(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
放射線あるいは放射性物質の存在場において、応答が１次遅れ系で近似できる放射線検出器を使用して線量率あるいは計数率を求める際に、
初期あるいは中期の応答における２点の線量率あるいは計数率Ｎ１、Ｎ２を用いて、次式
Ｎ０＝（Ｎ２−Ｃ＊Ｎ１）／（１−Ｃ）
ここで、Ｃ＝ｅｘｐ（−Δｔ／Ｔ）
Δｔ：２点間の時間
Ｔ：応答の時定数
により最終応答値Ｎ０を予測することを特徴とする放射線検出値の予測方法。
【請求項２】
放射線あるいは放射性物質の存在場において、応答が１次遅れ系で近似できる放射線検出器を使用して線量率あるいは計数率を求める際に、
初期あるいは中期の応答における３点の線量率あるいは計数率Ｎ１、Ｎ２、Ｎ３を用いて、次式
Ｎ０＝（Ｎ２＊Ｎ２−Ｎ１＊Ｎ３）／（２＊Ｎ２−Ｎ１−Ｎ３）
により最終応答値Ｎ０を予測することを特徴とする放射線検出値の予測方法。
【請求項３】
請求項２において、同時に応答の特徴を表す時定数を求め、放射線検出器の健全性を評価することを特徴とする放射線検出値の予測方法。
【請求項４】
放射線あるいは放射性物質の存在場において、応答が１次遅れ系で近似できる放射線検出器を使用して線量率あるいは計数率を求める際に、
放射線検出器を移動させながら測定した、ある時刻ｔ１とそれ以降の時刻ｔ２に得られた線量率あるいは計数率の出力値を、それぞれＮ１、Ｎ２とし、予め設定される時定数Ｔを用いて、次式
Ｎ０＝Ｎ１＋（Ｎ２−Ｎ１）／（１−Ｃ）
ここで、Ｃ＝ｅｘｐ［−（ｔ２−ｔ１）／Ｔ］
により、この出力値を得た近傍で放射線検出器を静止させて測定した場合に得られる最終応答値Ｎ０を予測することを特徴とする放射線検出値の予測方法。
【請求項５】
請求項１乃至４のいずれかにおいて、最終応答値をＮ０とした予測値を高精度化するために移動平均を用いることを特徴とする放射線検出値の予測方法。
【請求項６】
請求項１乃至５のいずれかに記載の放射線検出値の予測方法が採用されたことを特徴とする予測応答型放射線検出器。
【請求項７】
請求項６において、予測値と実測値が共に表示可能とされたことを特徴とする予測応答型放射線検出器。
【請求項８】
請求項６において、横軸に時間又は距離を対応させ、縦軸に予測値と測定値が共に表示可能とされた表示器を有することを特徴とする予測応答型放射線検出器。
【請求項９】
請求項６において、縦軸に時間又は距離を対応させ、横軸に予測値と測定値が共に表示可能とされた表示器を有することを特徴とする予測応答型放射線検出器。
【請求項１０】
請求項６において、ＧＰＳによる位置情報と予測値及び測定値が共にマップ上に表示可能とされた表示器を有することを特徴とする予測応答型放射線検出器。
【請求項１１】
請求項６において、予測値が閾値以上のときに発する警報を、音あるいは光で明示することを特徴とする予測応答型放射線検出器。
【請求項１２】
請求項６において、予測値が閾値以上のときに発する警報を、通信によって他の機器に伝達することを特徴とする予測応答型放射線検出器。
【請求項１３】
請求項６乃至１２のいずれかに記載の放射線検出器を用いることを特徴とする放射線モニタリング方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、原子力産業、放射線医療、放射線工業計測、非破壊検査等のように、放射性物質や放射線を使用する分野で、放射線の存在場の空間線量率、あるいは、放射性物質の存在場における計数率を静止状態又は移動しながら迅速に測定するための放射線検出値の予測方法、該予測方法を用いた予測応答型放射線検出器、及び、該放射線検出器を用いた放射線モニタリング方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
