(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
太陽光を電力に変換する太陽電池パネルが屋根面に複数配列された太陽電池付屋根であって、
前記屋根面の端縁となる棟に沿って設けられる笠木部材と、この笠木部材と前記太陽電池パネルとの間に形成される継目を覆う被覆部とが設けられ、この被覆部の幅寸法が前記継目の幅寸法に応じて調節可能とされ、
前記被覆部は、前記笠木部材および前記太陽電池パネルの間に設けられた被覆部材の一部として形成され、この被覆部材が前記屋根面の傾斜方向に向かって伸縮可能とされていることを特徴とする太陽電池付屋根。
【請求項２】
太陽光を電力に変換する太陽電池パネルが屋根面に複数配列された太陽電池付屋根であって、
前記屋根面の端縁となる棟に沿って設けられる笠木部材と、この笠木部材と前記太陽電池パネルとの間に形成される継目を覆う被覆部とが設けられ、この被覆部の幅寸法が前記継目の幅寸法に応じて調節可能とされ、
前記被覆部は、前記笠木部材の前記継目に沿った端縁に取り付けられる被覆部材の一部となっており、この被覆部材は、前記屋根面の傾斜方向に対する位置が調節可能とされ、
前記太陽電池パネルは、本体周縁を囲む多角形状のフレームを有し、このフレームの前記継目に沿った部分には、前記被覆部の先端側を係止させる係止溝が設けられ、
前記太陽電池パネルのフレームには、前記被覆部の内側に配置されるとともに、当該被覆部の内側の面と接する下地材を支持する支持部が設けられていることを特徴とする太陽電池付屋根。
【請求項３】
請求項１または請求項２に記載の太陽電池付屋根において、
当該屋根は、水平に延びる大棟と、この大棟の端部から斜め下方に延びる下り棟とを有する寄棟式とされ、前記笠木部材は、前記下り棟に沿って設けられたものであることを特徴とする太陽電池付屋根。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、太陽光を電力に変換する太陽電池パネルが屋根面に複数配列された太陽電池付屋根に関する。
【０００２】
【背景技術】
従来より、屋根面に縦横に配列された屋根葺材である複数の太陽電池パネルで太陽光を電力に変換する太陽電池付屋根が利用されている。太陽電池パネルは、長方形状に形成されたものが一般的であり、屋根面の傾斜方向に沿って屋根の下地面に取付けられた支持部材に固定されている（特開平９−３２２０６号公報等参照）。
太陽電池付屋根の形式としては、太陽電池パネルの形状から屋根面の傾斜方向に沿って太陽電池パネルを配列しやすい切妻式屋根に準じたものが一般的である。
【０００３】
一方、太陽電池付屋根の形式として、水平に延びる大棟と、この大棟の端部から斜め下方に延びる下り棟とを有する寄棟式屋根とする場合がある。このような屋根に太陽電池パネルを設けるにあたり、長方形状の太陽電池パネルのみを屋根面に配列すると、屋根面に大きな余白部分が生じてしまう。
そこで、下り棟に沿った斜辺を有する三角形状や台形状に形成された異形太陽電池パネルを下り棟に沿って屋根面に複数配列し、残りの部分に長方形状の太陽電池パネルを縦横に複数配列することが考えられる。
この際、異形太陽電池パネルの斜辺を下り棟に沿わせた状態で寄棟式屋根の屋根面に異形太陽電池パネルを複数配列すれば、屋根面の異形太陽電池パネルが配列されない残りの部分に、長方形状の太陽電池パネルが配列可能となり、屋根面全体に太陽電池パネルを隙間なく配列できる。
【０００４】
また、太陽電池パネルは、屋根面の傾斜方向に沿って延びるとともに、当該屋根面から突出する支持部材を屋根の下地面に取り付け、当該支持部材の上方に太陽電池パネルの屋根面に沿った両側の端縁を支持させている。これにより、下り棟に沿って配列された異形太陽電池パネルと下地面との間に隙間が形成され、当該隙間の下り棟側が上方に開口されるとともに、大棟に沿って配列された長方形太陽電池パネルと下地面との間に隙間が形成され、当該隙間の大棟側が上方に開口されている。
