(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
導電性支持体上に少なくとも電荷発生層、および結着樹脂、電荷輸送物質および電子受容物質を含む複数の電荷輸送層を順次積層してなる電子写真感光体であって、前記複数の電荷輸送層が、電子受容物質の濃度が電荷発生層から離れるにしたがって段階的または連続的に小さくなる濃度勾配を有することを特徴とする電子写真感光体。
【請求項２】
前記複数の電荷輸送層がさらに酸化防止剤を含み、かつ前記複数の電荷輸送層における電荷輸送物質の濃度および酸化防止剤の濃度が電荷発生層から離れるにしたがって段階的または連続的に大きくなる濃度勾配を有することを特徴とする請求項1に記載の電子写真感光体。
【請求項３】
前記複数の電荷輸送層のうち電荷発生層から最も離れた層がさらに含フッ素樹脂微粒子を含む請求項１または２に記載の電子写真感光体。
【請求項４】
導電性支持体上に少なくとも電荷発生層、および結着樹脂、電荷輸送物質および電子受容物質を含む１の電荷輸送層を順次積層してなる電子写真感光体であって、前記１の電荷輸送層が、電子受容物質の濃度が電荷発生層から離れるにしたがって連続的に小さくなる濃度勾配を有することを特徴とする電子写真感光体。
【請求項５】
前記１の電荷輸送層がさらに酸化防止剤を含み、かつ前記１の電荷輸送層における電荷輸送物質の濃度および酸化防止剤の濃度が電荷発生層から離れるにしたがって連続的に大きくなる濃度勾配を有することを特徴とする請求項４に記載の電子写真感光体。
【請求項６】
前記１の電荷輸送層がさらに含フッ素樹脂微粒子を含む請求項４または５に記載の電子写真感光体。
【請求項７】
少なくとも結着樹脂、電荷輸送物質、電子受容物質および溶剤を含む第1電荷輸送層用塗液を電荷発生層上に塗布し、乾燥した後、少なくとも結着樹脂、電荷輸送物質、電子受容物質および溶剤を含む第2電荷輸送層用塗液を第1電荷輸送層上に塗布することを含む電子写真感光体の製造方法であって、第2電荷輸送層用塗液の電子受容物質の濃度が第1電荷輸送層用塗液の電子受容物質の濃度より小さいことを特徴とする電子写真感光体の製造方法。
【請求項８】
電荷発生層上に、少なくとも結着樹脂、電荷輸送物質、電子受容物質および溶剤を含む第1電荷輸送層用塗液をスプレー塗布した後、乾燥する前に、少なくとも結着樹脂、電荷輸送物質、電子受容物質および溶剤を含む第2電荷輸送層用塗液をスプレー塗布することを含む電子写真感光体の製造方法であって、第2電荷輸送層用塗液の電子受容物質の濃度が第1電荷輸送層用塗液の電子受容物質の濃度より小さいことを特徴とする電子写真感光体の製造方法。
【請求項９】
第２電荷輸送層用塗液に含フッ素樹脂微粒子を含み、かつ第1電荷輸送層用塗液の溶剤および第2電荷輸送層用塗液の溶剤の溶解度パラメータが8.5〜9.2である請求項７または８に記載の電子写真感光体の製造方法。
【請求項１０】
第1電荷輸送層用塗液の溶剤および第2電荷輸送層用塗液の溶剤がテトラヒドロフランおよびトルエンの少なくとも一方を含む請求項９に記載の電子写真感光体の製造方法。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は電子写真感光体およびその製造方法に関する。
【０００２】
【従来の技術】
従来から電子写真感光体の耐久性を向上させるために、感光層における表面層の耐摩耗性を向上させる試みがなされている。例えば、特開平7-219250号公報では高分子量のポリカーボネートを使用する技術が、特開平8-30008号公報では無機微粒子や有機微粒子を含有させる技術が報告されている。しかしながら、表面層の摩耗量が小さいと、当該表面層はそれだけ長時間にわたってチャージストレスによって発生したNOx、O3の悪影響を受けることとなり、電荷輸送物質が酸化劣化して移動度が低下し、残留電位が上昇するという問題が生じていた。
【０００３】
そこで、残留電位の上昇を抑えるために、電荷輸送層に電子受容物質を添加することが知られている。例えば、特開平9-319104号公報では、特定のポリカーボネート樹脂、電荷輸送物質および電子受容物質を単に含む電荷輸送層が開示されている。当該技術において、電子受容物質は電荷輸送物質と錯体を形成し、当該錯体がトラップを消失させ、キャリアの生成が増加し導電性が向上するため、残留電位の上昇を抑えることができる。しかしながら、上記技術においては解像力が低下するという新たな問題が生じていた。この解像力の低下は長期使用時に特に顕著であった。
【０００４】
また、特開平6-95404号公報では低摩耗による表面酸化を抑制するために、表面層の酸化防止剤含有量を内部より多くする技術が、特開平8-22134号公報では酸化防止剤の添加による残留電位の上昇を抑制するために、酸化防止剤を内部に添加し、表面層には添加しない技術が開示されている。しかしながら、残留電位の上昇と解像力の低下の両方を十分に抑制することはできなかった。
【０００５】
【発明が解決しようとする課題】
本発明は上記事情に鑑みなされたものであって、長期にわたって残留電位の上昇と解像力の低下を抑制する、耐摩耗性に優れた電子写真感光体およびその製造方法を提供することを目的とする。
【０００６】
【課題を解決するための手段】
本発明は、導電性支持体上に少なくとも電荷発生層、および結着樹脂、電荷輸送物質および電子受容物質を含む電荷輸送層を順次積層してなる電子写真感光体であって、電荷輸送層が、電子受容物質の濃度が電荷発生層から離れるにしたがって小さくなる濃度勾配を有することを特徴とする電子写真感光体に関する。
【０００７】
本発明はまた、少なくとも結着樹脂、電荷輸送物質、電子受容物質および溶剤を含む第1電荷輸送層用塗液を電荷発生層上に塗布し、乾燥した後、少なくとも結着樹脂、電荷輸送物質、電子受容物質および溶剤を含む第2電荷輸送層用塗液を第1電荷輸送層上に塗布することを含む電子写真感光体の製造方法であって、第2電荷輸送層用塗液の電子受容物質の濃度が第1電荷輸送層用塗液の電子受容物質の濃度より小さいことを特徴とする電子写真感光体の製造方法に関する。
【０００８】
本発明はまた、電荷発生層上に、少なくとも結着樹脂、電荷輸送物質、電子受容物質および溶剤を含む第1電荷輸送層用塗液をスプレー塗布しながら、少し遅れて、少なくとも結着樹脂、電荷輸送物質、電子受容物質および溶剤を含む第2電荷輸送層用塗液をスプレー塗布することを含む電子写真感光体の製造方法であって、第2電荷輸送層用塗液の電子受容物質の濃度が第1電荷輸送層用塗液の電子受容物質の濃度より小さいことを特徴とする電子写真感光体の製造方法に関する。
【０００９】
