(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
塩基存在下、水と水難溶性有機溶媒との混合溶媒中でのアセト酢酸のアルカリ金属塩又はアルカリ土類金属塩と一般式（Ｉ）
【化１】
Ｒ1ＣＨＯ
（式中、Ｒ1は置換基を有していてもよいアルキル基、置換基を有していてもよいＣ３以上の脂環式骨格を有する炭化水素基、該脂環式骨格を有する炭化水素基を有するアルキル基、置換基を有していてもよい複数環基、又は置換基を有していてもよいフェニル基を表す。）で表わされるアルデヒドの反応において、鉄イオンの影響を抑制するために、リン酸、ポリリン酸及びそれらのアルカリ金属塩又はアルカリ土類金属塩からなる群から選ばれる少なくとも１種以上を一般式（Ｉ）で表されるアルデヒドに対して０．１〜３０ｍｏｌ％添加することを特徴とする一般式（ＩＩ）
【化２】
0004387016.tif 000003
（式中、Ｒ1は前記と同じ基を表す。）で表されるα，β−不飽和ケトンの製造方法。
【請求項２】
塩基が脂肪族２級アミンであることを特徴とする請求項１に記載のα，β−不飽和ケトンの製造方法。
【請求項３】
反応中、ｐＨを一定の範囲に保持することを特徴とする請求項１又は２に記載のα，β−不飽和ケトンの製造方法。
【請求項４】
ｐＨの範囲が６〜８であることを特徴とする請求項３に記載のα，β−不飽和ケトンの製造方法。
【請求項５】
一般式（Ｉ）中Ｒ1において、１位に少なくとも１以上の置換基を有することを特徴とする請求項１〜４のいずれかに記載のα，β−不飽和ケトンの製造方法。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【産業上の利用分野】
本発明は農医薬の中間体として有用なα，β−不飽和ケトンの製造方法に関する。
【０００２】
【従来の技術】
従来、一般式（Ｉ）で表されるα，β−不飽和ケトンを、アセト酢酸アルカリ金属塩とアルデヒドの縮合により合成する方法は幾つか報告されている。
例えば、特開昭５７−４９３０号公報には、アセト酢酸のアルカリ金属塩とアルデヒド類を脂肪族２級アミンを触媒とし、水難溶性有機溶剤と水との混合液中において反応させることが記載されている。
【０００３】
また、特開平３−１６１４５６号公報には、特に、α位に側鎖を持つアルデヒドを用いて反応させる場合に有用な反応として、前記したのと同様の反応を特定の脂肪族２級アミンを用い、鉱酸によりｐＨを一定に保持し、水量を調整して反応させることが記載されている。
【０００４】
【発明が解決しようとする課題】
しかし、これらの反応系に、数ｐｐｍ程度の微量な鉄イオンが存在すると反応が阻害され、β−ヒドロキシケトン体を多く副生し収率が著しく低くなってしまうという問題が明らかとなった。こうした鉄イオンの阻害を抑制するため、鉄イオンを捕捉するキレート剤（例えば２，２’−ビピリジル、１，１０−フェナントロリン等）の使用を試みたが、抑制効果としては弱く、また塩基を回収する工程でこれらキレート剤が析出してしまい、分液性が非常に悪くなるという問題があった。
【０００５】
本発明は、反応の阻害物質となる鉄イオンが反応系に存在している場合でも目的物であるα、β不飽和ケトンが高収率で得られ、しかも工業的問題のない製造方法を提供するものである。
【０００６】
【課題を解決するための手段】
