(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
第１電極及び第２電極を含み前記第１電極と前記第２電極との間の電位差によって放電の形成／不形成を制御可能な放電セルを複数備え、前記複数の放電セルの各々に放電を生起させる電圧パルスを前記複数の放電セルの各々の電極間に印加するプラズマディスプレイパネルの駆動方法であって、
前記電圧パルスは、
パルス電圧値が緩やかに推移して最小の放電開始電圧値に到達し、当該放電開始電圧値を超える第１印加期間における第１パルス電圧推移部分と、
前記第１印加期間の後に引き続く第２印加期間における、前記第１パルス電圧推移部分と電圧変化率の符号が同じであり且つ前記第１パルス電圧推移部分よりも前記パルス電圧値が緩やかに推移する第２パルス電圧推移部分とを含み、
前記第１パルス電圧推移部分において発生した放電は、前記第２パルス電圧推移部分においても持続することを特徴とする、
プラズマディスプレイパネルの駆動方法。
【請求項２】
第１電極及び第２電極を含み前記第１電極と前記第２電極との間の電位差によって放電の形成／不形成を制御可能な放電セルを複数備え、前記複数の放電セルの各々に放電を生起させる電圧パルスを前記複数の放電セルの各々の電極間に印加するプラズマディスプレイパネルの駆動方法であって、
前記電圧パルスは、
パルス電圧値が緩やかに推移して最小の放電開始電圧値に到達し、当該放電開始電圧値を超える第１印加期間における第１パルス電圧推移部分と、
前記第１印加期間の後に引き続く第２印加期間における、前記第１パルス電圧推移部分と電圧変化率の符号が同じであり且つ前記第１パルス電圧推移部分よりも前記パルス電圧値が緩やかに増加する第２パルス電圧推移部分とを含み、
前記第１パルス電圧推移部分において発生した放電は、前記第２パルス電圧推移部分においても持続することを特徴とする、
プラズマディスプレイパネルの駆動方法。
【請求項３】
第１電極及び第２電極を含み前記第１電極と前記第２電極との間の電位差によって放電の形成／不形成を制御可能な放電セルを複数備えたプラズマディスプレイパネルに対して、前記電位差として、ＣＲ電圧パルスと、傾斜電圧パルスと、ＬＣ共振電圧パルスと、電圧変化率の絶対値が時間経過と共に次第に大となる加速電圧パルスとのうちの少なくともいずれか一つを含む複数の電圧パルスを用いるプラズマディスプレイパネルの駆動方法であって、
前記複数の電圧パルスは、前記放電が開始し持続する期間において２階微分を行うと不連続な点を持ち、前記不連続な点の前後で電圧変化率の符号は同じであり、前記不連続な点よりも前の期間に比べて前記不連続な点よりも後の期間の方が電圧値が緩やかに推移する、波形を形成していることを特徴とする、
プラズマディスプレイパネルの駆動方法。
【請求項４】
第１電極及び第２電極を含み前記第１電極と前記第２電極との間の電位差によって放電の形成／不形成を制御可能な放電セルを複数備えたプラズマディスプレイパネルに対して、前記電位差として、ＣＲ電圧パルスと、傾斜電圧パルスと、ＬＣ共振電圧パルスと、電圧変化率の絶対値が時間経過と共に次第に大となる加速電圧パルスとのうちの少なくともいずれか一つを含む複数の電圧パルスを用いるプラズマディスプレイパネルの駆動方法であって、
時定数が異なり且つ電圧変化率の符号が同一である前記複数の電圧パルスを前記第１電極と前記第２電極との電極間に順次に印加し、前記複数の電圧パルスのうちの一の電圧パルスから次の電圧パルスに替わる前に前記放電が開始し前記次の電圧パルスの印加後も持続することを特徴とする、
プラズマディスプレイパネルの駆動方法。
【請求項５】
第１電極及び第２電極を含み前記第１電極と前記第２電極との間の電位差によって放電の形成／不形成を制御可能な放電セルを複数備えたプラズマディスプレイパネルに対して、前記電位差として、ＣＲ電圧パルスと、傾斜電圧パルスと、ＬＣ共振電圧パルスと、電圧変化率の絶対値が時間経過と共に次第に大となる加速電圧パルスとのうちの少なくともいずれか一つを含む複数の電圧パルスを用いるプラズマディスプレイパネルの駆動方法であって、
傾きが異なり且つ電圧変化率の符号が同一である前記複数の電圧パルスを前記第１電極と前記第２電極との電極間に順次に印加し、前記複数の電圧パルスのうちの一の電圧パルスから次の電圧パルスに替わる前に前記放電が開始し前記次の電圧パルスの印加後も持続することを特徴とする、
プラズマディスプレイパネルの駆動方法。
【請求項６】
前記複数の放電セルの各々にリセット放電を生起させるリセットパルスを前記複数の放電セルの各々の電極間に印加するリセット期間を有し、
前記電圧パルスを前記リセット期間に印加することを特徴とする、請求項１または２に記載のプラズマディスプレイパネルの駆動方法。
【請求項７】
前記複数の放電セルの各々にリセット放電を生起させるリセットパルスを前記複数の放電セルの各々の電極間に印加するリセット期間を有し、
前記電圧パルスを前記リセット期間に印加することを特徴とする、請求項３乃至５の何れか１項に記載のプラズマディスプレイパネルの駆動方法。
【請求項８】
請求項１乃至７の何れか１項に記載の駆動方法によって駆動されるプラズマディスプレイパネルを具備したことを特徴とする、
プラズマディスプレイ装置。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明はプラズマディスプレイパネル（以下、ＰＤＰとも呼ぶ）の駆動方式に関するものであり、特にＰＤＰの駆動になまり波形を用いる場合においてなまり波形の印加時間を短縮化する技術に関する。
【０００２】
【従来の技術】
ＰＤＰは、薄型のテレビジョンやディスプレイモニタとして種々の研究がなされている。その中でメモリ機能を有するＡＣ型のＰＤＰの一つとして、面放電型のＡＣ型ＰＤＰがある。
【０００３】
（ＰＤＰの構造）
図１７に、従来のＡＣ型のＰＤＰ１０１を説明するための斜視図を示す。このような構造のＰＤＰは、例えば特開平７−１４０９２２号公報や特開平７−２８７５４８号公報に開示される。
【０００４】
ＰＤＰ１０１は、表示面を成す前面ガラス基板１０２と、前面ガラス基板１０２と放電空間１１１を挟んで対向配置された背面ガラス基板１０３とを備える。
【０００５】
前面ガラス基板１０２の放電空間１１１側の表面上に、互いに対を成す帯状の電極１０４ａ及び電極１０５ａがそれぞれｎ本ずつ延長形成されている。なお、図１７では図示化の範囲の都合上、電極１０４ａ，１０５ａを１本ずつ図示している。互いに対を成す電極１０４ａ，１０５ａは放電ギャップＤＧを介して配置されている。電極１０４ａ，１０５ａは放電を誘起する働きを担う。また、可視光をより多く取り出すために電極１０４ａ，１０５ａに透明電極が用いられており、以下、電極１０４ａ，１０５ａを透明電極１０４ａ，１０５ａとも呼ぶ。なお、電極１０４ａ，１０５ａを後述の金属（補助）電極（母電極又はバス電極）１０４ｂ，１０５ｂと同一材料で形成する場合もある。透明電極１０４ａ，１０５ａ上に金属（補助）電極（母電極又はバス電極）１０４ｂ，１０５ｂが透明電極１０４ａ，１０５ａに沿って延長形成されている。金属電極１０４ｂ，１０５ｂは透明電極１０４ａ，１０５ａよりもインピーダンスが低く、駆動装置からの電流を供給する役割を担う。
【０００６】
以下の説明では、透明電極１０４ａ及び金属電極１０４ｂから成る電極を（行）電極１０４（又はＸ）と呼び、透明電極１０５ａ及び金属電極１０５ｂから成る電極を（行）電極１０５（又はＹ）と呼ぶ。また、互いに対を成す行電極１０４，１０５（又は行電極Ｘ，Ｙ）を（行）電極対１０４，１０５（又は（行）電極対Ｘ，Ｙ）とも呼ぶ。なお、行電極１０４及び／又は行電極１０５が電極１０４ａ，１０５ａに相当する電極のみから成る場合もある。
【０００７】
行電極１０４，１０５を被覆して誘電体層１０６が形成されており、誘電体層１０６の表面上に誘電体であるＭｇＯ（酸化マグネシウム）から成る保護膜１０７が蒸着法などの方法により形成されている。誘電体層１０６と保護膜１０７とを総称して誘電体層１０６Ａとも呼ぶ。なお、保護膜１０７を有さない場合もある。
【０００８】
他方、背面ガラス基板１０３の放電空間１１１側の表面上に、帯状のｍ本の（列）電極１０８が行電極１０４，１０５と直交するように（立体交差するように）延長形成されている。以下、（列）電極１０８を（列）電極Ｗとも呼ぶ。なお、図１７では図示化の範囲の都合上、３本の電極１０８を図示している。
【０００９】
隣接する列電極１０８間に隔壁ないしは（バリア）リブ１１０が列電極１０８と平行に延長形成されている。隔壁１１０は行電極１０４，１０５の延在方向に並ぶ複数の放電セル（後述する）を互いに分離する役割を果たすと共に、ＰＤＰ１０１が大気圧により潰されないように支える支柱の役割も果たす。
【００１０】
隣接する隔壁１１０と背面ガラス基板１０３とが成す略Ｕ字型溝の内面に、列電極１０８を覆って蛍光体層１０９が形成されている。詳細には、上記略Ｕ字型溝毎に赤，緑，青の各発光色用の各蛍光体層１０９Ｒ，１０９Ｇ，１０９Ｂが形成されており、例えば蛍光体層１０９Ｒ，蛍光体層１０９Ｇ，蛍光体層１０９Ｂの順番でＰＤＰ１０１全体に配置されている。
【００１１】
上述の構成を有する前面ガラス基板１０２及び背面ガラス基板１０３は互いに封着され、前面ガラス基板１０２と背面ガラス基板１０３との間の放電空間１１１にＮｅ−Ｘｅ混合ガスやＨｅ−Ｘｅ混合ガス等の放電用ガスが大気圧以下の圧力で封入されている。
【００１２】
ＰＤＰ１０１において、行電極対１０４，１０５と列電極１０８との（立体）交差点に、放電セルないしは発光セルが形成される。即ち、図１７には３個の放電セルが図示される。
【００１３】
（ＰＤＰの動作原理）