放射線検出器、例えばサーベイメータとして用いる従来の放射線検出器は、単位時間当たりの線量である線量率や、単位時間当たりの計数である計数率を求めるものである。この際、まず移動させながら自然放射線レベル（以下バックグラウンドという）を有意に超える場所を発見し、次に、その場所で適当時間測定し指示が安定してから最終的な線量率あるいは計数率（静止時の最終応答値とも称する）を測定するのが一般的である。【０００３】
従って、例えば緊急被ばく事故等の発生時において、空間の線量率や汚染箇所の計数率を測定する際は、サーベイメータ等の放射線検出器を移動させながら広範な範囲を測定し、異常と認知した場所で静止させ３０秒から６０秒以上を測定に費やすため、測定を完了させるためには膨大な時間が必要であった。また汚染箇所の検査のためにサーベイメータ等を移動させながら測定値を読む場合、例えば測定対象との距離１０ｍｍ、時定数１０秒、移動速度毎秒５０ｍｍとすると、出力は静止時の最終応答値の１０％から１５％程度に急減するため、熟練者以外では異常個所を発見することさえ難しいのが現状である。【０００４】
又、人体の汚染検査には、一人当たり長時間かかると、大人数の場合に検査の遅延や検査者の被爆量が深刻な問題となる。更に、日常の放射線管理においても、測定場所が多数あると長時間を要するという問題があった。【０００５】
一方、本発明に類似するものとして、体温の最終応答値を予測する予測応答型体温計が実用化されているが、サーミスタ等から放出される電子の数が多く、時定数が一定で既知であるため、予測が容易であり、確率現象として放射線の放出が１個単位で発生する、ばらつきの大きい放射線検出器には、そのまま用いることができなかった。
【発明の開示】
【０００６】
本発明は、前記従来の問題点を解決するべくなされたもので、放射線検出値を予測可能として、測定時間を大幅に短縮することを課題とする。
【０００７】
本発明は、又、移動時において放射線検出値を予測可能として、測定時間を大幅に短縮することを課題とする。
【０００８】
更に、熟練者以外でも異常個所の発見を容易にすることを課題とする。
【０００９】
本発明は、放射線あるいは放射性物質の存在場において、応答が１次遅れ系で近似できるサーベイメータ等の放射線検出器を使用して線量率あるいは計数率を求める際に、初期あるいは中期の応答における２点の線量率あるいは計数率Ｎ１、Ｎ２を用いて、次式
Ｎ０＝（Ｎ２−Ｃ＊Ｎ１）／（１−Ｃ）
ここで、Ｃ＝ｅｘｐ（−Δｔ／Ｔ）
Δｔ：２点間の時間
Ｔ：応答の時定数
により最終応答値Ｎ０を予測するようにして、前記課題を解決したものである。
【００１１】
あるいは、初期あるいは中期の応答における３点の線量率あるいは計数率Ｎ１、Ｎ２、Ｎ３を用いて、次式
Ｎ０＝（Ｎ２＊Ｎ２−Ｎ１＊Ｎ３）／（２＊Ｎ２−Ｎ１−Ｎ３）
により最終応答値Ｎ０を予測するようにして、時定数が不明な場合でも、予測できるようにしたものである。
【００１２】
又、同時に応答の特徴を表わす時定数を求めて、放射線検出器の健全性の評価を可能としたものである。
【００１３】
本発明によれば、単位時間当たりの線量である線量率や単位時間当たりの計数である計数率を、時定数１０秒の場合、その半分の５秒程度で求めることができ、従来は一般的に３０秒〜６０秒必要であった測定時間を大幅に短縮することが可能となる。従って、事故時の放射線測定にも通常の放射線測定にも有用である。
【００１４】
又、同時に時定数を求めて、放射線検出器の健全性も評価することができる。
【００１５】