本発明者らは、上記課題を解決すべく鋭意検討した結果、反応系に特定の酸又はそれらのアルカリ金属塩又はアルカリ土類金属塩を存在させることで、収率よく目的とするα、β不飽和ケトンが得られることを見出し、本発明を完成するに至った。
【０００７】
即ち、本発明は、（１）塩基存在下、水と水難溶性有機溶媒との混合溶媒中でのアセト酸のアルカリ金属塩又はアルカリ土類金属塩と一般式（Ｉ）
【化３】
Ｒ1ＣＨＯ
（式中、Ｒ1は置換基を有していてもよいアルキル基、置換基を有していてもよいＣ３以上の脂環式骨格を有する炭化水素基、該脂環式骨格を有する炭化水素基を有するアルキル基、置換基を有していてもよい複数環基、又は置換基を有していてもよいフェニル基を表す。）で表わされるアルデヒドの反応において、鉄イオンの影響を抑制するために、リン酸、ポリリン酸、及びそれらのアルカリ金属塩又はアルカリ土類金属塩からなる群から選ばれる少なくとも１種以上を一般式（Ｉ）で表されるアルデヒドに対して０．１〜３０ｍｏｌ％添加することを特徴とする一般式（ＩＩ）
【化４】
0004387016.tif 000002
（式中、Ｒ1は前記と同じ基を表す。）で表されるα，β−不飽和ケトンの製造方法に関する。
【０００８】
更に詳しくは、（２）塩基が脂肪族２級アミンであることを特徴とする上記（１）に記載のα，β−不飽和ケトンの製造方法に関する。
【０００９】
又、（３）反応中、ｐＨを一定の範囲に、好ましくはｐＨ６〜８の範囲に保持することを特徴とする上記（１）又は（２）に記載のα，β−不飽和ケトンの製造方法に関し、（４）一般式（Ｉ）中Ｒ1において、１位に少なくとも１以上の置換基を有することを特徴とする上記（１）〜（３）のいずれかに記載のα，β−不飽和ケトンの製造方法に関する。
【００１０】
【発明の実施の形態】
本発明において用いられるアセト酢酸アルカリ金属塩又はアルカリ土類金属塩は、具体的には、アセト酢酸ナトリウム、アセト酢酸カリウム、アセト酢酸リチウム、アセト酢酸マグネシウム、アセト酢酸カルシウム等を例示することができる。
【００１１】
これらの塩は、例えば、ジケテンまたはアセト酢酸エステル類を水酸化ナトリウム、水酸化カリウム、水酸化マグネシウム等の水溶液で加水分解した後、副生するアルコールを減圧濃縮により除去することで水溶液として容易に得られる。こうして得られる水溶液の濃度は、次の反応において、水が多量に存在すると収率が低下することから、４０〜５０％の濃度に調整するのが好ましい。
【００１２】
一般式（Ｉ）中、Ｒ1は、置換基を有していてもよいアルキル基、置換基を有していてもよい基、置換基を有していてもよいＣ３以上の脂環式骨格を有する炭化水素基、該脂環式骨格を有する炭化水素基を有するアルキル基、置換基を有していてもよい複数環基、置換基を有していてもよい複数環アルキル基、置換基を有していてもよいフェニル基、又は置換基を有していてもよいフェニルアルキル基を表す。
【００１３】