次に、ＰＤＰ１０１の表示動作の原理を説明する。まず、行電極対１０４，１０５間に電圧又は電圧パルスを印加して放電空間１１１内に放電を起こす。そして、この放電により生じる紫外線が蛍光体層１０９を励起することによって、放電セルが発光ないしは点灯する。この放電の際に放電空間１１１中に生成された電子やイオン等の荷電粒子は当該荷電粒子の極性とは逆極性の電圧が印加されている行電極の方向へ移動し、その行電極上の誘電体層１０６Ａの表面上に（以下「行電極上に」のように表現する）蓄積する。このようにして誘電体層１０６Ａの表面上に蓄積した電子やイオンなどの電荷を「壁電荷」と呼ぶ。
【００１４】
上記放電で蓄積された各行電極１０４，１０５上の各壁電荷は電極対１０４，１０５間の電界を弱める方向に電界を形成するので、壁電荷の形成・蓄積に伴って放電は急速に消滅する。放電が消滅した後に先程とは極性を反転させた電圧を各行電極１０４，１０５に印加すると、この印加電圧による電界と上述の壁電荷による電界とが重畳された電界が、換言すれば上記印加電圧と壁電荷による電圧（壁電圧）とが重畳された電圧が実質的に放電空間１１１に印加される。この重畳された電界によって再び放電を起こすことができる。
【００１５】
即ち、放電が一度起これば、壁電荷が形成する電界の作用によって、最初の放電を開始する際の印加電圧よりも低い電圧（維持電圧）で以て放電（維持放電）を起こすことができる。このため、放電が一度起きた後は、振幅が維持電圧のパルス（維持パルス）を行電極１０４，１０５に交互に印加することによって、換言すれば維持パルスを電極対１０４，１０５間に極性を反転させて印加することによって、放電を定常的に維持・継続させることができる（維持動作）。
【００１６】
即ち、壁電荷が消滅するまでの間であれば、維持パルスを印加し続けることによって放電が持続する。なお、壁電荷を消滅させることを「消去動作（又は単に消去）」と呼び、これに対して連続的な放電（維持放電）を形成するために当該放電の開始時に誘電体層１０６Ａ上に壁電荷を形成することを「書き込み動作（又は単に書き込み）」と呼ぶ。
【００１７】
実際の画像表示は人間の視覚特性に鑑みて１フィールド＝１６．６ｍｓ以内で繰り返される。このとき、一般的に、１フィールドを複数のサブフィールドに分割し、各サブフィールドの輝度を違えることによって階調表示が行われる。１サブフィールドはリセット期間，アドレス期間及び維持期間を含む。
【００１８】
リセット期間では、放電確率を高めるために表示履歴にかかわらず全放電セルを放電させる（プライミング放電）。また、そのような放電と同時に壁電荷を消去することによって、表示履歴を消す。
【００１９】
アドレス期間では、行電極１０４（又は１０５）と列電極１０８との組み合わせによりマトリックス的に放電セルを選択し、所定の放電セルに放電（書き込み放電又はアドレス放電）を形成する。維持期間では、アドレス期間で書き込み放電が形成された放電セルにおいて所定の回数、放電を繰り返し発生させる。この繰り返し回数によって輝度が決まる。
【００２０】
このとき、マトリクス状に配置された複数の放電セルの内の所定（１又は複数）の放電セルにおいて、まず書き込み放電を形成し、その後、維持放電を形成することによって、文字・図形・画像等を表示することができる。また、書き込み，維持及び消去の各動作を高速に行うことによって、動画表示をも行うことができる。
【００２１】
（電力回収回路）
ところで、ＰＤＰ１０１は上述の構造を備えるので、ＰＤＰ１０１は各電極１０４，１０５，１０８間に浮遊容量を有する容量性の負荷を成す。このため、電圧を印加するたびにＰＤＰ１０１が成す容量成分に電流が流れる。このときの電力は表示とは関係が無いため無効電力と呼ばれる。次に、このような無効電力を回収して再利用するための電力回収回路（以下、単に回収回路とも呼ぶ）を説明する。一般的に、維持期間ではＰＤＰに４０ｋＨｚ程度の維持パルスが印加される。無効電力は維持パルスの周波数に大きく依存するので、回収回路は維持期間での動作で生じる無効電力を回収するために用いられる。
【００２２】
図１８に従来の回収回路を説明するための回路図を示す。例えば特開昭６３−１０１８９７号公報や特開昭６２−１９２７９８号公報に開示される。図１８ではＰＤＰ１０１を容量成分ＣＰとして模式的に図示している。ここでは、容量成分ＣＰの紙面に向かって左側の電極（電極Ｘに相当する）に電圧パルスを印加する場合を説明する。
【００２３】
電圧パルスの立ち上げは以下のように行われる。まず、回収回路３０２のスイッチ３１２をＯＮにすることによって、コンデンサ３１０に蓄えられていた電荷をリアクトル３０８を介して容量成分ＣＰへ移動させる。これにより電流が流れる。その後タイミングを見計らってスイッチ３０４をＯＮにすることによって、容量成分ＣＰの左側の電極にメイン電源の電圧（維持電圧）Ｖｓを印加する。
【００２４】
これに対して、電圧パルスの立ち下げは以下のように行われる。まず、スイッチ３０４，３１２をＯＦＦにし、スイッチ３１３をＯＮにする。これにより、電荷を容量成分ＣＰからリアクトル３０８及びスイッチ３１３を介して回収コンデンサ３１０へ移動させ、回収コンデンサ３１０に蓄積する。その後スイッチ３０５をＯＮにして容量成分ＣＰの左側の電極を接地電位（ＧＮＤ）にすることにより、電圧パルスを立ち下げる。
【００２５】
このような動作では容量成分ＣＰと回収コンデンサ３１０との間で電荷を移動させるだけなので、無効電力を無くすことができる。なお、容量成分ＣＰの右側の電極（電極Ｙに相当する）と回収コンデンサ３１１との間での電荷の移動も同様に行うことができる。
【００２６】
（なまりパルスを用いた駆動方法）
一般的に、維持パルスには立ち上がりの急峻な矩形波ないしは矩形パルス、換言すれば立ち上がり（速度）の速い矩形パルスが用いられる。これは、維持パルスによって強い放電を発生させて十分な量の壁電荷を形成させるためである。詳細には、立ち上がり速度が十分に速い矩形パルスの場合、矩形パルスが最終到達電位（又は最終到達電圧；以下、単に最終電位（又は最終電圧）とも呼ぶ）に達した後に放電が開始する。即ち、印加電圧が放電開始電圧を超えてから実際に放電が発生するまでには放電遅れ時間と呼ばれるタイムラグがあるが、矩形パルスは放電遅れ時間よりも早く印加パルスが最終電位に達する。このため、十分に高い電圧が放電空間に印加されるので、多くの壁電荷が形成・蓄積される。
【００２７】
これとは対照的にプライミング放電等には、なまった波形のパルス、即ちなまりパルスを用いる場合がある。これはプライミング放電等の表示発光を構成しない放電は弱い方がコントラスト上望ましいので、比較的に弱い放電を形成可能ななまりパルスが用いられる。また、壁電荷の消去を行う場合や所定量の壁電荷を形成する場合等にもなまりパルスが用いられることがある。
【００２８】
なまりパルスは立ち上がり時間（又は／及び立ち下がり時間）が放電遅れ時間よりも長く立ち上がり（速度）が十分に遅い場合、必要最小限の電圧値において非常に弱い放電が開始する。このような放電の場合、壁電荷の移動量は非常に少なく放電が開始した後は電圧が変化し続ける間、放電が持続する。詳細には、放電開始電圧付近で放電が一度発生して微小に壁電荷が形成され、印加電圧の引き続く上昇に起因して電極間電圧が再び放電開始電圧を超えるので再度放電が発生する。このように微少な放電が繰り返し発生することによって、印加電圧が変化し続けている間、弱い放電が持続する。このとき、なまりパルスの最終電位に依存した所定量の壁電荷が安定的に形成される。なお、なまりパルスの印加極性や最終電位によっては壁電荷を消滅させることも可能である。
【００２９】
なまりパルスには主として「ＣＲ波形（ないしはＣＲパルス）」と「傾斜波形（ないしは傾斜パルス）」との２つがある（図１９のＣＲパルス２０及び傾斜パルス１０を参照）。以下にこれらを説明する。
【００３０】
ＣＲパルスは静電容量成分に抵抗成分を介して充電（又は放電）する際に得られる。初期状態の電圧が０である容量成分Ｃを抵抗成分Ｒを通して電圧Ｖ０（＞０）の電源で充電する場合、容量成分Ｃの電圧即ちＣＲパルスの電圧ｖ（ｔ）は、
ｖ（ｔ）＝Ｖ０×（１−ｅｘｐ（−ｔ／τ））
で表される。なお、ｔは時間ないしは時刻であり、τは容量成分Ｃと抵抗成分との積で与えられる時定数（τ＝Ｃ×Ｒ）である。電圧ｖ（ｔ）が指数関数の項を含むので、電圧ｖ（ｔ）の波形は「Exponential波形」と呼ばれることがある。
【００３１】
電圧ｖ（ｔ）の時間変化率ｄｖ（ｔ）／ｄｔ（以下「ｄｖ／ｄｔ」とも表記する）は、
ｄｖ（ｔ）／ｄｔ＝（Ｖ０／τ）×ｅｘｐ（−ｔ／τ）
で与えられる。これによれば、ＣＲパルスの電圧変化率ｄｖ（ｔ）／ｄｔは、印加直後に大きく、時間経過と共に次第に小さくなることが分かる。上述のようにＰＤＰは容量性負荷なので、ＰＤＰのないしは容量成分の電極に抵抗を通して電圧を供給するだけで当該電極にＣＲパルスを印加することができる。
【００３２】
他方、傾斜パルスの電圧ｖ（ｔ）は印加時間ｔに比例する、換言すれば一定の電圧変化率ｄｖ／ｄｔで増加（又は減少）する。傾斜パルスによれば、ＣＲパルスとは異なり、放電開始電圧のばらつきに依存することなく常に一定の電圧変化率で以て放電を開始させることができる。このため、各放電セル放電特性のばらつきを吸収して、ＰＤＰの発光の面内ばらつきを抑えることができる。
【００３３】
【発明が解決しようとする課題】
しかしながら、ＣＲパルス及び傾斜パルスはそれぞれ以下のような問題点を有している。
【００３４】
（ＣＲパルスの問題点）
ＣＲパルスを用いて比較的に低い電圧で放電を開始させる場合、パルスの印加時間を長くしなければならないという問題点がある。これは以下の理由による。
【００３５】
上述のようにＣＲパルスを印加した直後は電圧変化率ｄｖ／ｄｔが大きく、このような電圧変化率ｄｖ／ｄｔが大きい時間領域では矩形パルスと同様の強い放電が発生してしまう。なお、傾斜パルスであっても電圧変化率ｄｖ／ｄｔが大きい場合には、このような強い放電が発生する。