本発明の発明者等は電荷輸送層における電子受容物質の存在密度（濃度）に着目し、電荷輸送層に、電子受容物質の濃度が電荷発生層から離れるにしたがって小さくなる濃度勾配をもたせることによって、感光層摩耗量が比較的小さくても、長期使用にわたって残留電位の上昇と解像力の低下を抑制できることを見い出した。電子受容物質と電荷輸送物質との錯体は表面抵抗を低下させ、その低下傾向はチャージストレスによって発生するNOxやO3の影響によって大きくなるため、電荷輸送層表面に電子受容物質が比較的多く存在すると、表面抵抗低下による解像力の低下が起こり、当該低下は長期使用時に特に顕著になると考えられる。
本明細書中、濃度は結着樹脂に対する割合を意味するものとする。
【００１０】
【発明の実施の形態】
本発明の電子写真感光体は導電性支持体上に少なくとも電荷発生層および電荷輸送層を順次積層してなる。
【００１１】
導電性支持体としては、体積抵抗1×1010Ωcm以下の導電性を示すもの、例えばアルミニウム、ニッケル、クロム、銅、銀、金、白金などの金属、酸化スズ、酸化インジウムなどの金属酸化物を、蒸着またはスパッタリングによりフィルム状もしくは円筒状のプラスチックまたは紙などに被覆したもの、あるいはアルミニウム、アルミニウム合金、ニッケル、ステンレスなどの板およびそれらをD.I.、I.I.、押し出し、引き抜き等の工法で素管化したのち切削、超仕上げ、研磨等で表面処理した管などを使用することができる。
【００１２】
導電性支持体には電荷発生層の形成に先だって下引層が形成されていてもよい。下引層は一般に樹脂を主成分とするが、当該層を構成する樹脂は、その上に感光層を溶剤でもって塗布することを考えると、一般の有機溶剤に対して耐溶解性の高い樹脂であることが望ましい。そのような樹脂としては、ポリビニルアルコール、カゼイン、ポリアクリル酸ナトリウムなどの水溶性樹脂、共重合ナイロン、メトキシメチル化ナイロンなどのアルコール可溶性樹脂、ポリウレタン、メラミン樹脂、アルキッド−メラミン樹脂、エポキシ樹脂等の三次元網目構造を形成する硬化型樹脂などが挙げられる。また、下引層には、残留電位をより有効に低減し、モアレを防止する観点から、酸化チタン、シリカ、アルミナ、酸化ジルコニウム、酸化スズ、酸化インジウム等で例示できる金属酸化物の微粉末が添加されていてもよい。このような下引層は適当な溶媒および公知の塗布法を用いて形成することができる。さらに、下引層としては、シランカップリング剤、チタンカップリング剤、クロムカップリング剤などを使用して、例えばゾル−ゲル法等により形成した金属酸化物層も有用である。この他に、下引層としては、陽極酸化によって形成されるＡｌ2Ｏ3層、真空薄膜作製法によって形成されるポリパラキシリレン（パリレン）などの有機物またはＳｉＯ、ＳｎＯ2、ＴｉＯ2、ＩＴＯ、ＣｅＯ2等の無機物からなる層も良好に使用でき、特に上記Ａｌ2Ｏ3層を使用することが好ましい。下引層の膜厚としては10μm以下が適当である。
【００１３】
導電性支持体上に形成される電荷発生層は、電荷発生物質を主成分とする層であり、電荷発生物質としては、有機系の電荷発生物質あるいは無機系の電荷発生物質のいずれも用いることができるが、好ましくは有機系の電荷発生物質を用いる。有機系の電荷発生物質としては、公知の電荷発生物質を用いることが出来る。例えば、金属フタロシアニン、無金属フタロシアニンなどのフタロシアニン系顔料、アズレニウム塩顔料、スクエアリツク酸メチン顔料、カルバゾール骨格を有するアゾ顔料、トリフェニルアミン骨格を有するアゾ顔料、ジフェニルアミン骨格を有するアゾ顔料、ジベンゾチオフェン骨格を有するアゾ顔料、フルオレノン骨格を有するアゾ顔料、オキサジアゾール骨格を有するアゾ顔料、ビススチルベン骨格を有するアゾ顔料、ジスチリルオキサジアゾール骨格を有するアゾ顔料、ジスチリルカルバゾール骨格を有するアゾ顔料、ペリレン系顔料、アントラキノン系または多環キノン系顔料、キノンイミン系顔料、ジフェニルメタン及びトリフェニルメタン系顔料、ベンゾキノン及びナフトキノン系顔料、シアニン及びアゾメチン系顔料、インジゴイド系顔料、ビスベンズイミダゾール系顔料などが挙げられる。好ましくはフタロシアニン系顔料、特に金属フタロシアニンを用いる。これらの電荷発生物質は、単独または２種以上の混合物として用いることができる。
【００１４】
無機系の電荷発生物質としては、結晶セレン、アモルファスセレン、セレン−テルル、セレン−テルル−ハロゲン、セレン−ヒ素等のセレン化合物やアモルファスシリコンなどが挙げられる。アモルファスシリコンにおいては、ダングリングボンドを水素原子、ハロゲン原子でターミネートしたものや、ホウ素原子、リン原子等をドープしたものが良好に用いられる。
【００１５】
電荷発生層には、必要に応じて結着樹脂を用いることができ、このとき電荷発生層は結着樹脂中に上記の有機系電荷発生物質あるいは無機系電荷発生物質が分散または溶解されてなっている。このときの電荷発生層における電荷発生物質の含有量は結着樹脂100重量部に対して50〜300重量部が好適である。電荷発生層に含まれる結着樹脂としては、例えばポリアミド、ポリウレタン、エポキシ樹脂、ポリケトン、ポリカーボネート、シリコーン樹脂、アクリル樹脂、ポリビニルブチラール（ブチラール樹脂）、ポリビニルホルマール、ポリビニルケトン、ポリスチレン、ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾール、ポリアクリルアミドなどが挙げられる。好ましくはポリビニルブチラールを用いる。これらは単独または２種以上の混合物として用いることができる。
【００１６】
電荷発生層を形成する方法としては、大別すると、真空薄膜作製法と溶液分散系からのキャスティング法とが挙げられる。真空薄膜作製法としては、真空蒸着法、グロー放電分解法、イオンプレーティング法、スパッタリング法、反応性スパッタリング法、CVD法などが挙げられ、上述した無機系あるいは有機系の電荷発生物質を用いて電荷発生層を良好に形成することができる。また、キャスティング法によって電荷発生層を形成するには、上述した無機系あるいは有機系の電荷発生物質を、必要により結着樹脂と共に、テトラヒドロフラン、シクロヘキサノン、ジオキサン、ジクロロエタン、ブタノン等の溶媒を用いてボールミル、アトライター、サンドミルなどにより分散させて電荷発生層用塗液を調製し、当該塗液を導電性支持体上に塗布し乾燥させればよい。塗布方法としては特に制限されず、公知の塗布法、例えば、浸漬塗布法、スプレー塗布法、リング塗布法、スピンナー塗布法、ローラー塗布法、マイヤーバー塗布法、ブレード塗布法、ビード塗布法等を採用することができる。このようにして形成される電荷発生層の膜厚は、0.01〜5μm程度が適当であり、特に0.05〜2μmが好ましい。
【００１７】