一般式（Ｉ）で表されるアルデヒドとして、具体的には、イソブチルアルデヒド、２−メチルブタナール、２−メチルペンタナール、２，３−ジメチルブタナール、２−メチルヘキサナール、２−エチルヘキサナール、２−エチルペンタナール、２−メチルヘプタナール、２−メチルノナール等のアルデヒドのα位で分岐している脂肪族アルデヒド、シクロヘキサンカルバルデヒド、２−メチルシクロヘキサンカルバルデヒド、３−メチルシクロヘキサンカルバルデヒド、４−メチルシクロヘキサンカルバルデヒド等の脂環基を持つアルデヒド、４−テトラヒドロピランカルバルデヒド、２−テトラヒドロフランカルバルデヒド、３−テトラヒドロピランカルバルデヒド、３−テトラヒドロチオピランカルバルデヒド等の複素環アルデヒド、ベンズアルデヒド、ｏ−メチルベンズアルデヒド、ｍ−メチルベンズアルデヒド、ｐ−メチルベンズアルデヒド、ｐ−メチルチオベンズアルデヒド、ｐ−クロロベンズアルデヒド等の芳香族アルデヒド、ベンジルアルデヒド、１−メチルベンジルアルデヒド等のフェニルアルキルアルデヒド、２−ピリジルメチルアルデヒド、２−ピリジル−１−メチルアルデヒド等の複素環アルキルアルデヒド等を例示することができる。
【００１４】
中でも、一般式（Ｉ）中Ｒ1において、１位に少なくとも１以上の置換基を有するアルデヒド、その中でも特に水溶性の高いアルデヒドを用いた反応に本発明の方法を適用するのが好ましい。このようなアルデヒドとして、具体的には、４−テトラヒドロピランカルバルデヒド、３−テトラヒドロチオピランカルバルデヒド等の酸素原子または硫黄原子を有する水溶性の高い６員の複素環基を有するアルデヒドを例示することができる。
【００１５】
本発明に用いられる塩基としては、具体的には、ピロリジン、モルホリン、ピペラジン、３，５−ジメチルピペリジン、３−ブチルピペリジン、３−ヘキシルピペリジン、３−シクロヘキシルピペリジン、４−ベンジルピペリジン、４−フェニルピペリジン、１，３−ジピペリジルプロパン等のピペリジン類、ヘキサメチレンイミン、ヘプタメチレンイミン、３，３，５−トリメチルヘキサヒドロアゼピン、１，２，３，４−テトラヒドロイソキノリン、デカヒドロイソキノリン、４−メチルデカヒドロイソキノリン、３−アザビシクロ（３，２，２）ノナン等の環状アミン、ジメチルアミン、ジエチルアミン、ジ−ｎ−プロピルアミン、Ｎ−メチル−Ｎ−ｎ−ブチルアミン、Ｎ−エチル−Ｎ−ｎ−ブチルアミン、Ｎ−メチル−Ｎ−ｎ−アミルアミン、Ｎ−メチル−Ｎ−ｎ−ヘキシルアミン、Ｎ−メチル−Ｎ−ベンジルアミン等のジアルキルアミン類を例示することができる。但し、ジ−ｉ−プロピルアミン、ジシクロヘキシルアミン等の嵩高いアミン類は好ましくない。
また、Ｒ1として１位に１以上の置換基を有する場合、環状アミン類、Ｎ−メチル−Ｎ−置換メチルアミン類を用いるのが好ましく、中でも、デカヒドロイソキノリンを用いるのが好ましい。
【００１６】
本発明の方法は、鉄イオン等の影響を抑制するため、特定の酸又はそれらの塩共存下反応させることを特徴とするが、具体的には、リン酸、メタホウ酸、ケイ酸、ポリリン酸及びそれらのアルカリ金属塩又はアルカリ土類金属塩よりなる群から選ばれる１種以上を用いるのが好ましい。
使用する量は、反応系内に存在する鉄イオンの量にもよるが、鉄イオンに対するモル比で５００倍以上、特に１５００倍以上用いるのが好ましい。反応系内に混入する鉄イオンの量が把握できれば、モル比から使用量が決められるが、原料のアルデヒドに対するモル分率（モル％）で使用量を決めることもできる。原料のアルデヒドを基準にした場合、使用量としては０．１〜３０モル％の範囲で用いるのが好ましい。使用量が３０モル％を超えた場合、反応液のｐＨが６．０を下回るため、反応が遅くなり収率も低下する傾向にある。なおこの量を超えて使用する必要がある場合、反応液のｐＨが一時的に反応に最適なｐＨを下回っても、ＮａＯＨ等のアルカリにより反応開始時のｐＨを最適ｐＨまで引き上げることで、反応を行う事が出来る。但し、添加するアルカリに水溶液を用いた場合、系内の水量が増加し反応が遅くなり、アセト酢酸塩が分解しやすくなる場合があるため、なるべく少量に抑えるのが好ましい。また、酸性条件下では、アセト酢酸塩が分解しやすくなるため、速やかに最適のｐＨに調整することが好ましい。