【００３６】
これは、電圧変化率ｄｖ／ｄｔが大きい場合、矩形パルスと同様に、（ＣＲパルス及び傾斜パルスを含めた）なまりパルスの電圧ｖ（ｔ）が放電開始電圧を超えた後、放電遅れ時間が経過する前に高い電圧に到達するためである。強い放電が発生すると多くの壁電荷が形成・蓄積される。この壁電荷は外部からの印加電圧を抑制する（ないしは弱める）極性を有するので、一旦、多くの壁電荷が蓄積されてしまうと、なまりパルスの引き続く電圧増加によっても放電開始電圧を再び超えることがない。その結果、放電が途切れてしまい、なまりパルスの特徴を得ることができない。即ち、上述の持続した弱い放電が得られず、従ってなまりパルスの最終電位に依存した所定量の壁電荷を安定的に得ることができない。
【００３７】
なまりパルスの特徴を得るためには放電が開始する際の電圧変化率ｄｖ／ｄｔを十分に小さくすれば良く、具体的にはＣＲパルスでは時定数τを十分に大きくすれば良い。しかしながら、電圧変化率ｄｖ／ｄｔを小さくすると、なまりパルスが立ち上がりきるまでの時間、つまりパルスの印加時間が長くなってしまう。特にＣＲパルスではパルス印加から時間が経つほど電圧変化率ｄｖ／ｄｔがより小さくなるので、最終電圧に漸近するまでに非常に長い時間がかかる。
【００３８】
加えて各放電セルの放電開始電圧がばらついている場合、小さい電圧変化率ｄＶ／ｄｔで全ての放電セルに放電を開始させようとすると更に時定数を大きくする必要が生じる。これに対して、上述のように傾斜パルスによれば、放電開始電圧のばらつきに依存することなく常に一定の電圧変化率で以て放電を開始させることができる。
【００３９】
（傾斜パルスの問題点）
しかしながら、壁電荷の量が少なかったり又壁電荷の極性がなまり波形とは逆である等の理由により高い印加電圧で以て放電を開始させる場合、傾斜パルスは長い印加時間を必要とすることがある。かかる点を図１９を参照しつつ説明する。
【００４０】
図１９では、放電開始電圧Ｖｆにおける傾斜パルス１０及びＣＲパルス２０の各電圧変化率ｄｖ／ｄｔが同一になるように両パルス１０，２０をずらして図示している。換言すれば、放電開始電圧ＶｆにおけるＣＲパルス２０の接線が傾斜パルス１０にあたる。なお、傾斜パルス１０の電圧変化率ｄｖ／ｄｔないしは波形の傾きは、放電開始電圧Ｖｆを有する放電セルに微弱な放電を発生するために必要最小限に緩やかであるとする。
【００４１】
このとき、図１９を見れば分かるように、傾斜パルス１０が立ち上がってから放電開始電圧Ｖｆに至るまでの時間Ｔ１０ｇｆは、ＣＲパルスの同時間Ｔ２０ｇｆよりも長い。また、傾斜パルス１０が放電開始電圧Ｖｆから最終電圧Ｖｒに至るまでの時間Ｔ１０ｆｒは、ＣＲパルスの同時間Ｔ２０ｆｒよりも短い。なお、両時間Ｔ１０ｇｆ，Ｔ１０ｆｒの合計と両時間Ｔ２０ｇｆ，Ｔ２０ｆｒの合計との大小関係は、放電開始電圧Ｖｆと放電開始時に必要な電圧変化率ｄＶ／ｄｔとの関係に依存する。
【００４２】
このように、上述の特徴が得られる電圧変化率ｄｖ／ｄｔを有するなまりパルスを用いると、非常に長い印加時間が必要である。
【００４３】
（なまりパルスを用いた駆動方法における問題点）
ところで、ＰＤＰの１駆動周期における駆動は、画像入力信号における１フィールド期間（ＮＴＳＣ−ＴＶ信号の場合はおよそ１６ｍｓ）以内に完了する必要がある。これを超えると、信号入力と表示画像との同期が取れなくなる等の問題が生じる。
【００４４】
上述のようになまりパルスの印加時間は非常に長いので、なまりパルスを用いた駆動方法では１フィールド時間内に駆動を完了できない場合が生じうる。このため、なまりパルスを用いる場合、例えば、サブフィールド数を少なくしたり、アドレス期間での印加パルス（アドレスパルス）や維持パルス等のなまりパルス以外のパルス幅を狭めたりする必要がある。
【００４５】
しかしながら、サブフィールド数を少なくすると、階調数が減る等の表示品質の低下を招いてしまう。また、アドレスパルスや維持パルス等のパルス幅を狭めると放電が不安定となり、その結果、駆動電圧マージンが低下したりして動作が不安定になる。従って、なまりパルスを用いる場合には必要な時間の短縮が望まれている。
【００４６】
なまりパルスの印加時間を短縮化しうる技術の一つが例えば特開平６−３１４０７８号公報に開示されている。かかる技術を図２０及び図２１を参照しつつ説明する。図２０に示すように、当該公報に開示されるなまりパルス発生回路４０１では、抵抗４０２に並列にツェナーダイオード４０３が接続される。なまりパルス発生回路４０１によれば、図２１に示す電圧パルス４１０のように、パルスの印加初期時には電圧が急峻に変化し、その後、緩やかに変化する（電圧変化率が小さい）電圧を印加可能であるとしている。
【００４７】
しかしながら、例えば放電開始電圧のばらつきが非常に大きい場合や経時変化により放電開始電圧が低下した場合において電圧変化が急峻な領域で放電が開始してしまうと、パルス４１０によっても上述の強い放電が発生してしまい、なまりパルスの特徴を得ることができない場合がある。
【００４８】
また、なまりパルス発生回路４０１は回路規模が大きく、コストが高いという問題点を有している。以下にかかる点を説明する。電圧が急峻に変化する際、ツェナーダイオード４０３に非常に大きな電流が流れ、ツェナー電圧Ｖｚ以上の電圧がかかっている。このため、ツェナーダイオード４０３に非常に大きな電力損失が発生することになる。また、ツェナー電圧Ｖｚ自体が放電電圧に匹敵する電圧であるため、ツェナーダイオード４０３として高耐圧のものを用いる必要がある。このようにツェナーダイオード４０３には高い耐圧及び許容損失が求められるので、なまりパルス発生回路４０１は回路規模が大きく又コストが高くなってしまう。
【００４９】
本発明はかかる点に鑑みてなされたものであり、例えば上述のＣＲパルスを印加する場合と比較して印加時間を短縮しうるプラズマディスプレイパネルの駆動方法を提供することを第１の目的とする。
【００５０】
更に、本発明は、上記第１の目的の実現と共に、なまりパルスによる例えば最終電圧に依存した一定量の壁電荷を安定的に形成可能であるという効果を奏する、プラズマディスプレイパネルの駆動方法を提供することを第２の目的とする。
【００５２】
また、本発明の第３の目的は、上記第１〜第２の目的を実現しうるプラズマディスプレイ装置を提供することにある。
【００５３】
【課題を解決するための手段】
（１）請求項１に記載の発明に係るプラズマディスプレイパネルの駆動方法は、第１電極及び第２電極を含み前記第１電極と前記第２電極との間の電位差によって放電の形成／不形成を制御可能な放電セルを複数備え、前記複数の放電セルの各々に放電を生起させる電圧パルスを前記複数の放電セルの各々の電極間に印加するプラズマディスプレイパネルの駆動方法であって、前記電圧パルスは、パルス電圧値が緩やかに推移して最小の放電開始電圧値に到達し、当該放電開始電圧値を超える第１印加期間における第１パルス電圧推移部分と、前記第１印加期間の後に引き続く第２印加期間における、前記第１パルス電圧推移部分と電圧変化率の符号が同じであり且つ前記第１パルス電圧推移部分よりも前記パルス電圧値が緩やかに推移する第２パルス電圧推移部分とを含み、前記第１パルス電圧推移部分において発生した放電は、前記第２パルス電圧推移部分においても持続することを特徴とする。
【００５６】
（２）請求項２に記載の発明に係るプラズマディスプレイパネルの駆動方法は、第１電極及び第２電極を含み前記第１電極と前記第２電極との間の電位差によって放電の形成／不形成を制御可能な放電セルを複数備え、前記複数の放電セルの各々に放電を生起させる電圧パルスを前記複数の放電セルの各々の電極間に印加するプラズマディスプレイパネルの駆動方法であって、前記電圧パルスは、パルス電圧値が緩やかに推移して最小の放電開始電圧値に到達し、当該放電開始電圧値を超える第１印加期間における第１パルス電圧推移部分と、前記第１印加期間の後に引き続く第２印加期間における、前記第１パルス電圧推移部分と電圧変化率の符号が同じであり且つ前記第１パルス電圧推移部分よりも前記パルス電圧値が緩やかに増加する第２パルス電圧推移部分とを含み、前記第１パルス電圧推移部分において発生した放電は、前記第２パルス電圧推移部分においても持続することを特徴とする。
【００５７】
（３）請求項３に記載の発明に係るプラズマディスプレイパネルの駆動方法は、第１電極及び第２電極を含み前記第１電極と前記第２電極との間の電位差によって放電の形成／不形成を制御可能な放電セルを複数備えたプラズマディスプレイパネルに対して、前記電位差として、ＣＲ電圧パルスと、傾斜電圧パルスと、ＬＣ共振電圧パルスと、電圧変化率の絶対値が時間経過と共に次第に大となる加速電圧パルスとのうちの少なくともいずれか一つを含む複数の電圧パルスを用いるプラズマディスプレイパネルの駆動方法であって、前記複数の電圧パルスは、前記放電が開始し持続する期間において２階微分を行うと不連続な点を持ち、前記不連続な点の前後で電圧変化率の符号は同じであり、前記不連続な点よりも前の期間に比べて前記不連続な点よりも後の期間の方が電圧値が緩やかに推移する、波形を形成していることを特徴とする。
【００５８】
（４）請求項４に記載の発明に係るプラズマディスプレイパネルの駆動方法は、第１電極及び第２電極を含み前記第１電極と前記第２電極との間の電位差によって放電の形成／不形成を制御可能な放電セルを複数備えたプラズマディスプレイパネルに対して、前記電位差として、ＣＲ電圧パルスと、傾斜電圧パルスと、ＬＣ共振電圧パルスと、電圧変化率の絶対値が時間経過と共に次第に大となる加速電圧パルスとのうちの少なくともいずれか一つを含む複数の電圧パルスを用いるプラズマディスプレイパネルの駆動方法であって、時定数が異なり且つ電圧変化率の符号が同一である前記複数の電圧パルスを前記第１電極と前記第２電極との電極間に順次に印加し、前記複数の電圧パルスのうちの一の電圧パルスから次の電圧パルスに替わる前に前記放電が開始し前記次の電圧パルスの印加後も持続することを特徴とする。