本発明において電荷発生層上の電荷輸送層は電子受容物質について特定の濃度勾配を有する。詳しくは、電荷輸送層は、少なくとも結着樹脂、電荷輸送物質および電子受容物質を含んでなり、電子受容物質の濃度が電荷発生層から離れるにしたがって小さくなる濃度勾配を有している。すなわち、当該電荷輸送層中において電子受容物質は、電荷発生層から離れるにしたがって含有量が少なくなる濃度勾配を有しながら存在する。このような電子受容物質の濃度勾配を電荷輸送層にもたせることによって、感光層摩耗量が比較的小さくても、長期使用による残留電位の上昇と解像力の低下を抑制できる。電荷輸送層における電子受容物質の濃度が均一であったり、または電荷発生層から離れるにしたがって大きくなると、長期使用によって感光体の残留電位が上昇したり、解像力が低下する。
【００１８】
電荷輸送層に含まれる結着樹脂としては、特に制限されず、例えば、ポリカーボネート、ポリスチレン、スチレン−アクリロニトリル共重合体、スチレン−ブタジエン共重合体、スチレン−無水マレイン酸共重合体、ポリエステル、ポリ塩化ビニル、塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体、ポリ酢酸ビニル、ポリ塩化ビニリデン、ポリアリレート樹脂、フェノキシ樹脂、酢酸セルロース樹脂、エチルセルロース樹脂、ポリビニルブチラール、ポリビニルホルマール、ポリビニルトルエン、アクリル樹脂、シリコーン樹脂、エポキシ樹脂、メラミン樹脂、ウレタン樹脂、フェノール樹脂、アルキッド樹脂などの熱可塑性または熱硬化性樹脂が挙げられる。好ましくはポリカーボネートを用いる。
【００１９】
電荷輸送層に含まれる電荷輸送物質としては、正孔を移動させ得る物質であれば特に制限されず、例えば、オキサゾール誘導体、オキサジアゾール誘導体、イミダゾール誘導体、モノアリールアミン誘導体、ジアリールアミン誘導体、トリアリールアミン誘導体、スチルベン誘導体、α−フェニルスチルベン誘導体、ベンジジン誘導体、ジアリールメタン誘導体、トリアリールメタン誘導体、９−スチリルアントラセン誘導体、ピラゾリン誘導体、ジビニルベンゼン誘導体、ヒドラゾン誘導休、インデン誘導体、ブタジエン誘導体などが挙げられる。
【００２０】
電荷輸送層に含まれる電子受容物質としては公知のものが使用でき、例えば、下記のものが挙げられる。
１）少なくとも一つ以上の電子吸引性置換基を有する炭化水素族系芳香環化合物。
炭化水素族系芳香環としては、ベンゼン、ナフタレン、アントラセン、フェナンスレン、ピレン、アセナフセン、アズレン、ビフェニル、ターフェニルなどが挙げられ、電子吸引性置換基としては、ハロゲン原子、シアノ基、ニトロ基、トリフルオロメチル基、力ルボキシル基、アシル基、スルフォニル基、アルコキシカルボニル基、アリールオキシカルボニル基、シアノ基もしくはアルコキシカルボニル基もしくはアリールオキシカルボニル基を有する置換ビニル基などが挙げられる。また、上記炭化水素族系芳香環化合物はその他の置換基を有していてもよく、その他の置換基としては、炭素数１〜８の直鎖もしくは分岐アルキル基、アルコキシ基、アリールオキシ基、アリール置換ビニル基などが挙げられ、アルキル基はフェニル基などのアリール置換基を有していてもよい。
【００２１】
少なくとも一つ以上の電子吸引性置換基を有する炭化水素族系芳香環化合物の具体例としては、１,４−ビス−（ジシアノビニル）−ベンゼン、１,３−ビス−（ジシアノビニル）−ベンゼン、α−シアノスチルベン、９−シアノアントラセン、２，６−ジアセチルナフタレン、４’−シアノ−α−シアノスチルベン、４’−シアノ−４−ニトロ−α−シアノスチルベン、４’−クロロ−α−シアノスチルベン、４’−トリフルオロメチル−α−シアノスチルベン、４’−ニトロ−α−シアノスチルベン、力ルコン、４−ニトロカルコン、４−シアノカルコン、１，２−ジニトロベンゼン、１，３−ジニトロベンゼン、１，４−ジニトロベンゼン、４−ニトロベンゾニトリル、３，５−ジニトロベンゾニトリル、３，５−メチルオキシカルボニルベンゾニトリル、４−エチルオキシカルボニルニト口ベンゼン、４−メトキシベンゾニトリル、４−ブロモベンゾニトリル、３’−メトキシ−α−シアノスチルベン、３，３’−ベンゾフェノン、３，４−ジシアノニト口ベンゼン、１，２，４，５−テトラシアノベンゼン、β−（４−トリフルオロメチルフェニル）−α−シアノビニル−１−ナフタレン、β−（４−ニトロフェニル）−α−シアノビニル−１−ナフタレン、β−ジシアノビニル−９−アントラセン、β−シアノ−β−ｎ−ブチルオキシカルボニルビニル−９−アントラセン、β−ジシアノビニル−１−ピレン、β−ジシアノビニル−１−ナフタレン、ビス（β−エチルオキシカルボニル）ビニル−４−ニトロベンゼン、β−シアノ−β−ｎ−ブチルオキシカルボニルビニル−９−フェナンスレン、３，５，３’，５’−テトラトリフルオロメチルビフェニルなどが挙げられる。
【００２２】
２）電子吸引性芳香族複素環化合物。
電子吸引性芳香族複素環としては、ピリジン、キノリン、ピラジン、オキサジアゾール、アクリジン、キナゾリン、フェナンスリジン、フェナジン、ベンゾオキサゾール、ベンソチアゾールなどが挙げられ、これらの電子吸引性芳香族複素環は上記１）で記した電子吸引性置換基、及びその他の置換基を有していてもよい。電子吸引性芳香族複素環化合物の具体例としては、４’−ビフェニル−４”−ｔ−ブチルフェニル−２，５−オキサジアゾール、２，６−ジフェニルピリジン、６−ニトロキノリン、８−ニトロキノリン、フェナジン、２，３，５，６−テトラメチルピラジン、２，３−ジシアノピラジン、β−フェニル−α−シアノビニル−２−ピリジン、アクリジン、β（４−トリフルオロメチルフェニル）−α−シアノビニル−２−ピリジン、β（４−ニトロフェニル）−α−シアノビニル−２−ピリジン、β（４−シアノフェニル）−α−シアノビニル−２−ピリジン、４’−ニトロフェニル−２−ベンゾチアゾール、４’−トリフルオロメチルフェニル−２−ベンゾオキサゾールなどが挙げられる。
【００２３】
３）環状ケトン化合物、ラクトン化合物。
環状ケトン化合物、ラクトン化合物としては、ベンゾキノン、１，４−ナフトキノン、ジフェノキノン、インデノン、アントラキノン、フルオレノン、キサントン、チオキサントン、クロモン、ピロン、チオピロン、クマリン、イソクマリン、５，８−キノリンジオン、５，６−クリセンキノン、６，１２−クリセンキノン、１０，１０’−ビアンスロン、ベンズアンスロン、シクロブタジエン−１−オン、インデノチオフェン、インデノキノキサリン、フェナンスレンビスカルボラクトンなどが挙げられる。
【００２４】
