(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
ヘキサフルオロプロピレンを含む第１のモノマから誘導される共重合単位、テトラフルオロエチレンを含む第２のモノマから誘導される共重合単位、エチレンを含む第３のモノマから誘導される共重合単位を含むフルオロポリマを含む第１の層（該フルオロポリマ中のヘキサフルオロプロピレン含有量は少なくとも２２％であり、該フルオロポリマ中のエチレン含有量は少なくとも１４％である）、及び
有機オニウム、アミジン、及びそれらの組合せから選ばれる少なくとも０．２５ｐｈｒの脱弗化水素組成物と、硬化性エラストマの混合物を含む第２の層（該第２の層は、該第１の層と接触している）を含み、該第１の層と該第２の層との間の層間接着力がＡＳＴＭＤ−１８７６を使用して試験して少なくとも２ニュートン／ｃｍ幅である、層状物品。
【請求項２】
ヘキサフルオロプロピレンを含む第１のモノマから誘導される共重合単位、テトラフルオロエチレンを含む第２のモノマから誘導される共重合単位、エチレンを含む第３のモノマから誘導される共重合単位を含むフルオロポリマを含む第１の層（該フルオロポリマの融点は１９０℃以下である）、及び
有機オニウム、アミジン、及びそれらの組合せから選ばれる少なくとも０．２５ｐｈｒの脱弗化水素組成物と、硬化性エラストマの混合物を含む第２の層（該第２の層は、該第１の層と接触している）を含み、該第１の層と該第２の層との間の層間接着力がＡＳＴＭＤ−１８７６を使用して試験して少なくとも２ニュートン／ｃｍ幅である、層状物品。
【請求項３】
請求項１又は２に記載の層状物品であって、該物品がホース、ガスケット、フィルム、または容器である、上記物品。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
（発明の分野）
本発明は、フルオロポリマおよび硬化性エラストマを含む多層用組成物および該多層用組成物を作製する方法に関する。もう１つの態様において、本発明は、フルオロポリマと、エピクロロヒドリンやニトリル‐ブタジエンエラストマなどの他の異なる物質と、の接着性を改良する方法に関する。
【０００２】
（発明の背景）
弗素含有ポリマ（すなわち、フルオロポリマまたは弗素化ポリマ）は、フルオロエラストマや弗素プラスチックなどを含む重要なクラスのポリマである。この広範にわたるポリマクラスの中には、熱安定性の高いポリマ、靱性の極めて大きいポリマ、および広い温度範囲にわたって有用性を呈するポリマがある。また、これらのポリマの多くは、多種多様な有機溶剤に対してほぼ完全に不溶である。これについては、例えば、Ｆ．Ｗ．Ｂｉｌｌｍｅｙｅｒ，Ｔｅｘｔｂｏｏｋ  ｏｆ  Ｐｏｌｙｍｅｒ  Ｓｃｉｅｎｃｅ，３ｒｄ  ｅｄ．，ｐｐ．３９８−４０３，Ｊｏｈｎ  Ｗｉｌｅｙ  ＆  Ｓｏｎｓ，Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ（１９８４）を参照されたい。
【０００３】
フルオロエラストマ、特に、弗化ビニリデンとヘキサフルオロプロペンなどの他のエチレン性不飽和ハロゲン化モノマとのコポリマは、シールガスケットやライニングのように高温用途で特に有用である。例えば、Ｂｒｕｌｌｏ，Ｒ．Ａ．，”Ｆｌｕｏｒｏｅｌａｓｔｏｍｅｒ  Ｒｕｂｂｅｒ  ｆｏｒ  Ａｕｔｏｍｏｔｉｖｅ  Ａｐｐｌｉｃａｔｉｏｎｓ，”Ａｕｔｏｍｏｔｉｖｅ  Ｅｌａｓｔｏｍｅｒ  ＆  Ｄｅｓｉｇｎ，Ｊｕｎｅ  １９８５、”Ｆｌｕｏｒｏｅｌａｓｔｏｍｅｒｓ  Ｓｅａｌ  Ｕｐ  Ａｕｔｏｍｏｔｉｖｅ  Ｆｕｔｕｒｅ，”Ｍａｔｅｒｉａｌｓ  Ｅｎｇｉｎｅｅｒｉｎｇ，Ｏｃｔｏｂｅｒ  １９８８、およびＧｒｏｏｔａｅｒｔ，Ｗ．Ｍ．，Ｍｉｌｌｅｔ，Ｇ．Ｈ．，Ｗｏｒｍ，Ａ．Ｔ．，”Ｆｌｕｏｒｏｃａｒｂｏｎ  Ｅｌａｓｔｏｍｅｒｓ，”Ｋｉｒｋ−Ｏｔｈｍｅｒ，Ｅｎｃｙｃｌｏｐｅｄｉａ  ｏｆ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ，４ｔｈ  ｅｄ．，Ｖｏｌ．８，ｐｐ．９９０−１００５，Ｊｏｈｎ  Ｗｉｌｅｙ  ＆  Ｓｏｎｓ，Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ（１９９３）を参照されたい。
【０００４】
弗素プラスチック、特に、ポリクロロトリフルオロエチレン、ポリテトラフルオロエチレン、テトラフルオロエチレンとヘキサフルオロプロピレンとのコポリマ、およびポリ（弗化ビニリデン）は、多数の電気的、機械的、および化学的用途で使用されている。弗素プラスチックは、例えば、電線被覆、電気部品、シールとして有用であるとともに、中実パイプおよびライニングパイプならびに圧電検出器中で使用する場合にも有用である。例えば、”Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｆｌｕｏｒｉｎｅ  Ｃｏｍｐｏｕｎｄｓ，”Ｋｉｒｋ−Ｏｔｈｍｅｒ，Ｅｎｃｙｃｌｏｐｅｄｉａ  ｏｆ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ，Ｖｏｌ．１１，ｐｐ．２０，２１，３２，３３，４０，４１，４８，５０，５２，６２，７０，７１，Ｊｏｈｎ  Ｗｉｌｅｙ  ＆  Ｓｏｎｓ，Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ（１９８０）を参照されたい。
【０００５】
弗素化ポリマを含有する多層構成体は、広範にわたる工業用途で使用されている。多層フルオロポリマ構成体は、例えば、燃料ラインホースおよび関連容器ならびに化学プロセス分野でのホースやガスケットとして有用である。揮発性燃料規格に対する関心が高まるにつれて、燃料充填ライン、燃料供給ライン、燃料タンク、およびエンジンの燃料または蒸気回収系統の他の部品を介した燃料または燃料蒸気の浸透を最小限に抑えるべく遮断性を増大させた燃料系統の部品が必要になってきている。
【０００６】
多層物品の層間の接着性は、完成品の用途にもよるが、種々の性能基準を満たさなければならないことがある。弗素化ポリマ層と非弗素化ポリマ層との接着性を増大させるために、種々の方法を使用することができる。例えば、２つのポリマ層の間に接着剤層を設けることができる。米国特許第５，０４７，２８７号（Ｈｏｒｉｕｃｈｉら）には、自動車用途で使用するのに好適なダイアフラムが開示されている。このダイアフラムには、アミノ基を有するアクリロニトリル‐ブタジエンゴムまたはアクリロニトリル‐イソプレンゴムを含んでなる接着剤によって、少なくとも１つの面で弗素ゴム層に結合された基布が含まれる。２つの層間を結合させて一体化し易くするために、中間層としてフルオロポリマと非弗素化ポリマとのブレンド層が利用される場合もある。欧州特許出願第０５２３６４４号（Ｋａｗａｓｈｉｍａら）には、ポリアミド樹脂表面層と弗素樹脂表面層とを有するプラスチック積層体が開示されている。この引用文献の場合、ポリアミド層と弗素樹脂層とを有する積層体を作製するときに、これらの２種の物質が不相容性であることに起因して困難を生じることが確認されている。この引用文献の積層体は、脂肪族ポリアミド樹脂と弗素含有グラフトコポリマとのブレンドを含んでなる中間層を用いて作製される。米国特許第５，２４２，９７６号（Ｓｔｒａｓｓｅｌら）には、アルキルポリメタクリレートとビニリデンポリフルオリドとの組成物と一緒にビニリデンポリフルオリドを同時押出することが開示されている。
【０００７】
