実施例ＸＸＩＸ
実施例Ｉに記載のように調製した染料の代わりに、実施例ＸＩＩに記載のように調製した本発明の無金属染料を用いる以外は、相変化インクを実施例ＸＸＩに記載のように調製する。このように調製したインクは、レオメトリクス円錐板粘度計による測定で約１４０℃で約１１乃至１３ｃＰの粘度、デュポン(登録商標)２１００熱量計を用いた示差走査熱量測定による測定で約８０℃の融点、及び約１４℃のガラス転移温度（Ｔｇ）を示すものと思われる。
【０１０８】
実施例ＸＸＸ
実施例Ｉに記載のように調製した染料の代わりに、実施例ＸＩＩＩに記載のように調製した本発明のニッケル染料を用いる以外は、相変化インクを実施例ＸＸＩに記載のように調製する。このように調製したインクは、レオメトリクス円錐板粘度計による測定で約１４０℃で約１１乃至１３ｃＰの粘度、デュポン(登録商標)２１００熱量計を用いた示差走査熱量測定による測定で約８０℃の融点、及び約１４℃のガラス転移温度（Ｔｇ）を示すものと思われる。
【０１０９】
実施例ＸＸＸＩ
実施例Ｉに記載のように調製した染料の代わりに、実施例ＸＩＶに記載のように調製した本発明のコバルト染料を用いる以外は、相変化インクを実施例ＸＸＩに記載のように調製する。このように調製したインクは、レオメトリクス円錐板粘度計による測定で約１４０℃で約１１乃至１３ｃＰの粘度、デュポン(登録商標)２１００熱量計を用いた示差走査熱量測定による測定で約８０℃の融点、及び約１４℃のガラス転移温度（Ｔｇ）を示すものと思われる。
【０１１０】
実施例ＸＸＸＩＩ
実施例Ｉに記載のように調製した染料の代わりに、実施例ＸＩに記載のように調製した本発明の亜鉛染料を用いる以外は、相変化インクを実施例ＸＸＩＩに記載のように調製する。このように調製したインクは、レオメトリクス円錐板粘度計による測定で約１４０℃で約１１乃至１３ｃＰの粘度、デュポン(登録商標)２１００熱量計を用いた示差走査熱量測定による測定で約８０℃の融点、及び約１４℃のガラス転移温度（Ｔｇ）を示すものと思われる。
【０１１１】
実施例ＸＸＸＩＩＩ
実施例Ｉに記載のように調製した染料の代わりに、実施例ＸＩＩに記載のように調製した本発明の無金属染料を用いる以外は、相変化インクを実施例ＸＸＩＩに記載のように調製する。このように調製したインクは、レオメトリクス円錐板粘度計による測定で約１４０℃で約１１乃至１３ｃＰの粘度、デュポン(登録商標)２１００熱量計を用いた示差走査熱量測定による測定で約８０℃の融点、及び約１４℃のガラス転移温度（Ｔｇ）を示すものと思われる。
【０１１２】
実施例ＸＸＸＩＶ
実施例Ｉに記載のように調製した染料の代わりに、実施例ＸＩＩＩに記載のように調製した本発明のニッケル染料を用いる以外は、相変化インクを実施例ＸＸＩＩに記載のように調製する。このように調製したインクは、レオメトリクス円錐板粘度計による測定で約１４０℃で約１１乃至１３ｃＰの粘度、デュポン(登録商標)２１００熱量計を用いた示差走査熱量測定による測定で約８０℃の融点、及び約１４℃のガラス転移温度（Ｔｇ）を示すものと思われる。
【０１１３】
実施例ＸＸＸＶ
実施例Ｉに記載のように調製した染料の代わりに、実施例ＸＩＶに記載のように調製した本発明のコバルト染料を用いる以外は、相変化インクを実施例ＸＸＩＩに記載のように調製する。このように調製したインクは、レオメトリクス円錐板粘度計による測定で約１４０℃で約１１乃至１３ｃＰの粘度、デュポン(登録商標)２１００熱量計を用いた示差走査熱量測定による測定で約８０℃の融点、及び約１４℃のガラス転移温度（Ｔｇ）を示すものと思われる。
【０１１４】
実施例ＸＸＸＶＩ
実施例Ｉに記載のように調製した染料の代わりに、実施例ＸＩに記載のように調製した本発明の亜鉛染料を用いる以外は、相変化インクを実施例ＸＸＩＩＩに記載のように調製する。このように調製したインクは、レオメトリクス円錐板粘度計による測定で約１４０℃で約１１乃至１３ｃＰの粘度、デュポン(登録商標)２１００熱量計を用いた示差走査熱量測定による測定で約８０℃の融点、及び約１４℃のガラス転移温度（Ｔｇ）を示すものと思われる。
【０１１５】
実施例ＸＸＸＶＩＩ
実施例Ｉに記載のように調製した染料の代わりに、実施例ＸＩＩに記載のように調製した本発明の無金属染料を用いる以外は、相変化インクを実施例ＸＸＩＩＩに記載のように調製する。このように調製したインクは、レオメトリクス円錐板粘度計による測定で約１４０℃で約１１乃至１３ｃＰの粘度、デュポン(登録商標)２１００熱量計を用いた示差走査熱量測定による測定で約８０℃の融点、及び約１４℃のガラス転移温度（Ｔｇ）を示すものと思われる。
【０１１６】
実施例ＸＸＸＶＩＩＩ
実施例Ｉに記載のように調製した染料の代わりに、実施例ＸＩＩＩに記載のように調製した本発明のニッケル染料を用いる以外は、相変化インクを実施例ＸＸＩＩＩに記載のように調製する。このように調製したインクは、レオメトリクス円錐板粘度計による測定で約１４０℃で約１１乃至１３ｃＰの粘度、デュポン(登録商標)２１００熱量計を用いた示差走査熱量測定による測定で約８０℃の融点、及び約１４℃のガラス転移温度（Ｔｇ）を示すものと思われる。
【０１１７】
実施例ＸＸＸＩＸ
実施例Ｉに記載のように調製した染料の代わりに、実施例ＸＩＶに記載のように調製した本発明のコバルト染料を用いる以外は、相変化インクを実施例ＸＸＩＩＩに記載のように調製する。このように調製したインクは、レオメトリクス円錐板粘度計による測定で約１４０℃で約１１乃至１３ｃＰの粘度、デュポン(登録商標)２１００熱量計を用いた示差走査熱量測定による測定で約８０℃の融点、及び約１４℃のガラス転移温度（Ｔｇ）を示すものと思われる。