本発明は、放射線検出値の応答を一次遅れ系として近似し、応答の特徴を表わす時定数が既知の場合は、応答の初期あるいは中期の２つの線量率あるいは計数率から最終応答値を予測するようにしたものである。あるいは、応答の特徴を表わす時定数が未知の場合は、応答の初期あるいは中期の３つの線量率あるいは計数率から最終応答値を予測するようにしたものである。
【００１６】
ここで、応答の初期とは、図１に示す如く、測定開始から時定数Ｔの０．５倍程度まで、応答の中期とは、時定数Ｔの０．５〜１．５倍程度を言い、例えばＴ＝１０秒の時は、それぞれ０〜５秒、５〜１５秒となる。
【００１７】
本発明は、又、放射線あるいは放射性物質の存在場において、応答が１次遅れ系で近似できるサーベイメータ等の放射線検出器を使用して線量率あるいは計数率を求める際に、放射線検出器を移動させながら測定した、ある時刻ｔ１とそれ以降の時刻ｔ２に得られた線量率あるいは計数率の出力値を、それぞれＮ１、Ｎ２とし、予め設定される時定数Ｔを用いて、次式
Ｎ０＝Ｎ１＋（Ｎ２−Ｎ１）／（１−Ｃ）
ここで、Ｃ＝ｅｘｐ［−（ｔ２−ｔ１）／Ｔ］
により、この出力値を得た近傍で放射線検出器を静止させて測定した場合に得られる最終応答値Ｎ０を予測するようにして、前記課題を解決したものである。
【００１８】
即ち、放射線検出値の応答を一次遅れ系として近似し、応答の特徴を表わす時定数を予め設定し、放射線検出器を移動させながら測定した、その出力値である線量率あるいは計数率等の測定値を２点以上用いて、この出力値を得た近傍で静止させて測定した場合に得られる最終応答値を予測する。
【００１９】
具体的には、応答が始まってからの経過時間をｔ秒、１次遅れ系の時定数をＴ秒とすると、途中の応答値Ｎは、
Ｎ＝Ｎ０（１−ｅｘｐ（−ｔ／Ｔ））          …（１）
で示すことができる。経過ｔ１秒のときの応答値をＮ１、経過時間ｔ２秒のときの応答値をＮ２とし、予め設定する時定数Ｔとし、
Ｃ＝ｅｘｐ［−（ｔ２−ｔ１）／Ｔ］          …（２）
なる定数とする。（１）式から
Ｎ１＝Ｎ０＊（１−ｅｘｐ（−ｔ１／Ｔ））        …（３）
Ｎ２＝Ｎ０＊（１−ｅｘｐ（−ｔ２／Ｔ））        …（４）
となる。但しｔ２＞ｔ１である。この（３）式、（４）式を連立してＮ０について解くと、経過時間ｔ１秒における初期値Ｎ１、そして同様に経過時間ｔ２秒までの応答変化分Ｎ２−Ｎ１に増幅率１／（１−Ｃ）を乗じたと解釈できる次式
Ｎ０＝Ｎ１＋（Ｎ２−Ｎ１）／（１−Ｃ）        …（５）
が得られる。
【００２０】
図２乃至図４を用いて、（５）式が応答中のいかなる段階においても成立することを示す。放射線検出器に入る放射線を入力と考えると、いかなる入力の時系列も、ある時間持続する矩形パルスの合成で十分に近似できる。図２のＩは入力で、時刻１０秒から時刻１５秒まで持続し、計数率は１０００ｃｐｍとする。この矩形パルスの入力は、図３の時刻１０秒から続く計数率１０００ｃｐｍのステップ入力Ｉｕと、時刻１５秒から続く−１０００ｃｐｍのＩｄの合成と考える。入力ＩｕとＩｄの応答は、（１）式で示すＲｕとＲｄである。従って、矩形パルス入力Ｉの応答Ｒは、ＲｕとＲｄを加算したものになる。
【００２１】
次に図４で（５）式の挙動を明らかにする。ＲｕとＲが完全に重なる時刻１０秒から１５秒の任意の２点、Ｐ１とＰ２を（５）式に代入すると１０００ｃｐｍが得られる。次に１５秒以降の場合を考える。Ｒ上の２点、Ｐ３とＰ４について、Ｐ３と同時刻のＰ５、Ｐ７及びＰ４と同時刻のＰ６、Ｐ８を考えると、
Ｐ３＝Ｐ５＋Ｐ７                …（６）
Ｐ４＝Ｐ６＋Ｐ８                …（７）
が成立する。
【００２２】