結合を助長するために、層の一方または両方に表面処理を施す場合もある。例えば、いくつかの文献では、フルオロポリマ層を帯電気体雰囲気で処理し、続いて、熱可塑性ポリアミドなどの第２の物質の層を適用することが教示されている。こうした文献としては、例えば、欧州特許第０１８５５９０号（Ｕｅｎｏら）および同第０５５１０９４号（Ｋｒａｕｓｅら）ならびに米国特許第４，９３３，０６０号（Ｐｒｏｈａｓｋａら）および同第５，１７０，０１１号（Ｍａｒｔｕｃｃｉ）が挙げられる。
【０００８】
弗化ビニリデン（ＶＤＦ）または類似のモノマ単位を導入することによって得られる分子構造がフルオロポリマ層中に含まれる多層構成体に対して、多数の結合方法が提案されてきた。この場合、類似のモノマとは、それが重合されたときに、重合された弗化ビニリデンと類似のモノマ配列を形成するＶＤＦ以外のモノマを意味する。一般的には、このようなフルオロポリマは、塩基に触れると容易に脱弗化水素されるであろう。その結果、これらのフルオロポリマは、比較的容易に接着促進反応を起こす。こうしたモノマの他の例としては、フルオロポリマ中に導入したときに、重合されたＶＤＦと類似の（同等な場合を含む）高分子ミクロ構造を生成可能なエチレン性不飽和モノマが挙げられる。これらの類似の生成ポリマもまた、脱弗化水素およびそれに続く接着促進反応を起こす傾向がある。一般的には、弗素の結合した炭素原子の間に水素の結合した炭素原子が含まれるミクロ構造は、塩基に対して反応性を有する部位を形成する。水素の結合した炭素の反応性は、その炭素原子が、炭素の結合した‐ＣＦ３基（例えば、ＨＦＰまたは２‐ヒドロペンタフルオロプロピレンにより供給される）または他の電子求引性基に隣接または結合した場合、更に増大される。このように水素の結合した炭素の反応性部位を形成するのに好適なモノマとしては、限定されるものではないが、ＶＤＦ、１‐ヒドロペンタフルオロプロペン、２‐ヒドロペンタフルオロプロペン、およびトリフルオロエチレンが挙げられる。
【０００９】
炭化水素エラストマ層への第１級アミン含有不飽和化合物の添加について、弗化ビニリデンから誘導されるインタ重合単位を含有するフルオロポリマを含んでなる層に対する接着性を増大させるための方法として、米国特許第５，５１２，２２５号（Ｆｕｋｕｓｈｉ）に開示されている。
【００１０】
（発明の概要）
上述および後述されているＶＤＦセグメントまたは容易に脱弗化水素される類似のセグメントをもたないフルオロポリマを含んでなる多層構成体は、適切な層間結合強度をもたせることが一層困難である。しかしながら、容易に脱弗化水素され易いセグメントをもたないフルオロポリマは化学的により不活性であるため、こうしたタイプの構成体が望まれる。例えば、燃料用途で、または不活性、浸透性減少、および層間接着改良が重要となる化学的用途で使用されるチューブやホースまたは他の容器の場合、本発明に開示されている改良が役立つであろう。
【００１１】
先の説明から分かるように、硬化性エラストマ化合物の特性とフルオロポリマ材料の特性との組合せは、特に、フルオロポリマが改良された耐薬品性または浸透性を有する場合に望ましい組合せである。
【００１２】
一態様において、本発明は、フルオロポリマを硬化性エラストマに結合させる方法であって、ａ）（ｉ）少なくとも１種の弗素含有オレフィン性不飽和モノマの共重合単位から誘導される弗素含有ポリマを含むフルオロポリマ層（ただし、過弗素化モノマ（パーフルオロモノマ）が存在する場合には水素原子を複数含むモノマも少なくとも１種存在し、更に、上記弗素含有オレフィン性不飽和モノマーは、弗化ビニリデンでもなければ、重合すると重合した弗化ビニリデンと類似のミクロ構造を形成するモノマでもない）、（ｉｉ）硬化性エラストマ、および（ｉｉｉ）脱弗化水素組成物を用意する工程、ｂ）上記硬化性エラストマ及び有効量の上記脱弗化水素組成物の混合物を含む層を形成する工程、ｃ）上記混合物を含む層を上記フルオロポリマを含む層に接触させることによって多層物品を形成する工程、及びｄ）上記硬化性エラストマ層と上記フルオロポリマ層との間の層間接着力を少なくとも２ニュートン／ｃｍ幅とするのに十分な条件下で上記多層物品を硬化させる工程を含む方法に関する。
【００１３】
もう１つの態様において、本発明は、フルオロポリマを硬化性エラストマに結合させる方法であって、ａ）（ｉ）ヘキサフルオロプロピレン、ペルフルオロアルキルビニルエーテル、分枝状過弗素化モノマ（側鎖を含むパーフルオロモノマ）、およびそれらの組合せからなる群より選ばれる第１のモノマの共重合単位、テトラフルオロエチレン、クロロトリフルオロエチレン、２個の炭素原子を含有する完全ハロゲン化オレフィン性不飽和モノマ、およびそれらの組合せからなる群より選ばれる第２のモノマの共重合単位、エチレン、プロピレン、非ハロゲン化オレフィン性不飽和モノマ、およびそれらの組合せからなる群より選ばれる第３のモノマの共重合単位より誘導される共重合体を含むフルオロポリマ層、（ｉｉ）硬化性エラストマ、ならびに（ｉｉｉ）脱弗化水素組成物を用意する工程、ｂ）上記硬化性エラストマ及び有効量の上記脱弗化水素組成物の混合物を含む層を形成する工程、ｃ）上記混合物を含む層を上記フルオロポリマを含む層に接触させることによって多層物品を形成する工程、ｄ）上記硬化性エラストマ層と上記フルオロポリマ層との間の層間接着力を少なくとも２ニュートン／ｃｍ幅とするのに十分な条件下で上記多層物品を硬化させる工程を含む方法に関する。
【００１４】
更なる態様において、本発明は、フルオロポリマを硬化性エラストマに結合させる方法であって、ａ）（ｉ）ヘキサフルオロプロピレン、テトラフルオロエチレン、およびエチレンを含む共重合単位から誘導されかつ少なくとも２２重量％のヘキサフルオロプロピレンモノマ含有量および少なくとも１４重量％のエチレンモノマ含有量を有する共重合体を含むフルオロポリマ層、（ｉｉ）硬化性エラストマ、ならびに（ｉｉｉ）脱弗化水素組成物を用意する工程、ｂ）上記硬化性エラストマ及び有効量の上記脱弗化水素組成物の混合物を含む層を形成する工程、ｃ）上記混合物を含む層を上記フルオロポリマを含む層に接触させることによって多層物品を形成する工程、及び、ｄ）上記多層物品を硬化させる工程を含む方法に関する。
【００１５】
本発明のもう１つの態様は、第１の層と第２の層とが互いに密に接触した層状物品に関する。第１の層には、弗化ビニリデン又は重合すると類似のミクロ構造を与えるモノマから誘導される共重合単位を実質的に含有しないフルオロポリマが含まれる。第２の層には、硬化性エラストマと脱弗化水素組成物との混合物が含まれる。第１の層と第２の層との層間接着力は、少なくとも２ニュートン／ｃｍ幅である。また、第１の層中で使用されるフルオロポリマは、少なくとも１種の弗素含有オレフィン性不飽和モノマの共重合単位から誘導される弗素含有ポリマであってもよい（ただし、過弗素化モノマが存在する場合には水素原子を含有するモノマも少なくとも１種存在し、更に、上記弗素含有オレフィン性不飽和モノマは弗化ビニリデンでもなければ、重合すると重合した弗化ビニリデンと類似のミクロ構造を形成するモノマでもない）。
【００１６】
本発明はまた、ヘキサフルオロプロピレン、テトラフルオロエチレン及びエチレンを含む共重合単位から誘導されるフルオロポリマを含む第１の層、並びに硬化性エラストマ及び脱弗化水素組成物の混合物を含む第２の層を含む層状物品に関する。第１の層と第２の層は、互いに実質的に接触した状態にある。第１の層と第２の層との間の層間接着力は、少なくとも２ニュートン／ｃｍ幅である。
【００１７】
本明細書中に記載の層は、多層ホースまたは他の形状の物品を作製する場合に見られるような表面の概念をも包含し、フラットな形状に限定されるものではない。この場合、第１の層または表面を形成または造形してから第２の物質を適用してもよい。第１の物質に対する第２の物質の実質的な接触とは、第１の物質の表面に対する接触である。フルオロポリマ成分または硬化性エラストマ成分のいずれを最初に形成または造形してもよい。ホースなどの造形品を形成する場合、例えば、耐熱性または耐薬品性が最も必要とされる用途では、その使用目的に応じていずれの物質を内側または外側に配置してもよい。