リン酸等のアルカリ金属塩を添加する場合、反応時のｐＨが最適のｐＨ範囲に管理されていれば特にその使用量は限定されない。
【００１７】
リン酸は系内の水量を少なくするため、水の含量の少ないものを使用するのが好ましいが、７５％リン酸でも使用することができる。高濃度リン酸は冬季凍結するため、工業的に使用するには７５％リン酸が好ましい。
【００１８】
本発明に用いられる水難溶性溶媒としては、トルエン、ベンゼン、キシレン等の芳香族炭化水素、ヘキサン、ヘプタン、シクロヘキサン、デカリン等の脂肪族炭化水素等を例示することができる。これらの溶媒と水の混合比の範囲は、１００：５〜１００であるが、１００：５〜３０、更に１００：１０〜２０が好ましい。
【００１９】
本発明の方法は、（１）水、水難溶性溶媒にアセト酢酸の塩、塩基、リン酸等を添加し、アルデヒドを添加する方法、（２）水、水難溶性溶媒にアルデヒド、塩基、リン酸等を添加し、アセト酢酸塩を添加する方法、（３）水、水難溶性溶媒にアルデヒド、リン酸等を添加し、アセト酢酸塩、塩基の水溶液を添加する方法等いずれも採用することができる。ｐＨ調整を行う必要がある場合、（１）の方法がもっとも好ましい。
【００２０】
使用する脂肪族２級アミンにより最適とするｐＨ範囲は異なるが、  反応中の反応液のｐＨ範囲は一定の範囲に保つことが好ましく、更にその範囲としてｐＨ６〜８に保持するのが好ましい。ｐＨ６以下では反応が遅く収率も低下する傾向にあり、またｐＨ８以上では、中間体であるβ−ヒドロキシケトン体の副生量が増加する傾向にある。従って、反応中、鉱酸等の酸を用いて上記ｐＨ範囲に調整するのが好ましい。
【００２１】
ｐＨ保持に使用する酸としては、鉱酸が好ましく、系内の水量を少なくするため濃硫酸、８５％りん酸等の水の含量の少ない酸、あるいは塩化水素ガス等の酸性ガスあるいは無水硫酸、五酸化りん等の酸無水物を使用することが好ましい。また水の含量の多い濃塩酸でも、原料のアセト酢酸アルカリ金属塩の水溶液を高濃度化して用いることで反応は円滑に進行する。なお鉱酸にリン酸を使用する場合には、鉄イオンが反応系内に存在していても、鉄イオンとリン酸のモル比が十分確保されていれば特に問題無い。
【００２２】
反応温度は、通常１０〜６０℃の範囲であるが、反応温度が高いほど中間体であるβ−ヒドロキシケトン体の副生量が増加するため収率が低下する傾向にある。従って、１０〜４０℃の温度範囲で反応を行うのが好ましい。
【００２３】
本発明の方法の具体例を以下に示す。
一般式（Ｉ）で表わされるアルデヒド１モルに対し、１〜３モルのアセト酢酸塩の水溶液に、アルデヒド１モルに対して１０〜１０００ｍｌ、好しくは１００〜８００ｍｌの水難溶性有機溶媒を加えた後、アルデヒド１モルに対して０．０１モル以上、好ましくは０．０５〜０．２０モルの塩基を加える。十分攪拌した状態でリン酸、メタホウ酸、ケイ酸、及びそれらのアルカリ金属塩よりなる群から選ばれる１種以上をアルデヒド１モルに対して０．００１モル〜０．３０モルを加え、さらに酸を加えてｐＨを６．０〜８．０に調整する。