これらの環状ケトン化合物は上記１）で記した電子吸引性置換基、及びその他の置換基を有していてもよい。また、環状ケトン化合物のカルボニル基が置換ビニリデン基に反応により変化していてもよい。置換ビニリデン基の置換基としては、シアノ基、アルコキシカルボニル基もしくはアリールオキシカルボニル基が挙げられる。また、環状ケトン化合物のカルボニル基が置換アニリン等のアミン化合物との反応により、カルボニルイミン化合物に変化していてもよい。
【００２５】
上記環状ケトン化合物、ラクトン化合物の具体例を以下に示す。ｐ−ベンゾキノン、ｐ−クロロアニル、ｏ−ク口口アニル、ｐ−ブロモアニル、テトラフルオロ−ｐ−ベンゾキノン、３，５−ジ−ｔ−ブチル−ｏ−ベンゾキノン、テトラシアノキノジメタン、２，３−ジクロロ−５，６−ジシアノ−ｐ−ベンゾキノン、２，５−ジフェニル−ｐ−ベンゾキノン、２−フェニル−ｐ−ベンゾキノン、１，４−ナフトキノン、２−メチル−１，４‐ナフトキノン、フラボン、チオフラボン、１，２−ベンズアンスラキノン、クマリン、３−アセチルクマリン、２−エチルアントラキノン、２−ｎ−ブチルオキシカルボニルアントラキノン、２−ｔ−ブチルアントラキノン、ベンズアンスロン、２−クロロチオキサントン、２−ニトロ−９−フルオレノン、２，４，７−トリニトロ−９−フルオレノン、２，４，５，７−テトラニトロ−９−フルオレノン、３−フェニルクマリン、キサントン、３，５−ジメチル−３’，５’−ジ−ｔ−ブチル−４，４’−ジフェノキノン、３，３’，５，５’−テトラ−ｔ−ブチル−４，４’−ジフェノキノン、３，５’−ジメチル−３’，５−ジ−ｔ−ブチル−４，４’−ジフェノキノン、２，４，７−トリニトロ−９−ジシアノビニリデンフルオレン、２−ｔ−ブチル−６，７−ベンゾアントラキノン、２−ｎ−ブチルオキシカルボニル−９−フルオレノン、４−ｎ−ブチルオキシカルボニル−９−フルオレノン、４−ｎ−ブチルオキシカルボニル−９−ジシアノビニリデンフルオレン、４−ｎ−ブチルオキシカルボニル−９−（シアノ−ｎ−ブチルオキシカルボニル）ビニリデンフルオレン、４−ｎ−ブチルオキシカルボニル−９−（シアノ−４−トリフルオロメチルフェニル）ビニリデンフルオレン、４−ｎ−ブチルオキシカルボニル−９−ビス（ｎ−ブチルオキシカルボニル）ビニリデンフルオレン、２−ｉｓｏ−プロピル−Ｎ−（２，４，７−トリニトロ−９−フルオレノニリデン）アニリン、２−ｉｓｏ−ペンチル−Ｎ−（４−ｎ−ブチルオキシカルボニル−９−フルオレノニリデン）アニリン、インデノピラジン、インデノキノキサリン、ジニトロインデノチオフェン、２，３−ジフェニルインデノン、２，３−ジフェニル−１−ジシアノビニリデンインデン、テトラフェニルシクロブタジエン−１−オンなどが挙げられる。
【００２６】
４）ジカルボン酸無水物、ジカルボン酸イミド、イミダゾリル置換無水ジカルボン酸化合物。
これらの化合物は上記１）で記した電子吸引性置換基、及びその他の置換基を有していてもよい。ジカルボン酸無水物の具体例としては、無水フタル酸、４−ニトロ無水フタル酸、４−エチル無水フタル酸、４−クロロ無水フタル酸、１，８−無水ナフタル酸、４−ニトロ−１，８−無水ナフタル酸、４，８−ジニトロ−１，８−無水ナフタル酸、４−クロロ−１，８−無水ナフタル酸、４−トリフルオロメチル−１，８−無水ナフタル酸、ナフタレン−１，４，５，８−テトラカルボン酸ジ無水物、ジフェニック アンハイドライド、４，４’−オキシジフタリック アンハイドライド、３，４，９，１０−ペリレンテトラカルボン酸二無水物、ベンズアンスロンジカルボン酸無水物、ホモフタル酸、１，２，４，５−ベンゼンテトラカルボン酸二無水物などが挙げられる。
【００２７】
ジカルボン酸イミド化合物は上記ジカルボン酸無水物を一級アミノ基を有する化合物によってイミド置換したものであり、そのイミド基の具体例としては、Ｎ−メチルイミド、Ｎ−エチルイミド、Ｎ−ｉｓｏ−プロピルイミド、Ｎ−ｔ−ブチルイミド、Ｎ−ｎ−ヘキシルイミド、Ｎ−ｎ−オクチルイミド、Ｎ−エトキシメチルイミド、Ｎ−ベンジルイミド、Ｎ−フェネチルイミド、Ｎ−３，５−ジメチルフェニルイミド、Ｎ−３−ｉｓｏ−プロピルフェニルイミド、Ｎ−３，５−ジニトロフェニルイミド、Ｎ−３，５−ジシアノフェニルイミド、Ｎ−３，５−ジクロロフェニルイミド、Ｎ−１−ナフチルイミド、Ｎ−２−ナフチルイミド、Ｎ−４−ニトロ−１−ナフチルイミドなどが挙げられる。
【００２８】
イミダゾリル置換無水ジカルボン酸化合物は上記ジカルボン酸無水物をジアミノ基を有する化合物によってイミダゾール環を形成したものであり、このとき用いられるジアミ化合物の具体例としては、ｏ−フェニレンジアミン、４−ニトロ−ｏ−フェニレンジアミン、４−シアノ−ｏ−フェニレンジアミン、４−クロロ−ｏ−フェニレンジアミン、４−エチル−ｏ−フェニレンジアミン、１，８−ナフタレンジアミン、２，３−ナフタレンジアミン、４−ニトロ−１，８−ナフタレンジアミン、３−エチル−１，８−ナフタレンジアミン、９，１０−フェナンスレンジアミンなどが挙げられる。
【００２９】
本発明において電荷輸送層は、表面抵抗の低下をより有効に抑制する観点から、酸化防止剤をさらに含むことが好ましく、酸化防止剤の濃度が電荷発生層から離れるにしたがって大きくなる濃度勾配を有するように酸化防止剤を含むことがより好ましい。このとき、感光層表面においてホールトラップが生成し易く、電荷の移動度が低下する傾向があるため、電荷輸送層は、電荷輸送物質の濃度が電荷発生層から離れるにしたがって大きくなる濃度勾配を有するように、電荷輸送物質を含むことがさらに好ましい。このように電荷輸送層において、電子受容物質の濃度を電荷発生層から離れるにしたがって小さくなるように制御し、かつ酸化防止剤および電荷輸送物質の濃度を電荷発生層から離れるにしたがって大きくなるように制御することによって、ホール輸送障害による残留電位の上昇と、表面抵抗の低下による解像力の低下をより有効に抑制することができる。
【００３０】