【００１８】
本発明の他の態様もまた、ヘキサフルオロプロピレン、テトラフルオロエチレン及びエチレンを含む共重合単位から誘導されるフルオロポリマを含む第１の層、並びに硬化性エラストマ及び脱弗化水素組成物の混合物を含む第２の層を含む層状物品に関する。この第１の層中で使用されるフルオロポリマは、少なくとも２２％のヘキサフルオロプロピレンモノマ含有量および少なくとも１４％のエチレンモノマ含有量を有する。これら２つの層は、互いに実質的に接触した状態にある。
【００１９】
本発明の他の態様は、１９０℃以下の融点を有し、ヘキサフルオロプロピレン、テトラフルオロエチレン及びエチレンを含む共重合単位から誘導されるフルオロポリマを含む第１の層、並びに硬化性エラストマ及び脱弗化水素組成物の混合物を含む第２の層を含む層状物品に関する。これら２つの層は、互いに実質的に接触した状態にある。
【００２０】
本発明の対象になると考えられる物品としては、例えば、ホース、容器、ガスケット、またはフィルムが挙げられる。
【００２１】
（詳細な説明）
本発明を実施するうえで有用なエラストマには、種々の硬化剤によって硬化されるエラストマが含まれる。このような硬化剤としては、ペルオキシド、ポリヒドロキシ含有化合物（例えば、ポリフェノール）、ポリアミン、および硫黄または硫黄含有硬化剤が挙げられる。これらの硬化剤は、エピクロロヒドリン含有化合物、ニトリル‐ブタジエンゴム、エチレンプロピレンジエンコポリマ、シリコーン含有エラストマ、およびフルオロエラストマと併用するのに好適である。使用するエラストマは、これらの列挙されたエラストマのうちの１種以上からなる混合物であってもよい。
【００２２】
本発明を実施する場合、ポリエピクロロヒドリン含有化合物（またはガム（Ａ））は、固体の、主にアモルファスの、かつ高分子量（すなわち、約４０，０００の数平均分子重量）のエピクロロヒドリンホモポリマガム、エピクロロヒドリンともう１種の環状エーテル（例えば、エチレンオキシド、プロピレンオキシド、２‐ブテンオキシド、エチルグリシジルエーテル、およびトリメチレンオキシド）とのコポリマガム、または同様にエチレン性不飽和をもちうるもう１種の環状エーテルを含むコポリマおよびターポリマである。一般に有用なコポリマガムには、約５０ｍｏｌ％のエピクロロヒドリンガムが含まれるであろう。本発明に有用な代表的ポリエピクロロヒドリン含有化合物は、米国特許第３，１５８，５８０号、同第３，１５８，５８１号、および同第３，７２６，８４１号に記載されている。市販のポリマガムとしては、Ｈｙｄｒｉｎ  Ｈホモポリマ、Ｈｙｄｒｉｎ  Ｃコポリマ、およびＨｙｄｒｉｎ  Ｔターポリマ（ケンタッキー州ＬｏｕｉｓｖｉｌｌｅのＺＥＯＮ）が挙げられる。
【００２３】
ジエンモノマから誘導される天然ゴムまたは合成ゴムのうちで本発明に有用なものとしては、硫黄硬化性またはペルオキシド硬化性であるニトリル‐ブタジエンゴムやエチレンプロピレンジエンターポリマなどの合成エラストマが挙げられる。ニトリル‐ブタジエンゴムとしては、１，３‐ブタジエン（ＣＨ2＝ＣＨ−ＣＨ＝ＣＨ2）とアクリロニトリル（ＣＨ2＝ＣＨ−ＣＮ）との高分子量アモルファスコポリマが挙げられる。好適なブタジエン‐アクリロニトリルコポリマは、一般に、５〜６５重量％、好ましくは１０〜４５重量％のアクリロニトリル含有量、および３５〜９５重量％、好ましくは５５〜９０重量％のブタジエン含有量を有する。
【００２４】
また、ニトリル‐ブタジエンゴムとしては、ブタジエンの不飽和結合のいくつかが選択的に水素化されている水素化ニトリル‐ブタジエンゴムが挙げられる。このように不飽和度が低減されているため、高温特性は、一般に優れている。市販の水素化ニトリル‐ブタジエンゴムとしては、Ｚｅｏｎ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ，Ｉｎｃ．から入手可能なＺｅｔｐｏｌTM  ２０００ゴムが挙げられる。
【００２５】
また、ニトリル‐ブタジエンゴムのブレンド、例えば、Ｍｉｌｅｓ，Ｉｎｃ．からＫｒｙｎａｃTM  ＮＶ８５０として市販されているＮＢＲ／ＰＶＣブレンドも有用である。
【００２６】
有用なエチレンプロピレンジエンターポリマには、１，４‐ヘキサジエン、ジシクロペンタジエン、エチリデンノルボルネンなどのジエンが含まれる。市販のエチレンプロピレンジエンターポリマとしては、Ｃｏｐｏｌｙｍｅｒ  ＆  Ｒｕｂｂｅｒ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏｒｐ．から入手可能なＥＰｓｙｎTM  ５２０６ターポリマが挙げられる。
【００２７】
本発明に有用な硬化性フルオロエラストマの調製に使用するための好適な弗素含有エチレン性不飽和モノマとしては、典型的には弗素含有エラストマの調製に使用される末端不飽和モノオレフィンが挙げられる。このようなモノマとしては、ヘキサフルオロプロペン、クロロトリフルオロエチレン、２‐クロロペンタフルオロプロペン、ペルフルオロアルキルビニルエーテル、例えば、ＣＦ3ＯＣＦ＝ＣＦ2またはＣＦ3ＣＦ2ＯＣＦ＝ＣＦ2、テトラフルオロエチレン、ジクロロジフルオロエチレン、１、１‐ジクロロフルオロエチレン、弗化ビニリデン、弗化ビニル、およびそれらの混合物が挙げられる。また、エチレンやプロピレンなどの弗素非含有末端不飽和モノオレフィンコモノマも、コモノマとして使用可能である。
【００２８】
本発明に使用される有用な脱弗化水素組成物には、好ましくは、１種以上の有機オニウム化合物およびアミジン化合物が含まれる。これらの化合物は、フルオロポリマに対する結合特性を改良するために、硬化性エラストマ中に導入される。本明細書中で使用する場合、用語「脱弗化水素組成物」とは、フルオロポリマ層に対する硬化性エラストマ化合物の接着性を改良しうる組成物を意味する。こうした改良は、フルオロポリマ材料中に不飽和結合が形成された結果であると考えられる。
【００２９】
当技術分野で知られているように、有機オニウムは、ルイス塩基（例えば、ホスフィン、アミン、エーテル、およびスルフィド）の共役酸であり、該ルイス塩基を好適なアルキル化剤（例えば、ハロゲン化アルキルまたはハロゲン化アシル）と反応させることによって形成でき、その反応の結果として、ルイス塩基の電子供与性原子の原子価が増大し、有機オニウム化合物上に正電荷を生じる。本発明に有用な有機オニウム化合物には、多くの場合、有機部分または無機部分に結合されたヘテロ原子、すなわち、Ｎ、Ｐ、Ｓ、Ｏなどの非炭素原子が少なくとも１個含まれる。本発明に特に有用な第４級有機オニウム化合物の１クラスには、大ざっぱに言えば、対応する正イオンと対応する負イオンとが含まれ、燐、砒素、アンチモン、または窒素が正イオンの中心原子を構成し、負イオンは有機または無機のアニオン（例えば、塩化物イオン、硫酸イオン、酢酸イオン、燐酸イオン、ホスホン酸イオン、水酸化物イオン、アルコキシドイオン、フェノキシドイオン、ビスフェノキシドイオンなど）であってよい。
【００３０】
有用な有機オニウム化合物の多くは、文献に記載されており、当技術分野で周知である。例えば、米国特許第４，２３３，４２１号（Ｗｏｒｍ）、同第４，９１２，１７１号（Ｇｒｏｏｔａｅｒｔら）、同第５，０８６，１２３号（Ｇｕｅｎｔｈｎｅｒら）、および同第５，２６２，４９０号（Ｋｏｌｂら）を参照されたい。これらの記載内容はいずれも、参照により本明細書に組み入れる。代表的な例としては、以下に個々に列挙されている化合物およびそれらの混合物が挙げられる。