Ｐ３とＰ４を（５）式に代入すると
Ｎ０＝Ｐ３＋（Ｐ４−Ｐ３）／（１−Ｃ）
＝（Ｐ５＋Ｐ７）＋（（Ｐ６＋Ｐ８）−（Ｐ５＋Ｐ７））／（１−Ｃ）
＝（Ｐ５＋（Ｐ６−Ｐ５）／（１−Ｃ））＋（Ｐ７＋（Ｐ８−Ｐ７）／（１−Ｃ））
＝（１０００）＋（−１０００）
＝０                                    …（８）
となる。即ち、時刻１５秒以降の入力Ｉが０になったとき、（５）式は０を示している。
【００２３】
従って、（５）式は、応答のいかなる段階においても応答値を用いて入力値（最終応答値に一致）、即ちここでは放射線検出器の最終応答値を予測できることを示している。
【００２４】
放射線検出器が移動中のある時刻（応答値Ｎ１）と直後の時刻（応答値Ｎ２）を考えると、この時間で移動した場所の空間線量率あるいは計数率が一定であれば、時刻の選び方、移動速度の大小に拘わらず、（５）式により、通過場所の近傍で放射線検出器を静止させて測定した場合に得られる最終応答値を予測できる。
【００２５】
図５は一つの場所（移動速度ｘ経過時間に対応）に汚染がある場合の入力Ｉ、その応答Ｒ及び予測値Ｐを示している。入力Ｉと予測値Ｐは一致している。
【００２６】
本発明は、図５のように汚染が１ヶ所ある場合だけではなく、図６のように複数ヶ所ある場合や、図７のように連続してある場合にも有効である。
【００２７】
図６は、離れた場所（移動速度ｘ経過時間に対応）に汚染がある場合の入力Ｉ１、Ｉ２、その応答Ｒ及び予測値Ｐ１、Ｐ２を示している。入力Ｉ１と予測値Ｐ１は一致し、入力Ｉ２と予測値Ｐ２も一致している。
【００２８】
図７は、隣接した場所（移動速度ｘ経過時間に対応）に汚染がある場合の入力Ｉ１、Ｉ２、その応答Ｒ及び予測値Ｐ１、Ｐ２を示している。入力Ｉ１と予測値Ｐ１は一致し、入力Ｉ２と予測値Ｐ２も一致している。
【００２９】
なお、移動平均を用いて、最終応答値をＮ０とした予測値を高精度化することができる。
【００３０】
本発明は、又、前記の放射線検出値の予測方法が採用された予測応答型放射線検出器を提供するものである。
【００３１】
又、予測値と測定値を共に表示可能としたものである。
【００３２】
又、横軸に時間又は距離を対応させ、縦軸に予測値と測定値を共に液晶等によって表示可能としたものである。
【００３３】
又、縦軸に時間又は距離を対応させ、横軸に予測値と測定値を共に液晶等によって表示可能としたものである。
【００３４】
又、ＧＰＳ等による位置情報と予測値及び測定値を、共にマップ上に液晶等によって表示可能としたものである。
【００３５】
又、予測値が閾値以上のときに発する警報を、音あるいは光で明示するようにしたものである。ここで、音は、サイレン、自動アナウンスなど聴覚的警報手段を意味し、光は、ランプ、ＬＥＤ、赤色灯、赤色回転灯など視覚的警報手段を意味する。
【００３６】
又、予測値が閾値以上のときに発する警報を、通信によって他の機器に伝達するようにしたものである。これにより、例えば警報を、関係者の携帯電話や監視モニターに自動送信することができる。あるいは、警報をＧＰＳ等の位置検出装置からの位置情報と同期させて、警報時に監視カメラを警報発生位置に向けさせたり、非常扉を自動閉鎖させたりすることもできる。更に、閾値をランク分けして複数設定しておき、自動マッピングさせて線量率あるいは計数率等のランク分けマップを自動作成させることもできる。
【００３７】
本発明は、又、前記の移動予測応答型放射線検出器を用いることを特徴とする放射線モニタリング方法を提供するものである。
【００３８】