【００５９】
（５）請求項５に記載の発明に係るプラズマディスプレイパネルの駆動方法は、第１電極及び第２電極を含み前記第１電極と前記第２電極との間の電位差によって放電の形成／不形成を制御可能な放電セルを複数備えたプラズマディスプレイパネルに対して、前記電位差として、ＣＲ電圧パルスと、傾斜電圧パルスと、ＬＣ共振電圧パルスと、電圧変化率の絶対値が時間経過と共に次第に大となる加速電圧パルスとのうちの少なくともいずれか一つを含む複数の電圧パルスを用いるプラズマディスプレイパネルの駆動方法であって、傾きが異なり且つ電圧変化率の符号が同一である前記複数の電圧パルスを前記第１電極と前記第２電極との電極間に順次に印加し、前記複数の電圧パルスのうちの一の電圧パルスから次の電圧パルスに替わる前に前記放電が開始し前記次の電圧パルスの印加後も持続することを特徴とする。
【００６０】
（６）請求項６に記載の発明に係るプラズマディスプレイパネルの駆動方法は、請求項１または２に記載のプラズマディスプレイパネルの駆動方法であって、前記複数の放電セルの各々にリセット放電を生起させるリセットパルスを前記複数の放電セルの各々の電極間に印加するリセット期間を有し、前記電圧パルスを前記リセット期間に印加することを特徴とする。
【００６１】
（７）請求項７に記載の発明に係るプラズマディスプレイパネルの駆動方法は、請求項３乃至５の何れか１項に記載のプラズマディスプレイパネルの駆動方法であって、前記複数の放電セルの各々にリセット放電を生起させるリセットパルスを前記複数の放電セルの各々の電極間に印加するリセット期間を有し、前記電圧パルスを前記リセット期間に印加することを特徴とする。
【００６２】
（８）請求項８に記載の発明に係るプラズマディスプレイ装置は、請求項１乃至７の何れか１項に記載の駆動方法によって駆動されるプラズマディスプレイパネルを具備したことを特徴とする。
【００６８】
【発明の実施の形態】
＜実施の形態１＞
（プラズマディスプレイ装置の構成）
図１に、実施の形態１に係るプラズマディスプレイ装置５０の全体構成を説明するためのブロック図を示す。プラズマディスプレイ装置５０はＰＤＰ５１と、駆動装置１４，１５，１８と、制御回路４０と、各駆動装置１４，１５，１８に各種の電圧を供給する電源回路４１とを備えている。
【００６９】
駆動装置１８はＷドライバ１８ａ及び駆動ＩＣ１８ｂを含み、駆動ＩＣ１８ｂはＷドライバ１８ａによって駆動される。駆動装置１４は上記Ｗドライバ１８ａと同様のＸドライバ（駆動部）１４ａと駆動ＩＣ１４ｂとを含み、駆動ＩＣ１４ｂはＸドライバ１４ａによって駆動される。駆動装置１５は上記Ｗドライバ１８ａと同様のＹドライバを含む。制御回路４０は映像信号に応じて各駆動装置１４，１５，１８を制御する。駆動装置１４，１５は電圧パルスを印加するための電界効果トランジスタ（ＦＥＴ）等のスイッチ素子及びその他の回路部品から成り、また回収回路（後述する）を含む。
【００７０】
ＰＤＰ５１として、第１電極及び第２電極を含み第１電極と第２電極との間の電位差によって放電の形成／不形成を制御可能な放電セルを備えた種々のＰＤＰが適用可能である。ここでは、ＰＤＰ５１として従来のＰＤＰ１０１を用い、行電極Ｘが第１電極に該当し、行電極Ｙが第２電極に該当する場合を説明する。既述のように、電極Ｘおよび電極Ｙは透明電極及び金属電極で構成しても良いし、金属電極のみで構成しても良い。なお、図１ではＰＤＰ５１の構成のうちでそれぞれｎ本の行電極Ｘ1〜Ｘn，Ｙ1〜Ｙn及びｍ本の列電極Ｗ1〜Ｗmのみを模式的に図示している。
【００７１】
図２にＸドライバ１４ａを説明するための回路図を示す。なお、図２では以下の説明に必要な構成要素のみを図示し、またＰＤＰ５１を容量成分ＣＰとして図示している。Ｘドライバ１４ａは電力回収回路（電力回収部）１４ａ１と維持回路１４ａ２と合成なまり（電圧）パルス発生回路（パルス発生部）１４ａ３とを含む。なお、実施の形態１及び後述の実施の形態２以降の説明において、なまり（電圧）パルスとは、矩形（電圧）パルスとは異なり、第１電圧から第２電圧まで連続的に変化する電圧パルスを言う。より詳細には、放電開始電圧を超えた時点から放電遅れ時間よりも長い時間が経過した後に最終電圧（第２電圧に相当）に到達する電圧パルスを言うものとする。具体的には、なまり（電圧）パルスは、ＣＲ（電圧）パルス，傾斜（電圧）パルス及び後述のＬＣ共振（電圧）パルスを含む。
【００７２】
回収回路１４ａ１は一端が接地された回収コンデンサＣ１を備え、回収コンデンサＣ１の他端はスイッチ素子ＳＷ６を介してダイオードＤ１のカソードに接続されている。スイッチ素子ＳＷ６及び後述のスイッチ素子ＳＷ１〜ＳＷ５として、電界効果トランジスタ（ＦＥＴ）やバイポーラトランジスタ、ＩＧＢＴ（絶縁ゲート型バイポーラトランジスタ）等のスイッチ素子が適用可能であり、図２等ではスイッチ素子をスイッチ及び既成ダイオードで図示化している。ダイオードＤ１のアノードは回収コイルＬ１の一端及びダイオードＤ２のカソードに接続されている。ダイオードＤ２のアノードはスイッチ素子ＳＷ５を介して回収コンデンサＣ１の上記他端に接続されている。また、回収コイルＬ１の他端は容量成分ＣＰの一方の電極（電極Ｘに相当）に接続されている。
【００７３】
維持回路１４ａ２は、（維持）電圧Ｖｓを出力する電源と接地電位との間で直列接続された２つのスイッチ素子ＳＷ３，ＳＷ４を含む。スイッチ素子ＳＷ３は上記電源側に設けられ、スイッチ素子ＳＷ４は接地電位側に設けられている。２つのスイッチ素子ＳＷ３，ＳＷ４の接続点ＮＤは回収コイルＬ１の上記他端と接続されている。
【００７４】
合成なまりパルス発生回路１４ａ３は２つのなまりパルス発生回路１４ａ３１，１４ａ３２を含み、なまりパルス発生回路１４ａ３１，１４ａ３２は、（最終）電圧Ｖｒを出力する電源と回収コイルＬ１の上記他端（ないしは容量成分ＣＰの上記一方の電極）との間に並列に接続されている。
【００７５】
なまりパルス発生回路１４ａ３１は、上記電源側に設けられた定電流素子Ｉｚ１と容量成分ＣＰ側に設けられたスイッチ素子ＳＷ１との直列回路を含む。同様に、なまりパルス発生回路１４ａ３２は、上記電源側に設けられた定電流素子Ｉｚ２と容量成分ＣＰ側に設けられたスイッチ素子ＳＷ２との直列回路を含む。各定電流素子Ｉｚ１，Ｉｚ２は各一定電流（値）ｉ１，ｉ２の電流を出力する。ここでは、（電流値ｉ２）＞（電流値ｉ１）とする。各スイッチ素子ＳＷ１，ＳＷ２の制御によって各一定電流ｉ１，ｉ２が容量成分ＣＰへ供給される。
【００７６】
ここで、図３になまりパルス発生回路１４ａ３１，１４ａ３２のより具体的な回路図を示す。図３に示すように、なまりパルス発生回路１４ａ３１，１４ａ３２は電界効果トランジスタＦ１４ａ３と抵抗Ｒ１４ａ３とコンデンサＣ１４ａ３とを含んで構成することができる。詳細には、電界効果トランジスタＦ１４ａ３のドレイン端子は出力電圧Ｖｒの電源に接続され、同ソース端子は容量成分ＣＰの上記電極に接続される。また、電界効果トランジスタＦ１４ａ３のゲート電極にコンデンサＣ１４ａ３及び抵抗Ｒ１４ａ３の各一端が接続されている。コンデンサＣ１４ａ３の他端は電界効果トランジスタＦ１４ａ３のドレイン端子に接続されている。そして、抵抗Ｒ１４ａ３の他端と電界効果トランジスタ１４ａ３のソース端子との間に、スイッチ素子ＳＷ１又はＳＷ２のＯＮ／ＯＦＦを制御する信号ないしは電圧Ｖｉｎが与えられる。
【００７７】
このように、電界効果トランジスタを用いることによって、高耐圧でしかも許容損失の大きいなまりパルス発生回路１４ａ３１，１４ａ３２を、従って合成なまりパルス発生回路１４ａ３を提供することができる。更に、電界効果トランジスタを用いることによって、合成なまりパルス発生回路１４ａ３の小型化及び低コスト化を図ることができる。
【００７８】
（合成なまりパルス発生回路）
合成なまりパルス発生回路１４ａ３は、容量成分ＣＰを利用して以下の３種類の基本的な傾斜パルスを発生可能である。
【００７９】
まず、合成なまりパルス発生回路１４ａ３における傾斜パルスの発生の原理を説明する。容量成分ＣＰを一定の電流値ｉで時間Δｔの間充電すると、容量成分ＣＰの電圧の変化量ΔＶは、
ΔＶ＝ΔＱ／ＣＰ＝ｉ×Δｔ／ＣＰ
となる。従って、電圧ΔＶの時間変化率ΔＶ／Δｔは、
ΔＶ／Δｔ（＝ｄｖ／ｄｔ）＝ｉ／ＣＰ
で表される。このとき、電流値ｉは一定であるので、電圧変化率ｄｖ／ｄｔは一定である。このため、電圧変化率ｄｖ／ｄｔが一定の傾斜パルスが得られる。
【００８０】
さて、合成なまりパルス発生回路１４ａ３は定電流素子Ｉｚ１，Ｉｚ２を備えるので、上記電流値ｉとして３種類の電流値ｉ１，ｉ２，（ｉ１＋ｉ２）が適用可能である。これにより、合成なまりパルス発生回路１４ａ３は、図４に示す３種類の傾斜パルス１０ａ〜１０ｃを発生可能である。
【００８１】
具体的には、スイッチ素子ＳＷ１がＯＮでありスイッチ素子ＳＷ２がＯＦＦの場合、電圧変化率＝ｉ１／ＣＰの傾斜パルス１０ａが得られる。また、スイッチ素子ＳＷ１がＯＦＦでありスイッチ素子ＳＷ２がＯＮの場合、電圧変化率＝ｉ２／ＣＰの傾斜パルス１０ｂが得られる。また、両スイッチ素子ＳＷ１，ＳＷ３がＯＮの場合、電圧変化率＝｛（ｉ１＋ｉ２）／ＣＰ｝の傾斜パルス１０ｃが得られる。
【００８２】
上述のようにｉ２＞ｉ１であるため、｛（ｉ１＋ｉ２）／ＣＰ｝＞（ｉ２／ＣＰ）＞（ｉ１／ＣＰ）となる。従って、両電流ｉ１，ｉ２を並列に供給して得られる傾斜パルス１０ｃの立ち上がりが最も速く（傾斜が最も急であり）、電流ｉ１のみを供給して得られる傾斜パルス１０ａの立ち上がりが最も遅い（傾斜が最も緩やかである）。