酸化防止剤としては、例えば、２，６−ジ−ｔ−ブチル−ｐ−クレゾール、ブチル化ヒドロキシアニソール、２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−エチルフェノール、ステアリル−β−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート、２,６−ジ−ｔ−ブチル−４−（４,６−ビス（オクチルチオ）−１,３,５−トリアジン−２−イルアミノ）フェノールなどのモノフェノール系化合物、２，２’−メチレン−ビス−（４−メチル−６−ｔ−ブチルフェノール）、２，２’−メチレン−ビス−（４−エチル−６−ｔ−ブチルフェノール）、４，４’−チオビス−（３−メチル−６−ｔ−ブチルフェノール）、４，４’−ブチリデンビス−（３−メチル−６−ｔ−ブチルフェノール）などのビスフェノール系化合物、１，１，３−トリス−（２−メチル−４−ヒドロキシ−５−ｔ−ブチルフェニル）ブタン、１，３，５−トリメチル−２，４，６−トリス（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジル）ベンゼン、テトラキス−［メチレン−３−（３’，５’−ジ−ｔ−ブチル−４’−ヒドロキシフェニル）プロピオネート］メタン、ビス［３，３′−ビス（４’−ヒドロキシ−３’−ｔ−ブチルフェニル）ブチリックアシッド］グリコールエステル、トコフェロール類などの高分子フェノール系化合物、Ｎ−フェニル−Ｎ’−イソプロピル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ，Ｎ’−ジ−ｓｅｃ−ブチル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ−フェニル−Ｎ−ｓｅｃ−ブチル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ，Ｎ’−ジ−イソプロピル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ，Ｎ′−ジメチル−Ｎ，Ｎ’−ジ−ｔ−ブチル−ｐ−フェニレンジアミンなどのパラフェニレンジアミン類、２，５−ジ−ｔ−オクチルハイドロキノン、２，６−ジドデシルハイドロキノン、２−ドデシルハイドロキノン、２−ドデシル−５−クロロハイドロキノン、２−ｔ−オクチル−５−メチルハイドロキノン、２−（２−オクタデセニル）−５−メチルハイドロキノンなどのハイドロキノン類、ジラウリル−３，３’−チオジプロピオネート、ジステアリル−３，３’−チオジプロピオネート、ジテトラデシル−３，３’−チオジプロピオネートなどの有機硫黄化合物類、トリフェニルホスフィン、トリ（ノニルフェニル）ホスフィン、トリ（ジノニルフェニル）ホスフィン、トリクレジルホスフィン、トリ（２，４−ジブチルフェノキシ）ホスフィンなどの有機燐化合物類が挙げられる。なお、酸化防止剤は、前記した電荷発生層、下引層等に添加されてもよい。その場合において酸化防止剤は各層中、均一な濃度で含有されてよい。
【００３１】
また電荷輸送層には所望によりレベリング剤、可塑剤、紫外線吸収剤、色素等の各種添加剤が含まれていてもよい。これらの添加剤が電荷輸送層に含まれる場合、各添加剤の濃度は当該層中、均一であることが好ましい。
【００３２】
レベリング剤としては、ジメチルシリコーンオイル、メチルフェニルシリコーンオイルなどのシリコーンオイル類や、側鎖にパーフルオロアルキル基を有するポリマーあるいはオリゴマーが使用される。
可塑剤としては、ジブチルフタレート、ジオクチルフタレートなど一般の樹脂の可塑剤として使用されているものがそのまま使用できる。
【００３３】
上記のような材料を含む電荷輸送層は前記のような電子受容物質の濃度勾配を有していれば、いかなる構成を有していてよく、例えば、複数の電荷輸送層からなっていてもよいし、または1の電荷輸送層からなっていてもよい。
【００３４】
例えば、電荷輸送層が複数の電荷輸送層から構成されている場合、各層における電子受容物質の濃度を制御することによって上記濃度勾配を達成する。すなわち、各層の電子受容物質濃度を「電荷発生層に最も近い層」から「電荷発生層から最も離れた層」の順に低減することによって、結果として電荷輸送層において電子受容物質の濃度が電荷発生層から離れるにしたがって段階的（不連続的）に小さくなる濃度勾配を達成する。
【００３５】
具体的には、例えば、電荷輸送層が第1電荷輸送層および第2電荷輸送層を順次積層してなる構成を有する場合、当該電荷輸送層は、少なくとも結着樹脂、電荷輸送物質、電子受容物質および溶剤、ならびに所望により酸化防止剤、レベリング剤および可塑剤、紫外線吸収剤、色素を含む第1電荷輸送層用塗液を電荷発生層上に塗布し、乾燥した後、少なくとも結着樹脂、電荷輸送物質、電子受容物質および溶剤、ならびに所望により酸化防止剤、レベリング剤および可塑剤、紫外線吸収剤、色素を含む第2電荷輸送層用塗液を第1電荷輸送層上に塗布することを含む電荷輸送層の形成方法であって、第2電荷輸送層用塗液の電子受容物質の濃度が第1電荷輸送層用塗液の電子受容物質の濃度より小さいことを特徴とする電荷輸送層の形成方法によって形成され得る。
【００３６】
第1電荷輸送層用塗液および第2電荷輸送層用塗液における結着樹脂、電荷輸送物質、電子受容物質、酸化防止剤、レベリング剤および可塑剤、紫外線吸収剤、色素等の材料はそれぞれ独立して選択されてよい。
【００３７】
第1電荷輸送層用塗液における電子受容物質の濃度と第2電荷輸送層における電子受容物質の濃度は、第2電荷輸送層用塗液の電子受容物質の濃度が第1電荷輸送層用塗液の電子受容物質の濃度より小さい限り特に制限されず、また電子受容物質の種類によって異なるため一概には規定できない。例えば実施例で使用される式（A-1）〜（A-3）の化合物を用いる場合は、通常、第1電荷輸送層用塗液の電子受容物質の濃度は結着樹脂100重量部に対して0.1〜10重量部、好ましくは0.5〜5重量部、第2電荷輸送層用塗液の電子受容物質の濃度は結着樹脂100重量部に対して5重量部以下、好ましくは0.1〜3重量部が望ましい。
【００３８】
第1電荷輸送層用塗液および第2電荷輸送層用塗液における酸化防止剤の濃度および電荷輸送物質の濃度は特に制限されず、いずれの塗液においても通常、酸化防止剤の濃度は結着樹脂100重量部に対して1〜30重量部、電荷輸送物質の濃度は結着樹脂100重量部に対して30〜300重量部である。例えば、酸化防止剤として実施例で使用される式（B-1）〜（B-2）の化合物を使用し、電荷輸送物質として、実施例で使用される（C-1）〜（C-2）の化合物を使用する場合は、第1電荷輸送層用塗液における酸化防止剤および電荷輸送物質の濃度はそれぞれ結着樹脂100重量部に対して5〜20重量部および50〜200重量部が好ましく、第2電荷輸送層用塗液における酸化防止剤および電荷輸送物質の濃度はそれぞれ結着樹脂100重量部に対して5〜20および50〜200重量部が好ましい。本発明の好ましい態様において、酸化防止剤の濃度および電荷輸送物質の濃度が電荷発生層から離れるにしたがって大きくなる濃度勾配を有する電荷輸送層を形成する場合においては、第2電荷輸送層用塗液の酸化防止剤および電荷輸送物質の濃度をそれぞれ第1電荷輸送層用塗液の酸化防止剤および電荷輸送物質の濃度より大きく設定すればよい。
レベリング剤および可塑剤の濃度は特に制限されない。
【００３９】