ここで、異形太陽電池パネルと下地面との隙間の下り棟側の開口、および、長方形太陽電池パネルと下地面との隙間の大棟側の開口の上方を覆うために、下り棟および大棟に沿ってそれぞれ延びる笠木部材を設けている。
【０００５】
【発明が解決しようとする課題】
このような太陽電池付屋根では、屋根面の傾斜角度が異なることから、太陽電池パネルの上端縁と棟との間隔が異なると、同一平面寸法の屋根面であっても、笠木部材と太陽電池パネルとの継目の幅寸法が異なり、その隙間の幅寸法に応じた幅寸法を有する複数種類の笠木部材を用意しなければならず、笠木部材の種類が多くなってしまうという問題がある。
【０００６】
本発明の目的は、笠木部材の種類の増大が防止されるようになる太陽電池付屋根を提供することにある。
【０００７】
【課題を解決するための手段】
本発明の太陽電池付屋根は、図面をも参照して説明すると、太陽光を電力に変換する太陽電池パネル２０，５０，６０が屋根面１４，１５に複数配列された太陽電池付屋根１０であって、前記屋根面１４，１５の端縁となる棟１１，１３に沿って設けられる笠木部材１１Ａ，１３Ａと、この笠木部材１１Ａ，１３Ａと前記太陽電池パネル２０，５０，６０との間に形成される継目を覆う被覆部とが設けられ、この被覆部の幅寸法が前記継目１９の幅寸法に応じて調節可能とされ、前記被覆部は、前記笠木部材１１Ａ，１３Ａおよび前記太陽電池パネル２０，５０，６０の間に設けられた被覆部材１００の一部として形成され、この被覆部材が前記屋根面１４，１５の傾斜方向に向かって伸縮可能とされていることを特徴とする。
このような本発明では、被覆部の幅寸法を、太陽電池パネル２０，５０，６０と笠木部材１１Ａ，１３Ａとの継目１９の幅寸法に応じて調節可能に設けたので、屋根面１４，１５の傾斜角度が異なり、棟１１，１３の近傍に配置される太陽電池パネル２０，５０，６０の棟１１，１３側の端縁と当該棟１１，１３との間隔が異なっても、当該継目１９の上方が被覆部で覆われるようになり、笠木部材１１Ａ，１３Ａの幅寸法を変更する必要がないうえ、屋根面１４，１５の傾斜角度が異なる複数種類の屋根１０に同一幅寸法の笠木部材１１Ａ，１３Ａが利用可能となり、笠木部材１１Ａ，１３Ａの種類の増大が防止されるようになる。
【０００９】
また、被覆部を屋根面１４，１５の傾斜方向に向かって伸縮可能に設けているので、被覆部の軒先１２Ａ，１２Ｂ側の端縁を太陽電池パネル２０，５０，６０の上面に達する位置まで伸ばすことにより、笠木部材１１Ａ，１３Ａと太陽電池パネル２０，５０，６０との継目１９が被覆部材１００で覆われ、屋根面１４，１５の傾斜角度が異なり、太陽電池パネル２０，５０，６０の端縁と棟１１，１３との間隔が異なっても、太陽電池パネル２０，５０，６０と笠木部材１１Ａ，１３Ａとの継目１９が外部に露出しない。これにより、当該継目１９が上空から降ってきた雨水に直接さらされず、継目１９へ雨水が浸入することがなくなり、屋根１０の防水性能が確保される。
【００１２】
また、本発明の太陽電池付屋根は、太陽光を電力に変換する太陽電池パネル２０，５０，６０が屋根面１４，１５に複数配列された太陽電池付屋根１０であって、前記屋根面１４，１５の端縁となる棟１１，１３に沿って設けられる笠木部材１１Ａ，１３Ａと、この笠木部材１１Ａ，１３Ａと前記太陽電池パネル２０，５０，６０との間に形成される継目を覆う被覆部とが設けられ、この被覆部の幅寸法が前記継目１９の幅寸法に応じて調節可能とされ、前記被覆部は、前記笠木部材１１Ａ，１３Ａの前記継目１９に沿った端縁に取り付けられる被覆部材８５の一部となっており、この被覆部材８５は、前記屋根面１４，１５の傾斜方向に対する位置が調節可能とされ、前記太陽電池パネル２０，５０，６０は、本体２１，５１，６１周縁を囲む多角形状のフレーム２２，５２，６２を有し、このフレーム２２，５２，６２の前記継目１９に沿った部分には、前記被覆部の先端側を係止させる係止溝２５Ｃ，５６Ｃ，６４Ｃが設けられ、前記太陽電池パネル２０，５０，６０のフレーム２２，５２，６２には、前記被覆部の内側に配置されるとともに、当該被覆部の内側の面と接する下地材８３を支持する支持部が設けられていてもよい。