【００２４】
ついで１０〜６０℃で酸によりｐＨ６．０〜８．０に維持しながらアルデヒド１モル相当を加え１〜１０時間撹拌する。反応終了後水を加えて酸を加えてｐＨ２以下とし、有機層を水層から分離する。さらに有機層をアルカリで中和後水洗して有機層を水層から分離し、有機層を減圧濃縮することにより目的とするα，β−不飽和ケトンを得ることができる。
【００２５】
また有機層より分離した水層を水酸化ナトリウム等のアルカリでｐＨを１３以上とし、水難溶性有機溶媒で抽出することにより触媒として使用した塩基は９７％以上回収することができ、回収した塩基は再使用することが可能である。なお、リン酸等の代わりにキレート剤を用いた際に見られた分液性の悪さは、この場合には全く問題にはならなかった。
【００２６】
【実施例】
以下に本発明を実施例をもって更に詳細に説明するが、本発明はこの実施例に限定されるものではない。
【００２７】
実施例１
内容積１０００ｍｌの反応器にアセト酢酸メチルエステル３７１．６ｇ（３．２モル）およびイオン交換水１３４．４ｇを仕込み、水冷攪拌下に内温を３５〜４０℃に保ちながら鉄イオン２．８ｐｐｍを含む２５％ＮａＯＨ水溶液５３７．６ｇ（３．３６モル）を４時間で滴下し、その後３５〜４０℃で２時間攪拌を続けた後、水およびメタノールを４０℃以下の温度で減圧留去した。フラスコ内容物を一部取り出し１規定の塩酸標準水溶液によりｐＨ滴定を実施した結果、得られたアセト酢酸ナトリウム水溶液の濃度は４９％であった。このアセト酢酸ナトリウム水溶液から１７６．７ｇ（０．６９５モル）を量り取り内容積１０００ｍｌの反応器に入れ、ついでトルエン１５０ｍｌ、デカヒドロイソキノリン６．９６ｇ（０．０５モル）、８５％りん酸５．０ｇ（０．０４３モル）を加え、さらに濃硫酸でｐＨを７．４とした。この中に４−テトラヒドロピランカルバルデヒド５７．１ｇ（０．５モル）を１時間かけて滴下した後３時間攪拌を続けた。反応中温度を２０〜２５℃に保ち濃硫酸を滴下することによりｐＨを７．４±０．１に維持した。反応終了後水８０．０ｇを加え、濃硫酸にてｐＨを１．５として６５℃まで昇温した後、有機層を水層から分離した。分離した水層にトルエン３７．５ｍｌを加えて抽出し、有機層を水層から分離した後、最初に分離した有機層と混合した。有機層に２５％ＮａＯＨ水溶液２．３ｇを加えて中和した後有機層を水層から分離した。さらに有機層に水１０ｇを加えて攪拌・水洗し有機層を水層から分離した後、無水硫酸マグネシウムにより乾燥した。硫酸マグネシウムを濾別後、溶媒を減圧留去し、残った油状物をさらに減圧留去することにより沸点９１〜９５℃（０．０１３ｋＰａ）の無色の油状物７３．９ｇを得た。（粗収率９５．８％）ガスクロマトグラフィーにより分析したところ、目的物４−（４−テトラヒドロピラニル）−３−ブテン−２−オンの純度は９５．１％であった。（収率９１．２％）なお副生物である４−ヒドロキシ−４−（４−テトラヒドロピラニル）−ブタン−２オンが４．９％含まれており、４−テトラヒドロピランカルバルデヒドに対する収率は４．２％であった。
【００２８】
実施例２