トリフェニルベンジルホスホニウムクロリド、
トリブチルアリルホスホニウムクロリド、
トリブチルベンジルアンモニウムクロリド
テトラブチルアンモニウムブロミド
トリフェニルスルホニウムクロリド
トリトリルスルホニウムクロリド、
８‐ベンジル‐１，８‐ジアザビシクロ［５．４．０］‐７‐ウンデセニウムクロリド、
ベンジルトリス（ジメチルアミノ）のホスホニウムクロリド、および
ベンジル（ジエチルアミノ）ジフェニルホスホニウムクロリド。
【００３１】
有用な有機オニウム含有脱弗化水素組成物の市販の供給源は、ミネソタ州ＯａｋｄａｌｅのＤｙｎｅｏｎ  ＬＬＣから入手可能なＤｙｎａｍａｒTM  Ｒｕｂｂｅｒ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  ＦＸ−５１６６である。有機オニウムの有効量は、有機オニウムがまったくない含まれない組成物と比較して改良された層間接着力を得るのに必要な量であり、通常、部／１００部ゴム（ｐｈｒ）の単位で表される。このような改良された接着力は、好ましくは、少なくとも２ニュートン／ｃｍ試験サンプル幅である。この値は、一般に、０．２５〜７ｐｈｒ、好ましくは０．５〜５ｐｈｒのオニウムレベルを意味する。
【００３２】
また、一般に、硬化させる前に酸受容体が添加される。好適な酸受容体としては、例えば、酸化マグネシウム、酸化鉛、酸化カルシウム、水酸化カルシウム、炭酸カルシウム、および二塩基性亜燐酸鉛が挙げられる。２種以上の酸受容体の混合物を本発明に使用することも可能である。
【００３３】
有用な脱弗化水素組成物の他の例は、アミジン塩基化合物であり、具体的には、１、８‐ジアザビシクロ［４．３．０］ウンデカ‐７‐エン（ＤＢＵ）および１、５‐ジアザビシクロ［４．３．０］ノナ‐５‐エン（ＤＢＮ）ならびにそれらの塩が挙げられる。ＤＢＵ塩としては、例えば、１、８‐ジアザビシクロ［５．４．０］ウンデセン‐７と、炭酸、長鎖脂肪酸、カルボン酸、芳香族スルホン酸、またはカルボン酸との塩、フェノール塩、チオール酸塩などが挙げられる。典型的な例は、ＤＢＵ‐カーボネート、ＤＢＵ‐ステアレート、ＤＢＵ‐ナフトエート、ＤＢＵ‐ｐ‐ヒドロキシベンゾエート、ＤＢＵ‐ｐ‐トルエンスルホネートなどである。このほかの例としては、１、８‐ジアザビシクロ［５．４．０］ウンデセン‐７の無置換もしくは置換フェノール塩がある。このような化合物としては、例えば、１、８‐ジアザビシクロ［５．４．０］ウンデセン‐７のフェノール塩、１、８‐ジアザビシクロ［５．４．０］ウンデセン‐７のクレゾール塩、１、８‐ジアザビシクロ［５．４．０］ウンデセン‐７のレゾルシノール塩、および１、８‐ジアザビシクロ［５．４．０］ウンデセン‐７のヒドロキノン塩が挙げられる。有用なアミジン含有脱弗化水素組成物の市販の供給源としては、ＳＡＮＡＰＲＯ  ＶＣＡＴ  ＳＡ１０２  ＤＢＵ‐オクタン酸塩およびＶＣＡＴ  ＳＡ８４１  ＤＢＵ／フェノールノボラック樹脂塩が挙げられる（日本の東京にあるＳａｎａｐｒｏ  Ｌｉｍｉｔｅｄ）。有用なアミジンの量は、層間接着力を改良するのに必要な量である。この量は、一般的には、０．２５〜７ｐｈｒであろう。好ましいレベルは、０．５〜３．０ｐｈｒである。
【００３４】
脱弗化水素組成物として選択される材料の硬化性エラストマ中への溶解性は、有用な接着レベルに到達するのに必要な量に影響を及ぼす可能性がある。溶解性が高いほど、必要な添加レベルが低くなると考えられるため、溶解性は高い方が好ましいであろう。
【００３５】
エラストマ、特に、エピクロロヒドリン含有化合物の組成物を硬化させるのに有用な添加剤としては、イミダゾリン、ジアミン、ジアミンの内部塩、チオウレア、およびポリフェノール硬化剤が挙げられる。これらの添加剤は、米国特許第４，２８７，３２２号（Ｗｏｒｍ）（本願明細書の記載の一部とする）に記載されている。ニトリルゴム含有組成物を硬化させるのに有用な添加剤としては、ペルオキシド化合物および硫黄含有化合物が挙げられる。
【００３６】
脱弗化水素組成物および他の所要の添加剤を硬化性エラストマ配合物中に導入する方法としては、任意の通常のゴム混合装置、例えば、バンバリーミキサ、ロールミル、または任意の他の従来型混合装置が挙げられる。熱交換手段、例えば、冷却用コアードチャンバを備えたゴム用２本ロールミルは特に好適であることが判明した。なぜなら、混合中に高剪断力によって生じる熱を放散させることができ、温度制御用の他の手段を備えた装置よりもこの装置を用いる方が温度をより正確に制御することができるからである。混合中の温度は、一般的には、約１２０℃を超えないようにしなければならない。架橋剤および他の成分をガムストック全体に均一に分布させるように混合物を十分に処理しなければならない。このプロセスを約５〜２０分間以上かけて行うことが推奨される。
【００３７】
フルオロポリマ材料は、フルオロポリマを構造的に２つの基本的クラスのうちの１つに大ざっぱに割り当てることによって説明することが可能である。第１のクラスには、弗化ビニリデンまたは類似の高分子ミクロ構造を形成するモノマから誘導される共重合単位を含有する弗素化ホモポリマまたはコポリマが含まれる。第２のクラスには、このようなミクロ構造を有意なレベルで含有しないフルオロポリマが含まれる。この説明の目的では、コポリマは、２種以上の異なるモノマの同時重合により得られるポリマ物質として定義付けられ、ホモポリマは、単一モノマから誘導される。この場合、３種の異なるモノマから誘導されるフルオロポリマ（ターポリマとも呼ばれる）は、本明細書中ではコポリマとして分類される。
【００３８】
本発明を実施するうえで有用なフルオロポリマは、第２のクラスに属するものである。これらのフルオロポリマには、典型的には、重合したときに、先に記載したように容易に塩基と反応するミクロ構造を形成するレベルで、ＶＤＦモノマが含まれることはない（任意の他の類似のモノマも含まれることはない）。従って、これらのフルオロポリマは、「実質的に弗化ビニリデン非含有（ＶＤＦ非含有）フルオロポリマ」と呼ぶことができる。「実質的にＶＤＦ非含有」とは、フルオロポリマが、ＶＤＦまたは先に記載したようにＶＤＦに類似のミクロ構造を形成する他のモノマから誘導される共重合単位を、３重量％未満、好ましくは１重量％未満含有することを意味する。最も好ましくは、これらのフルオロポリマには、ＶＤＦも類似のモノマ単位もまったく含まれない。
【００３９】
有用なフルオロポリマには、ヘキサフルオロプロピレン（ＨＦＰ）、ペルフルオロアルキルビニルエーテル（ＰＦＡＶＥ）、分枝状過弗素化オレフィン性不飽和モノマ、およびそれらの組合せからなる群より選ばれる第１のモノマと、テトラフルオロエチレンＴＦＥ、クロロトリフルオロエチレンＣＴＦＥ、２個の炭素原子を含有する完全ハロゲン化オレフィン性不飽和モノマ、およびそれらの組合せからなる群より選ばれる第２のモノマと、エチレン（Ｅ）、プロピレン（Ｐ）、非ハロゲン化オレフィン性不飽和モノマ、およびそれらの組合せからなる群より選ばれる第３のモノマとからなる共重合単位より誘導されるコポリマが含まれる。
【００４０】
有用なフルオロポリマ材料の特定の例としては、テトラフルオロエチレンと少なくとも２２％のヘキサフルオロプロピレン（ＨＦＰ）と１４％のエチレンとのコポリマが挙げられる。好ましいフルオロポリマは、少なくとも１４％のエチレン含有量および少なくとも２４％のＨＦＰ含有量を有するであろう。有用なフルオロポリマは、融点によって特性付けることも可能である。ＴＦＥとＥとＨＦＰとの有用なコポリマは、１９０℃以下、好ましくは１７０℃以下の融点を有するであろう。
【００４１】