本発明において電荷輸送層は感光層の耐摩耗性を向上させる観点から、微粒子をさらに含むことが好ましく、この場合において微粒子は上記第2電荷輸送層用塗液に添加することが好ましい。微粒子としては、例えば、含フッ素樹脂微粒子、シリコーン樹脂微粒子等が使用され得る。これらの中でも、含フッ素樹脂微粒子およびシリコーン樹脂微粒子がより好ましく使用される。含フッ素樹脂微粒子としては、例えば、四フッ化エチレン、三フッ化塩化エチレン、六フッ化エチレンプロピレン、フッ化ビニル、フッ化ビニリデン、二フッ化二塩化エチレンの重合体またはそれらの共重合体、あるいは塩化ビニルとの共重合体樹脂からなる微粒子が適宜用いられるが、特に四フッ化エチレン、フッ化ビニリデン樹脂の微粒子が望ましい。微粒子、特に含フッ素樹脂微粒子等の絶縁物を含有させる場合においては、絶縁物によるホール輸送障害が発生する傾向があるため、電荷輸送層中、電荷輸送物質の濃度が電荷発生層から離れるにしたがって大きくなる濃度勾配を有するように、電荷輸送物質を含有させることは有効である。微粒子の添加量は第2電荷輸送層用塗液の全固形分に対し1〜50重量％が適当で、特に3〜40重量％が好ましい。
【００４０】
第2電荷輸送層用塗液には分散助剤が添加されてもよい。分散助剤は上記微粒子、特に含フッ素樹脂微粒子を塗液中、均一に分散させるために添加される添加剤であって、例えば、各種界面活性剤、カップリング剤、シリコンオイル等が使用される。
【００４１】
第1電荷輸送層用塗液の溶剤は結着樹脂を溶解できれば特に制限されない。第2電荷輸送層用塗液の溶剤は、結着樹脂を溶解できれば特に制限されないが、フッ素樹脂微粒子、特にポリテトラフルオロエチレン（PTFE）を添加する場合は結着樹脂を溶解できる範囲内で、SP値がPTFEのSP値（6.2）により近い溶剤を用いることが好ましい。PTFEの分散性が向上する（ゲル化が抑制される）ためである。そのような溶剤のSP値は8.5〜9.2である。
【００４２】
上記SP値を有する溶剤として、例えば、テトラヒドロフラン（SP値；9.1）、トルエン（SP値；8.9）等が挙げられる。本発明においては上記溶剤を組み合わせて用いてもよく、また他の溶剤と組み合わせて用いてもよいが、第1電荷輸送層用塗液の溶剤および第2電荷輸送層用塗液の溶剤はそれぞれ独立してテトラヒドロフランおよびトルエンの少なくとも一方を含むことが好ましい。他の溶剤としては、例えば、塩化メチレン（SP値；9.6）、ジオキサン（SP値；9.8）、アセトン（SP値10）等が挙げられる。
【００４３】
第1電荷輸送層用塗液の塗布方法は特に制限されず、前記電荷発生層用塗液の塗布方法として例示した公知の塗布法を採用することができる。
【００４４】
第1電荷輸送層用塗液を塗布した後、乾燥するに際して、乾燥温度および乾燥時間は、乾燥後において第1電荷輸送層の上に第2電荷輸送層用塗液を塗布できる程度に第1電荷輸送層が乾燥されれば特に制限されず、塗液の溶剤の沸点に依存して決定される。例えば、溶剤としてテトラヒドロフランを用いる場合は、製造コストの観点から、常温で10分間以上の送風乾燥を行うことが好ましい。このようにして形成される第1電荷輸送層の厚さは、5〜100μmが好ましく、特に10〜50μm程度が適当である。なお、第1電荷輸送層の乾燥条件を、乾燥後において第1電荷輸送層の上に第2電荷輸送層用塗液を塗布できる範囲内で弱く設定することによって、第1電荷輸送層用塗液と第2電荷輸送層用塗液とで濃度が異なる物質、例えば、電子受容物質、電荷輸送物質および酸化防止剤等の電荷輸送層における濃度勾配を連続的にすることができる。
【００４５】
第2電荷輸送層用塗液の塗布方法は特に制限されず、前記電荷発生層用塗液の塗布方法として例示した公知の塗布法を採用することができるが、製造コストの観点から、好ましくはリング塗布法を採用する。
【００４６】
第2電荷輸送層を形成するための乾燥温度および乾燥時間は特に制限されず、塗液の溶剤の沸点に依存して決定される。このようにして形成される第2電荷輸送層の厚さは、0.1〜20μmが好ましく、特に1〜10μm程度が適当である。
【００４７】
なお、電荷輸送層が3以上の電荷輸送層から構成される場合においては、「電荷発生層に最も近い層」から「電荷発生層から最も離れた層」に至る層を順にL1層、L 2層、L 3層、・・・・・・、Ln-1層、Ln層としたとき（ｎは3以上の整数）、Lk層（ｋは2〜（ｎ-1）の任意の整数）における電子受容物質の濃度がLk+1層の電子受容物質濃度以上、Lk-1層の電子受容物質濃度以下であればよい。この場合において、L 1層およびLn層はそれぞれ上記第1電荷輸送層および第2電荷輸送層と同様の組成を有し、Lk層は上記第1電荷輸送層または第2電荷輸送層が有し得る組成を有していればよく、好ましくはLk層の酸化防止剤濃度はLk-1層の電子受容物質濃度以上、Lk+1層の電子受容物質濃度以下であり、Lk層の電荷輸送物質濃度はLk-1層の電荷輸送物質濃度以上、Lk+1層の電荷輸送物質濃度以下である。
【００４８】
また例えば、電荷輸送層が1の電荷輸送層から構成されている場合、当該層は、電子受容物質の濃度が電荷発生層から離れるにしたがって連続的、好ましくは直線的に小さくなる濃度勾配を有する。
【００４９】
そのような電荷輸送層は、例えば、電荷発生層上に、少なくとも結着樹脂、電荷輸送物質、電子受容物質および溶剤、ならびに所望により酸化防止剤、レベリング剤および可塑剤、紫外線吸収剤、色素を含む第1電荷輸送層用塗液をスプレー塗布しながら、少し遅れて、少なくとも結着樹脂、電荷輸送物質、電子受容物質および溶剤、ならびに所望により酸化防止剤、レベリング剤および可塑剤、紫外線吸収剤、色素を含む第2電荷輸送層用塗液をスプレー塗布することを含む電荷輸送層の形成方法であって、第2電荷輸送層用塗液の電子受容物質の濃度が第1電荷輸送層用塗液の電子受容物質の濃度より小さいことを特徴とする電荷輸送層の形成方法によって形成され得る。
【００５０】
ここで使用される第1電荷輸送層用塗液および第2電荷輸送層用塗液はそれぞれ、電荷輸送層が第1電荷輸送層および第2電荷輸送層を順次積層してなる構成を有する場合に使用される上述した第1電荷輸送層用塗液および第2電荷輸送層用塗液と同様である。この場合において第2電荷輸送層用塗液は電子受容物質を含まないことが好ましい。
【００５１】
具体的には、例えば、図1に概略的に示すスプレー塗布装置を用いる。11および12は塗液を噴霧するための噴霧装置（スプレーガン）であって、噴霧装置11および12はそれぞれ、タンク13および14に連結されながら、図示しない昇降装置によって任意の速度で支持体15の中心線に対して平行方向に移動できるようになっている。噴霧装置11および12はエアースプレー方式であっても、またはエアーレススプレー方式であってもよく、さらにはその他の噴霧システムであってもよい。支持体15は電荷発生層が形成されたものであって、支持体保持回転装置16に固定されながら任意の回転数で回転できるようになっている。
