(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
時刻要素のうち、少なくとも月、日、時、分および秒の要素を含む時刻データを記憶する記憶手段と、
外部から送信された時刻データを受信する受信手段と、
この受信手段による受信時刻データの時刻要素に日付が含まれているか否かを判断する時刻要素判断手段と、
この時刻要素判断手段によって前記受信時刻データの時刻要素に日付が含まれていないと判断されると、前記記憶手段に記憶されている時刻データのうちの時要素と、前記受信時刻データのうちの時の時要素とを比較し、この比較の結果に基づいて、前記記憶されている時刻データの日を１日進めるか１日戻すかを制御する時刻要素制御手段と、
を備えることを特徴とする時刻補正装置。
【請求項２】
時刻要素のうち、少なくとも年、月、日、時、分および秒の要素を含む時刻データを記憶する記憶手段と、
外部から送信された時刻データを受信する受信手段と、
この受信手段による受信時刻データの時刻要素に年が含まれているか否かを判断する時刻要素判断手段と、
この時刻要素判断手段によって前記受信時刻データの要素に年が含まれていないと判断されると、前記記憶手段に記憶されている時刻データのうちの月要素と、前記受信時刻データのうちの月要素とを比較し、この比較の結果に基づいて、前記記憶されている時刻データの年を１年進めるか１年戻すかを制御する時刻要素制御手段と、
を備えることを特徴とする時刻補正装置。
【請求項３】
時刻要素のうち、少なくとも月、日、時、分および秒の要素を含む時刻データを記憶する記憶手段と外部から送信された時刻データを受信する受信手段とを備えている時刻補正装置に用いられる時刻補正方法において、
前記受信手段による受信時刻データの時刻要素に日付が含まれているか否かを判断する時刻要素判断ステップと、
この時刻要素判断ステップによって前記受信時刻データの時刻要素に日付が含まれていないと判断されると、前記記憶手段に記憶されている時刻データのうちの時要素と、前記受信時刻データのうちの時の時要素とを比較し、この比較の結果に基づいて、前記記憶されている時刻データの日を１日進めるか１日戻すかを制御する時刻要素制御ステップと、
を備えることを特徴とする時刻補正方法。
【請求項４】
時刻要素のうち、少なくとも年、月、日、時、分および秒の要素を含む時刻データを記憶する記憶手段と外部から送信された時刻データを受信する受信手段とを備えている時刻補正装置に用いられる時刻補正方法において、
前記受信手段による受信時刻データの時刻要素に年が含まれているか否かを判断する時刻要素判断ステップと、
この時刻要素判断ステップによって前記受信時刻データの要素に年が含まれていないと判断されると、前記記憶手段に記憶されている時刻データのうちの月要素と、前記受信時刻データのうちの月要素とを比較し、この比較の結果に基づいて、前記記憶されている時刻データの年を１年進めるか１年戻すかを制御する時刻要素制御ステップと、
を備えることを特徴とする時刻補正方法。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、外部より送信される時刻データを受信して、記憶している時刻データを補正する時刻補正装置及び時刻補正方法に関する。
【０００２】
【従来の技術】
現在、無線電波通信や赤外線通信による各種データの送受信システムが実用化されている。この送受信システムにおいて、時刻データを送受信対象とする場合には、送信基地局から、現時点の年、月、日、時、分、秒を示す時刻データを送信し、これを受信器が受信して画面に表示する。
【０００３】
また、今日においては、腕時計に赤外線通信機能を備え、各ユーザが携帯する腕時計同士で赤外通信によりデータの送受信を行う赤外線送受信システムが提案されている。この送受信システムにおいては、送信基地局、パーソナルコンピュータ、あるいは赤外線通信機能を備える腕時計から、現時点の年、月、日、時、分、秒を示す時刻データを送信する。そして、これを他方の腕時計がこれ受信して、表示画面に表示し、あるいはこの受信した時刻情報に基づき記憶されている自機の時刻データを補正する。
【０００４】
【発明が解決しようとする課題】
前述のように、時刻データは年、月、日、時、分、秒を要素として構成されるが、例えば腕時計の場合、時刻データとして取り扱う要素は機種によって異なり、下記のような機種が混在する。