このようにすれば、被覆部の幅寸法を、太陽電池パネル２０，５０，６０と笠木部材１１Ａ，１３Ａとの継目１９の幅寸法に応じて調節可能に設けたので、屋根面１４，１５の傾斜角度が異なり、棟１１，１３の近傍に配置される太陽電池パネル２０，５０，６０の棟１１，１３側の端縁と当該棟１１，１３との間隔が異なっても、当該継目１９の上方が被覆部で覆われるようになり、笠木部材１１Ａ，１３Ａの幅寸法を変更する必要がないうえ、屋根面１４，１５の傾斜角度が異なる複数種類の屋根１０に同一幅寸法の笠木部材１１Ａ，１３Ａが利用可能となり、笠木部材１１Ａ，１３Ａの種類の増大が防止されるようになる。
また、棟１１，１３の近傍に配置される太陽電池パネル２０，５０，６０の棟１１，１３側の端縁と当該棟１１，１３との間隔が異なっても、笠木部材１１Ａ，１３Ａと太陽電池パネル２０，５０，６０との継目１９の幅寸法に応じて被覆部材８５の取付位置を調節すれば、笠木部材１１Ａ，１３Ａと太陽電池パネル２０，５０，６０との間に形成される継目１９が被覆部材８５で覆われ、当該継目１９が外部に露出しない。これにより、継目１９が上空から降ってきた雨水に直接さらされず、継目１９へ雨水が浸入することがなくなり、屋根１０の防水性能が確保される。
さらに、笠木部材１１Ａ，１３Ａと太陽電池パネル２０，５０，６０との継目１９を覆う被覆部の先端が係止溝２５Ｃ，５６Ｃ，６４Ｃ に固定されるので、被覆部が強風にあおられても、当該被覆部の先端がまくれず、笠木部材１１Ａ，１３Ａと太陽電池パネル２０，５０，６０との継目１９から屋根１０の内部へ雨水が浸入することがなくなり、屋根１０の防水性能が確保される。
また、継目１９の幅寸法が大きくなり、被覆部の突出量が大きくても、被覆部に接する下地材８３が支持部で支持されるようになるので、下地材８３がほとんど撓まなくなり、被覆部の上面に凹み部分が形成されない。これにより、上空から降ってきた雨水が被覆部の上面に溜まることがなくなり、屋根１０の内部へ雨水が浸入しなくなり、屋根１０の防水性能が確保されるようになる。
【００１３】
また、前記いずれかの太陽電池付屋根において、当該屋根１０は、水平に延びる大棟１１と、この大棟１１の端部から斜め下方に延びる下り棟１３とを有する寄棟式とされ、前記笠木部材１３Ａは、前記下り棟１３に沿って設けられたものであることが望ましい。
このようにすれば、互いに交差する屋根面１４，１５の稜線となる下り棟１３の両側に太陽電池パネル２０，５０，６０を配置しても、前述のように、笠木部材１３Ａと各太陽電池パネル２０，５０，６０との間に形成される継目１９の上方が被覆部で覆われるようになり、屋根面１４，１５の傾斜角度が異なる複数種類の屋根１０に同一幅寸法の笠木部材１３Ａが利用可能となり、笠木部材１３Ａの種類の増大が防止されるようになる。
【００１４】
【発明の実施の形態】
以下、本発明の実施の形態を図面に基づいて説明する。
［第一実施形態］
図１には、本発明の第一実施形態に係る建物１が示されている。この建物１は、基礎２の上に形成された建物本体３と、この建物本体３の上に形成された屋根10とを備えたものである。
このうち、屋根10は、水平に延びる大棟11と、この大棟11の端部から斜め下方に延びる下り棟13とを有する寄棟式の屋根である。
屋根10は、三角形に形成された妻側屋根面14と、台形に形成された桁側屋根面15とを有している。
【００１５】
妻側および桁側屋根面14，15には、下り棟13に沿って台形状の台形太陽電池パネル50が配列されるとともに、残りの部分に長方形太陽電池パネル30が配列されている。これにより、屋根10は、太陽電池付屋根となっている。台形太陽電池パネル50が形成する太陽電池アレイは、その下り棟13に沿った端縁が直線状となっている。この端縁は、下り棟用笠木部材13A で覆われている。