このクラスのフルオロポリマは、フルオロポリマの技術分野で周知の方法により調製することができる。このような方法としては、例えば、ヘキサフルオロプロピレンモノマおよびテトラフルオロエチレンモノマと、非弗素化エチレン性不飽和モノマとの遊離基重合が挙げられる。一般的には、所望のオレフィン系モノマは、遊離基を生成する水溶性開始剤、例えば、アンモニウムもしくはアルカリ金属の過硫酸塩またはアルカリ金属の過マンガン酸塩の存在下において、かつペルフルオロオクタン酸のアンモニウム塩もしくはアルカリ金属塩のような乳化剤の存在下において、水性コロイド分散体中で共重合させることができる。例えば、米国特許第４，３３５，２３８号またはカナダ特許第２，１４７，０４５号を参照されたい。これらはまた、還元剤としての弗素化スルフィネートと、スルフィネートをスルホニルラジカルに変換しうる水溶性酸化剤とを用いて調製することも可能である。好ましい酸化剤は、ナトリウム、カリウム、およびアンモニウムの過硫酸塩、過燐酸塩、過硼酸塩、および過炭酸塩である。特に好ましい酸化剤は、ナトリウム、カリウム、およびアンモニウムの過硫酸塩である。
【００４２】
従来型の定常状態条件で水性乳化重合および水性懸濁重合を行うことができる。この場合、例えば、モノマ、水、界面活性剤、緩衝剤、および触媒を、最適な圧力および温度において攪拌反応器中に連続的に供給し、得られたエマルションまたは懸濁液を連続的に取り出す。このほかの方法としては、バッチ重合またはセミバッチ重合があり、この場合には、成分を攪拌反応器中に供給し、設定温度で所定の時間にわたり反応させるか、または成分を反応器中に仕込むとともにモノマを反応器中に供給して所望の量のポリマが生成するまで一定の圧力を保持する。
【００４３】
有用な多層構成体は、好ましくは少なくとも２ニュートン／ｃｍ幅の層間接着力が得られるように選択された上記の材料から作製することが可能である。材料を適切に選択すれば、少なくとも５ニュートン／ｃｍ幅の層間接着力が得られるであろう。また、最も好ましい選択を行えば、少なくとも１０ニュートン／ｃｍ幅の層間接着力が得られるであろう。
【００４４】
フルオロポリマの技術分野で周知の方法を用いて、フルオロポリマ材料が硬化性エラストマ配合物と実質的に接触した状態にある結合多層物品を作製することができる。例えば、フルオロポリマおよび硬化性エラストマ配合物から周知の方法により薄いフィルム層を形成することができる。次に、熱および／または圧力を加えた状態で弗素化層および硬化性エラストマ層をラミネートして一体化することにより、結合多層物品を作製することができる。このほか、フルオロポリマおよび硬化性エラストマ配合物を、所望により１層以上の他の層と一緒に、同時押出またはクロスヘッド押出することによって多層物品を作製することもできる。例えば、米国特許第５，３８３，０８７号および同第５，２８４，１８４号を参照されたい。これらの記載内容は、本明細書の記載の一部とする。有用な物品としては、２層が互いに実質的に接触した状態にある物品が挙げられる。
【００４５】
層を一体化するための方法（例えば、同時押出またはラミネーション）で用いる熱および圧力は、層間に適切な接着力を生成させるのに十分なものでなければならない。しかしながら、得られた多層物品を更に処理することが望ましいこともある。例えば、層間の接着結合強度を更に増大させるために、熱、圧力、またはそれらの両方を更に加える。多層物品を押出によって作製する場合、熱を更に加える一方法としては、同時押出またはラミネーションの後の多層物品の冷却を遅らせる方法が挙げられる。このほか、単にいくつかの構成要素を処理するのに必要となる温度よりも高い温度で層をラミネートまたは同時押出することによって、追加の熱エネルギーを多層物品に与えてもよい。このほかの方法として、所定の時間にわたり完成多層物品を高温下に置いてもよい。例えば、オーブンまたは加熱液浴のような物品の温度を上昇させるための別の手段の中に完成多層物品を配置してもよい。これらの方法を併用することも可能である。
【００４６】
硬化ステップは、例えば、任意の完成物品のエラストマコンポーネントの所望の物理的性質が十分に得られるようにするために望まれるかまたは必要となる場合がある。このような硬化ステップには、加熱オーブン処理やオートクレーブ処理のように高温に暴露する処理が含まれる。このステップは、ラミネーションや同時押出などの他の処理ステップの熱暴露に追加してもよい。同じ温度および圧力の範囲内で両方の処理（例えば、溶融加工またはラミネーションと硬化の両方）を行う条件および材料を選択することも可能である。
【００４７】
予備成形シートのラミネーションや多重クロスヘッド押出の場合のように、多層物品の作製を一連の逐次的ステップで行う場合、層状物品を作製する前に一方または両方の材料の表面を処理できる可能性がある。予備成形シートをラミネートする場合、ラミネーションの前に一方または両方の材料に対して１種または複数種の表面処理を施すことが可能である。クロスヘッド押出処理の場合、第２の材料を適用する前に、成形される第１の材料に対して１種または複数種の表面処理を施すことができるであろう。
【００４８】
このような表面処理では、溶剤のような液状処理剤が使用される場合がある。溶液中に１，８‐ジアザ［５．４．０］ビシクロウンデカ‐７‐エン（ＤＢＵ）のような塩基が含まれていれば、フルオロポリマが処理され、ある程度の脱弗化水素が起こるであろう。このような脱弗化水素は、後続処理で適用される材料に対する接着性を増大させるのに有用であると考えられる。このことが特に有用となるのは、不飽和部位、例えば、脱弗化水素により形成される不飽和部位に対して反応性を有する任意の薬剤が、後続処理で適用される材料中に含まれている場合である。
【００４９】
表面処理の他の方法としては、コロナ放電処理やプラズマ処理のような帯電雰囲気下での処理が挙げられる。このほかに有用な処理としては、電子ビーム処理（Ｅ‐ビーム）がある。このようなＥ‐ビーム処理もまた、エラストマコンポーネントに望まれる硬化を促進するのに有用である。このステップは、好ましくは、物品の作製後に行われるであろう。
【００５０】
本発明の方法は、加工の容易性およびフルオロポリマ層と硬化性エラストマ層との改良された層間接着結合強度を呈する多層物品を提供する。本発明の多層物品は、層間接着性の改良された物品のうち、特に、遮断性、耐熱性および耐寒性、ならびに耐薬品性を兼備することが必要となるフィルム、ガスケット、容器、チューブやホースなどの物品として有効に使用することができる。本発明の方法および組成物は、自動車中の例えば燃料ラインホースとして、また耐薬品性や遮断性が重要となるフィルムやブロー成形品、例えば、燃料タンクや容器として使用するのに好適な多層物品を作製するうえで特に有用である。
【００５１】
本発明の多層物品は、２層、３層、またはそれ以上の異なる層を具備することが可能である。例えば、本発明では、フルオロポリマ層と、硬化性エラストマ層と、場合により更に弗素化または非弗素化ポリマを含有する１つ以上の他の層とを含む多層物品が対象になる。特定の例として、フルオロポリマ層とエピクロロヒドリン（ＥＣＯ）含有層とを含む２層物品を本発明に従って作製することができる。この場合、本明細書に記載の脱弗化水素組成物は、ＥＣＯ含有層中に混合される。その後でまたはそれと同時に、フルオロポリマ層またはエピクロロヒドリン含有層のうちの１つ以上の層に、弗素化または非弗素化ポリマを含有する１つ以上の他の層を結合させることによって、３つ以上の層を有する多層物品を作製することが可能である。
【００５２】
（実施例）
以下の実施例および比較例において、多層物品を作製し、層間の接着性を評価した。添加剤の濃度はいずれも、特に記載のない限り、炭化水素エラストマの重量を基準として重量単位（部／１００部ゴム（ｐｈｒ））で表されている。