機種Ａ；時刻データ要素を全て用い、年、月、日、時、分、秒を記憶及び表示する。
機種Ｂ；年は用いることなく、月、日、時、分、秒のみを記憶及び表示する。
機種Ｃ；年、月、日は用いることなく、時、分、秒のみを記憶及び表示する。
【０００５】
このため、機種Ｂや機種Ｃから時刻データを送信して、これを機種Ａが受信した場合、共通する時刻データ要素となる時、分、秒に関しては、受信した時刻データに基づき補正することが可能となるが、共通しない年や日に関しては、受信した時刻データに基づき自機のデータを補正することが不可能となる。
【０００６】
また、このように元々送信される時刻データに年や日のデータ要素が含まれていない場合に限らず、送信不良や受信不良により、受信した時刻データに年や日のデータ要素が含まれていないこととなった場合にも、同様に年や日に関しては、受信した時刻データに基づき自機のデータを補正することが不可能となる。
【０００７】
本発明は、このような課題に鑑みてなされたものであり、受信した時刻データに含まれていない時刻データ要素に関しても補正を行うことのできる時刻補正装置及び時刻補正方法を提供することを目的とするものである。
【０００８】
【課題を解決するための手段】
前記課題を解決するために、
請求項１記載の発明にかかる時刻補正装置にあっては、
時刻要素のうち、少なくとも月、日、時、分および秒の要素を含む時刻データを記憶する記憶手段（図２、図3のＲＡＭ１０）と、
外部から送信された時刻データを受信する受信手段（図２の送受信モジュール１７；図５のＳ１０１）と、
この受信手段による受信時刻データの時刻要素に日付が含まれているか否かを判断する時刻要素判断手段（図２のCPU８；図５のＳ１０２）と、
この時刻要素判断手段によって前記受信時刻データの時刻要素に日付が含まれていないと判断されると、前記記憶手段に記憶されている時刻データのうちの時要素と、前記受信時刻データのうちの時の時要素とを比較し、この比較の結果に基づいて、前記記憶されている時刻データの日を１日進めるか１日戻すかを制御する時刻要素制御手段（図２のCPU８；図５のＳ１０５、Ｓ１０８）と、
を備えることを特徴とする。
【０００９】
請求項２記載の発明にかかる時刻補正装置にあっては、
時刻要素のうち、少なくとも年、月、日、時、分および秒の要素を含む時刻データを記憶する記憶手段（図２、図3のＲＡＭ１０）と、
外部から送信された時刻データを受信する受信手段（図２の送受信モジュール１７；図６のＳ２０１）と、
この受信手段による受信時刻データの時刻要素に年が含まれているか否かを判断する時刻要素判断手段（図２のCPU８；図６のＳ２０２）と、
この時刻要素判断手段によって前記受信時刻データの要素に年が含まれていないと判断されると、前記記憶手段に記憶されている時刻データのうちの月要素と、前記受信時刻データのうちの月要素とを比較し、この比較の結果に基づいて、前記記憶されている時刻データの年を１年進めるか１年戻すかを制御する時刻要素制御手段（図２のCPU８；図６のＳ２０５、Ｓ２０８）と、
を備えることを特徴とする。
【００１２】
請求項３記載の発明にかかる時刻補正方法にあっては、
時刻要素のうち、少なくとも月、日、時、分および秒の要素を含む時刻データを記憶する記憶手段（図２、図3のＲＡＭ１０）と外部から送信された時刻データを受信する受信手段（図２の送受信モジュール１７；図５のＳ１０１）とを備えている時刻補正装置に用いられる時刻補正方法において、
前記受信手段による受信時刻データの時刻要素に日付が含まれているか否かを判断する時刻要素判断ステップ（図５のＳ１０２）と、
この時刻要素判断ステップによって前記受信時刻データの時刻要素に日付が含まれていないと判断されると、前記記憶手段に記憶されている時刻データのうちの時要素と、前記受信時刻データのうちの時の時要素とを比較し、この比較の結果に基づいて、前記記憶されている時刻データの日を１日進めるか１日戻すかを制御する時刻要素制御ステップ（図５のＳ１０５、Ｓ１０８）と、
を備えることを特徴とする。
【００１３】
請求項４記載の発明にかかる時刻補正方法にあっては、
時刻要素のうち、少なくとも年、月、日、時、分および秒の要素を含む時刻データを記憶する記憶手段（図２、図3のＲＡＭ１０）と外部から送信された時刻データを受信する受信手段（図２の送受信モジュール１７；図６のＳ２０１）とを備えている時刻補正装置に用いられる時刻補正方法において、
