(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
被検体に光を照射する複数の独立した照明部と、被検体内を透過あるいは被検体内で散乱した光を検出する複数の独立した検出部と、前記照明部に光源からの光を導く複数の独立した導波路と、前記検出部が検出した光を信号処理部に導く複数の独立した導波路と、前記複数の独立した照明部と前記複数の独立した検出部とを一つの構造体として統括するための固定部とを有し、前記固定部と前記複数の独立した照明部および前記複数の独立した検出部とを独立した弾性体によって結合するとともに、前記複数の独立した導波路を前記独立した弾性体に沿わせて保持するとともにそれぞれの導波路を前記固定部の位置で結束したことを特徴とする生体光計測プローブ。
【請求項２】
前記固定部によって統括された構造体を複数個まとめて複合させるための統括固定部を備え、前記複数個の構造体のそれぞれの照明部および検出部がぶつからないように、前記統括固定部と前記複数個の固定部とを連結片で結合した請求項１に記載の生体光計測プローブ。
【請求項３】
前記照明部および前記検出部が前記導波路の先端部の面が露出したものとされるとともに、それぞれの導波路の先端部の面が光を照射される被検体および光が検出される被検体の面にほぼ平行に対向するようにそれぞれの導波路の先端部をガイドする構造を有する保持部によって固定されている請求項１に記載の生体光計測プローブ。
【請求項４】
生体光計測プローブを被検体面上に配置するとき、前記固定部を挟んで両側に配置され、かつ、独立した弾性体によって結合された前記複数の独立した照明部および前記複数の独立した検出部とが形成するおおまかな曲率が、前記被検体面上の配置位置のおおまかな曲率より大きい請求項１に記載の生体光計測プローブ。
【請求項５】
前記照明部および前記検出部が前記導波路の先端部の面が露出したものとされるとともに、それぞれの導波路の先端部の面が曲面とされるとともに、それぞれの導波路の先端部をガイドする構造を有する保持部によって固定されている請求項１に記載の生体光計測プローブ。
【請求項６】
前記照明部および前記検出部の導波路の先端部が保持部より突出したものである請求項３に記載の生体光計測プローブ。
【請求項７】
前記検出部の導波路の先端部に前記導波路とほぼ同じ太さの貫通孔を有し、前記突出部の長さより厚いスペーサを設けた請求項６に記載の生体光計測プローブ。
【請求項８】
前記複数の独立した照明部および前記複数の独立した検出部が、それぞれ独立した弾性体によって結合される部位において、球状の突起とこれを包含する形の回転可能な穴構造によって結合される請求項１に記載の生体光計測プローブ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】  本発明は、光を用いて生体内部の情報を計測する装置のプローブに関する。
【背景技術】  生体内部の情報を、簡便で生体に害を与えずに計測する装置が、臨床医療や脳科学等の分野で用いられている。その中でも、特に光を用いた計測法は非常に有効な手段である。その第一の理由は、生体内部の酸素代謝機能は生体中の特定色素（ヘモグロビン、チトクロームａａ３、ミオグロビン等）の濃度に対応しており、これらの色素の濃度は、光の吸収量から求められるからである。また、光計測が有効である第二、第三の理由は、光は光ファイバにより扱いが簡便であり、さらに安全基準の範囲内での使用により生体に害を与えないことが挙げられる。
このような光計測の利点を活かして、可視から赤外の波長の光を用いて生体内部を計測する生体光計測装置が、例えば、特許文献１（特開平９−９８９７２号公報）もしくは特許文献２（特開平９−１４９９０３号公報）に記載されている。これらの文献に記載の生体光計測装置は、半導体レーザで光を発生させ、発生させた光を光ファイバで導いて被検体に照射し、生体内を透過あるいは反射してきた光を検出し、検出した光を光ファイバによってフォトダイオードまで導き、検出光量から血液循環、血行動態、ヘモグロビン変化などの生体情報を得ている。
また、このような生体光計測を実現するために、被検体に接触させる計測プローブが用いられている。これは、光を照射する光照射部と、生体内を透過あるいは反射してきた光を検出する光検出部と、前記光照射部と前記光検出部を格子状に配列させて固定する固定部材とによって構成されている。また、この固定部材をバンドもしくはゴム紐もしくはヘアバンドなどを用いて光照射部と光検出部を被検体に接触させる構造になっている。または、固定部材がヘルメットのように被検体にかぶせられるようになっている。この生体光計測プローブの例として、特許文献３（特開平８−１１７２０９号公報）、特許文献４（特開２００１−２８６４４９号公報）もしくは特許文献５（特開２００３−３２２６１２号公報）などが挙げられる。