【００５３】
フルオロポリマＦＰ１およびＦＰ２は、記載のモノマレベルに調節して、以下の説明と同様な方法で作製した。
【００５４】
インペラ攪拌機を備えた全容量１９５Ｌの内側ほうろう引き重合用反応器に、脱イオン水１２０Ｌおよびアンモニウムペルフルオロオクタノエート５００ｇ（３Ｍ  Ｃｏｍｐａｎｙの商品、濃度３０％の水溶液１６６７ｇの形態で）を仕込み、その中にジアンモニウムオキサレート一水和物２４２ｇおよび蓚酸一水和物６９ｇを溶解させる。反応器をシールした後、最初に窒素で５回、続いて１バールのＴＦＥで１回フラッシュする。
【００５５】
減圧および４３℃までの加熱を行った後、中程度の攪拌を行いながらラインを介してｎ‐ペンタン１０ｇおよびＨＦＰ９ｋｇをポンプで送り込む。次に、攪拌速度を２１０ｒｐｍまで増大させ、全圧が１７バールになるように、気相を介してＴＦＥ２．０５ｋｇおよびＥＴ１３３ｇを反応器に供給する。
【００５６】
次に、水２５０ｍｌ中に過マンガン酸カリウム５ｇを含んでなる溶液をポンプで送り込むことによって重合を開始し、１時間あたり１４ｇの過マンガン酸カリウム（水０．７Ｌ中に溶解する）を連続的に供給することによって重合を保持する。ＴＦＥ：ＥＴ：ＨＦＰ＝２．３：１．７：１のモル比の混合物を連続的に供給することによって自動的に全モノマ圧を１７バールに保持する。
【００５７】
使用する水性反応媒質を基準にコポリマの固形分含有量が約２１％になった時点でモノマ混合物を排出することによって反応を停止させる。
【００５８】
次に、高速回転攪拌機を用いて分散物を凝固させる。沈殿したコポリマ固体を液体から分離し、水で何回か洗浄し、１１０℃の窒素雰囲気中で１５時間乾燥させ、その後、溶融造粒する。
【００５９】
実施例１
実施例１では、２本ロールミルを使用して従来の方法によりエピクロロヒドリンエラストマ配合物のサンプル０．１ｋｇを次のように調製した。まず、Ｚｅｏｎ，Ｉｎｃ．から入手可能なＨｙｄｒｉｎTM  Ｃ２０００Ｌエピクロロヒドリンゴム（ＥＣＯ）を、Ｎ−９９０  Ｃａｒｂｏｎ  Ｂｌａｃｋ（Ｈｕｂｅｒ）９８ｐｈｒ、ステアリン酸（ＥＭ  Ｓｃｉｅｎｃｅｓ）１．０ｐｈｒ、ニッケルジイソブチルジチオカルバメート（ＮＢＣ）１．０ｐｈｒ、ニッケルジメチルジチオカルバメート（ＮＭＣ）１．０ｐｈｒ（両方ともＶａｎｄｅｒｂｉｌｔ製）、Ｄｙｐｈｏｓ（Ａｓｓｏｃｉａｔｅｄ  Ｌｅａｄ，Ｉｎｃ．）５ｐｈｒ、Ｓｕｌｆａｓａｎ（Ｍｏｎｓａｎｔｏ）０．５ｐｈｒ、およびエチレンチオウレア（Ａｌｄｒｉｃｈ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ）１．０ｐｈｒと配合した。この配合物に、酸化カルシウム粉末（Ｃ．Ｐ．Ｈａｌｌ）５．０ｐｈｒおよびＤｙｎｅｏｎ  ＬＬＣから市販されている有機ホスホニウム化合物であるＤｙｎａｍａｒTM  Ｒｕｂｂｅｒ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  ＦＸ−５１６６  ３．０ｐｈｒを添加した。
【００６０】
２本ロールミルを使用することによってＥＣＯ配合物から厚さ約２．５ｍｍのシートを形成した。このＥＣＯシートと、テトラフルオロエチレン（ＴＦＥ）、ヘキサフルオロプロピレン（ＨＦＰ）、およびエチレン（Ｅ）のコポリマの厚さ３７５ミクロンのフィルムからなり、融点が１６８℃のフルオロポリマとから、複合サンプルを作製した。このフルオロポリマ（ＦＰ１）のモノマ濃度は、重量基準で、ＨＦＰ２４％、ＴＦＥ６２％、およびエチレン１４％であった。
【００６１】
層間接着力は、「Ｔ型剥離」試験として一般的に知られているＡＳＴＭ  Ｄ−１８７６を使用して試験した。試験を行い易くするために、ＥＣＯ配合物層とフルオロポリマ層との間で１つの縁に沿って、シリコーン剥離剤で被覆された厚さ７５ミクロンのポリエステル（ＰＥＴ）フィルムの一片を配置した。この剥離剤被覆ＰＥＴフィルムを、２．５ｃｍ×７．６ｃｍサンプルの短縁に沿って約１．２５ｃｍ挿入した。ポリエステルのシートは、いずれの層にも接着しなかった。また、このシートは、試験装置のジョーに挿入するためのフルオロポリマ「タブ」およびＥＣＯ「タブ」を形成する目的でのみ使用した。
【００６２】
Ｗａｂａｓｈ Ｈｙｄｒａｕｌｉｃ Ｐｒｅｓｓ Ｃｏ．加熱プラテンプレスを３２０°Ｆ（１６０℃）および１００ｐｓｉ（０．７ＭＰａ）で使用して、得られた１インチ（２．５４ｃｍ）×３インチ（７．６２ｃｍ）複合体を加圧下で加熱した。サンプルをプレスから取り出し、室温まで冷却させた。このストリップに対してＡＳＴＭ Ｄ１８７６（Ｔ型剥離試験）に従って剥離強度すなわち接着力を測定した。４インチ／分（１０．１６ｃｍ／分）のクロスヘッド速度に設定されたＩｎｓｔｒｏｎTM Ｍｏｄｅｌ １１２５試験機を試験装置として使用した。試験時の平均荷重として剥離強度を計算し、サンプルの平均値を報告値とした。実施例１で得られたストリップに対する平均剥離強度を表１に報告する。
【００６３】
比較例Ｃ１
比較例Ｃ１では、実施例１の場合と同様にしてサンプルの作製および試験を行ったが、ただし、ＦＸ−５１６６および酸化カルシウムをＥＣＯ配合物に添加しなかった。試験結果を表１に報告する。
【００６４】
実施例２
実施例２では、２本ロールミルを使用して従来の方法によりエピクロロヒドリンエラストマ配合物のサンプル０．１ｋｇを次のように調製した。まず、Ｚｅｏｎ，Ｉｎｃ．から入手可能なＨｙｄｒｉｎTM  Ｃ２０００Ｌエピクロロヒドリンゴム（ＥＣＯ）を、Ｎ−９９０  Ｃａｒｂｏｎ  Ｂｌａｃｋ（Ｈｕｂｅｒ）９８ｐｈｒ、ステアリン酸（ＥＭ  Ｓｃｉｅｎｃｅｓ）１．０ｐｈｒ、ＮＢＣ（Ｖａｎｄｅｒｂｉｌｔ）１．０ｐｈｒ、ＮＭＣ（Ｖａｎｄｅｒｂｉｌｔ）１．０ｐｈｒ、Ｄｙｐｈｏｓ（Ａｓｓｏｃｉａｔｅｄ  Ｌｅａｄ，Ｉｎｃ．）５ｐｈｒ、およびＤｙｎｅｏｎ  ＬＬＣから入手可能な４，４’‐スルホニルビスフェノール化合物ＦＣ‐５１５７  １．０ｐｈｒと配合した。この配合物に、酸化カルシウム粉末（Ｃ．Ｐ．Ｈａｌｌ）５．０ｐｈｒおよびＤｙｎｅｏｎ  ＬＬＣから入手可能なＦＸ−５１６６  ３．０ｐｈｒを添加した。このエラストマとＦＰ１との複合体サンプルの作製および試験を、実施例１の場合と同様に行った。試験結果を表１に報告する。
【００６５】
実施例３
実施例３では、２本ロールミルを使用して従来の方法によりエピクロロヒドリンエラストマ配合物のサンプル０．１ｋｇを次のように調製した。まず、Ｚｅｏｎ，Ｉｎｃ．から入手可能なＨｙｄｒｉｎTM  Ｃ２０００Ｌエピクロロヒドリンゴム（ＥＣＯ）を、Ｎ−９９０  Ｃａｒｂｏｎ  Ｂｌａｃｋ（Ｈｕｂｅｒ）９８ｐｈｒ、ステアリン酸（ＥＭ  Ｓｃｉｅｎｃｅｓ）１．０ｐｈｒ、ニッケルジイソブチルジチオカルバメート（ＮＢＣ）１．０ｐｈｒ、ニッケルジメチルジチオカルバメート（ＮＭＣ）１．０ｐｈｒ（両方ともＶａｎｄｅｒｂｉｌｔ製）、Ｄｙｐｈｏｓ（Ａｓｓｏｃｉａｔｅｄ  Ｌｅａｄ，Ｉｎｃ．）５ｐｈｒ、Ｓｕｌｆａｓａｎ（Ｍｏｎｓａｎｔｏ）０．５ｐｈｒ、およびエチレンチオウレア（Ａｌｄｒｉｃｈ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ）１．０ｐｈｒと配合した。この配合物に、酸化カルシウム粉末（Ｃ．Ｐ．Ｈａｌｌ）５．０ｐｈｒおよびＡｌｄｒｉｃｈ  Ｃｈｅｍｉｃａｌから入手可能なテトラブチルアンモニウムクロリド２．０ｐｈｒを添加した。このエラストマとＦＰ１との複合体サンプルの作製および試験を、実施例１の場合と同様に行った。試験結果を表１に報告する。
【００６６】
実施例４