実施例１で合成したものと同じ４９％アセト酢酸ナトリウム水溶液１７６．７ｇ（０．６９５モル）を内容積１０００ｍｌの反応器に入れ、ついでトルエン１５０ｍｌ、デカヒドロイソキノリン６．９６ｇ（０．０５モル）、８５％りん酸２．５ｇ（０．０２２モル）を加え、さらに濃硫酸でｐＨを７．４とした。この中に４−テトラヒドロピランカルバルデヒド５７．１ｇ（０．５モル）を１時間かけて滴下した後３時間攪拌を続けた。反応中温度を２０〜２５℃に保ち濃硫酸を滴下することによりｐＨを７．４±０．１に維持した。反応終了後水８０．０ｇを加え、濃硫酸にてｐＨを１．５として６５℃まで昇温した後、有機層を水層から分離した。分離した水層にトルエン３７．５ｍｌを加えて抽出し、有機層を水層から分離した後、最初に分離した有機層と混合した。有機層に２５％ＮａＯＨ水溶液５．２ｇを加えて中和した後有機層を水層から分離した。さらに有機層に水１０ｇを加えて攪拌・水洗し有機層を水層から分離した後、無水硫酸マグネシウムにより乾燥した。硫酸マグネシウムを濾別後２５６．１ｇの有機層を得た。有機層の一部をサンプリングし、高速液体クロマトグラフィーにより純度９９．９％の標準品を用いた内部標準法で分析したところ、目的物４−（４−テトラヒドロピラニル）−３−ブテン−２−オンの濃度は２７．０％であった。（収率８９．８％）副生物である４−ヒドロキシ−４−（４−テトラヒドロピラニル）−ブタン−２−オンの濃度は１．４％であり、４−テトラヒドロピランカルバルデヒドに対する収率は４．２％であった。
【００２９】
比較例１
実施例１で合成したものと同じ４９％アセト酢酸ナトリウム水溶液１７６．７ｇ（０．６９５モル）を内容積１０００ｍｌの反応器に入れ、ついでトルエン１５０ｍｌ、デカヒドロイソキノリン６．９６ｇ（０．０５モル）を加え、さらに濃硫酸でｐＨを７．４とした。この中に４−テトラヒドロピランカルバルデヒド５７．１ｇ（０．５モル）を１時間かけて滴下した後４時間攪拌を続けた。反応中温度を２０〜２５℃に保ち濃硫酸を滴下することによりｐＨを７．４±０．１に維持した。反応終了後水８０．０ｇを加え、濃硫酸にてｐＨを１．５として６５℃まで昇温した後、有機層を水層から分離した。分離した水層にトルエン３７．５ｍｌを加えて抽出し、有機層を水層から分離した後、最初に分離した有機層と混合した。有機層に２５％ＮａＯＨ水溶液５．５ｇを加えて中和した後有機層を水層から分離した。さらに有機層に水１０ｇを加えて攪拌・水洗し有機層を水層から分離した後、無水硫酸マグネシウムにより乾燥した。硫酸マグネシウムを濾別後２４７．９ｇの有機層を得た。有機層の一部をサンプリングし、高速液体クロマトグラフィーにより純度９９．９％の標準品を用いた内部標準法で分析したところ、目的物４−（４−テトラヒドロピラニル）−３−ブテン−２−オンの濃度は２４．９％であった。（収率７９．９％）副生物である４−ヒドロキシ−４−（４−テトラヒドロピラニル）−ブタン−２−オンの濃度は３．２％であり、４−テトラヒドロピランカルバルデヒドに対する収率は９．１％であった。
【００３０】
実施例３
イオン交換水と試薬特級ＮａＯＨで２５％の濃度に調整したＮａＯＨを用い、実施例１と同様の条件で合成した４７．４％アセト酢酸ナトリウム水溶液１０９．１ｇ（０．４１７モル）を内容積１０００ｍｌの反応器に入れ、鉄イオン０．００４ｇ（０．００００７５モル）を含む塩化鉄（III）水溶液を０．６ｇ加えた。（加えた鉄イオンは４−テトラヒドロピランカルバルデヒド１モルに対して０．０２５モルに相当する）ついでトルエン９０ｍｌ、デカヒドロイソキノリン４．２ｇ（０．０３モル）、８５％りん酸１．５ｇ（０．０１５モル）を加え、さらに濃硫酸でｐＨを７．