妻側屋根面14の軒先12A 側には、太陽電池パネル30，50が配列されない余白部分が形成されている。桁側屋根面15の大棟11側および軒先12B 側には、それぞれ太陽電池パネル30，50が配列されない余白部分が形成されている。
妻側および桁側屋根面14，15の軒先12A，12B側の余白部分には、当該軒先12A，12B に沿って板金等からなる屋根葺材16A が設けられている。桁側屋根面15の大棟11側の余白部分には、板金や瓦等からなる屋根葺材16B が設けられている。なお、妻側および桁側屋根面14，15の軒先12A，12B側近傍には、三角形状に形成された板金等からなる屋根葺材16が設けられている。
また、大棟11 には、当該大棟11 の長手方向に沿って延びる大棟用笠木部材11A が設けられている。下り棟13には、当該下り棟13に沿って延びる下り棟用笠木部材13A が設けられている。大棟用笠木部材11A は、下り棟用笠木部材13A と連通する換気用笠木部材とされている。下り棟用笠木部材13A は、下り棟13全体にわたって延びるとともに、台形太陽電池パネル50の斜辺部分を覆うように配置されている。
屋根面14，15には、当該屋根面14，15の傾斜方向に沿って延びるとともに、屋根面14，15から上方へ突出する複数の支持部材40が取り付けられている。太陽電池パネル30，50は、屋根面14，15の傾斜方向に沿った両側の端縁が支持部材40に支持されている。
支持部材40は、図２に示されるように、断面が溝状に形成されたものである。この支持部材40には、屋根面14，15に取り付けられる脚部41と、当該屋根面14，15の傾斜面に沿って延びるとともに、上方が開口された溝42と、この溝42の上流側の端部を塞ぐ平板状に形成された水返し部材43とが設けられている。
【００１６】
台形太陽電池パネル50は、太陽光を電力に変換する所定枚数のソーラーセルが収納された本体である平板状の完全防水ケース51と、このケース51の周縁を囲む台形状のフレーム52とを備えている。
フレーム52は、屋根面14，15の傾斜方向に沿って延びるとともに対向配置された側方辺としての一対の側方枠部53，54と、当該屋根面14，15の傾斜方向と直交する底枠部55と、この底枠部55に対して傾斜した斜辺としての斜枠部56とを備えている。
これらの側方枠部53，54、底枠部55および斜枠部56により、太陽電池パネル50全体の防水および補強がなされ、内部のソーラーセルが雨水による漏電や短絡等の事故および太陽電池パネル50の表面に加わる荷重等から保護されている。
【００１７】
側方枠部53には、当該側方枠部53から下方へ突出する主脚部53A が設けられている。この主脚部53A は、支持部材40の溝42の底面で受けられている。また、側方枠部54には、側方枠部53と同様に、当該側方枠部54から下方へ突出する主脚部54A が設けられている。
斜枠部56は、下り棟13に沿って延びるものである。この斜枠部56には、当該斜枠部56から下方に突出する脚部56A と、斜枠部56に沿って延びる樋部57が設けられている。
脚部56A は、断面Ｌ字形に形成され、屋根下地面18に直接固定されている。この脚部56A は、斜枠部56に対して部分的に配置されている。
樋部57は、断面略コ字形に形成されたものであり、その断面積が支持部材40の溝42よりも小さく形成されている。樋部57は、その側方枠部53側の端部が斜枠部56の長手方向に対して直交する方向に切り欠かれ、その側方枠部54側の端部が当該側方枠部54の長手方向に対して平行に切り欠かれている。
また、樋部57は、その上流側の端部が板状部材58で塞がれ、当該樋部57の下流側の端部が支持部材40の溝42の上方に配置されるようになっている。
ここで、樋部57を伝わって流れてきた雨水は、当該樋部57の下流側の端部から支持部材40の溝42の内部に落下するようになっている。
斜枠部56の上面には、当該斜枠部56に沿って延びる係止部56B が設けられている。この係止部56B は、断面コ字形に形成されたものである。係止部56B の凹部が係止溝56C となっている。