【００５２】
すなわち、第1電荷輸送層用塗液および第2電荷輸送層用塗液を個々に噴霧装置で噴霧しながら、それらの噴霧装置を、第1電荷輸送層用塗液が第2電荷輸送層用塗液より先に電荷発生層と接触するように、移動させる。詳しくは、タンク13および14にそれぞれ第1電荷輸送層用塗液および第2電荷輸送層用塗液を収容させ、支持体15を支持体保持回転装置16によって回転させつつ第1電荷輸送層用塗液および第2電荷輸送層用塗液をそれぞれ噴霧装置11および12によって噴霧しながら噴霧装置11および12を下方より上方に向かって移動させる。このように、電子受容物質ならびに所望により電荷輸送物質および酸化防止剤の濃度が異なる第1電荷輸送層用塗液および第2電荷輸送層用塗液を個々に噴霧装置で噴霧しながら、それらの噴霧装置を移動させることによって、得られる層中において各物質の連続的、好ましくは直線的な濃度勾配を生じさせることができる。すなわち、本発明においては、第2電荷輸送層用塗液の電子受容物質の濃度は第1電荷輸送層用塗液の電子受容物質の濃度より小さく、かつ第1電荷輸送層用塗液および第2電荷輸送層用塗液を個々に噴霧装置で噴霧しながら、それらの噴霧装置を、第1電荷輸送層用塗液が第2電荷輸送層用塗液より先に電荷発生層と接触するように、移動させて塗布するため、電子受容物質の濃度が電荷発生層から離れるにしたがって連続的、好ましくは直線的に小さくなる濃度勾配を有する電荷輸送層が得られる。このとき、第2電荷輸送層用塗液における酸化防止剤および電荷輸送物質の濃度をそれぞれ第1電荷輸送層用塗液における酸化防止剤および電荷輸送物質の濃度より大きくすることによって、酸化防止剤および電荷輸送物質の濃度が電荷発生層から離れるにしたがって連続的、好ましくは直線的に大きくなる濃度勾配を有する電荷輸送層が得られる。
【００５３】
各塗液における電子受容物質、酸化防止剤および電荷輸送物質の濃度を上記範囲内で適宜変化させたり、噴霧装置11と噴霧装置12との距離、噴霧装置11および12と支持体15の塗布面との距離および噴霧装置11および12の角度等を適宜調節することによって、電荷輸送層における電子受容物質、酸化防止剤および電荷輸送物質の濃度勾配の傾きを変化させることができる。
【００５４】
塗液を塗布した後は乾燥を行う。乾燥温度および乾燥時間は特に制限されず、塗液の溶剤の沸点に依存して決定される。このようにして形成される電荷輸送層の厚さは、5〜100μmが好ましく、特に10〜50μm程度が適当である。
【００５５】
以上のような方法によって得られる感光体は長期使用時の感光層摩耗量が比較的少なく、さらには長期使用によっても残留電位の上昇や解像力の低下がほとんど起こらない。
以下、本発明を実施例によってさらに詳しく説明する。特記しない限り、「部」は「重量部」を意味するものとする。
【００５６】
【実施例】
実験例1
外径80mm、長さ350mmの円筒状になったアルマイト管で構成された導電性支持体を用いた。
テトラヒドロフラン100部に対して、ブチラール樹脂(積水化学工業社製:エスレックBX-1)1部、m型チタニルフタロシアニン(東洋インキ製造社製:am-TiOPc)1部を加え、これらをサンドミルで5時間分散させて電荷発生層用塗液を調製し、この電荷発生層用塗液を上記の支持体上に浸漬塗布して膜厚が0.2μmになった電荷発生層を形成した。
【００５７】
次いで、テトラヒドロフラン1000部に対して、ポリカーボネート樹脂(帝人化成社製:パンライトTS-2020)100部、下記一般式（C-1）；
【化１】
0004366843.tif 000002
で表される電荷輸送物質70部、下記一般式（B-1）；
【化２】
0004366843.tif 000003
で表される酸化防止剤6部、下記一般式（A-1）；
【化３】
0004366843.tif 000004
で表される電子受容物質2部、レベリング剤（信越化学工業社製；KF50）0.05部を溶解および分散させて第1電荷輸送層用塗液を調製し、この電荷輸送層用塗液を上記の電荷発生層上に浸漬塗布し、これを送風乾燥させて膜厚が20μmになった第1電荷輸送層を形成した。
【００５８】
さらに、テトラヒドロフラン4000部に対して、ポリカーボネート樹脂(帝人化成社製:パンライトTS-2020)100部、上記一般式（C-1）で表される電荷輸送物質90部、上記一般式（B-1）で表される酸化防止剤（Sumilizer BHT（住友化学工業社製）8部、上記一般式（A-1）で表される電子受容物質1部、レベリング剤（信越化学工業社製；KF50）0.05部を溶解および分散させて第2電荷輸送層用塗液を調製し、この電荷輸送層用塗液を第1電荷輸送層上にリング塗布装置で塗布し、これを100℃で40分間乾燥させて膜厚が5μmになった第2電荷輸送層を形成し、電子写真感光体を得た。
【００５９】
実験例2
第2電荷輸送層を以下のようにして形成したこと以外、実験例1と同様にして電子写真感光体を得た。
フッ素微粒子（ダイキン工業社製；ルブロンL-2）100部をテトラヒドロフラン1000部に懸濁させ、サンドグラインダーで5時間分散させ、フッ素微粒子の分散液を調製した。
そして、テトラヒドロフラン4000部に対して、ポリカーボネート樹脂(帝人化成社製:パンライトTS-2050)100部、下記一般式（C-2）；
【化４】
0004366843.tif 000005
で表される電荷輸送物質100部、下記一般式（B-2）；
【化５】
0004366843.tif 000006
で表される酸化防止剤（IRGANOX 565（日本チバガイギー(株)製）8部、下記一般式（A-2）；
【化６】
0004366843.tif 000007
で表される電子受容物質1部、レベリング剤（信越化学工業社製；KF50）0.05部を溶解および分散させた後、上記のフッ素微粒子の分散液1100部を加え、超音波で30分間分散させて第2電荷輸送層用塗液を調製し、この電荷輸送層用塗液を第1電荷輸送層上にリング塗布装置で塗布し、これを100℃で40分間乾燥させて膜厚が5μmになった第2電荷輸送層を形成し、電子写真感光体を得た。
【００６０】
実験例3
第2電荷輸送層において電子受容物質として下記一般式（A-3）；
【化７】
0004366843.tif 000008
で表される化合物を0.5部用いたこと、およびフッ素微粒子の分散液を880部用いたこと以外、実験例2と同様にして電子写真感光体を得た。
【００６１】
実験例4
第2電荷輸送層において電荷輸送物質の添加量を70部に変更したこと、および酸化防止剤の添加量を6部に変更したこと以外、実験例2と同様にして電子写真感光体を得た。