【特許文献１】特開平９−９８９７２号公報
【特許文献２】特開平９−１４９９０３号公報
【特許文献３】特開平８−１１７２０９号公報
【特許文献４】特開２００１−２８６４４９号公報
【特許文献５】特開２００３−３２２６１２号公報
【発明の開示】
生体光計測においては、計測対象である被検体が無機物試料である場合と異なり、被検体が生体であるため、計測中に計測箇所を静止させることは困難である。被検体が動くと、被検体に接触させた計測プローブがずれたり離れたりすることがあり、正確に計測できないという問題が生じる。計測プローブのずれによる計測データの変化は、生体内の情報を反映した計測データに対しては、本来の目的からするとノイズの原因のひとつとなる。現実的には、計測中に被検体を完全に静止させることはできないため、計測データの信頼性を高めるためには、被検体の動きに対して頑健な計測プローブが必要である。
上記課題を解決するため、本発明は計測プローブのずれの原因について種々検討した。その結果、被検体に光を照射する複数の照明部を構成する導波路と、被検体を透過あるいは反射した光を検出する複数の検出部を構成する導波路とが、これらを固定する共通の板により保持されているために、被検体の動きに対して、相互に影響し有っていることによるものであることを突き止めた。
そこで、本発明では、前記照明部および前記検出部とを分離するとともに、これらを計測プローブとして結合するために固定部を設けて、固定部と前記照明部および前記検出部とを独立した弾性体で結合するものとした。さらに各照明部に光を導く導波路および各検出部からの光を導く導波路を前記弾性体に沿わせて配置するとともに、前記固定部で結束するものとした。
本発明によれば、各照明部および各検出部は被検体の動きに対して独立したものとなるので、被検体の動きに対して頑健な生体光計測プローブを提供することができる。これは被検体の立場で見れば、自由な姿勢や体勢で計測されることが可能となるので、検査を受けることが苦痛でなくなるメリットがある。
【図面の簡単な説明】  図１は実施例１の生体光計測プローブの概略構成を説明するための図である。
図２は図１に示した構造を有し、照明部１０１および検出部１０２を格子状に配列させた生体光計測プローブの例を示す斜視図である。
図３は全ての照明部１０１と検出部１０２に導波路１０３を結合させた時の生体光計測プローブの例の概観を示す斜視図である。
図４は図３に示す生体光計測プローブを上部から見た図である。
図５は図３に示す生体光計測プローブを下部から見た図である。
図６は実施例２の生体光計測プローブの概略構成を説明するための図である。
図７は図６に示す生体光計測プローブを上部から見た図である。
図８は図６に示す生体光計測プローブを下部から見た図である。
図９は図２から図５で示された生体光計測プローブを、人間の頭部を被検体としてバンドを用いて装着した例を示す図である。
図１０は図６の構造を有する単位の生体光計測プローブを、複数結合させた例を示す図である。
図１１は図１０に示す生体光計測プローブを上部から見た図である。
図１２は実施例３の生体光計測プローブの概略構成を説明するための図である。
図１３は図１２で示された実施の形態の一部を変化させた生体光計測プローブの概略構成を説明するための図である。
図１４は図１３に示す生体光計測プローブを横から見た図である。
図１５は図１３に示す生体光計測プローブの実施の形態の変化形をあらわした図である。
図１６は図１３に示す生体光計測プローブと被検体との関係を説明するため、中心を通る平面で鉛直方向に切断した断面図である。
図１７は生体光計測プローブの照射側と検出側との距離が異なると、被検体の内部における光の伝播経路が異なることを示す図である。
図１８は実施例５の遮光部１０８の例を示す斜視図である。
図１９は保持部に保持された検出部に遮光部をはめ込んだ例を示す斜視図である。
図２０は図１９の保持部に保持された検出部に遮光部を設けた例を横から見た図である。
図２１は検出部の先端が曲面であることを示す図で、検出部の先端の曲率が大きい場合を示す図である。
図２２は検出部の先端が曲面であることを示す図で、検出部の先端の曲率が中間程度の場合を示す図である。
図２３は検出部の先端が曲面であることを示す図で、検出部の先端の曲率が小さい場合を示す図である。