斜枠部56および樋部57は、笠木部材13A の第二下地材83（図３参照）を支持する支持部59となっている。
【００１８】
下り棟用笠木部材13A は、図３に示されるように、内部が外気の通路となるように、中空状に形成されたものである。この下り棟用笠木部材13A には、笠状に形成された本体81と、この本体81を支持するとともに屋根下地面18に固定するための第一、第二および第三下地材82，83，84が設けられている。
第一下地材82は、下り棟13に沿って断続的に複数設けられる、いわゆる短尺状に形成されたものである。第二および第三下地材83，84は、下り棟13の全長にわたって設けられる、いわゆる通し材である。第三下地材84は、当該下地材84の上面に設けられる本体81の形状に応じたものとなっている。
また、第二および第三下地材83，84の間には、下り棟用笠木部材13A と太陽電池パネル50との継目19を覆う被覆部材85と、当該笠木部材13A の内部に浸入してきた雨水を太陽電池パネル50の樋部57に導く水切部86A を有する水切部材86とが設けられている。
第二下地材83は、太陽電池パネル50の斜枠部56および樋部57からなる支持部59に支持されるようになっている。これにより、継目19の幅寸法が大きくなり、被覆部材85の突出量が大きくなっても、下地材83がほとんど撓まず、被覆部材85の上面に凹み部分が形成されないようになっている。
【００１９】
被覆部材85は、下り棟13に沿って延びるとともに、平板状に形成されたものである。この被覆部材85の端縁部分は、屋根面14，15の傾斜方向に対して調節可能となっている。
被覆部材85の端縁部分が前述の太陽電池パネル50の斜枠部56に設けられた係止溝56C に固定されている。これにより、被覆部材85は、その端縁部分が強風にあおられても、まくれないようになっている。
下り棟用笠木部材13A は、隙間17と連通するとともに、当該下り棟用笠木部材13A の上端が前述の大棟用笠木部材11A に接続されている。これにより、隙間17、下り棟用笠木部材13A および大棟用笠木部材11A が連通され、当該隙間17内に流入した冷却空気が下り棟用笠木部材13A を通って大棟用笠木部材11A に入り、屋外へ排気され、太陽光により加熱された太陽電池パネル50が冷却されるようになっている。
なお、下り棟用笠木部材13A は、太陽電池アレイの下り棟13側の端縁に沿って配置され、隙間17の下り棟13側の開口を覆うようになっている。
このような本第一実施形態では、屋根面14，15の傾斜角度が緩やかな場合、下り棟13と太陽電池パネル50との間隔寸法がL1となり、当該傾斜角度が急な場合、下り棟13と太陽電池パネル50との間隔寸法がL2となる。屋根面14，15の傾斜角度が異なることから、当該間隔寸法がL1，L2となっても、被覆部材85の屋根面14，15の傾斜方向に対する位置を調節可能としたので、特に間隔寸法がL1よりも大きいL2となる場合において、当該間隔寸法がL1となる場合と同様に、被覆部材85の端縁部分が太陽電池パネル50の上面に達する位置に配置されるようになり、笠木部材13A と太陽電池パネル50との継目19の上方が被覆部材85で覆われるようになっている。
【００２０】
このような本第一実施形態によれば、次のような効果がある。
すなわち、被覆部材85の幅寸法を、太陽電池パネル50と笠木部材13A との継目19の幅寸法に応じて調節可能に設けたので、屋根面14，15の傾斜角度が異なり、下り棟13の近傍に配置される太陽電池パネル50の下り棟13側の端縁と当該下り棟13との間隔がL1、あるいは、L2であっても、当該継目19の上方が被覆部材85で覆われ、笠木部材13A の幅寸法を変更する必要がない。これにより、屋根面14，15の傾斜角度が異なる複数種類の屋根10に同一幅寸法の笠木部材13A が利用可能となり、笠木部材13A の種類の増大を防止できる。
【００２１】