実験例5
第2電荷輸送層用塗液にシリコーン樹脂微粒子（東芝シリコーン社製；トスパール2000B）10部をさらに添加したこと以外、実験例2と同様にして電子写真感光体を得た。
【００６２】
実験例6
電荷輸送層を以下のようにして形成したこと以外、実験例1と同様にして電子写真感光体を得た。
テトラヒドロフランをトルエンに変更したこと、および第2電荷輸送層用塗液に電子受容物質を添加しなかったこと以外、実験例1と同様にして第1電荷輸送層用塗液および第2電荷輸送層用塗液を調製した。
第1電荷輸送層用塗液を図1に示すスプレー塗布装置のスプレーガン11に供給し、第2電荷輸送層用塗液を上記装置のスプレーガン12に供給し、電荷発生層まで実験例1と同様に形成した支持体を300rpmで回転させながらスプレーガン11および12を同時に下方より上方に移動させ塗膜を形成した後、140℃で50分間乾燥させ、膜厚が25μmで、電子受容物質の濃度が電荷発生層から離れるにしたがって無段階で小さくなる濃度勾配を有する電荷輸送層を形成した。
【００６３】
実験例7
第2電荷輸送層を形成しなかったこと、および第1電荷輸送層を100℃で50分間乾燥し、膜厚が25μmの電荷輸送層を形成したこと以外、実験例1と同様にして電子写真感光体を得た。
実験例8
第2電荷輸送層において電子受容物質の添加量を2部に変更したこと以外、実験例4と同様にして電子写真感光体を得た。
実験例9
第2電荷輸送層において酸化防止剤の添加量を8部に変更したこと以外、実験例8と同様にして電子写真感光体を得た。
実験例10
第2電荷輸送層において電荷輸送物質の添加量を40部に変更したこと、酸化防止剤の添加量を6部に変更したこと、および電子受容物質の添加量を2部に変更したこと以外、実験例1と同様にして電子写真感光体を得た。
【００６４】
得られた感光体を以下の評価項目について評価した。
残留電位の上昇
各感光体を市販のデジタル複写機（ミノルタ社製；Di30）に搭載し、10万枚複写した後、残留電位を測定し、初期の残留電位からの変化量（V）を求めた。
◎；残留電位の上昇が20V未満であった；
○；残留電位の上昇が20V以上40V未満であった；
△；残留電位の上昇が40V以上80V未満であった；
×；残留電位の上昇が80V以上であった。
【００６５】
残留電位の測定は以下に従って行った。
図２に示すように、電子写真感光体１を周速130mm/secで回転させながら、帯電器２に-5kVの電圧を印加させて、電子写真感光体１をコロナ帯電させ、除電装置４から50lux・secの光を照射して除電を行った後における残留電位を測定した。
【００６６】
解像力
上記残留電位の上昇の評価において行った10万枚の複写の後、高温高湿（35℃/85％）環境下で文字画像を複写し、得られた画像を評価した。
◎；文字太りおよび滲みが全く発生していない良好な画像が得られた；
○；やや文字が太っていたが、実用上問題がなかった；
△；部分的に滲みが発生し、実用上問題があった；
×；全体的に滲みが発生した。
【００６７】
摩耗量
上記残留電位の上昇の評価において行った10万枚の複写の後における膜削れ量を測定した。
◎；膜削れ量が1μm未満であった；
○；膜削れ量が1μm以上3μm未満であった；
△；膜削れ量が3μm以上5μm未満であった；
×；膜削れ量が5μm以上であった。
【００６８】
上記評価結果に基づいて総合的に判定した。
◎；非常に優れていた；
○；優れていた；
△；実用上問題があった；
×；悪かった。
【００６９】
【表１】
0004366843.tif 000009
【００７０】
次に、塗液の溶剤について検討した。
実験例11
トルエン（溶解度パラメータ（SP値）；8.9）100部にフッ素微粒子（ダイキン工業社製；ルブロンL-2）30部を加え、サンドグラインダーで5時間分散して分散液を作成した。
実験例12
トルエンをテトラヒドロフラン（SP値；9.1）に変更したこと以外、実験例11と同様にして分散液を作成した。
【００７１】
実験例13
トルエンを塩化メチレン（SP値；9.6）に変更したこと以外、実験例11と同様にして分散液を作成した。
実験例14
トルエンをジオキサン（SP値；9.8）に変更したこと以外、実験例11と同様にして分散液を作成した。
実験例15
トルエンをアセトン（SP値；10）に変更したこと以外、実験例11と同様にして分散液を作成した。
【００７２】
各分散液におけるポリカーボネート溶解性およびフッ素微粒子分散性について評価した。
ポリカーボネート溶解性（PC溶解性）
分散液130部にポリカーボネート樹脂（帝人化成社製；パンライトTS-2050）10部を添加し、25℃で10時間撹拌した。
○；全ての樹脂が溶解した；
×；一部の樹脂が溶解せず、残った。
【００７３】
フッ素微粒子分散性
分散液を放置し、観察した。
◎；1ヶ月以上、ゲル化が起こらなかった；
○；1週間以上1ヶ月未満でゲル化が起こった；
△；2日以上1週間未満でゲル化が起こった；
×；2日未満でゲル化が起こった。
【００７４】
上記評価結果に基づいて総合的に判定した。
○；優れていた；
△；実用上問題があった；
×；悪かった。
【００７５】
【表２】
0004366843.tif 000010
【００７６】
フッ素微粒子分散性はSP値の依存性が見られ、SP値がフッ素微粒子（ポリテトラフルオロエチレン）のSP値（6.2）により近い溶剤が良好であることがわかった。
【００７７】
さらに、ポリカーボネートの溶解性を考慮すると、ポリカーボネート樹脂にフッ素微粒子を分散してなる層を形成するための塗液の溶剤としては、SP値が8.5〜9.2の溶剤、例えばテトラヒドロフラン、トルエンが適していることが判明した。
【００７８】
【発明の効果】
本発明の感光体は長期使用時の感光層摩耗量が比較的少なく、さらには長期使用によっても残留電位の上昇や解像力の低下がほとんど起こらない。また、特定のSP値を有する溶剤を用いることによって、より効率よく電荷輸送層を形成することができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】  スプレー塗布装置の概略構成図を示す。
【図２】  感光体の静電特性を測定するための装置の概略構成図を示す。
【符号の説明】
1：感光体、2：帯電器、3：電位プローブ、4：除電装置、11：噴霧装置、12：噴霧装置、13：タンク、14：タンク、15：支持体、16：支持体保持回転装置。
【図１】
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【図２】
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