図２４は実施例６の遮光部を利用して検出部と被検体との間に間隙を設けた例を示す図である。
図２５は実施例６の保持部を利用して検出部と被検体との間に間隙を設けた例を示す図である。
図２６は実施例４の生体光計測プローブの概略構成を説明するための上部から見た例を示す図である。
図２７は実施例７の保持部１０４球状構造を持つ突起部と、球状の凹型窪みを持ち前記突起部を受ける形で板ばね１０７に固定された構造とした例を示す図である。
図２８は図２７に示す構造の変形例を示す図である。
図２９は検出部と被検体表面との距離と検出部の出力との関係の特性例を示す図である。
【発明を実施するための最良の形態】  以下、本発明において、発明の実施の形態とともに図面を参照して詳細に説明する。
【実施例１】  図１は実施例１の生体光計測プローブの概略構成を説明するための図である。１０１は照明部で被検体に光を照射する。１０３は導波路で図示しない光源に接続されて照明部１０１に光を供給する。１０４は保持部で照明部１０１を保持する。実施例１では、導波路１０３の先端部を被検体の方に向ける働きをしている。１０５は固定部で、後述するように、独立して設けられる複数の照明部１０１および後述する複数の検出部１０２を一つの構造体に統括する働きをする。１０６は弾性体であり、前記固定部１０５と照明部１０１および検出部１０２を結合する。また、導波路１０３が弾性体１０６の内部を通り保持部１０４を経て照明部１０１と結合されている。
図２は、図１に示した構造を有し、照明部１０１および検出部１０２を格子状に配列させた生体光計測プローブの例を示す斜視図である。１０２は検出部である。検出部１０２の詳細な図示は省略したが、図１に示した照明部１０１と同じである。また、検出部１０２から光を受ける導波路１０３は、図示しない信号処理部に接続される。図２に示すプローブは、照明部１０１と検出部１０２が交互に３×３の格子状に配列されており、照明部１０１が５個と検出部１０２が４個の合計９箇存在する。そのうち１つの照明部１０１と導波路１０３が接続されている状態を示している。
図３は、全ての照明部１０１と検出部１０２に導波路１０３を結合させた時の概観を示している。図３の形態を上部から見た（導波路１０３は断面）ものが図４であり、下部から見た（導波路１０３はハッチングを付した）ものが図５である。図５に示すように、照明部１０１と検出部１０２とが等間隔に並び、またそれぞれが交互に配置されている。また、図３および図４および図５において、導波路１０３が固定部１０５にまとめて固定されている。
上述した図１から図５の構造を用い、照明部１０１および検出部１０２を被検体に接触させると、照明部１０１と結合されている導波路１０３によって図示しない光源から導かれた光が照明部１０１より被検体に照射され、被検体内部を透過もしくは被検体内部で散乱された光を検出部１０２によって検出し、検出した光を検出部１０２と結合されている導波路１０３によって図示しない信号処理部に導くことができる。また、固定部１０５を、バンドもしくは帽子もしくはヘルメットと接着または結合させると、照明部１０１および検出部１０２を被検体に接触させることができる。またこの時、弾性体１０６の弾力により、照明部１０１および検出部１０２を被検体にしっかりと接触させた状態を保つことが可能である。
上述の図１から図５の構造を有する生体光計測プローブを、バンドを用いてヒトの側頭部に装着した例を図９に示す。生体光計測プローブ８０１は、その固定部１０５をバンド８０５で押さえつけることにより固定されており、弾性体１０６により保持部１０４に力が加わり、照明部１０１および検出部１０２が被検体８１０に接触している。また、バンド８０５が押さえているのは、導波路１０３を纏めている固定部１０５のみであり、導波路１０３に対して外部から引張りなどの力が与えられ固定部１０５に力が加わった場合でも、弾性体１０６を介して固定部１０５から離れている照明部１０１や検出部１０２には直接力が伝わりにくいので、外部からの力に対しても頑健であり、計測する上で肝要な部分である照明部１０１や検出部１０２がずれにくい。
すなわち、本発明では、各照明部１０１および各検出部１０２は機械的には独立していて、弾性体１０６を介して固定部１０５で統括されている。したがって、被検体の動きによって一つの照明部１０１あるいは検出部１０２が力を受けても、これが他の照明部１０１あるいは検出部１０２に及ぼす力は低減される。