前記受信手段による受信時刻データの時刻要素に年が含まれているか否かを判断する時刻要素判断ステップ（図６のＳ２０２）と、
この時刻要素判断ステップによって前記受信時刻データの要素に年が含まれていないと判断されると、前記記憶手段に記憶されている時刻データのうちの月要素と、前記受信時刻データのうちの月要素とを比較し、この比較の結果に基づいて、前記記憶されている時刻データの年を１年進めるか１年戻すかを制御する時刻要素制御ステップ（図６のＳ２０５、Ｓ２０８）と、
を備えることを特徴とする。
【００１４】
請求項１記載の発明によれば、外部から送信された時刻データを受信し、この受信時刻データの時刻要素に日付が含まれているか否かを判断した結果、受信時刻データの時刻要素に日付が含まれていないと判断されると、記憶されている時刻データのうちの時要素と受信時刻データのうちの時の時要素とを比較し、この比較の結果に基づいて、前記記憶されている時刻データの日を１日進めるか１日戻すかを制御することができる。
【００１５】
請求項２記載の発明によれば、外部から送信された時刻データを受信し、この受信時刻データの時刻要素に年が含まれているか否かを判断した結果、受信時刻データの時刻要素に年が含まれていないと判断されると、記憶されている時刻データのうちの月要素と受信時刻データのうちの月要素とを比較し、この比較の結果に基づいて、前記記憶されている時刻データの年を１年進めるか１年戻すかを制御することができる。
【００１８】
請求項３および請求項４に記載の発明によれば、請求項１および請求項２に記載の発明の場合と同様な効果を奏することができる。
【００１９】
【発明の実施の形態】
以下、本発明の一実施の形態を図に従って説明する。この実施の形態は、本発明を腕時計に適用したものであり、図１に示すように、腕時計１は、時計本体２とこの時計本体２の両端部に係止されたバンド３，３とで構成されている。時計本体２の表面部には、セグメント液晶からなる表示部４ａとドットマトリクス液晶からなる表示部４ｂとからなるＬＣＤ４を有する表示窓５が設けられており、両側面部には、赤外線送受信部６とキー７ａ、７ｂとが設けられている。
【００２０】
図２は、時計本体２の内部に配置されている回路の構成を示すブロック図である。この回路には、ＣＰＵ８が設けられているとともに、ＲＯＭ９及びＲＡＭ１０がそれぞれバス１２を介して接続されている。ＣＰＵ８は、各部を制御するとともに所定周波数のクロックを発生し、このクロックに基づき時刻データを生成する計時手段としても機能するものである。ＲＯＭ９は、ＣＰＵ８が動作するためのシステムプログラム等を記憶している。
【００２１】
また、バス１２には、ドライバ１３、ＵＡＲＴ（universal asynchronous receiver transmitter）１４、及びスイッチ１５が接続されている。ドライバ１３は、前記ＬＣＤ４を駆動するものである。ＵＡＲＴ１４には、変復調回路１６を介してＩｒデータ送受信モジュール１７が接続されており、Ｉｒデータ送受信モジュール１７は前記赤外線送受信部６を有している。また、スイッチ１５は前記キー７ａ、７ｂの操作に応じた操作情報を生成するものである。
【００２２】
ＲＡＭ１０は、ワーク用として使用されるとともに、図３に示すように、年、月、日、時、分、秒の各データを格納する領域１０１〜１０６を有している。そして、この各領域１０１〜１０６に格納された年、月、日、時、分、秒の各データに基づき、ＣＰＵ８がドライバ１２を駆動することにより、図１に示したように表示部４ａに、年「００」、月「０３」、日「０８」、時「１０」、分「０８」、秒「２０」が表示される。
なお、他の腕時計には、年は用いることなく、月、日、時、分、秒のみのデータを記憶し表示する機種や、年、月、日は用いることなく、時、分、秒のみのデータを記憶し表示する機種が存在する。
【００２３】
図４は、Ｉｒデータ送受信モジュール１７によって受信される時刻データのデータフォーマットを示すものであり、時刻データは、年月日データ（Ａ）及び時分秒データ（Ｂ）とからなる。年月日データ（Ａ）は８バイトで構成され、１〜４バイト目（YYYY）は、西暦による現在年に対応する４桁の数値を示し、５及び６バイト目（MM）は、０１〜１２の現在月に対応する２桁の数値を示し、７及び８バイト目（DD）は、０１〜３１の現在日に対応する２桁の数値を示す。