本発明によれば、又、単位時間当たりの線量である線量率や単位時間当たりの計数である計数率を、静止することなく移動中に予測できる。例えば、ある基準点から５００ｍｍ前後にある汚染箇所の、サーベイメータ等が静止した状態での計数率を求める際に、図８（全体）、図９（詳細）及び図１０（測定値の立上がりの拡大）に示す時定数１０秒、移動速度毎秒５０ｍｍの場合、最大の予測値を示した時点、即ち５００ｍｍの位置を通過した直後、経過時間で４５０ｍｍから５５０ｍｍまでの移動時間であるおよそ２秒で求めることが出来る。静止させる必要がないため、測定箇所１箇所あたり３０秒から６０秒必要であった測定時間を大幅に短縮することが可能となる。従って、事故時の放射線測定にも通常の放射線測定にも有用である。また静止時の測定値を予測するので、実際の測定値より大きな値となるため、熟練者以外でも容易に異常個所を発見し得る。
【００３９】
また汚染箇所を通過し出力値が減少する状態において予測値はバックグランド相当になるので、汚染箇所の端を知ることが可能である。即ち、予測値上昇時に汚染箇所の始まりを、予測値がバックグランド相当になった時点で汚染箇所の終わりを知ることができる。
【図面の簡単な説明】
【００４０】
【図１】本発明で用いる用語の定義を説明する図
【図２】本発明の原理を説明するための矩形パルス入力を示す図
【図３】同じくステップ入力と応答曲線を示す図
【図４】同じく予測原理を示す図
【図５】同じく単一の汚染の予測を示す図
【図６】同じく離れた汚染の予測を示す図
【図７】同じく接近した汚染の予測を示す図
【図８】同じく応答曲線と予測曲線の全体を示す図
【図９】同じく応答曲線と予測曲線の詳細を示す図
【図１０】同じく測定値の立上がりを拡大して示す図
【図１１】本発明の第１及び第２実施形態の構成を示す正面図
【図１２】同じく検出器の構成を示すブロック図
【図１３】本発明の測定原理を説明するための図
【図１４】同じく立上り部の詳細を示す図
【図１５】前記実施形態の検出器による応答及び予測応答を示す図
【図１６】同じく立上り部分の詳細図
【図１７】第１実施形態における移動平均の様子を示す図
【図１８】第２実施形態における移動平均の様子を示す図
【図１９】本発明の第３実施形態の構成を示す正面図
【図２０】第３実施形態の検出器の構成を示すブロック図
【発明を実施するための最良の形態】
【００４１】
以下図面を参照して、本発明の実施形態を詳細に説明する。【００４２】
本発明に係る放射線検出器の第１実施形態は、図１１に示す如く、測定対象である線源１０の近傍に配置されるプローブ２０と、該プローブ２０の出力がケーブル２２を介して入力される検出器３０を備えている。【００４３】
前記検出器３０は、実際の測定値を時々刻々と表示する現在値指針３４と、本発明に係る予測値を示す予測値指針３６とを備えたアナログ表示部３２と、現在値及び予測値を切替表示可能なデジタル表示部４０と、操作部４２とを備えている。【００４４】
前記検出器３０の内部には、図１２に詳細に示す如く、前記プローブ２０からの信号を増幅する増幅器５０と、該増幅器５０の出力を線量率あるいは計数率に変換して現在値とするレートメータ５２と、該レートメータ５２からの信号を受け、本発明により最終応答値を予測して出力する予測演算器５４とを備えている。【００４５】
以下、時定数が既知の場合に用いられる第１実施形態の予測演算器５４の作用を説明する。【００４６】
本実施形態では、放射線検出器のプローブ２０に放射線が入射し、検出され、レートメータ５２で出力され、指示されるまでの過程を「１次遅れ系」で近似する。最終応答値（単に最終値とも称する）Ｎ０を１００とし、応答が始まってからの経過時間をｔ（秒）、１次遅れ系の時定数をＴ（秒）とすると、途中の応答値Ｎは、図１３の応答曲線、即ち