【００８３】
（合成なまりパルスを用いた駆動方法）
次に、合成なまりパルス発生回路１４ａ３が発生・出力する合成なまりパルスを説明する。図５〜図８に実施の形態１に係る第１〜第３の合成なまりパルス１１〜１３を説明するためのタイミングチャートを示す。図５〜図８の中の各（ａ）は各合成なまりパルス１１〜１３の電圧ｖ（ｔ）の波形である。合成なまりパルス１１〜１３は、プライミング放電（及び／又は全面書き込み（点灯）放電）や壁電荷の消去を行うための放電として適用される。更に、放電を弱くするためや所定量の壁電荷を蓄積するためにも適用することができる。このとき、各合成なまりパルス１１〜１３を１フィールド中のいかなる時点で用いても良い。
【００８４】
（第１の合成なまりパルス）
まず、図５に第１の合成なまりパルス１１を説明するためのタイミングチャートを示す。なお、図５中の（ｂ）〜（ｅ）はそれぞれ電圧変化率ｄｖ／ｄｔ，スイッチ素子ＳＷ１のＯＮ／ＯＦＦ制御，スイッチ素子ＳＷ２のＯＮ／ＯＦＦ制御及び放電強度の各波形である。
【００８５】
図５に示すように、合成なまりパルス１１は、電圧変化率ｄｖ／ｄｔ＝ｉ１／ＣＰの傾斜パルス１０ａと、電圧変化率ｄｖ／ｄｔ＝ｉ２／ＣＰの傾斜パルス１０ｂとの組み合わせから成る。詳細には、時刻ｔ１１ａ〜時刻ｔ１１ｂの間、スイッチ素子ＳＷ１をＯＮにすると共にスイッチ素子ＳＷ２をＯＦＦにすることによって、傾斜パルス１０ａが発生・出力される（傾斜パルス１０ａの印加期間Ｔ１０ａを参照）。その後、時刻ｔ１１ｂ〜時刻ｔ１１ｃの間、スイッチ素子ＳＷ１をＯＦＦにすると共にスイッチ素子ＳＷ２をＯＮにすることによって、傾斜パルス１０ｂが発生・出力される（傾斜パルス１０ｂの印加期間Ｔ１０ｂを参照）。
【００８６】
このように、合成なまりパルス発生回路１４ａ３は、（Ｉ）なまりパルス発生回路１４ａ３１によるパルスの発生方式（第１のパルス発生方式）と、（ＩＩ）なまりパルス発生回路１４ａ３２によるパルスの発生方式（第２のパルス発生方式）を用いて、合成なまりパルス１１を発生する。詳細には、合成なまりパルス１１を発生して電極Ｘに印加する工程は、（ｉ）なまりパルス発生回路１４ａ３１を用いて傾斜パルス（第１領域）１０ａを発生させて電極Ｘに印加する工程（第１工程）と、（ｉｉ）なまりパルス発生回路１４ａ３２を用いて傾斜パルス（第２領域）１０ｂを発生させて電極Ｘに印加する工程（第２工程）とを備える。これにより、接地電位（第１電圧）から最終電圧（第２電圧）Ｖｒまで連続的に変化する合成なまりパルス１１が電極Ｘに印加される。
【００８７】
このとき、時刻ｔ１１ｂは両傾斜パルス１０ａ，１０ｂの境界の時刻にあたり、当該時刻ｔ１１ｂでは電圧変化率ｄｖ／ｄｔがｉ１／ＣＰからｉ２／ＣＰへ不連続に変化する。
【００８８】
特に、電圧ｖ（ｔ＝ｔ１１ｂ）（＝Ｖ２）が放電開始電圧Ｖｆ（の範囲の最大値）よりも大きい値となるように、即ち、傾斜パルス１０ａによって放電が開始するように、各印加期間Ｔ１０ａ，Ｔ１０ｂの長さを設定する。更に、印加期間Ｔ１０ａ中の放電開始時刻ｔ１１ｆにおいて十分に弱い放電を確実に開始しうるように、傾斜パルス１０ａの電圧変化を傾斜パルス１０ｂよりも緩やかに設定する。即ち、傾斜パルス１０ａの電圧変化率ｄｖ／ｄｔ（＝ｉ１／ＣＰ）を小さい値に設定する。
【００８９】
ところで、上述のように（ｉ２／ＣＰ）＞（ｉ１／ＣＰ）なので、合成なまりパルス１１を用いた場合、時刻ｔ１１ｂ以降において電圧変化率ｄｖ／ｄｔが増大する。しかし、放電が開始した後に電圧変化率ｄｖ／ｄｔが増大しても放電の継続に影響が無いことが判明した。これは放電遅れ時間の違いにより以下のように説明することができる。
【００９０】
一般的に、放電開始直後など放電が不安定な場合における放電遅れ時間は長い。このような場合に電圧変化率ｄｖ／ｄｔの大きい傾斜パルスを印加すると、実際に放電が始まる時点で電圧ｖ（ｔ）は放電開始電圧Ｖｆを超えた高い電圧となることがある。
【００９１】
これに対して、一度放電が形成されると放電によって空間電荷が多量に生成されるので、放電が安定化し、また、放電遅れ時間が短くなる。このため、そのような状態では電圧変化率ｄｖ／ｄｔが比較的大きい場合であっても、放電開始電圧Ｖｆを超えた時点で速やかに放電が始まる。即ち、上述の放電が不安定な場合とは異なり、放電開始電圧Ｖｆを大幅に超えてから放電が開始することがない。
【００９２】
従って、印加期間Ｔ１０ｂにおいてもなまりパルスの特徴である微弱な放電を継続することができる。更に、印加期間Ｔ１０ｂでの電圧変化率ｄｖ／ｄｔは印加期間Ｔ１０ａよりも大きいので、最終電圧Ｖｒに速やかに到達することができる。
【００９３】
第１の合成なまりパルス１１によれば、傾斜パルス１０ａのみを用いる場合と比較して全体の印加時間を短縮化することができる。更に、電圧変化率ｄｖ／ｄｔが小さい傾斜パルス１０ａで以て放電を開始するので、上述の印加時間の短縮化と同時に、コントラストの低下を微弱な放電によって抑制可能であり且つ最終電位Ｖｒに依存した一定量の壁電荷を安定的に形成可能であるというなまりパルスの特徴を得ることができる。
【００９４】
また、時刻ｔ１１ｂにおける傾斜パルス１０ａから傾斜パルス１０ｂへの切り替えは、スイッチ素子ＳＷ１，ＳＷ２のＯＮ／ＯＦＦ制御により精密に制御可能である。このため、電圧Ｖ２を放電特性に応じて容易に変更することができる。
【００９５】
（第２の合成なまりパルス）
次に、図６に第２の合成なまりパルス１２を説明するためのタイミングチャートを示す。なお、図６中の（ｂ）〜（ｅ）は図５中の（ｂ）〜（ｅ）と同様である。
【００９６】
図６に示すように、合成なまりパルス１２は、電圧変化率ｄｖ／ｄｔ＝（ｉ１＋ｉ２）／ＣＰの傾斜パルス１０ｃと、電圧変化率ｄｖ／ｄｔ＝ｉ１／ＣＰの傾斜パルス１０ａとの組み合わせから成る。詳細には、時刻ｔ１２ａ〜時刻ｔ１２ｂの間、両スイッチ素子ＳＷ１，ＳＷ２をＯＮにすることによって、傾斜パルス１０ｃが発生・出力される（傾斜パルス１０ｃの印加期間Ｔ１０ｃを参照）。その後、時刻ｔ１２ｂ〜時刻ｔ１２ｃの間、スイッチ素子ＳＷ１をＯＮにすると共にスイッチ素子ＳＷ２をＯＦＦにすることによって、傾斜パルス１０ａが発生・出力される（印加期間Ｔ１０ａを参照）。
【００９７】
このように、合成なまりパルス発生回路１４ａ３は、（Ｉ）なまりパルス発生回路１４ａ３１によるパルスの発生方式（第１のパルス発生方式）と、（ＩＩ）両なまりパルス発生回路１４ａ３１，１４ａ３２によるパルスの発生方式（第２のパルス発生方式）を用いて、合成なまりパルス１２を発生する。詳細には、合成なまりパルス１２を発生して電極Ｘに印加する工程は、（ｉ）なまりパルス発生回路１４ａ３１を用いて傾斜パルス（第１領域）１０ａを発生させて電極Ｘに印加する工程（第１工程）と、（ｉｉ）両なまりパルス発生回路１４ａ３１，１４ａ３２を用いて傾斜パルス（第２領域）１０ｃを発生させて電極Ｘに印加する工程（第２工程）とを備える。特に、合成なまりパルス１２の場合、第２工程の後に第１工程が実施される。これにより、接地電位（第１電圧）から最終電圧（第２電圧）Ｖｒまで連続的に変化する合成なまりパルス１２が電極Ｘに印加される。
【００９８】
このとき、時刻ｔ１２ｂは両傾斜パルス１０ｃ，１０ａの境界の時刻にあたり、当該時刻ｔ１２ｂでは電圧変化率ｄｖ／ｄｔが（ｉ１＋ｉ２）／ＣＰからｉ１／ＣＰへ不連続に変化する。
【００９９】
特に、電圧ｖ（ｔ＝ｔ１２ｂ）（＝Ｖ１）が放電開始電圧Ｖｆ（の範囲の最小値）よりも小さい値となるように、即ち、傾斜パルス１０ａによって放電が開始するように、各印加期間Ｔ１０ｃ，Ｔ１０ａの長さを設定する。更に、印加期間Ｔ１０ａ中の放電開始時刻ｔ１２ｆにおいて十分に弱い放電を確実に開始しうるように、傾斜パルス１０ａの電圧変化率ｄｖ／ｄｔ（＝ｉ１／ＣＰ）を小さい値に設定する。
【０１００】
更に、傾斜パルス１０ｃの電圧変化率ｄｖ／ｄｔ（＝（ｉ１＋ｉ２）／ＣＰ）を小さい値に設定する。より具体的には、なまりパルス１０ｃのみを用いて接地電位ＧＮＤから最終電圧Ｖｒまで電圧を変化させた場合にかかる時間が、放電遅れ時間よりも長くなるように、電圧変化率ｄｖ／ｄｔの値（ｉ１＋ｉ２）／ＣＰを設定する。
【０１０１】
第２の合成なまりパルス１２によれば、上述の第１の合成なまりパルス１１と同様の効果を得ることができる。
【０１０２】
更に、第２の合成なまりパルス１２によれば以下の効果をも得ることができる。かかる効果を図７のタイミングチャートを参照しつつ説明する。なお、図７中の（ａ）及び（ｂ）はそれぞれ合成なまりパルス１２の電圧ｖ（ｔ）及び放電強度の各波形である。
【０１０３】
ここでは、印加期間Ｔ１０ｃにおいて放電が開始してしまった場合、換言すれば、図７に示すように（放電開始電圧Ｖｆ）＜（電圧Ｖ１）の場合を考える。このような状態として、例えば、何らかの理由により一部の放電セルの放電開始電圧Ｖｆが、当該放電開始電圧Ｖｆのばらつきの範囲から外れて大幅に低い場合や、経時変化により放電開始電圧Ｖｆが低下した場合等が挙げられる。
【０１０４】
このとき、印加期間Ｔ１０ｃにおいて合成なまりパルス１２の電圧ｖ（ｔ）が放電開始電圧Ｖｆを越え、放電が発生する。この放電は傾斜パルス１０ａにより形成される放電よりも強いので、必要以上に壁電荷が蓄積されてしまい放電の継続が抑制される。しかしながら、この放電は矩形波よりはかなり弱いので、後続の印加期間Ｔ１０ａにおいて電圧ｖ（ｔ）がある電圧以上になれば、再び放電開始電圧を超えて、微弱な放電が発生する。この微弱な放電は、電圧が変化している間継続し、最終的に期間Ｔ１０ａで放電を開始した場合と同様に最終電圧Ｖｒに依存した壁電荷が蓄積される。
【０１０５】
このように、第２の合成なまりパルス１２によれば、印加期間Ｔ１０ｃにおいて放電が開始してしまった場合においても、上述のなまりパルスの特徴を得ることができる。