【００２４】
時分秒データ（Ｂ）は、６バイトで構成され、１及び２バイト目（HH）は、００〜２３の現在時間に対応する２桁の数値を示し、３及び４バイト目（MM）は、００〜５９の現在分に対応する２桁の数値を示し、５及び６バイト目（SS）は、００〜５９の現在分に対応する２桁の数値を示す。
【００２５】
また、この図４に示したフォーマットからなるデータは、赤外線通信機能を備えたパーソナルコンピュータ、あるいは赤外線通信機能を備えた他の腕時計から送信されてくるものである。しかし、前述のように、特に腕時計の場合、年は用いることなく、月、日、時、分、秒のみのデータを記憶し表示する機種や、年、月、日は用いることなく、時、分、秒のみのデータを記憶し表示する機種が存在する。このような機種においては、当該機種が用いていないデータに対応する各バイト目には、データ無しを示す所定のコードがセットされて送信される。
【００２６】
以上の構成にかかる本実施の形態において、通常モードの状態では、図３に示したようにＲＡＭ１０に格納されている時刻データに基づき、ＣＰＵ８がドライバ１２を駆動することにより、図１に示したように、表示部４ａに現在時刻が表示されている。
【００２７】
そして、キー７ａ、７ｂに対する所定の操作により、受信モードが設定されると、ＣＰＵ８はプログラムに基づき、図５に示すフローチャートに従って処理を実行する。すなわち、外部から送信されてくる時刻データを受信し（ステップＳ１０１）、受信した時刻データに月日の桁があるか否かを判別する（ステップＳ１０２）。月日の桁がある場合には、この受信した時刻データの各データのある桁を、図３に示したＲＡＭ１０の各対応する領域１０１〜１０６に上書きすることにより、自機の時刻データを補正する（ステップＳ１０９）。
【００２８】
しかし、受信した時刻データに月日の桁がない場合には、前記領域１０４を参照して、自機の時刻データの「時」の数値が１８〜２３である否かを判別する（ステップＳ１０３）。自機の時刻データの「時」の数値が１８〜２３である場合には、受信した時刻データにおける時分秒データ（Ｂ）の１及び２バイト目（HH）を参照することにより、受信した時刻データの「時」の数値が０〜６であるか否かを判別する（ステップＳ１０４）。受信した時刻データの「時」の数値が０〜６でない場合には、受信した時刻データの各データのある桁（この場合、時、分、秒）を、図３に示したＲＡＭ１０の各対応する領域１０４〜１０６に上書きすることにより、自機の時刻データを補正する（ステップＳ１０９）。
【００２９】
しかし、受信した時刻データの「時」の数値が０〜６である場合には、自機の時刻データを１日進めて、前記領域１０３の値を書き換える（ステップＳ１０５）。つまり、自機の時刻データが１８〜２３時台の状態で、０〜６時台の時刻データを受信した場合、自機の時刻データの日付を１日進める。このように、自機の時刻データが１８〜２３時台で、０〜６時台の正確な時刻データを受信した場合、自機の時刻データにおける日付は、正確な日付より１日遅れているものと想定される。したがって、受信した時刻データにより時、分、秒の各数値を補正しても、日付に関しては１日遅れの状態で放置されてしまう。そこで、この場合には、自機の時刻データの日付を１日進める。これにより受信した時刻データに日桁のデータが存在しない場合であっても、日付を正確なものに補正することが可能となる。
【００３０】
しかる後に、前述のように受信した時刻データの各データのある桁（この場合、時、分、秒）を、図３に示したＲＡＭ１０の各対応する領域１０４〜１０６に上書きすることにより、自機の時刻データを補正する（ステップＳ１０９）。
【００３１】
他方、ステップＳ１０３での判別の結果、自機の時刻データの「時」の数値が１８〜２３でない場合には、さらに自機の時刻データの「時」の数値が０〜６であるか否かを判別する（ステップＳ１０６）。自機の時刻データの「時」の数値が０〜６でない場合には、前述と同様にステップＳ１０９の処理を行う。また、自機の時刻データの「時」の数値が０〜６である場合には、受信した時刻データにおける時分秒データ（Ｂ）の１及び２バイト目（HH）を参照することにより、受信した時刻データの「時」の数値が１８〜２３であるか否かを判別する（ステップＳ１０７）。受信した時刻データがの「時」の数値が０〜６でない場合には、前述したステップＳ１０９の処理を行う。