Ｎ＝１００（１−exp（−ｔ／Ｔ））                …（９）
で示すことができる。この応答曲線Ｎの初期から中期の状態を図１４に示す。経過時間ｔ1をｔ（秒）、そのときの応答値をＮ１、微少時間をΔｔ（秒）とし、その時の応答値をＮ2、更にΔｔ（秒）後の応答値をＮ3とする。ここで、本実施形態のように、時定数Ｔが事前に分かっている場合、
Ｃ＝exp（−Δｔ／Ｔ）                            …（１０）
とすると、
Ｎ1＝Ｎ０＊（１−exp（−ｔ／Ｔ））                …（１１）
Ｎ2＝Ｎ０＊（１−C＊exp（−ｔ／Ｔ））            …（１２）
となる。この（３）、（４）を連立してＮ０について解くと、
Ｎ０＝（Ｎ2−Ｃ＊Ｎ1）／（１−Ｃ）              …（１３）
が得られる。この場合、Ｎ０＝１００が解となる。従って、応答の初期の段階あるいは中期の段階で２点の応答値Ｎ1、Ｎ2を測定して該連立方程式（１１）（１２）に代入して解けば、最終応答値Ｎ０に達する時間を待たずして解が得られ、測定時間を大幅に短縮できる。【００４７】
次に、時定数が未知の場合に用いる第２実施形態の予測演算器５４の作用を説明する。【００４８】
本実施形態では、時定数Ｔが事前に分かっていないので、仮に
Ｃ＝exp（−Δｔ／Ｔ）                          …（１４）
とすると、
Ｎ1＝Ｎ０＊（１−exp（−ｔ／Ｔ））                …（１５）
Ｎ2＝Ｎ０＊（１−Ｃ＊exp（−ｔ／Ｔ））            …（１６）
Ｎ3＝Ｎ０＊（１−Ｃ＊Ｃ＊exp（−ｔ／Ｔ））        …（１７）
となる。この（１５）、（１６）、（１７）式を連立してＣを消去しＮ０について解くと、
Ｎ０＝（Ｎ2＊Ｎ2−Ｎ1＊Ｎ3）／（２＊Ｎ2−Ｎ1−Ｎ３）  …（１８）
が得られる。この場合、Ｎ０＝１００が解となる。従って、応答の初期の段階あるいは中期の段階で３点の応答値Ｎ1、Ｎ2、Ｎ3を測定して該連立方程式（１５）（１６）（１７）に代入して解けば、最終応答値Ｎ０に達する時間を待たずして解が得られ、測定時間を大幅に短縮できる。【００４９】
同時に時定数Ｔも、
Ｔ＝−ｔ／１n[（Ｎ3−Ｎ2）／（Ｎ2−Ｎ1）]      …（１９）
として計算できる。時定数は、入力から出力に至る検出器全体の応答を表わすもので、測定対象の放射能の強さ、放射線の放出数、放射線の検出数等に拘わらず測定中においては系全体の時定数は一定であるから、求めた時定数の変化の大小や経時変化から検出器自体の健全性を評価して素子の劣化等を知ることができる。【００５０】
前記実施形態の放射線検出器を用い、空間線量率を測定する場合には、測定１箇所当たり５秒程度でμＳv／h値を読み取ることができる。又、固定的に１点のみを連続的にモニタリングすることも可能である。表面汚染を測定する場合には、測定１箇所当たり５秒程度で計数率cpm値を読み取ることができる。従って、従来の１点当たり３０秒程度から大幅に測定時間を短縮して放射線をモニタリングすることが可能となる。【００５１】
前記実施形態においては、現在値と予測値を共に表示するようにしているので、現在値が予測値に近づいていく様子を目視することができる。なお、予測値のみを表示することも可能である。【００５２】
又、前記実施形態においては、移動平均を用いているので、放出が１個単位で確率現象であり、ばらつきの大きな放射線の線量率や計数率を確実に予測することができる。【００５３】