実施例４では、２本ロールミルを使用して従来の方法によりエピクロロヒドリンエラストマ配合物のサンプル０．１ｋｇを次のように調製した。まず、Ｚｅｏｎ，Ｉｎｃ．から入手可能なＨｙｄｒｉｎTM  Ｃ２０００Ｌエピクロロヒドリンゴム（ＥＣＯ）を、Ｎ−９９０  Ｃａｒｂｏｎ  Ｂｌａｃｋ（Ｈｕｂｅｒ）９８ｐｈｒ、ステアリン酸（ＥＭ  Ｓｃｉｅｎｃｅｓ）２．５ｐｈｒ、ニッケルジイソブチルジチオカルバメート（ＮＢＣ）１．０ｐｈｒ、ニッケルジメチルジチオカルバメート（ＮＭＣ）１．０ｐｈｒ（両方ともＶａｎｄｅｒｂｉｌｔ製）、Ｄｙｐｈｏｓ（Ａｓｓｏｃｉａｔｅｄ  Ｌｅａｄ，Ｉｎｃ．）５ｐｈｒ、Ｓｕｌｆａｓａｎ（Ｍｏｎｓａｎｔｏ）０．５ｐｈｒ、およびエチレンチオウレア（Ａｌｄｒｉｃｈ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ）１．０ｐｈｒと配合した。この配合物に、Ａｌｄｒｉｃｈ  Ｃｈｅｍｉｃａｌから入手可能な１，５‐ジアザビシクロ［４．３．０］ノナ‐５‐エン（ＤＢＮ）１．５ｐｈｒを添加した。このエラストマとＦＰ１との複合体サンプルの作製および試験を、実施例１の場合と同様に行った。試験結果を表１に報告する。
【００６７】
比較例Ｃ２
比較例Ｃ２では、２本ロールミルを使用して従来の方法によりエピクロロヒドリンエラストマ配合物のサンプル０．１ｋｇを次のように調製した。まず、Ｚｅｏｎ，Ｉｎｃ．から入手可能なＨｙｄｒｉｎTM  Ｃ２０００Ｌエピクロロヒドリンゴム（ＥＣＯ）を、Ｎ−９９０  Ｃａｒｂｏｎ  Ｂｌａｃｋ（Ｈｕｂｅｒ）９８ｐｈｒ、ステアリン酸（ＥＭ  Ｓｃｉｅｎｃｅｓ）２．５ｐｈｒ、ニッケルジイソブチルジチオカルバメート（ＮＢＣ）１．０ｐｈｒ、ニッケルジメチルジチオカルバメート（ＮＭＣ）１．０ｐｈｒ（両方ともＶａｎｄｅｒｂｉｌｔ製）、Ｄｙｐｈｏｓ（Ａｓｓｏｃｉａｔｅｄ  Ｌｅａｄ，Ｉｎｃ．）５ｐｈｒ、Ｓｕｌｆａｓａｎ（Ｍｏｎｓａｎｔｏ）０．５ｐｈｒ、およびエチレンチオウレア（Ａｌｄｒｉｃｈ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ）１．０ｐｈｒと配合した。この配合物に、Ａｌｄｒｉｃｈ  Ｃｈｅｍｉｃａｌから入手可能な１，５‐ジアザビシクロ［４．３．０］ノナ‐５‐エン（ＤＢＮ）１．５ｐｈｒを添加した。複合体サンプルの作製および試験を、実施例１の場合と同様に行ったが、ただし、先に記載のフルオロポリマの代わりに、ＨＦＰ  ２０％、ＴＦＥ  ５６％、およびエチレン１４％のモノマ比でＦＰ１の場合と同様に作製したコポリマを用いた。このポリマ（ＦＰ２）の融点を測定したところ、２０７℃であった。試験結果を表１に報告する。
【００６８】
【表１】
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表１のデータは、剥離強度が改良されていることから分かるように本発明の組成物の利点を示している。「結合せず」という表示は、試験装置中に挿入したときにサンプルが離層したことを意味する。
【００６９】
実施例５
実施例５では、２本ロールミルを使用して従来の方法により硫黄硬化性ニトリルゴム配合物のサンプル０．１ｋｇを次のように調製した。まず、Ｚｅｏｎ，Ｉｎｃ．から入手可能なＮｉｐｏｌTM  １０５２アクリロニトリルブタジエンゴム（ＮＢＲ）を、Ｎ−９９０  Ｃａｒｂｏｎ  Ｂｌａｃｋ（Ｈｕｂｅｒ）４４ｐｈｒ、ニッケルジイソブチルジチオカルバメート（ＮＢＣ）（Ｖａｎｄｅｒｂｉｌｔ）１．０ｐｈｒ、２‐メルカプトベンゾチアゾール（ＭＢＴ）（Ｍｏｎｓａｎｔｏ）２．０ｐｈｒ、テトラメチルチウラムモノスルフィド（ＴＭＴＭ）（Ｍｏｎｓａｎｔｏ）１．０ｐｈｒ、および硫黄（Ｆｉｓｈｅｒ）１．０ｐｈｒと配合した。この配合物に、いずれもＡｌｄｒｉｃｈ  Ｃｈｅｍｉｃａｌから入手可能な１，８‐ジアザビシクロ［５．４．０］ウンデカ‐７‐エン（ＤＢＵ）２．２ｐｈｒおよび２‐ナフトール２．２ｐｈｒを添加した。
【００７０】
２本ロールミルを使用してＮＢＲ配合物から厚さ約２．５ｍｍのシートを形成した。ＮＢＲシートと弗素化コポリマＦＰ１の厚さ３７５ミクロンのフィルムを用いて複合体サンプルを作製した。
【００７１】
層間接着力は、「Ｔ型剥離」試験として一般的に知られているＡＳＴＭ  Ｄ−１８７６を使用して試験した。試験を行い易くするために、ＮＢＲ配合物層とフルオロポリマ層との間で１つの縁に沿って、シリコーン剥離剤で被覆された厚さ３ミル（７５μｍ）のポリエステル（ＰＥＴ）フィルムの一片を配置した。この剥離剤被覆ＰＥＴフィルムを、２．５４ｃｍ×７．６２ｃｍ（１インチ×３インチ）サンプルの短縁に沿って約１．２５ｃｍ挿入した。ポリエステルのシートは、いずれの層にも接着しなかった。また、このシートは、試験装置のジョーに挿入するためのフルオロポリマ「タブ」およびＮＢＲ「タブ」を形成する目的でのみ使用した。
【００７２】
Ｗａｂａｓｈ  Ｈｙｄｒａｕｌｉｃ  Ｐｒｅｓｓ  Ｃｏ．加熱プラテンプレスを１６０℃（３２０°Ｆ）および０．７ＭＰａ（１００ｐｓｉ）で使用して、得られた２．５４ｃｍ×７．６２ｃｍ複合体を加圧下で加熱した。サンプルをプレスから取り出し、室温まで冷却させた。このストリップに対してＡＳＴＭ  Ｄ１９７６（Ｔ型剥離試験）に従って剥離強度すなわち接着力を測定した。１０．１６ｃｍ／分（４インチ／分）のクロスヘッド速度に設定されたＩｎｓｔｒｏｎTM  Ｍｏｄｅｌ  １１２５試験機（Ｉｎｓｔｒｏｎ  Ｃｏｒｐ．から入手可能）を試験装置として使用した。試験時の平均荷重として剥離強度を計算し、サンプルの平均値を報告値とした。実施例５で得られたストリップに対する平均剥離強度を表２に報告する。
【００７３】
比較例Ｃ３
比較例Ｃ３では、実施例５の場合と同様にしてＮＢＲとＦＰ１との複合サンプルの作製および試験を行ったが、ただし、ＤＢＵも２‐ナフトールもニトリルゴム配合物に添加しなかった。比較例Ｃ３に対する結果を表２に報告する。
【００７４】
実施例６
実施例６では、２本ロールミルを使用して従来の方法によりペルオキシド硬化性ニトリルゴム配合物のサンプル０．１ｋｇを次のように調製した。まず、Ｚｅｏｎ，Ｉｎｃ．から入手可能なＮｉｐｏｌTM  １０５２アクリロニトリルブタジエンゴム（ＮＢＲ）を、Ｎ−９９０  Ｃａｒｂｏｎ  Ｂｌａｃｋ（Ｈｕｂｅｒ）４４ｐｈｒ、Ｍａｇｌｉｔｅ  Ｄ（Ｃ．Ｐ．Ｈａｌｌ）３．０ｐｈｒ、酸化カルシウム（Ｃ．Ｐ．Ｈａｌｌ）３．０ｐｈｒ、ＬｕｐｅｒｃｏTM  １０１ＸＬ（Ｅｌｆ  Ａｔｏｃｈｅｍ  Ｎｏｒｔｈ  Ａｍｅｒｉｃａ  Ｉｎｃ．）３．５ｐｈｒ、ＨＶＡ‐２（Ｄｕｐｏｎｔ）１．０ｐｈｒ、およびトリアリルイソシアヌレート（ＴＡＩＣ）（Ａｍｅｒｉｃａｎ  Ｃｙａｎａｍｉｄ  Ｃｏ．）０．５ｐｈｒと配合した。この配合物に、いずれもＡｌｄｒｉｃｈ  Ｃｈｅｍｉｃａｌから入手可能な１，５‐ジアザビシクロ［４．３．０］ノナ‐５‐エン（ＤＢＮ）２．２ｐｈｒおよび２‐ナフトール２．２ｐｈｒを添加した。
【００７５】
このＮＢＲとフルオロポリマＦＰ１との複合体サンプルの作製および試験を、実施例５の場合と同様に行った。実施例６に対する試験結果を表２に報告する。
【００７６】
比較例Ｃ４
比較例Ｃ４では、実施例６の場合と同様にしてサンプルの作製および試験を行ったが、ただし、ＤＢＮも２‐ナフトールもニトリルゴム配合物に添加しなかった。比較例Ｃ４に対する結果を表２に報告する。
【００７７】
実施例７