４とした。この中に４−テトラヒドロピランカルバルデヒド３４．２ｇ（０．３モル）を１時間かけて滴下した後３時間攪拌を続けた。反応中温度を２０〜２５℃に保ち濃硫酸を滴下することによりｐＨを７．４±０．１に維持した。反応終了後水４８．０ｇを加え、濃硫酸にてｐＨを１．５として６５℃まで昇温した後、有機層を水層から分離した。分離した水層にトルエン２２．５ｍｌを加えて抽出し、有機層を水層から分離した後、最初に分離した有機層と混合した。有機層に２５％ＮａＯＨ水溶液１．８ｇを加えて中和した後有機層を水層から分離した。さらに有機層に水６ｇを加えて攪拌・水洗し有機層を水層から分離した後、無水硫酸マグネシウムにより乾燥した。硫酸マグネシウムを濾別後１８１．７ｇの有機層を得た。有機層の一部をサンプリングし、高速液体クロマトグラフィーにより純度９９．９％の標準品を用いた内部標準法で分析したところ、目的物４−（４−テトラヒドロピラニル）−３−ブテン−２−オンの濃度は２１．３％であった。（収率８３．７％）副生物である４−ヒドロキシ−４−（４−テトラヒドロピラニル）−ブタン−２−オンの濃度は１．９％であり、４−テトラヒドロピランカルバルデヒドに対する収率は６．７％であった。
【００３１】
比較例２
イオン交換水と試薬特級ＮａＯＨで２５％の濃度に調整したＮａＯＨを用い、実施例１と同様の条件で合成した４７．４％アセト酢酸ナトリウム水溶液１７９．６ｇ（０．６９５モル）を内容積１０００ｍｌの反応器に入れ、鉄イオン０．００７ｇ（０．０００１２５モル）を含む塩化鉄（III）水溶液を１．０ｇ加えた。（加えた鉄イオンは４−テトラヒドロピランカルバルデヒド１モルに対して０．０２５モルに相当する）ついでトルエン１５０ｍｌ、デカヒドロイソキノリン７．０ｇ（０．０５モル）を加え、さらに濃硫酸でｐＨを７．４とした。この中に４−テトラヒドロピランカルバルデヒド５７．１ｇ（０．５モル）を１時間かけて滴下した後４時間攪拌を続けた。反応中温度を２０〜２５℃に保ち濃硫酸を滴下することによりｐＨを７．４±０．１に維持した。反応終了後水８０．０ｇを加え、濃硫酸にてｐＨを１．５として６５℃まで昇温した後、有機層を水層から分離した。分離した水層にトルエン３７．５ｍｌを加えて抽出し、有機層を水層から分離した後、最初に分離した有機層と混合した。有機層に２５％ＮａＯＨ水溶液２．５ｇを加えて中和した後有機層を水層から分離した。さらに有機層に水１０ｇを加えて攪拌・水洗し有機層を水層から分離した後、無水硫酸マグネシウムにより乾燥した。硫酸マグネシウムを濾別後２７９．５ｇの有機層を得た。有機層の一部をサンプリングし、高速液体クロマトグラフィーにより純度９９．９％の標準品を用いた内部標準法で分析したところ、目的物４−（４−テトラヒドロピラニル）−３−ブテン−２−オンの濃度は１６．３％であった。（収率５９．０％）副生物である４−ヒドロキシ−４−（４−テトラヒドロピラニル）−ブタン−２−オンの濃度は６．９％であり、４−テトラヒドロピランカルバルデヒドに対する収率は２２．２％であった。
【００３２】
【発明の効果】
以上述べたように、本発明の方法を用いれば、反応に使用する水中に含まれる鉄等の金属イオンにより反応が抑制されることなく反応が進行することから副生物の生成を抑制し、高収率で目的のα，β−不飽和ケトン化合物を合成することができ、しかも分液性等の反応操作上の問題もなく工業的な製造方法として優れている。