第１、２実施形態を用いて、計数率を測定した。図１５（全体）及び図１６（初期〜中期）の応答曲線Ｎは、実際のＧＭサーベイメータの出力の時間変化を示す。実験条件は線源１０としてストロンチウム９０の３７０００ベクレルの線源から１cm離れたところにプローブ２０の先端が位置するように配置した。検出器の時定数Ｔは１０秒とした。６０秒以上の時間が経過し安定した状態での計数率Ｎ０は２６８００cpmであった。【００５４】
微少時間Δｔは０．２秒とした。【００５５】
第１実施形態の実施例では、図１７に示す如く、応答曲線Ｎの連続した２点から（１３）式に従いＮ０を求めた。次に、この２点の終点と次の点から同様にＮ０を求めた。始点を１つずつずらしながら、この走査を３０回繰り返して、３０回の移動平均値を求め、予測応答曲線Ｎ’として表示した。この予測値の最初の値は２６９４４cpmであった。これは最終値Ｎ０の２６８００cpmと極めて近い値であった。予測応答曲線Ｎ’の最初の予測値が得られるのは測定開始６秒（＝０．２秒×３０回）後であった。測定時間が大幅に短縮されたことが分かる。【００５６】
次に第２実施形態の実施例は、図１８に示す如く、連続した３点から（１８）式に従いＮ０を求めた。次に、この連続した３点の中間点と終点と次の点の３点から同様にＮ０を求めた。始点を１つずつずらしながら、この走査を３０回繰り返して、３０回の移動平均値を求めた。この予測値の最初の値は２６３７０cpmであった。これは最終値Ｎ０の２６８００cpmと極めて近い値であった。最初の予測値が得られたのは測定開始６秒後であった。測定時間が大幅に短縮されたことが分かる。又、時定数Ｔは真値１０秒に対して８から１２秒の値が計算された。この測定に使用した検出器は正常に動作していたことが伺える。【００５７】
なお、前記実施例では、Δｔを０．２秒、移動平均回数を３０回としていたが、例えばΔｔを０．１秒、移動平均回数を６０回としたり、Δｔを１秒、移動平均回数を６秒とすることもできる。又、線源が強い場合には、測定開始３秒〜１秒後から予測値を得るようにすることもできる。【００５８】
次に、移動予測に適用した本発明に係る放射線検出器の第３実施形態は、図１９に示す如く、測定対象である汚染箇所を模擬した線源１１０の直上を移動するプローブ１２０と、該プローブ１２０の出力がケーブル１２２を介して入力される検出器１３０を備えている。【００５９】
前記検出器１３０は、実際の測定値を時々刻々と表示する測定値指針１３４と、本発明に係る予測値を示す予測値指針１３６とを備えたアナログ表示部１３２と、測定値及び予測値を切替表示可能なデジタル表示部１４０と、操作部１４２とを備えている。【００６０】
前記検出器１３０の内部には、図２０に詳細に示す如く、前記プローブ１２０からの信号を増幅する増幅器１５０と、該増幅器１５０の出力を線量率あるいは計数率に変換して測定値とするレートメータ１５２と、該レートメータ１５２からの信号を受け、本発明により予測値を出力する予測演算器１５４とを備えている。【００６１】
以下、予測演算器１５４の作用を説明する。【００６２】
本実施形態では、放射線検出器のプローブ１２０に放射線が入射し、検出され、レートメータ１５２で出力され、指示されるまでの過程を「１次遅れ系」で近似する。静止させた場合、そのプローブ１２０の中心軸の位置での最終応答値をＮ０とし、移動時において測定値の上昇時の段階で２点の応答値Ｎ１、Ｎ２を測定して（５）式に代入して解けば、放射線検出器のプローブ１２０を静止させることなく移動の状態で静止時の最終応答値を解Ｎ０として得られ、測定時間を大幅に短縮できる。そして測定値の減少の段階で２点の応答値Ｎ１、Ｎ２を測定して（５）式に代入して解けば、放射線検出器のプローブ１２０を静止させることなく移動の状態で静止時の最終応答値であるバックグラウンド相当の解を得ることができる。【００６３】