【０１０６】
（第３の合成なまりパルス）
次に、図８に第３の合成なまりパルス１３を説明するためのタイミングチャートを示す。なお、図８中の（ｂ）〜（ｅ）は図５中の（ｂ）〜（ｅ）と同様である。
【０１０７】
図８に示すように、合成なまりパルス１３は、電圧変化率ｄｖ／ｄｔ＝（ｉ１＋ｉ２）／ＣＰの傾斜パルス１０ｃと、電圧変化率ｄｖ／ｄｔ＝ｉ１／ＣＰの傾斜パルス１０ａと、電圧変化率ｄｖ／ｄｔ＝ｉ２／ＣＰの傾斜パルス１０ｂとの組み合わせから成る。詳細には、時刻ｔ１３ａ〜時刻ｔ１３ｂの間、両スイッチ素子ＳＷ１，ＳＷ２をＯＮにすることによって、傾斜パルス１０ｃが発生・出力される（印加期間Ｔ１０ｃを参照）。その後、時刻ｔ１３ｂ〜時刻ｔ１３ｃの間、スイッチ素子ＳＷ１をＯＮにすると共にスイッチ素子ＳＷ２をＯＦＦにすることによって、傾斜パルス１０ａが発生・出力される（印加期間Ｔ１０ａを参照）。続いて、時刻ｔ１３ｃ〜時刻ｔ１３ｄの間、スイッチ素子ＳＷ１をＯＦＦにすると共にスイッチ素子ＳＷ２をＯＮにすることによって、傾斜パルス１０ｂが発生・出力される（印加期間Ｔ１０ｂを参照）。
【０１０８】
このように、合成なまりパルス発生回路１４ａ３は、第２の合成なまりパルス１２を発生する場合に加えて（ＩＩＩ）なまりパルス発生回路１４ａ３２によるパルスの発生方式（第３のパルス発生方式）を更に用いて、傾斜パルス（第３領域）１０ｂを発生する（第３工程）。このとき、第３の合成なまりパルス１３の場合、第３工程と第２工程との間に第１工程が実施される。これにより、接地電位（第１電圧）から最終電圧（第２電圧）Ｖｒまで連続的に変化する合成なまりパルス１３が電極Ｘに印加される。
【０１０９】
このとき、時刻ｔ１３ｂは両傾斜パルス１０ｃ，１０ａの境界の時刻にあたり、当該時刻ｔ１３ｂでは電圧変化率ｄｖ／ｄｔが（ｉ１＋ｉ２）／ＣＰからｉ１／ＣＰへ不連続に変化する。また、時刻ｔ１３ｃは両傾斜パルス１０ａ，１０ｂの境界の時刻にあたり、当該時刻ｔ１３ｃでは電圧変化率ｄｖ／ｄｔがｉ１／ＣＰからｉ２／ＣＰへ不連続に変化する。
【０１１０】
特に、放電開始電圧Ｖｆ（の範囲）が電圧ｖ（ｔ＝ｔ１３ｂ）（＝Ｖ１）と電圧ｖ（ｔ＝ｔ１３ｃ）（＝Ｖ２）との間の値となるように、即ち、傾斜パルス１０ａによって放電が開始するように、各印加期間Ｔ１０ｃ，Ｔ１０ａ，Ｔ１０ｂの長さを設定する。更に、印加期間Ｔ１０ａ中の放電開始時刻において十分に弱い放電を確実に開始しうるように、傾斜パルス１０ａの電圧変化率ｄｖ／ｄｔ（＝ｉ１／ＣＰ）を小さい値に設定する。
【０１１１】
第３の合成なまりパルス１３によれば、上述の第１及び第２の合成なまりパルス１１，１２と同様の効果を得ることができる。特に、放電の開始前及び開始後に傾斜パルス１０ａより大きいも電圧変化率ｄｖ／ｄｔを有する傾斜パルス１０ｃ，１０ｂを用いるので、第１及び第２の合成なまりパルス１１，１２と比較して全体の印加時間を更に短縮化することができる。
【０１１２】
なお、傾斜パルス１０ａの前後に印加する傾斜パルスは、電圧変化率ｄｖ／ｄｔ＝ｉ１／ＣＰよりも大きく且つそれぞれの動作に支障がない範囲であれば共通化しても構わない。例えば傾斜パルス１０ａの前後に共に傾斜パルス１０ｂを印加しても良いし、又、共に傾斜パルス１０ｃを印加しても良い。このとき、傾斜パルス１０ａの前後に共に傾斜パルス１０ｃを印加すれば、時刻ｔ１３ｂ，ｔ１３ｃにおいて複数のスイッチ素子ＳＷ１，ＳＷ２を同時にＯＮ／ＯＦＦ制御する必要がないので、スイッチ素子の制御タイミングをより容易にすることができる。
【０１１３】
以上の説明では、合成なまりパルス発生回路１４ａ３に２つのなまりパルス発生回路１４ａ３１，１４ａ３２を備える場合を説明したが、更に多数のなまりパルス発生回路を設けて各回路の出力を組み合わせることによって、多種の合成なまりパルスを発生・出力することが可能である。なまり発生回路の個数がＮ（自然数）個の場合、最大（２N−１）種類の傾斜パルスが発生可能である。
【０１１４】
＜実施の形態２＞
（合成なまりパルス発生回路）
図９に実施の形態２に係るＸドライバ１４ａを説明するための回路図を示す。図９に示すように、本Ｘドライバ１４ａは既述の回収回路１４ａ１及び維持回路１４ａ２と、実施の形態２に係る合成なまりパルス発生回路１４ａ４とを含む。
【０１１５】
合成なまりパルス発生回路１４ａ４は２つのなまりパルス発生回路１４ａ４１，１４ａ４２を含む。既述のなまりパルス発生回路１４ａ３１，１４ａ３２（図２参照）と比較すれば分かるように、各なまりパルス発生回路１４ａ４１，１４ａ４２は各定電流素子Ｉｚ１，Ｉｚ２に変えて各抵抗Ｒ１４ａ４１，Ｒ１４ａ４２を備える。ここでは（抵抗値Ｒ１４ａ４１）＞（抵抗値Ｒ１４ａ４２）とする。
【０１１６】
合成なまりパルス発生回路１４ａ４は、容量成分ＣＰと抵抗Ｒ１４ａ４１，Ｒ１４ａ４２を利用して図１０に示す３種類の基本的なＣＲパルス２０ａ〜２０ｃを発生可能である。
【０１１７】
具体的には、スイッチ素子ＳＷ１がＯＮでありスイッチ素子ＳＷ２がＯＦＦの場合、容量成分ＣＰ及び抵抗Ｒ１４ａ４１で決まる時定数（電圧変化に対応する）τａ＝ＣＰ×Ｒ１４ａ４１のＣＲパルス２０ａが得られる。また、スイッチ素子ＳＷ１がＯＦＦでありスイッチ素子ＳＷ２がＯＮの場合、容量成分ＣＰ及び抵抗Ｒ１４ａ４２で決まる時定数τｂ＝ＣＰ×Ｒ１４ａ４２のＣＲパルス２０ｂが得られる。また、両スイッチ素子ＳＷ１，ＳＷ２がＯＮの場合、容量成分ＣＰ及び両抵抗Ｒ１４ａ４１，Ｒ１４ａ４２の並列合成抵抗（値）Ｒ１４ａ４３で決まる時定数τｃ＝ＣＰ×Ｒ１４ａ４３のＣＲパルス２０ｃが得られる。なお、Ｒ１４ａ４３＝Ｒ１４ａ４１×Ｒ１４ａ４２／（Ｒ１４ａ４１＋Ｒ１４ａ４２）である。
【０１１８】
上述のように（抵抗Ｒ１４ａ４１）＞（抵抗Ｒ１４ａ４２）であるため、（時定数τｃ）＜（時定数τｂ）＜（時定数τａ）となる。このため、ＣＲパルス２０ｃの立ち上がりが最も速く（傾斜が最も急であり）、ＣＲパルス２０ａの立ち上がりが最も遅い（傾斜が最も緩やかである）。
【０１１９】
（合成なまりパルスを用いた駆動方法）
次に、合成なまりパルス発生回路１４ａ４が発生・出力する合成なまりパルスを説明する。図１１に実施の形態２に係る合成なまりパルス２１を説明するためのタイミングチャートを示す。図１１中の（ａ）〜（ｄ）は図５中の（ａ）〜（ｄ）と同様である。
【０１２０】
図１１に示すように、合成なまりパルス２１は、時定数τｃのＣＲパルス２０ｃと、時定数τａのＣＲパルス２０ａと、時定数τｂのＣＲパルス２０ｂとの組み合わせから成る。詳細には、時刻ｔ２１ａ〜時刻ｔ２１ｂの間、両スイッチ素子ＳＷ１，ＳＷ２をＯＮにすることによって、ＣＲパルス２０ｃが発生・出力される（ＣＲパルス２０ｃの印加期間Ｔ２０ｃを参照）。その後、時刻ｔ２１ｂ〜時刻ｔ２１ｃの間、スイッチ素子ＳＷ１をＯＮにすると共にスイッチ素子ＳＷ２をＯＦＦにすることによって、ＣＲパルス２０ａが発生・出力される（ＣＲパルス２０ａの印加期間Ｔ２０ａを参照）。続いて、時刻ｔ２１ｃ〜時刻ｔ２１ｄの間、スイッチ素子ＳＷ１をＯＦＦにすると共にスイッチ素子ＳＷ２をＯＮにすることによって、ＣＲパルス２０ｂが発生・出力される（ＣＲパルス２０ｂの印加期間Ｔ２０ｂを参照）。
【０１２１】
このように、合成なまりパルス発生回路１４ａ４は、（Ｉ）なまりパルス発生回路１４ａ４１によるパルスの発生方式（第１のパルス発生方式）と、（ＩＩ）なまりパルス発生回路１４ａ４２によるパルスの発生方式（第２のパルス発生方式）と、（ＩＩＩ）両なまりパルス発生回路１４ａ４１，１４ａ４２によるパルスの発生方式（第３のパルス発生方式）とを用いて、合成なまりパルス２１を発生する。詳細には、合成なまりパルス２１を発生して電極Ｘに印加する工程は、（ｉ）なまりパルス発生回路１４ａ４１を用いてＣＲパルス（第１領域）２０ａを発生させて電極Ｘに印加する工程（第１工程）と、（ｉｉ）なまりパルス発生回路１４ａ４２を用いてＣＲパルス（第２領域）２０ｂを発生させて電極Ｘに印加する工程（第２工程）と、（ｉｉｉ）両なまりパルス発生回路１４ａ４１，１４ａ４２を用いてＣＲパルス（第３領域）２０ｃを発生させて電極Ｘに印加する工程（第３工程）とを備える。このとき、合成なまりパルス２１の場合、第３工程と第２工程との間に第１工程が実施される。これにより、接地電位（第１電圧）から最終電圧（第２電圧）Ｖｒまで連続的に変化する合成なまりパルス２１が電極Ｘに印加される。
【０１２２】
特に、放電開始電圧Ｖｆ（の範囲）が電圧ｖ（ｔ＝ｔ２１ｂ）（＝Ｖ１）と電圧ｖ（ｔ＝ｔ２１ｃ）（＝Ｖ２）との間の値となるように、各印加期間Ｔ２０ｃ，Ｔ２０ａ，Ｔ２０ｂの長さ及び抵抗値Ｒ１４ａ４１，Ｒ１４ａ４２を設定する。
【０１２３】
合成なまりパルス２１によれば、ＣＲパルス２０ａによる放電の開始前及び開始後に時定数τａより小さい時定数を有するＣＲパルス２０ｃ，２０ｂを用いるので、ＣＲパルス２０ａのみの場合と比較して全体の印加時間を短縮化することができる。
【０１２４】
合成なまりパルス２１によっても、コントラストの低下を微弱な放電によって抑制可能であり且つ最終電位Ｖｒに依存した一定量の壁電荷を安定的に形成可能であるというなまりパルスの特徴を得ることができる。
【０１２５】
特に、なまりパルス発生回路１４ａ４１，１４ａ４２は抵抗Ｒ１４ａ４１，Ｒ１４ａ４２を用いてＣＲパルスを発生するので、既述のなまりパルス発生回路１４ａ３１，１４ａ３２と比較して回路構成が簡単である。ところで、合成なまりパルス２１の印加時に消費される電力はほとんど抵抗Ｒ１４ａ４１又は／及び抵抗Ｒ１４ａ４２で消費される。許容損失の大きい抵抗は比較的安価に準備可能であるので、なまりパルス発生回路１４ａ４１，１４ａ４２を、従って合成なまりパルス発生回路１４ａ４を低コストで提供することができる。
【０１２６】
なお、ＣＲパルス２０ａの前後に共にＣＲパルス２０ｂを印加しても良いし、又、共にＣＲパルス２０ｃを印加しても良い。