【００３２】
しかし、受信した時刻データの「時」の数値が１８〜２３である場合には、自機の時刻データを１日戻して、前記領域１０３の値を書き換える（ステップＳ１０８）。つまり、自機の時刻データが０〜６時台の状態で、１８〜２３時台の時刻データを受信した場合、自機の時刻データの日付を１日戻す。このように、自機の時刻データが０〜６時台で、１８〜２３時台の正確な時刻データを受信した場合、自機の時刻データにおける日付は、正確な日付より１日進んでいるものと想定される。したがって、受信した時刻データにより時、分、秒各数値を補正しても、日付に関しては１日進んだ状態で放置されてしまう。そこで、この場合には、自機の時刻データの日付を１日戻す。これにより受信した時刻データに日桁のデータが存在しない場合であっても、日付を正確なものに補正することが可能となる。
【００３３】
しかる後に、前述のように受信した時刻データの各データのある桁（この場合、時、分、秒）を、図３に示したＲＡＭ１０の各対応する領域１０４〜１０６に上書きすることにより、自機の時刻データを補正する（ステップＳ１０９）。
【００３４】
なお、この実施の形態においては、ステップＳ１０３とＳ１０７で用いる第１の範囲を１８〜２３とし、ステップＳ１０４とＳ１０６で用いる第２の範囲を０〜６としたが、第１の範囲をＡとし、第２の範囲をＢとした場合、０〜２３においてＡ＞Ｂの関係にあればよい。したがって、第１の範囲Ａと第２の範囲Ｂは、各々最大範囲でＡ＝１３〜２３、Ｂ＝０〜１２の値を取り得るが、１日の遅れ及び進みを正確に推測するためには、本実施の形態程度の範囲が好ましい。
【００３５】
また、受信モードが設定されると、ＣＰＵ８プログラムに基づき、図６に示すフローチャートに従って処理もパラレルに実行する。すなわち、外部から送信されてくる時刻データを受信し（ステップＳ２０１）、受信した時刻データに月日の桁があり、年の桁があるか否かを判別する（ステップＳ２０２）。年の桁がある場合には、この受信した時刻データの各データのある桁を、図３に示したＲＡＭ１０の各対応する領域１０１〜１０６に上書きすることにより、自機の時刻データを補正する（ステップＳ２０９）。
【００３６】
しかし、受信した時刻データに年の桁がない場合には、前記領域１０２を参照して、自機の時刻データの「月」の数値が９〜１２である否かを判別する（ステップＳ２０３）。自機の時刻データの「月」の数値が９〜１２である場合には、受信した時刻データにおける年月日データ（Ａ）の５及び６バイト目（MM）を参照することにより、受信した時刻データの「月」の数値が１〜３であるか否かを判別する（ステップＳ２０４）。受信した時刻データの「月」の数値が１〜３でない場合には、受信した時刻データの各データのある桁（この場合、月、日、時、分、秒）を、図３に示したＲＡＭ１０の各対応する領域１０２〜１０６に上書きすることにより、自機の時刻データを補正する（ステップＳ２０９）。
【００３７】
しかし、受信した時刻データの「月」の数値が１〜３である場合には、自機の時刻データを１年進めて、前記領域１０１の値を書き換える（ステップＳ２０５）。つまり、自機の時刻データが９〜１２月である状態で、１〜３月の時刻データを受信した場合、自機の時刻データを１年進める。このように、自機の時刻データが９〜１２月である状態で、１〜３月の正確な時刻データを受信した場合、自機の時刻データにおける年は正確な年より１年遅れているものと想定される。したがって、受信した時刻データにより月、日、時、分、秒の各桁を補正しても、年に関しては１年遅れの状態で放置されてしまう。そこで、この場合には、自機の時刻データの年を１年進める。これにより受信した時刻データに年桁のデータが存在しない場合であっても、年を正確なもの補正することが可能となる。
【００３８】
しかる後に、前述のように受信した時刻データの各データのある桁（この場合月、日、時、分、秒）を、図３に示したＲＡＭ１０の各対応する領域１０２〜１０６に上書きすることにより、自機の時刻データを補正する（ステップＳ２０９）。
【００３９】