また、笠木部材13A と太陽電池パネル50との継目19の幅寸法に応じて被覆部材の取付位置を調節できるようにしたので、下り棟13の近傍に配置される太陽電池パネル50の下り棟13側の端縁と当該棟下り13との間隔が異なっても、笠木部材13A と太陽電池パネル50との間に形成される継目19が被覆部材85で覆われるようになり、当該継目19が外部に露出しない。これにより、継目19が上空から降ってきた雨水に直接さらされず、継目19へ雨水が浸入することがなくなり、屋根10の防水性能を確保できる。
【００２２】
さらに、笠木部材13A に被覆部材85を設け、この被覆部材85の端縁部分を太陽電池パネル50に当該被覆部材85の端部を係止する係止溝56C を設けたので、笠木部材13Aと太陽電池パネル50との継目19を覆う被覆部材85の先端が係止溝56Cに固定されるので、被覆部材85が強風にあおられても、当該被覆部材85の先端がまくれず、笠木部材13Aと太陽電池パネル50との継目19から屋根10の内部へ雨水が浸入することがなくなり、屋根10の防水性能を確保できる。
【００２３】
また、太陽電池パネル50に下地材83を支持する支持部59を設けたので、継目19の幅寸法が大きくなり、被覆部材85の突出量が大きくても、被覆部材85に接する下地材83が斜枠部56および樋部57で支持されるようになるので、下地材83がほとんど撓まなくなり、被覆部材85の上面に凹み部分が形成されない。これにより、上空から降ってきた雨水が被覆部材85の上面に溜まることがなくなり、屋根10の内部へ雨水が浸入しなくなり、屋根10の防水性能を確保できる。
【００２４】
さらに、笠木部材13A の両側に被覆部材85を設けたので、互いに交差する屋根面14，15の稜線となる下り棟13の両側に太陽電池パネル50を配置しても、笠木部材13A と各太陽電池パネル50との間に形成される継目19の上方が被覆部材85で覆われるようになり、屋根面14，15の傾斜角度が異なる複数種類の屋根10に同一幅寸法の笠木部材13A が利用可能となり、笠木部材13A の種類の増大を防止できる。
【００２５】
［第二実施形態］
図４には、本発明の第二実施形態が示されている。
本第二実施形態は、前記第一実施形態における笠木部材13A に設けられた被覆部材85を、太陽電池パネル50A のフレーム62の継目19に沿った部分に設けられる被覆部材56D としたものである。
すなわち、太陽電池パネル50A の斜枠部56には、被覆部材56D が設けられている。この被覆部材56D は、断面がコ字形に形成されたものである。
被覆部材56D には、斜枠部56の上面に配置される被覆部56E と、この被覆部56E の両端縁から垂直に延びる一対の垂直部56F とが設けられている。
被覆部56E は、笠木部材13A と太陽電池パネル50A との継目19の上方を覆うものである。
一対の垂直部56F は、一対の側方枠部53，54の側面に沿って配置されたものである。これらの垂直部56F には、側方枠部53，54の長手方向に沿って延びる長孔56G が形成されている。この長孔56G には、側方枠部53，54の側面に設けられた突起56H が挿通されている。これにより、被覆部材56Dは、下り棟13に向かって摺動可能となっている。なお、被覆部材56D は、太陽電池パネル50のフレーム52と一体化されている。
【００２６】
このような本第二実施形態によっても、前記第一実施形態と同様に、屋根面14，15の傾斜角度が異なり、笠木部材13A と太陽電池パネル50A との間隔が異なっても、被覆部材56D を下り棟13に向かって摺動可能に設けたので、笠木部材13A と太陽電池パネル50A との間の継目19が被覆部材56D で覆われるようになり、笠木部材13A の幅寸法を変更する必要がない。これにより、屋根面14，15の傾斜角度の異なる複数種類の屋根に同一幅寸法の笠木部材13A が利用が利用可能となり、笠木部材13A の種類の増大を防止できる。