【０１２７】
また、合成なまりパルス発生回路１４ａ４によれば、時定数の小さいＣＲなまりパルスと時定数の大きいＣＲパルスとをこの順序で組み合わせた合成なまりパルスや、逆の順序で組み合わせた合成なまりパルスを発生・出力することも可能である。
【０１２８】
更に、なまりパルス発生回路１４ａ４１，１４ａ４２に相当する回路を更に設けて各回路の出力を組み合わせることによって、多種の合成なまりパルスを発生・出力することが可能である。なまり発生回路の個数、従って抵抗の個数がＮ（自然数）個の場合、最大（２N−１）種類のＣＲパルスが発生可能である。
【０１２９】
＜実施の形態３＞
実施の形態１及び２では傾斜パルス又はＣＲパルスのいずれか１種類のパルスの複数を組み合わせて合成なまりパルスを構成する場合を説明した。ところで、既述のように傾斜パルスは放電開始電圧Ｖｆに到達するまでの時間が長い一方、ＣＲパルスは放電開始電圧Ｖｆから最終電圧Ｖｒまで漸近する時間が長い（図１９参照）。かかる点に鑑みて、実施の形態３ではＣＲパルスと傾斜パルスとを組み合わせた合成なまりパルスを説明する。
【０１３０】
図１２に、実施の形態３に係る合成なまりパルス３１を説明するためのタイミングチャートを示す。図１２中の（ａ）〜（ｂ）は図５中の（ａ）〜（ｂ）と同様であり、図１２中の（ｃ）〜（ｅ）はそれぞれ合成なまりパルス３１の電圧ｖ（ｔ）の２階微分ｄ2ｖ（ｔ）／ｄｔ2，（放電開始電圧Ｖｆ）＞（電圧Ｖ３（後述する））の場合の放電強度及び（放電開始電圧Ｖｆ）＜（電圧Ｖ３）の場合の放電強度の各波形である。
【０１３１】
図１２に示すように、合成なまりパルス３１は既述のＣＲパルス（第２領域）２０ｃ及び傾斜パルス（第１領域）１０ａから成る。詳細には、時刻ｔ３１ａ〜時刻ｔ３１ｂの間、ＣＲパルス２０ｃが発生・出力され、その後、時刻ｔ３１ｂ〜時刻ｔ３１ｃの間、傾斜パルス１０ａが発生・出力される。合成なまりパルス３１は、例えば合成なまりパルス発生回路１４ａ４（図９参照）にパルス発生回路１４ａ３１を追加して得られる合成なまりパルス発生回路によって発生可能である。このとき、パルス発生回路１４ａ３１によるパルスの発生方式が第１のパルス発生方式にあたり、両パルス発生回路１４ａ４１，１４ａ４２によるパルスの発生方式が第２のパルス発生方式にあたる。
【０１３２】
このとき、時刻ｔ３１ｂはＣＲパルス２０ｃと傾斜パルス１０ａの境界の時刻にあたる。実施の形態３では当該時刻ｔ３１ｂにおけるＣＲパルス２０ｃの電圧変化率ｄｖ／ｄｔと傾斜パルス１０ａの電圧変化率ｄｖ／ｄｔとを同じ値に設定して、電圧変化率ｄｖ／ｄｔを緩やかに移行させている。なお、時刻ｔ３１ｂにおいて電圧変化率ｄｖ／ｄｔが不連続に変化するように各印加時間Ｔ２０ｃ，Ｔ１０ａ等を設定しても構わない。
【０１３３】
合成なまりパルス３１によれば、放電開始電圧Ｖｆが電圧ｖ（ｔ＝ｔ３１ｂ）（＝Ｖ３）よりも大きい場合、傾斜パルス１０ａの緩やかな電圧変化率ｄｖ／ｄｔによって微弱な放電を開始することができると共に、ＣＲパルス２０ｃの急峻な立ち上がりによってパルスの印加時間を短縮化することができる。
【０１３４】
更に、時刻ｔ３１ｂにおいて電圧変化率ｄｖ／ｄｔが緩やかに移行するので、放電開始電圧Ｖｆが電圧Ｖ３よりも小さい場合であっても、合成なまりパルス１２（図７参照）と同様の理由により、印加期間Ｔ２０ｃ中の強い放電から印加期間Ｔ１０ａ中の微弱な放電へ滑らかに移行させることができる。
【０１３５】
電圧変化率ｄｖ／ｄｔに不連続点が無い場合であっても、電圧ｖ（ｔ）の２階微分ｄ2ｖ（ｔ）／ｄｔ2は時刻ｔ３１ｂにおいて不連続に変化しており、合成なまりパルスが時刻ｔ３１ｂを境界とする異なるなまりパルスから成ることが認められる。
【０１３６】
なお、放電を開始した後に、傾斜パルス１０ａよりも電圧変化率ｄｖ／ｄｔが大きい傾斜パルス１０ｂ等を適用すれば、印加時間を更に短縮することができる。
【０１３７】
また、上述の説明では各パルス１１〜１３，２１，３１が正極性の場合を述べたが、各パルス１１〜１３，２１，３１を負極性とすることも可能である。かかる点は後述の各パルス３２，３３に対してもあてはまる。
【０１３８】
＜実施の形態１〜３の応用例１＞
さて、なまりパルスによれば、各放電セルの放電特性がばらついる場合であっても、最終電圧Ｖrに依存した量の壁電荷を形成可能である。このため、なまりパルスを壁電荷量の調整用のパルスとして利用する価値は高いと言える。かかる点は合成なまりパルスにおいても妥当である。
【０１３９】
図１３に、本応用例１に係るプラズマディスプレイパネルの駆動方法を説明するためのタイミングチャートを示す。図１３中の（ａ）〜（ｃ）はそれぞれ各電極Ｗ，Ｙ，Ｘへの印加電圧の波形である。図１３に示すように、本駆動方法では、１サブフィールドをリセット期間，アドレス期間及び維持期間に分けている。
【０１４０】
リセット期間では、まず、行電極Ｙにパルス幅の狭い正極性の矩形パルスＰｙｄを印加し、続いて行電極Ｘに正極性のなまりパルス（ここではＣＲパルス）Ｐｘｄを印加する。ＣＲパルスＰｘｄによって、直前のサブフィールドで点灯していた放電セルのみに、矩形パルスの場合よりも弱い放電を形成して、当該放電セルの壁電荷を減少させる。
【０１４１】
その後、全行電極Ｙに正極性の矩形パルスＰｙａを印加すると共に全行電極Ｘに負極性のなまりパルスＰｘａを印加することによって全面点灯（全面書き込み）を行う。このとき、直前のサブフィールドで点灯していた放電セルの壁電荷は先のＣＲパルスＰｘｄによる放電で減少しているので、当該全面書き込み放電はＣＲパルスＰｘｄを印加しない場合と比較して弱い。また、ＣＲパルスＰｘａの代わりに矩形パルスを印加する場合と比較して、上記全面書き込み放電は弱い。次に、全行電極Ｘに正極性のＣＲパルスＰｘｂを印加して、ＰＤＰ５１の全面において消去動作を行う。
【０１４２】
続いて、全行電極Ｘに負極性の（例えば合成なまりパルス２１と同様の）合成なまりパルスＰｘｃを印加して放電を形成し、壁電荷量を調整する。このとき、合成なまりパルスＰｘｃの電圧変化率ｄｖ／ｄｔを十分に緩やかに設定する。これによりアドレス期間の直前において壁電荷量を適切に調整することができるので、アドレス期間での動作を確実化して十分な動作マージンを得ることができる。なお、上記各パルスＰｘａ，Ｐｘｂ，Ｐｘｄに合成なまりパルスを用いても構わない。
【０１４３】
次に、アドレス期間では、全行電極Ｘにバイアス電圧（−Ｖｘｄｄ）を印加しておき、走査に合わせて所定の行電極Ｘに電圧（−Ｖｘｇ）のアドレスパルスＰａを印加する。かかる走査の際、各列電極Ｗに入力画像データに対応した電圧Ｖｗ又は０（Ｖ）を印加する。その後の維持期間では、全行電極Ｘと全行電極Ｙとに交互にないしは交流的に維持パルスＰｓを所定の回数印加する。
【０１４４】
＜実施の形態４＞
実施の形態４では、従来の駆動方法では維持パルス印加時の無効電力を回収するために使用される電力回収回路１４ａ１（図２及び図９参照）を利用して、合成なまりパルスを発生する方法を説明する。図１４に、実施の形態４に係る合成なまりパルス３２を説明するための波形図を示す。ここでは、既述の図９をも参照しつつ説明をし、又、回収コンデンサＣ１は予めに所定の電圧に充電されているものとする。
【０１４５】
まず、期間Ｔ３２ａでは、回収回路１４ａ１からＰＤＰ５１ないしは容量成分ＣＰへ電圧を供給する。具体的には、スイッチ素子ＳＷ５をＯＮにすることにより、回収コンデンサＣ１からスイッチ素子ＳＷ５及び回収コイルＬ１を通して容量成分ＣＰへ電流が流れる。このとき、回収コイルＬ１と容量成分ＣＰとスイッチ素子ＳＷ５の内部抵抗（図示せず）等の抵抗成分とで以てＬＣＲ直列共振回路が形成される。抵抗成分は比較的小さいので、上記ＬＣＲ直列共振回路はＬＣ共振回路と捉えることができ、当該ＬＣ共振回路によるＬＣ共振波形（ないしはＬＣ共振パルス）３２ａがＰＤＰ５１に印加される。
【０１４６】
その後、順次に続く期間Ｔ３２ｂ及び期間Ｔ３２ｃでは、スイッチ素子ＳＷ５をＯＦＦにする。そして、実施の形態２の駆動方法と同様にして、期間Ｔ３２ｂではＣＲパルス２０ａを発生し、期間Ｔ３２ｃではＣＲパルス２０ｂを発生する。
【０１４７】
次に、期間Ｔ３２ｄでは、回収回路１４ａ１を通して合成なまりパルス３２を立ち下げる。具体的には、スイッチ素子ＳＷ６をＯＮにすることによって、回収コイルＬ１及びスイッチ素子ＳＷ６を通して回収コンデンサＣ１へ電流を流し、ＬＣ共振パルス３２ｄを発生する。最後にスイッチ素子ＳＷ４をＯＮにして、容量成分ＣＰの左側の電極の電位を接地電位（ＧＮＤ）にする。
【０１４８】
本駆動方法によれば、表示に関係のない無効電力を削減すると共に、回収回路１４ａ１で回収した電力を合成なまりパルスの発生に利用することができる。なお、各期間Ｔ３２ｂ，Ｔ３２ｃに既述の傾斜パルス２０ａ等を発生しても構わない。また、期間Ｔ３２ｂではＣＲパルスを発生する一方で期間Ｔ３２ｃでは傾斜パルスを発生する等のように、両期間Ｔ３２ｂ，Ｔ３２ｃ間でなまりパルスの種類を違えても構わない。
【０１４９】
なお、維持電圧Ｖｓの設定によっては、回収コンデンサＣ１の充電電圧で以て、即ち、期間Ｔ３２ａ中に放電が開始してしまう場合がある。このような場合にはスイッチ素子ＳＷ５のＯＮ時間を短くして、回収回路１４ａ１から流れる電流を途中で断てば良い。
【０１５０】
＜実施の形態５＞
図１５に、実施の形態５に係る加速パルス発生回路１４ａ５を説明するための回路図を示す。ここでは、電圧変化率ｄｖ／ｄｔの絶対値が次第に大となる波形（ないしはパルス）を加速波形（ないしは加速（電圧）パルス）と呼ぶ。加速パルス発生回路１４ａ５は、図２の合成なまりパルス発生回路１４ａ３又は図９の合成なまりパルス発生回路１４ａ４に変えてＸドライバ１４ａに設けられる。
【０１５１】