前記実施形態の放射線検出器を用い、空間線量率を測定する場合には、測定点を通過する際にバックグラウンドに対し異常な上昇があれば、およそ２秒程度でμＳｖ／ｈ値を読み取ることができる。又、表面汚染を測定する場合には、汚染箇所を通過する際にバックグラウンドに対し異常な上昇があれば、およそ２秒程度で計数率ｃｐｍ値を読み取ることができる。従って、従来の１点当たりに必要な時間３０秒から６０秒程度から大幅に測定時間を短縮して放射線をモニタリングすることが可能となる。【００６４】
前記実施形態においては、測定値と予測値を共に表示するようにしているので、測定値が上昇したとき、同時に予測値が上昇し最大を示す様子を目視することができる。なお、予測値のみを表示することも可能である。表示はデジタルでも指針によってもよい。もしくは指針を液晶などの表示によって示してもよい。【００６５】
汚染箇所を模擬した線源の計数率を測定した。図８乃至図１０に示した応答曲線Ｎは、実際のＧＭサーベイメータの出力である測定値の位置による変化を示す。線源１１０はストロンチウム９０の３７００ベクレルで直径２０ｍｍの薄い密封線源である。該線源１１０から直上１０ｍｍ離れたところにプローブ１２０の先端が位置するように配置した。検出器の時定数Ｔは１０秒とした。静止して６０秒以上の時間が経過し安定した状態でＧＭサーベイメータのプローブ先端の中心と線源との距離１０ｍｍで最大の計数率は２６４００ｃｐｍであった。これを静止時の最大の測定値（最大の最終応答値とも称する）Ｎ０ｍａｘとした。またバックグラウンドは１００ｃｐｍ以下であった。【００６６】
サーベイメータの移動速度を毎秒５０ｍｍとし、５ｍｍ毎に、即ち０．１秒間隔でサンプリングした。【００６７】
実施例では、図８乃至図１０に示した如く、汚染箇所を模擬した線源を位置５００ｍｍに配置し、移動開始位置０ｍｍから移動終了位置１５００ｍｍまでの応答曲線Ｎの上昇部の連続した２点から（５）式に従いＮ０を求めた。次に、この２点の終点と次の点から同様にＮ０を求めた。始点を１つずつずらしながら、この走査を５回繰り返して、５回の移動平均値を求め、予測応答曲線Ｎ’として表示した。この予測値の最大値は２６４１０ｃｐｍであった。これは静止時の最大の最終応答値Ｎ０ｍａｘの２６４００ｃｐｍと極めて近い値であった。予測応答曲線Ｎ’の予測値の最大値が得られるのは上昇後２秒程度であることが分かる。自然放射線によるバックグラウンドより十分大きな値を予測値として出力するので熟練者以外でも容易に異常個所を発見し得る。また測定値の減少の段階で２点の応答値より８０ｃｐｍ前後を予測し、バックグラウンド相当であることを予測した。【００６８】
本実施例においては、移動平均を用いているので、放出が１個単位で確率現象であり、ばらつきの大きな放射線の線量率や計数率を確実に予測することができる。
【産業上の利用の可能性】
【００６９】
本発明は、例えばＮａＩシンチレータを用いた空間線量率計として使用することができる。又、エリアモニターとしても使用できる。ＧＭ管を用いた計数率計としても使用することができる。例えばＧＭ計数管等を用いたフロアーモニターとしても使用できる。固定的に配置することも可能であるし、サーベイメータのように可搬式にして使用することもでき、多様なモニタリング方法を提供することができる。多様なモニタリング方法を提供することができる。又、モニタリングカー、モニタリングボート、ヘリコプター等へ搭載し、移動しながらのモニタリングを迅速且つ確実に実施することもできる。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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