また、被覆部材56D を下り棟13に向かって摺動可能に設けているので、被覆部材56D を摺動させて、その位置を調節することにより、太陽電池パネル50と笠木部材13Aとの継目19が被覆部で覆われ、屋根面14，15の傾斜角度が異なり、太陽電池パネル50の上端縁と下り棟13の間隔が異なっても、継目19が外部に露出しない。これにより、当該継目19が上空から降ってきた雨水に直接さらされず、継目19へ雨水が浸入することがなくなり、屋根10の防水性能を確保できる。
【００２７】
［第三実施形態］
図５には、本発明の第三実施形態が示されている。
本第三実施形態は、前記第一実施形態における笠木部材13A に設けられた被覆部材85を、笠木部材13A と太陽電池パネル50との間に設けられる被覆部材90としたものである。
すなわち、被覆部材90は、笠木部材13A と太陽電池パネル50との継目19の上方を覆うものである。
被覆部材90には、屋根下地面18に固定される固定部91と、笠木部材13A と太陽電池パネル50との継目19の上方を覆う被覆部92とが設けられている。
固定部91は、断面コ字形に形成されたものである。この固定部91の両側面には、太陽電池パネル50に向かって延びる長孔93が形成されている。
被覆部92は、固定部91と同様に、断面コ字形に形成されたものである。この被覆部92の両側面には、長孔93に応じて突起94が設けられている。
ここで、被覆部92は、固定部91で囲まれた内部空間を屋根面14，15の傾斜方向に対して摺動するように設けられている。つまり、被覆部材90は、被覆部92により、屋根面14，15の傾斜方向に対して伸縮可能となっている。
【００２８】
このような本第三実施形態によっても、前記第一実施形態と同様に、被覆部材85の幅寸法を、太陽電池パネル60と笠木部材13A との継目19の幅寸法に応じて調節可能に設けたので、屋根面14，15の傾斜角度が異なり、下り棟13の近傍に配置される太陽電池パネル60の下り棟13側の端縁と当該下り棟13との間隔が異なっても、当該継目19の上方が被覆部材85で覆われるようになり、笠木部材13A の幅寸法を変更する必要がない。これにより、屋根面14，15の傾斜角度が異なる複数種類の屋根10に同一幅寸法の笠木部材13A が利用可能となり、笠木部材13A の種類の増大を防止できる。
また、被覆部材90を太陽電池パネル50に向かって摺動可能に設けているので、被覆部92を摺動させて、その位置を調節することにより、太陽電池パネル50と笠木部材13A との継目19が被覆部92で覆われ、屋根面14，15の傾斜角度が異なり、太陽電池パネル50の上端縁と下り棟13の間隔が異なっても、継目19が外部に露出しない。これにより、当該継目19が上空から降ってきた雨水に直接さらされず、継目19へ雨水が浸入することがなくなり、屋根10の防水性能を確保できる。
【００２９】
なお、本発明は前記実施形態に限定されるものではなく、本発明の目的を達成できる他の構成等を含み、以下に示すような変形なども本発明に含まれる。
すなわち、棟としては、寄棟式屋根の下り棟13に限らず、大棟11および切妻式屋根の棟であってもよい。
また、笠木部材13A に設けられる被覆部材としては、本体81と別体化されたものに限らず、図６に示されるように、当該本体81に一体化された被覆部材100 でもよい。
この際、被覆部材100 の中間部分が蛇腹状に形成されていることが望ましい。
さらに、被覆部材100 の太陽電池パネル50側の端縁が当該太陽電池パネル50の係止溝56C に係止されていることが望ましい。
また、笠木部材13A に設けられる被覆部材としては、笠木部材13A に対して一枚のものが進退可能となったものに限らず、図７に示されるように、複数の被覆部110Aが互いの一部を重ね合わさせた状態で、笠木部材13A に対して進退可能となったものでもよい。
このようにすれば、被覆部材110 による調節幅が一枚のものよりも大きくとれるという利点がある。
【００３０】