実施例７では、２本ロールミルを使用して従来の方法によりニトリルゴム配合物のサンプル０．１ｋｇを次のように調製した。まず、Ｚｅｏｎ，Ｉｎｃ．から入手可能なＮｉｐｏｌTM  １０５２アクリロニトリルブタジエンゴム（ＮＢＲ）を、Ｎ−９９０  Ｃａｒｂｏｎ  Ｂｌａｃｋ（Ｈｕｂｅｒ）４４ｐｈｒ、ニッケルジイソブチルジチオカルバメート（ＮＢＣ）（Ｖａｎｄｅｒｂｉｌｔ）１．０ｐｈｒ、２‐メルカプトベンゾチアゾール（ＭＢＴ）（Ｍｏｎｓａｎｔｏ）２．０ｐｈｒ、テトラメチルチウラムモノスルフィド（ＴＭＴＭ）（Ｍｏｎｓａｎｔｏ）１．０ｐｈｒ、および硫黄（Ｆｉｓｈｅｒ）１．０ｐｈｒと配合した。この配合物に、１，８‐ジアザビシクロ［５．４．０］ウンデカ‐７‐エン（ＤＢＵ）（Ａｌｄｒｉｃｈ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ）２．２ｐｈｒおよびＤｙｎｅｏｎ  ＬＬＣから入手可能なＤｙｎａｍａｒTM  ＰＰＡ−７９１  ２．２ｐｈｒを添加した。
【００７８】
このＮＢＲとフルオロポリマＦＰ１との複合体サンプルの作製および試験を、実施例５の場合と同様に行った。実施例７に対する試験結果を表２に報告する。
【００７９】
実施例８
実施例８では、２本ロールミルを使用して従来の方法によりペルオキシド硬化性ニトリルゴム配合物のサンプル０．１ｋｇを次のように調製した。まず、Ｚｅｏｎ，Ｉｎｃ．から入手可能なＮｉｐｏｌTM  １０５２アクリロニトリルブタジエンゴム（ＮＢＲ）を、Ｎ−９９０  Ｃａｒｂｏｎ  Ｂｌａｃｋ（Ｈｕｂｅｒ）４４ｐｈｒ、Ｍａｇｌｉｔｅ  Ｄ（Ｃ．Ｐ．Ｈａｌｌ）３．０ｐｈｒ、酸化カルシウム（Ｃ．Ｐ．Ｈａｌｌ）３．０ｐｈｒ、ＬｕｐｅｒｃｏTM  １０１ＸＬ（Ｅｌｆ  Ａｔｏｃｈｅｍ  Ｎｏｒｔｈ  Ａｍｅｒｉｃａ  Ｉｎｃ．）３．５ｐｈｒ、ＨＶＡ‐２（Ｄｕｐｏｎｔ）１．０ｐｈｒ、およびトリアリルイソシアヌレート（ＴＡＩＣ）（Ａｍｅｒｉｃａｎ  Ｃｙａｎａｍｉｄ  Ｉｎｃ．）０．５ｐｈｒと配合した。この配合物に、いずれもＡｌｄｒｉｃｈ  Ｃｈｅｍｉｃａｌから入手可能なＤＢＵ  ２．０ｐｈｒおよびステアリン酸２．０ｐｈｒを添加した。
【００８０】
このＮＢＲとフルオロポリマＦＰ１との複合体サンプルの作製および試験を、実施例５の場合と同様に行った。実施例８に対する試験結果を表２に報告する。
【００８１】
実施例９
実施例９では、２本ロールミルを使用して従来の方法によりペルオキシド硬化性ニトリルゴム配合物のサンプル０．１ｋｇを次のように調製した。まず、Ｚｅｏｎ，Ｉｎｃ．から入手可能なＮｉｐｏｌTM  １０５２アクリロニトリルブタジエンゴム（ＮＢＲ）を、Ｎ−９９０  Ｃａｒｂｏｎ  Ｂｌａｃｋ  ４４ｐｈｒ、Ｍａｇｌｉｔｅ  Ｄ  ３．０ｐｈｒ、酸化カルシウム３．０ｐｈｒ、ＬｕｂｅｒｃｏTM  １０１ＸＬ  ３．５ｐｈｒ、ＨＶＡ‐２  １．０ｐｈｒ、およびトリアリルイソシアヌレート（ＴＡＩＣ）０．５ｐｈｒと配合した。この配合物に、ＤＢＵ  ２．０ｐｈｒ、ステアリン酸２．０ｐｈｒ、およびＤｙｎｅｏｎ  ＬＬＣから入手可能な有機ホスホニウム化合物であるＦＸ−５１６６  ２．０ｐｈｒを添加した。
【００８２】
このＮＢＲとフルオロポリマＦＰ１との複合体サンプルの作製および試験を、実施例５の場合と同様に行った。実施例９に対する試験結果を表２に報告する。
【００８３】
実施例１０
実施例１０では、２本ロールミルを使用して従来の方法によりペルオキシド硬化性ニトリルゴム配合物のサンプル０．１ｋｇを次のように調製した。まず、Ｂａｙｅｒ  Ｃｏｒｐ．（オハイオ州Ａｋｒｏｎ）から入手可能なＫｒｙｎａｃTM  アクリロニトリルブタジエンゴム（ＮＢＲ）を、Ｎ−９９０  Ｃａｒｂｏｎ  Ｂｌａｃｋ  １００ｐｈｒ、ＬｕｂｅｒｃｏTM  １０１ＸＬ  ２．０ｐｈｒ、およびトリアリルイソシアヌレート（ＴＡＩＣ）０．５ｐｈｒと配合した。この配合物に、ＤｙｎａｍａｒTM  ＦＸ‐５１６６  ０．５ｐｈｒ、ＢＦ  Ｇｏｏｄｒｉｃｈから入手可能なアミン末端ブタジエンＨｙｃａｒTM  １３００ｘ４２  ５．０ｐｈｒ、および水酸化カルシウム（ＣＰ  Ｈａｌｌ）５．０ｐｈｒを添加した。
【００８４】
このＮＢＲとフルオロポリマＦＰ１との複合体サンプルの作製および試験を、実施例５の場合と同様に行った。実施例１０に対する試験結果を表２に報告する。
【００８５】
実施例１１
実施例１１では、２本ロールミルを使用して従来の方法によりペルオキシド硬化性ニトリルゴム配合物のサンプル０．１ｋｇを次のように調製した。まず、Ｚｅｏｎ，Ｉｎｃ．から入手可能なＮｉｐｏｌTM  １０５２アクリロニトリルブタジエンゴム（ＮＢＲ）を、Ｎ−９９０  Ｃａｒｂｏｎ  Ｂｌａｃｋ  ４４ｐｈｒ、Ｍａｇｌｉｔｅ  Ｄ  ３．０ｐｈｒ、酸化カルシウム３．０ｐｈｒ、ＬｕｂｅｒｃｏTM  １０１ＸＬ  ３．５ｐｈｒ、ＨＶＡ‐２  １．０ｐｈｒ、およびトリアリルイソシアヌレート（ＴＡＩＣ）０．５ｐｈｒと配合した。この配合物に、ベンゾトリアゾレートホスホニウムであると言われているＺＥＯＮＥＴ  ＰＢTM  （ケンタッキー州ＬｏｕｉｓｖｉｌｌｅのＺｅｏｎ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ）３．３ｐｈｒおよび水酸化カルシウム（Ｃ．Ｐ．Ｈａｌｌ）８．３ｐｈｒを添加した。
【００８６】
このＮＢＲとフルオロポリマＦＰ１との複合体サンプルの作製および試験を、実施例５の場合と同様に行った。実施例１１に対する試験結果を表２に報告する。
【００８７】
比較例Ｃ５
比較例Ｃ５では、２本ロールミルを使用して従来の方法によりペルオキシド硬化性ニトリルゴム配合物のサンプル０．１ｋｇを次のように調製した。まず、Ｚｅｏｎ，Ｉｎｃ．から入手可能なＮｉｐｏｌTM  １０５２アクリロニトリルブタジエンゴム（ＮＢＲ）を、Ｎ−９９０  Ｃａｒｂｏｎ  Ｂｌａｃｋ  ４４ｐｈｒ、Ｍａｇｌｉｔｅ  Ｄ  ３．０ｐｈｒ、酸化カルシウム３．０ｐｈｒ、ＬｕｂｅｒｃｏTM  １０１ＸＬ  ３．５ｐｈｒ、ＨＶＡ‐２  １．０ｐｈｒ、およびトリアリルイソシアヌレート（ＴＡＩＣ）０．５ｐｈｒと配合した。この配合物に、ベンゾトリアゾレートホスホニウムであると言われているＺＥＯＮＥＴ  ＰＢTM  （ケンタッキー州ＬｏｕｉｓｖｉｌｌｅのＺｅｏｎ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ）３．３ｐｈｒおよび水酸化カルシウム（Ｃ．Ｐ．Ｈａｌｌ）８．３ｐｈｒを添加した。
【００８８】
複合体サンプルの作製および試験を、実施例５の場合と同様に行った。ただし、フルオロポリマＦＰ１の代わりにフルオロポリマＦＰ２を使用した。試験結果を表２に報告する。
【００８９】
実施例１２
実施例１２では、２本ロールミルを使用して従来の方法によりペルオキシド硬化性ニトリルゴム配合物のサンプル０．１ｋｇを次のように調製した。まず、Ｂａｙｅｒ  Ｃｏｒｐ．（オハイオ州Ａｋｒｏｎ）から入手可能なＫｒｙｎａｃTM  アクリロニトリルブタジエンゴム（ＮＢＲ）を、Ｎ−９９０  Ｃａｒｂｏｎ  Ｂｌａｃｋ  １００ｐｈｒ、ＬｕｂｅｒｃｏTM  １０１ＸＬ  ２．０ｐｈｒ、およびトリアリルイソシアヌレート（ＴＡＩＣ）０．５ｐｈｒと配合した。この配合物に、Ａｌｄｒｉｃｈ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ（ウィスコンシン州Ｍｉｌｗａｕｋｅｅ）から入手可能なテトラブチルアンモニウムクロリド２．５ｐｈｒ、ＢＦ  Ｇｏｏｄｒｉｃｈから入手可能なアミン末端ブタジエンＨｙｃａｒTM  １３００ｘ４２  ５．０ｐｈｒ、および水酸化カルシウム（ＣＰ  Ｈａｌｌ）５．０ｐｈｒを添加した。
【００９０】
このＮＢＲとフルオロポリマＦＰ１との複合体サンプルの作製および試験を、実施例１の場合と同様に行った。実施例１２に対する試験結果を表２に報告する。
【００９１】
【表２】
0004298916.tif 000003
表２のデータは、剥離強度が改良されていることから分かるように本発明の組成物の利点を示している。「結合せず」という表示は、試験装置中に挿入したときにサンプルが離層したことを意味する。