【実施例２】  図６は、照明部１０１と検出部１０２とを交互に格子状配列させたもののうち、照明部１０１と検出部１０２を合わせて４つ用いた場合の例である。図６の形態を上部から見た（導波路１０３は断面）ものが図７であり、下部から見た（導波路１０３はハッチングを付した）ものが図８である。
また図１０は、上述の図６から図８の生体光計測プロープを４つ組み合わせて、照明部１０１と検出部１０２の合計１６個を、４×４に格子状配列させた例である。図１１は、図１０を上部から見たものである。図１０および図１１において、４つの２×２配列の生体光計測プローブをつなぐ中央部８０３は、支持部８０２で結合することにより生体光計測プローブを支えている。支持部８０２は、板ばねなどの弾力性素材や、または金属棒やプラスチックなどの弾力性を持たない硬い素材でも良い。
実施例１と対比して分かるように、単位となる生体光計測プローブを弾性体によって複数結合することにより、本発明による生体光計測プローブの特徴を損なうことなく、必要に応じてより多くの照明部１０１と検出部１０２を持つ生体光計測プローブを実現することができる。ここでは図示しなかったが、導波路１０３を中央部８０３で結束するものとすれば、導波路１０３を介して作用する外力が照明部１０１あるいは検出部１０２に作用する程度を実施例１よりも低減できる。
図１２は、弾性体１０６に代わって板ばね１０７を用いた場合の例を示している。導波路１０３は板ばね１０７の上部に位置しているが、板ばね１０７と必ずしも接触しなくてもよい。図１２に示す生体光計測プローブは、上述の図１から図５で示した生体光計測プローブと同様に、図９のように被検体に固定することが可能であり、同様の機能を有する。板ばねの長さが違うことによる弾性力の違いは、板ばねの厚みや幅を変えることにより調整している。
弾性体１０６もしくは板ばね１０７は、固定部１０５と各保持部１０４との間で独立に弾力を働かせれば良いのであって、図３あるいは図１２のように別々に結合しておく必要はない。例えば図１３のように実現することができる。図１３では照明部１０１と検出部１０２の合わせて９個を３×３の格子状配列させたものであるが、この図において板ばね１０７は８本の腕を有する一枚のものである。この板ばね１０７と固定部１０５を、ゴ厶素材やジェル素材のような弾性を持つ素材からなる固定部支え３０１とネジ３０２とで結合して支えることにより、図１２と同様の機能を有する生体光計測プローブを実現できる。固定部支え３０１を介して、固定部１０５と板ばね１０７との独立性が高まるので、導波路１０３の引っ張りや被検体の動きによる力が、固定部１０５にかかったとしても、板ばね１０７に結合された照明部１０１や検出部１０２に直接かかる力がさらに低減されると言う効果ももたらす。さらに、図１３のように構成された生体計測プローブの場合、板ばね１０７の中央円形部分にバンドをかけて被検体に固定することも可能で、固定部支え３０１によって、固定部１０５に外からかかる力を逃がすことができる。また、図１４は図１３を横から見た断面のイメージであるが、わかりやすくするため導波路１０３を１本のみ示した。
図１５は、上述の図１３および図１４と同様に一枚の板ばね１０７で実現した生体光計測プローブと同様の構造で、照明部１０１と検出部１０２を合わせて４個用い、２×２の格子状に配列させたものである。上述の図１２から図１５に示した生体光計測プローブは、上述の図１０および図１１と同様に複数結合させることにより、必要に応じてより多くの照明部１０１と検出部１０２とを有する生体光計測プローブとすることが可能である。
図２から図８、および、図１２から図１５に示した生体光計測プローブは、被検体に接触させやすいように大まかに言うと曲率を持っている。これらの代表として、図１３に示した生体光計測プローブの中央を垂直方向に切断した断面図を図１６に示す。図１６において、被検体８１１は人間の頭部とし、曲線８０９は生体光計測プローブの板ばね１０７によって支持されている照明部１０１と検出部１０２の先端部が持つ曲率を示すものとする。人間の頭部は、いわゆる、球体であり、やはり、大まかに言うと、ある曲率を持っている。生後間もない乳幼児の頭囲は約３００ｍｍであり、成人の頭囲は大きくて約６５０ｍｍである。これらを完全な球体と見なしたときの半径は、頭囲３００ｍｍの時に約４７．７ｍｍ、頭囲６５０ｍｍの時に約１０３ｍｍであり、これらの半径の逆数をもって曲率とすると、曲率はおよそ０．００９７〜０．０２１［１／ｍｍ］となる。生体光計測プローブの照明部１０１と検出部１０２の先端部が持つ曲率が被検体８１１のそれより大きければ、図１６のように中央部分が浮いた形態になる。