また、下り棟13に沿って配列される太陽電池パネルとしては、台形状に形成された台形太陽電池パネル50に限らず、図８に示されるように、三角形状に形成された三角形太陽電池パネル20でもよい。
また、三角形太陽電池パネル20のフレーム22は、図９に示されるように、屋根面14，15の傾斜方向に沿って延びる側方枠部23と、当該傾斜方向と直交する底枠部24と、この底枠部24に対して傾斜するとともに、側方枠部23および底枠部24の端部同士を接続する斜辺となる斜枠部25とを備え、斜枠部25には、当該斜枠部25に沿って延びる樋部26が設けられていることが望ましい。
この際、樋部26の端部には、図10に示されるように、当該下り棟13に沿って配列された他の太陽電池パネル20の樋部26と相互に接続するための接続部26A，26Bが設けられていることが望ましい。
【００３１】
さらに、台形太陽電池パネルとしては、屋根面14，15の傾斜方向に沿って延びる一対の側方辺53，54を有するものに限らず、図11および図12に示されるように、当該傾斜方向に沿って延びる一つの側方辺63を有する台形太陽電池パネル60でもよい。
この際、太陽電池パネル60のフレーム62は、図12に示されるように、屋根面14，15の傾斜方向に沿って延びる側方枠部63と、この側方枠部63に対して傾斜した斜枠部64と、当該屋根面14，15の傾斜方向と直交するとともに対向配置された上枠部65および底枠部66とを備え、斜枠部64には、当該斜枠部64に沿って延びる樋部67が設けられていることが望ましい。
【００３２】
【発明の効果】
本発明の太陽電池付屋根によれば、次のような効果が得られる。
すなわち、請求項１に記載の太陽電池付屋根によれば、被覆部の幅寸法を、笠木部材と太陽電池パネルとの間に形成される継目の幅寸法に応じて調節可能に設けたので、屋根面の傾斜角度が異なり、棟の近傍に配置される太陽電池パネルの棟側の端縁と当該棟との間隔が異なっても、当該継目の上方が被覆部で覆われるようになり、笠木部材の幅寸法を変更する必要がないうえ、屋根面の傾斜角度が異なる複数種類の屋根に同一幅寸法の笠木部材が利用可能となり、笠木部材の種類の増大を防止できる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の第一実施形態に係る建物を示す斜視図である。
【図２】前記実施形態に係る太陽電池パネルおよび支持部材を示す斜視図である。
【図３】前記実施形態に係る屋根の下り棟を示す断面図である。
【図４】本発明の第二実施形態に係る被覆部材を示す斜視図である。
【図５】本発明の第三実施形態に係る被覆部材を示す斜視図である。
【図６】本発明の変形例を示す斜視図である。
【図７】本発明の他の変形例を示す斜視図である。
【図８】本発明のさらに異なる変形例を示す斜視図である。
【図９】図８における太陽電池パネルおよび支持部材を示す斜視図である。
【図１０】図８における太陽電池パネルの樋部同士の接続構造を示す斜視図である。
【図１１】本発明のさらに異なる他の変形例を示す斜視図である。
【図１２】図11における太陽電池パネルおよび支持部材を示す斜視図である。
【符号の説明】
10  屋根としての太陽電池付屋根
11  大棟
13  下り棟
13A   笠木部材としての下り棟用笠木部材
14  屋根面としての妻側屋根面
15  屋根面としての桁側屋根面
19  継目
20  太陽電池パネルとしての三角形太陽電池パネル
21，51，61  本体としての完全防水ケース
22，52，62  フレーム
25C，56C，64C   係止溝
30  太陽電池パネルとしての長方形太陽電池パネル
50，50A，60  太陽電池パネルとしての台形太陽電池パネル
56D，85，90，100，110  被覆部材
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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