図１５に示すように、加速パルス発生回路１４ａ５は、出力電圧Ｖｒの電源と容量成分ＣＰの左側の電極との間に、例えばＮ型ＭＯＳ電界効果トランジスタを含むスイッチ素子Ｗ７を備える。上記電界効果トランジスタのゲート端子に抵抗Ｒ１４ａ５１の一端が接続されており、当該抵抗Ｒ１４ａ５１の他端にゲート制御信号ＳＧが入力される。抵抗Ｒ１４ａ５１の一端にダイオードＤ１４ａ５のアノードが接続されており、ダイオードＤ１４ａ５のカソードは抵抗Ｒ１４ａ５１の他端に接続されている。抵抗Ｒ１４ａ５１の一端と容量成分ＣＰの左側の電極との間に抵抗Ｒ１４ａ５２が接続されている。また、抵抗Ｒ１４ａ５１の一端と容量成分ＣＰの左側の電極との間であって抵抗Ｒ１４ａ５２に対して抵抗Ｒ１４ａ５１側に、コンデンサＣ１４ａ５と抵抗Ｒ１４ａ５３との直列回路が接続されている。
【０１５２】
図１６に、加速パルス発生回路１４ａ５の動作ないしは実施の形態５に係る駆動方法を説明するためのタイミングチャートを示す。なお、図１６中の（ａ）〜（ｄ）はそれぞれゲート制御信号ＳＧ，上記電界効果トランジスタのゲート電圧ＶＧ，ドレイン電流及び負荷電圧（ないしは電極Ｘの電圧）ＶＣＰの各波形である。本駆動方法では、電界効果トランジスタはしきい値電圧を有しており、ゲート電圧ＶＧが所定の電圧に達するまではドレイン電流（の電流量）は制限されるのに対して、ゲート電圧ＶＧが上記所定の電圧となった時点でドレイン電流が急激に流れる点を利用している。
【０１５３】
時刻ｔ５１においてゲート制御信号ＳＧをＬｏｗからＨｉへ遷移させると、ゲート端子に電圧Ｖａが印加される（ゲート電圧ＶＧ＝Ｖａ）。なお、電圧Ｖａは、ゲート制御用の電圧が抵抗Ｒ１４ａ５２とコンデンサＣ１４ａ５及び抵抗Ｒ１４ａ５３の直列回路とから成る並列回路と、抵抗Ｒ１４ａ５１とで分圧された電圧であり、当該電圧Ｖａは電界効果トランジスタのしきい値電圧以下とする。ゲート電圧ＶＧ＝Ｖａでは電界効果トランジスタは開かず（ＯＮにならず）、従ってドレイン電流は流れない。
【０１５４】
その後、コンデンサＣ１４ａ５に向かって電流が流れ始めると電圧ＶＧはＣＲ時定数で以て上昇し、電界効果トランジスタは徐々に開いていく。電界効果トランジスタはＯＦＦ状態からＯＮ状態へ向かうに従って、電界効果トランジスタの内部抵抗が次第に低下していき、ドレイン電流は上記内部抵抗によって制限されつつも次第に上昇する。
【０１５５】
そして、時刻ｔ５２において、ゲート電圧ＶＧが電圧ＶｂとなるとＦＥＴは完全にＯＮする。このとき、容量成分ＣＰの電圧ＶＣＰは時刻ｔ５２に近づくにつれて加速度的に増大する（加速パルス３３）。ドレイン電流は、容量成分ＣＰに対して、残りの電荷を充電するように流れ、充電終了後はドレイン電流は流れない。
【０１５６】
次に、時刻ｔ５３において、ゲート制御信号ＳＧをＨｉｇｈからＬｏｗへ遷移すると、ダイオードＤ１４ａ５を介した放電によりゲート電圧ＶＧは速やかに立ち下がる。
【０１５７】
このように、加速パルス３３は、接地電位（第１電圧）から電圧（第２電圧）Ｖｒまで連続的に変化すると共に電圧Ｖｒに近づくに従って電圧変化がより急になる。
【０１５８】
加速パルス３３によれば、傾きが緩やかな領域ないしは電圧変化率ｄｖ／ｄｔが小さい領域において放電を開始させることによって、十分に弱く持続的な微少な放電を形成することができる。更に、加速パルス３３の電圧が加速度的に増加する領域によって、放電開始後に速やかに所定の電位まで立ち上げることができる。このため、既述の合成なまりパルス１１と同様の効果を得ることができる。
【０１５９】
更に、加速パルス３３ないしは加速パルス発生回路１４ａ５によれば、既述の合成なまりパルス１１等のように複数のスイッチ素子のＯＮ／ＯＦＦを制御して複数のなまりパルスを切り替える必要が無い。つまり、１つのスイッチ素子ＳＷ７の制御のみによって、電圧が緩やかに立ち上がり始め、その後加速度的に変化するパルスを発生することができる。
【０１６０】
図１６中の（ｄ）に示すように本駆動方法では加速パルス３３を接地電位（ＧＮＤ）から立ち上げる場合を説明したが、加速パルス３３を他のパルス（最も単純にはバイアス電圧）に重畳しても良い。
【０１６１】
なお、上述の説明では各パルス３２，３３が正極性の場合を述べたが、各パルス３２，３３を負極性とすることも可能である。
【０１６２】
＜まとめ＞
上述の実施の形態１〜５では、電極Ｘに合成なまりパルス１１等を印加する場合を説明したが、なまりパルス発生回路１４ａ３等を各駆動装置１５，１８に設けることによって各電極Ｙ，Ｗに合成なまりパルス１１等を印加しても構わない。即ち、電極Ｘ，Ｙ，Ｗのいずれもが第１電極又は第２電極に該当しうる。これにより、例えば壁電荷を消去するために、行電極Ｘ，Ｙ間や、行電極Ｘ又はＹと列電極Ｗとの間に合成なまりパルス１１等を印加することができる。このとき、合成なまりパルス１１等が印加される電極が第１電極にあたり、その電極用のドライバ１４ａ，１５又は１８ａが駆動部にあたる。また、複数の電極に合成なまりパルス１１等を印加しても構わない。
【０１６３】
なお、上述の説明は、ＰＤＰ５１が、第１電極と第２電極とが放電空間を介して対向する構造のＰＤＰ（いわゆる対向２電極型のＰＤＰ）の場合にもあてはまる。
【０１６４】
【発明の効果】
請求項１ないし８に係る発明によれば、電圧パルス等の印加時間を短縮することができる。
【０１６６】
また、請求項１ないし８に係る発明によれば、持続的な微弱な放電を形成することができ、その結果、そのような持続的な微弱な放電に起因した効果、例えば電圧パルスの印加終了時の電圧に依存した一定量の壁電荷を安定的に形成可能であるという効果等を得ることができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】  実施の形態１に係るプラズマディスプレイ装置の全体構成を説明するためのブロック図である。
【図２】  実施の形態１に係るプラズマディスプレイ装置の駆動装置を説明するための回路図である。
【図３】  実施の形態１に係るプラズマディスプレイ装置の駆動装置を説明するための回路図である。
【図４】  実施の形態１に係る合成なまりパルスを説明するための図である。
【図５】  実施の形態１に係る第１の合成なまりパルスを説明するためのタイミングチャートである。
【図６】  実施の形態１に係る第２の合成なまりパルスを説明するためのタイミングチャートである。
【図７】  実施の形態１に係る第２の合成なまりパルスを説明するためのタイミングチャートである。
【図８】  実施の形態１に係る第３の合成なまりパルスを説明するためのタイミングチャートである。
【図９】  実施の形態２に係るプラズマディスプレイ装置の駆動装置を説明するための回路図である。
【図１０】  実施の形態２に係る合成なまりパルスを説明するための図である。
【図１１】  実施の形態２に係る合成なまりパルスを説明するためのタイミングチャートである。
【図１２】  実施の形態３に係る合成なまりパルスを説明するためのタイミングチャートである。
【図１３】  実施の形態１〜３に共通の応用例１に係る、プラズマディスプレイパネルの駆動方法を説明するためのタイミングチャートである。
【図１４】  実施の形態４に係る合成なまりパルスを説明するための波形図である。
【図１５】  実施の形態５に係る加速パルス発生回路を説明するための回路図である。
【図１６】  実施の形態５に係る、プラズマディスプレイパネルの駆動方法を説明するためのタイミングチャートである。
【図１７】  従来のプラズマディスプレイパネルの構造を説明するための斜視図である。
【図１８】  従来の電力回収回路を説明するための回路図である。
【図１９】  傾斜波形及びＣＲ波形を説明するための図である。
【図２０】  従来のなまりパルス発生回路を説明するためのブロック図である。
【図２１】  従来のなまりパルス発生回路の駆動方法を説明するためのタイミングチャートである。
【符号の説明】
１０，１０ａ〜１０ｃ  傾斜電圧パルス、１１〜１３，２１，３１，３２，Ｐｘａ〜Ｐｘｄ  合成なまり電圧パルス（電圧パルス）、１４，１５，１８  駆動装置、１４ａ，１５，１８ａ  ドライバ（駆動部）、１４ａ１  電力回収回路（電力回収部）、２０，２０ａ〜２０ｃ  ＣＲ電圧パルス、３２ａ，３２ｄ  ＬＣ電圧共振パルス、３３  加速電圧パルス（電圧パルス）、５０  プラズマディスプレイ装置、５１，１０１  プラズマディスプレイパネル、Ｘ，Ｘ1〜Ｘn，Ｙ，Ｙ1〜Ｙn，Ｗ，Ｗ1〜Ｗm  電極、Ｖｒ  最終電圧（第２電圧）。
【図１】
0004326659.tif 000002
【図２】
0004326659.tif 000003
【図３】
0004326659.tif 000004
【図４】
0004326659.tif 000005
【図５】
0004326659.tif 000006
【図６】
0004326659.tif 000007
【図７】
0004326659.tif 000008
【図８】
0004326659.tif 000009
【図９】
0004326659.tif 000010
【図１０】
0004326659.tif 000011
【図１１】
0004326659.tif 000012
【図１２】
0004326659.tif 000013
【図１３】
0004326659.tif 000014
【図１４】
0004326659.tif 000015
【図１５】
0004326659.tif 000016
【図１６】
0004326659.tif 000017
【図１７】
0004326659.tif 000018
【図１８】
0004326659.tif 000019
【図１９】
0004326659.tif 000020
【図２０】
0004326659.tif 000021
【図２１】
0004326659.tif 000022