この状態でバンドもしくは帽子もしくはヘアバンドを用いて、図９に示すように、固定部１０５を押し下げると、その押し下げる力で中央部分が被検体８１１に接触し、板ばね１０７の両端で支えられた照明部１０１と検出部１０２も板ばね１０７の力で被検体８１１に、より強い力で接触する。すなわち、被検体８１１の曲率が０．０１５［１／ｍｍ］であった場合、生体光計測プローブの照明部１０１と検出部１０２の先端部が持つ曲率を０．０１６〜０．０１８［１／ｍｍ］に設定することで、生体光計測プローブを被検体８１１にしっかりと固定することができる。人間の頭部は場所により形状が異なり曲率も一定ではないため、板ばね１０７や弾性体１０６はあらかじめ０．０２０［１／ｍｍ］前後の大きい曲率を持たせておくのが良い。
上述の図１２から図１５に示した生体光計測プローブにおいては、板ばね１０７を利用しているため、上下方向にのみ弾力を有し、左右方向もしくは回転方向には弾力を持たない。そのため、照明部１０１と検出部１０２および保持部１０４を被検体に接触させる機能を有するだけでなく、隣り合う保持部１０４どうしの距離を保つ構造となっている。光計測において、計測対象である被検体が無機物であろうと生体であろうと、光照射側と光検出側の間の距離が変化すると、計測対象の内部を伝播する光の経路が変化する。すなわち、図１７において、光照射器７００から発せられた光は、被検体８１０の内部を伝播し、光検出器７０１で捕らえられるが、このときの伝播経路は、経路７０８のようになる。一方で、光照射器７００から発せられた光が、光検出器７０１より少し離れた位置にある光検出器７０２で捕らえられると、その伝播経路は、経路７０９になる。光計測においては光が伝播した経路の情報を計測することになるため、光照射側と光検出側との距離のずれは、計測位置や計測深度のずれを引き起こす。以上より、図１２から図１５に示す生体光計測プローブが、保持部１０４どうしの距離を保つことにより、照明部１０１と検出部１０２の距離を保つ構造を有することで、被検体の動きに対して頑健となる。
また、上述のように保持部１０４どうしの距離を保つには、保持部１０４を弾力のない素材で結ぶ構造を設けることでも実現可能である。図２６に、図３、図１２もしくは図１３に示した生体光計測プローブに対して、弾力のない保持部支え１０９を設けたものを上部から見た例（導波路１０３は断面）を示した。実施例４では、それぞれの照明部１０１と検出部１０２は分離され、板ばね１０７によって被検対の動きに対して頑健とするとともに、照明部１０１と検出部１０２相互間のずれを抑制するものとして、図１７で説明した伝播経路のずれの抑制を図ることとして、照明部１０１と検出部１０２の距離を一定に保つことが可能で、被検体の動きに対して、より頑健となる。
【実施例５】  検出部１０２を被検体に密着させる機構を有する遮光部１０８の例を図１８に示す。遮光部１０８は検出部１０２を中央に通すように穴１０８１をあけてあり、図１９のように、保持部１０４で保持された検出部１０２を包むようにはめ込むことが可能である。図２０は図１９を横から見たものである。遮光部１０８は、光を遮断するためにその表面もしくは全体を、光を吸収する色で着色されている。このことにより、生体光計測に用いる光以外の外部の不要な光を遮断し、照明部より被検体に照射され被検体の内部を透過もしくは反射した光のみを、穴１０８１を通して検出部１０２で検出することができる。またこの遮光部１０８は、図１９もしくは図２０と同様に、照明部１０１に対しても適用することができ、照明部１０１から被検体の内部以外の箇所に光が漏れることを防ぐことができる。被検体の内部以外に漏れた光が検出部１０２で直接検出されることを未然に防ぐことが可能である。
遮光部１０８は、照明部１０１や検出部１０２を被検体に密着させる機能も有する。例えば、ゴム系素材やジェル素材などに代表される粘着性のある素材から成る遮光部１０８を用いることで、照明部１０１および検出部１０２を、被検体に対してずれにくく、密着させることが可能である。
照明部１０１あるいは検出部１０２の先端が曲面である例として、検出部１０２の先端が曲面である場合を図２１および図２２および図２３に示す。検出部１０２の先端を曲面とした場合の曲率が大きいものから順に１０２１、１０２２、１０２３とし、それぞれ図２１、図２２、図２３に示した。保持部１０４に保持された検出部１０２１および１０２２および１０２３の先端が曲面になることにより、先端が平面である場合より、被検体の動きや外部からの力により先端が傾いても、被検体に対する接触面積があまり変化しないため、検出光量が大きく変化しないという効果をもたらした。また、これは照明部１０１の先端を曲面にした場合も同様で、被検体に対する接触面積を大きく変化させないことにより、照射光量の増減を抑えることができる。