他方、ステップＳ２０３での判別の結果、自機の時刻データの「月」の数値が９〜１２でない場合には、さらに自機の時刻データの「月」の数値が１〜３であるか否かを判別する（ステップＳ２０６）。自機の時刻データの「月」の数値が１〜３でない場合には、前述と同様にステップＳ２０９の処理を行う。また、自機の時刻データの「月」の数値が１〜３である場合には、受信した時刻データにおける年月日データ（Ａ）の５及び６バイト目（MM）を参照することにより、受信した時刻データの「月」の数値が９〜１２であるか否かを判別する（ステップＳ２０７）。受信した時刻データの「月」の数値が１〜３でない場合には、前述したステップＳ２０９の処理を行う。
【００４０】
しかし、受信した時刻データの「月」の数値が９〜１２である場合には、自機の時刻データを１年戻して、前記領域１０３の値を書き換える（ステップＳ２０８）。つまり、自機の時刻データが１〜３月の状態で、９〜１２月の時刻データを受信した場合、自機の時刻データを１年戻す。このように、自機の時刻データが１〜３月の状態で、９〜１２月の正確な時刻データを受信した場合、自機の時刻データにおける年は、正確な年よりも、１年進んでいるものと想定される。したがって、受信した時刻データにより月、日、時、分、秒の各数値を補正しても、年に関しては１年進んだ状態で放置されてしまう。そこで、この場合には、自機の時刻データの年を１年戻す。これにより受信した時刻データに年桁のデータが存在しない場合であっても、年を正確なものに補正することが可能となる。
【００４１】
しかる後に、前述のように受信した時刻データの各データのある桁（この場合月、日、時、分、秒）を、図３に示したＲＡＭ１０の各対応する領域１０２〜１０６に上書きすることにより、自機の時刻データを補正する（ステップＳ２０９）。
【００４２】
なお、この実施の形態においては、ステップＳ２０３とＳ２０７で用いる第１の範囲を９〜１２とし、ステップＳ２０４とＳ２０６で用いる第２の範囲を１〜３としたが、第１の範囲をＣとし、第２の範囲をＤとした場合、０〜２３時においてＣ＞Ｄの関係にあればよい。したがって、第１の範囲Ｃと第２の範囲Ｄは、各々最大範囲でＡ＝７〜１２、Ｂ＝１〜６の値を取り得るが、１年の遅れ及び進みを正確に推測するためには、本実施の形態程度の範囲が好ましい。
【００４３】
【発明の効果】
【００４４】
以上説明したように本発明によれば、以下のような効果を奏することができる。
すなわち、請求項１記載の発明によれば、外部から送信された時刻データを受信し、この受信時刻データの時刻要素に日付が含まれているか否かを判断した結果、受信時刻データの時刻要素に日付が含まれていないと判断されると、記憶されている時刻データのうちの時要素と受信時刻データのうちの時の時要素とを比較し、この比較の結果に基づいて、前記記憶されている時刻データの日を１日進めるか１日戻すかを制御することができる。
【００４５】
また、請求項２記載の発明によれば、外部から送信された時刻データを受信し、この受信時刻データの時刻要素に年が含まれているか否かを判断した結果、受信時刻データの時刻要素に年が含まれていないと判断されると、記憶されている時刻データのうちの月要素と受信時刻データのうちの月要素とを比較し、この比較の結果に基づいて、前記記憶されている時刻データの年を１年進めるか１年戻すかを制御することができる。
【００４６】
加えて、請求項３および請求項４までに記載の発明によれば、請求項１および請求項２に記載の発明の場合と同様な効果を奏することができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の第１の実施の形態にかかる腕時計の外観図である。
【図２】時計本体の回路構成を示すブロック図である。
【図３】ＲＡＭの一部に設けられたメモリ構成を示す図である。
【図４】（Ａ）は時刻データにおける年月日データのデータフォーマット図、（Ｂ）は時分秒データのデータフォーマット図である。
【図５】受信モードにおける処理手順を示すフローチャートである。
【図６】受信モードにおける処理手順を示すフローチャートである。
【符号の説明】
１    腕時計
２    時計本体
４    ＬＣＤ
８    ＣＰＵ
１５    スイッチ
１７    Ｉｒデータ送受信モジュール
【図１】
0004288835.tif 000002
【図２】
0004288835.tif 000003
【図３】
0004288835.tif 000004
【図４】
0004288835.tif 000005
【図５】
0004288835.tif 000006
【図６】
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