【実施例６】  照明部１０１あるいは検出部１０２と被検体との間に間隙を設ける構造を有する例を、図２４および図２５に示す。図２４は、遮光部１０８の穴１０８１を利用して、検出部１０２と被検体との間に間隙１０８２を設けた例である。上下方向に長い遮光部１０８を用いることにより、間隙１０８２を実現している。図２５は、検出部１０２を保持部１０４の内側に引き入れた構造をしており、上下方向に長い保持部１０４もしくは上下方向に短い検出部１０２により、間隙１０４２を実現している。
上述の図２４における間隙１０８２もしくは図２５における間隙１０４２は、照明部１０１から照射される照射光量もしくは検出部１０２により検出される検出光量が、被検体の動きによって変動することを抑える効果をもたらす。すなわち、照明部１０１もしくは検出部１０２が被検体に接触した状態から、被検体の動きにより非接触の状態に変化した場合より、非接触の状態が多少変化した場合の方が、照射光量あるいは検出光量の変化が少ないためである。ここで、照明部１０１もしくは検出部１０２と被検体との距離をＬ［ｍｍ］とする。Ｌ＝０．０は照明部１０１もしくは検出部１０２が被検体に接触した状態である。Ｌ＝０．０からＬ＝１．０になった時の照射光量および検出光量の変化より、Ｌ＝１．０からＬ＝２．０に変化した時の照射光量および検出光量の変化の方が小さい。Ｌ＝２．０からＬ＝３．０に変化した時の照射光量および検出光量の変化は、さらに小さくなる。そのため、例えばあらかじめＬ＝２．０としておくと、被検体の動きや外部からかかる力によってＬの値が変動したとしても、あらかじめＬ＝０．０としていた場合よりも照射光量および検出光量の変化は小さく抑えることができる。照射光量および検出光量の強度を確保するために、照明部１０１および検出部１０２を被検体により近づけてＬ＝１．０としても、Ｌ＝０．０の場合よりも被検体の動きに対して頑健な構造である。
図２９は、これを検証するために、被検体と検出部１０２との距離を変えた時に検出出力がどの程度変化するかの計測例を示す図である。四角を付した線、丸を付した線および三角を付した線の三つの例を示すが、ばらつきがあるとはいえ、いずれの例でも、２ｍｍ程度離れていると、出力は比較的小さい誤差範囲に収まるといえる。この関係は、被検体と照明部１０１との関係においても、同様である。すなわち、ある程度、離しておけば、照明部１０１から被検体に注入される光強度は、大きく変化することは無い。
実施例６は、被検体と検出部１０２あるいは照明部１０１との距離の変化による影響は低減できるが、図２９からも分かるように、Ｌ＝０．０の場合よりも検出出力が２０％程度に落ちるので、信号処理部のゲインを上げるたり、照射光の強度を強くしたりすることによって対処することもできる。
【実施例７】  保持部１０４は、被検体８１１との密着度を高めるため、図２７の保持部１０４８または図２８の保持部１０４９に替えることができる。図２７および図２８は、図１６における保持部１０４を保持部１０４８または保持部１０４９に替え、遮光部１０８を用いた例を示している。図２７において、保持部１０４８は、保持部１０４に加え、先端に球状構造を持つ突起部と、球状の凹型窪みを持ち前記突起部を受ける形で板ばね１０７に固定された凹部とを有するいわゆるボールジョイントによる構造である。この構造により、保持部１０４８あるいは遮光部１０８は被検体８１１に対面する角度に自由度が生じるため、保持部１０４８あるいは遮光部１０８が被検体８１１に接触する面積を大きくさせることができる。すなわち、生体光計測プローブと被検体８１１との密着度を高め、よりずれにくくしっかりと固定することができる。また図２８において、保持部１０４９は、上部が球形に膨らんだ球状構造と、前記球状構造がその中心点を基準に自由に回転可能な穴構造を持ち板ばね１０７に固定された固定部分とを有する。保持部１０４８と同様、保持部１０４９は、保持部１０４９あるいは遮光部１０８と被検体８１１との密着度を高める効果を与える。
【産業上の利用可能性】  本発明によれば、被検体が自由な姿勢や体勢で計測されることが可能となり、検査を受けることの苦痛を低減できるので、生体の光計測を普及させる効果がある。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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